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ロンドンなど主要都市、気候変化の解決主導へ＝マッキンゼー

コンサルタント会社マッキンゼー・アンド・カンパニーは２３日、世界の主要都市は公害源である一方、多くの環境問題に対する解決策も知っているとの考えを示した。実行可能な解決策のほとんどは、かかる費用以上の節約効果があるという。
　マッキンゼーのディレクター、ジェレミー・オッペンハイマー氏は、ロンドンで開催された会議で研究結果を発表し「気候の変化にかかわらず、解決策の多くは実現可能で、費用効率が高く、実行する価値がある」と話した。
　今回の研究で焦点があてられたロンドンは、地球温暖化への寄与度を低下させる試みに参加する世界大都市気候変動先導グループ（Ｃ４０）の主要都市のなかで指導的立場にある。
　ロンドンをニューヨーク、ローマ、ストックホルム、東京の４都市と６つの主要な環境項目で比較したところ、ほとんどの項目でロンドンがよい結果を残した。ストックホルムは、一人当たりの二酸化炭素排出量などでは最も優秀だったが、そのほかの項目では、ニューヨークを除くすべての都市に劣っていた。全体では、ニューヨークが最も公害を出していて、輸送や廃棄物ではローマが最低だった。
　国連によると、世界のエネルギー消費の４分の３を消費している都市が、温室効果ガス排出でも８０％を占めている。都市人口が現在の５０％から２０２５年には６０％、２０５０年には７０％に増えるにつれて、都市のエネルギー消費なども増加する見通し。
　しかし、利用可能なテクノロジーを導入し、地方と国家両方の行政による支援があれば、８００万人以上の人口を持つロンドンが二酸化炭素排出量を４４％削減することも比較的簡単だという。
　一番良い点は、対策の３分の２に相当する、より良い給湯システムやエネルギー効率の良い家電、建物用断熱材、低エネルギー照明などは採算が取れる方法だという点だ。
　もっとも、環境対策として流行のハイブリッド自動車や太陽光発電などは今のところ、削減できる二酸化炭素量に対して、費用がかかりすぎるとオッペンハイマー氏は指摘する。

2008年 6月25日
ロイター

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