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マッキンゼーの何がすごいのか

意思決定を行う経営者に対して切れ味鋭い助言を行うコンサルティングファーム。このブレーン集団の世界には、明確な序列がある。自他共に2大ファームと認めるのが、マッキンゼー＆カンパニーとボストンコンサルティンググループ(BCG)。中でも「ザ・ファーム」と呼ばれ、別格なのがマッキンゼーである。下表のように経営戦略を専門に行うコンサルファームの中で、マッキンゼーは最大規模だ。

　シカゴ大学の会計学教授だったジェームズ・マッキンゼー氏が、会計や財務に力点を置いたコンサルファームを設立したのは1926年。しかしマッキンゼー氏は早世。33年に入社した弁護士出身のマービン・バウワー氏が大企業の戦略策定に比重を置くスタイルを確立し、60年以上にわたってマッキンゼーを率いた。このバウワー氏が現在のプロフェッショナル(職業的)コンサルティングの始祖といって過言ではない。

　教えは、時代を超えて今に引き継がれている。そのエッセンスは次のようなものだ。

　まずは客観的なデータに基づくファクト主義。年配者による「グレイヘア・コンサルティング」に対し、20代の若者でも価値を発揮できる「ファクト・ベースト・コンサルティング」を生み出した。

　クライアントの利益を優先するルールも定めた。その考えは「クライアント・インタレスト・ファースト(顧客利益第一主義)」という言葉で表される。現場主義でもある。バウワー氏が66年に著した『マッキンゼー経営の本質』に描かれているのは、机上の理論ではなく、ゼネラル・モーターズ、メリルリンチ、エイボン・プロダクツなど有名企業の生きた事例である。

■　国境を超えたワンファーム

　バウワー氏の作り出した基礎の上に発展を遂げたマッキンゼーは、今では50カ国以上に約100の事務所を構える。世界には1万7000人以上の社員(うち9000人以上がコンサルタント)がいる。米『フォーブス』誌の調査によると、年間売上高は75億ドルで全米の非上場企業としては47番目の売り上げを誇る。

　これだけの規模になっても、「ワンファーム」としての一体運営が維持されている。所属コンサルタントは国籍に関係なく、世界中のプロジェクトにかかわる。業種別(エネルギー、ヘルスケアなど)、機能別(コーポレートファイナンス、組織など)のグループに分かれ、グローバルレベルでのベストプラクティス共有に努めている。

　コンサルタントをバックアップする仕組みも、マッキンゼーがほかのコンサルファームに先んじて作り上げたもの。ベテランになっても受け続けるきめ細かな研修プログラム、創業以来のリポートを蓄えたデータベース「PD(プラクティス・デベロップメント)」、独自の調査活動も行うシンクタンク「マッキンゼー・グローバル・インスティテュート」などがその代表だ。

　マッキンゼーの影響力は「コンサル業界」という狭い枠にとどまるものではない。同社の特徴は、リーダーシップのある人材を育成し、その人材が政財界で幅広く活躍している点にある。「マッキンゼー・マフィア」との異名も持つ2万7000人にも及ぶアルムナイ(卒業生)のネットワークからは英国のウィリアム・ヘイグ外相、日本の茂木敏充・経済産業相のようなパワーエリートが輩出している。IBMを立て直し、2003～08年にカーライル・グループ会長を務めたルー・ガースナー氏も卒業生だ。

　実はマッキンゼーのミッションには人材育成も盛り込まれている。第一のミッションは「顧客企業の成長」。具体的な目標としては、「顧客企業が筋肉質で強い競争力を備え、それが業績向上という目に見える成果を生み出し、さらには継続的な成長を具現化できるよう貢献すること」と定めている。

　そして、第二のミッションとして定められているのが、ズバリ「人材の育成」だ。「マッキンゼー自体が優秀な人材を引き付け、その人材の持つ才能を最大限に引き出しながら、彼らを夢中にさせる組織であり続けること」を目指す。

　ただし日本では逆風も吹いているようだ。ライバルであるBCGの関係者は「実はクライアントを口説く殺し文句がある」と明かす。

　「日本ではBCGのほうが大きい。支社のトップも、BCGは日本人だがマッキンゼーは06年以降、日本人ではない」

■　人材輩出に異変　昇格後に去る若手も

　ここ数年、日本で若手卒業生の活躍が目立つようになってきたのも、このことと無関係ではない。「アップ・オア・アウト(昇格できない者は去れ)ではなく、アップ・アンド・アウト(昇格して去る)が増えている」と複数の卒業生が証言する。「リーマンショック以降、厳しくなっている。外に出たほうが活躍の機会があると考える人は多い」。

　しかし、マッキンゼーのミッションが揺らぐことはない。「卒業生の活躍は人材育成に成功したことの証し。卒業生の成功はマッキンゼーの成功そのものだ」(ジョルジュ・デヴォー日本支社長)。卒業生ネットワークを活性化させる取り組みにも、ますます力が入る。「今後12カ月以内にすべての卒業生用のウェブサイトにおいて、新たにフェイスブックのようなSNS機能を入れる。これによりいっそう充実したコミュニケーションができるようになるだろう」(グローバルアルムナイ・リレーションズ担当ディレクターのショーン・ブラウン氏)。

　まるで学校のような特異なブレーン集団──。人材輩出企業として、存在感を放ち続けている。