ビッグデータ活用を成功させる3つの要諦“後進国”の日本には大きな可能性が残されている

ここ日本でも「ビッグデータ」に対する関心が高まり、一般にも知られるようになってきました。このキーワードとそれが表すコンセプトが注目される最初の契機の1つとなったのが、マッキンゼーの研究機関であるマッキンゼー・グローバル・インスティチュートが2011年6月に出したリポート「Big data: The next frontier for innovation competition and productivity（ビッグデータ：イノベーション、競争、生産性の次のフロンティア）」です（リポートの概要を紹介した記事はこちら）。

　このリポートに書かれたビッグデータの考え方などは、ビッグデータを自社の競争優位に結びつける戦略をまだ持ち合わせていない多くの日本企業にとって、依然として参考になると思います。

　一方で、リポートが出た2011年6月から2年余りが経過し、ビッグデータに関連して多くの変化が起きました。最大の変化は、ビッグデータを活用した成功例が世界各地から出てきて、ビッグデータそのものがアイデアやコンセプトの域から脱し、競争に勝つための具体的な手段になってきたことです。

　成功例が実際に出てきたことによって、ビッグデータの活用によって競争上の優位を築くための法則を見いだせるようになってきたのです。

日本企業には大きな可能性がある
　ビッグデータが実践的なアプローチになってきたことがもたらすインパクトは、日本企業にとって非常に大きいと見ています。

　まず日本企業の多くは競争に勝つための手段を技術力や販売力に求める傾向が依然として強く、ビッグデータによって競争に勝とうとしているところはまだ極めて少ない。このことは裏を返せば、ビッグデータを活用することによって競争力を飛躍的に高められる余地が大きいことを意味しています。

　さらにビッグデータを活用しようと動き出せば、それを非常に効率的に実践する能力を、日本企業は備えています。

　第1に、ビッグデータの活用で重要なのは、膨大なデータを集めることではありません。データを分析し、いくつかのデータの組み合わせからビジネスに有効に活用できる結果を導き出す。そして、それらの結果を基にビジネスのやり方を変えることがより重要です。

　このビジネスのやり方を変えて、新しいプロセスを創り出し、実践することに日本の企業は長けています。

　第2に、日本にはビッグデータを生み出す通信インフラが整っています。例えば、スマートフォン（高機能携帯電話）の普及率は他国に比べて高い。

　既存の実践力やインフラを生かすことで、日本企業はビッグデータの活用にいったん舵を切れば、それを素早く効率的に自社の新たな強みにできるでしょう。

　では、どうしたらビッグデータの活用を成功させられるのか。ここで2011年にリポートを出した後に我々が学んだ3つの教訓について説明しましょう。

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2013年 12月25日
日経ビジネス オンライン

マッキンゼー
1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された戦略コンサルティングファーム。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界44カ国に80以上の支社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られ日本支社の出身者としては、大前研一が有名。

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