【マーサージャパン】マーサー 「2017年グローバル人材動向調査(Global Talent Trends Study)」を発表

"人材獲得競争の熾烈さが継続し、ビジネスモデルがテクノロジーや社会における人口構成の急速な変化によって再定義を迫られる中、企業は革新的な変化に直面してもなお、人材戦略において発展的なアプローチを採用している。
2017年マーサーグローバル人材動向調査(Mercer Global Talent Trends Study)によると、日本企業の大多数(88％)が「今後2年間で組織の再設計を計画している」と報告しているものの、調査に参加した経営陣全てが、自社が""変化への機敏性""を備えていると認識していなかった。

「デジタル化、ロボット工学、AIが従来のビジネスモデルに大きな影響をもたらしつつある時代に、経営陣は、組織競争力を確保する解決策として、最良のテクノロジーの導入に焦点を当てる一方で、「人」の要素を見落としがちです。成長が、今日の従業員のエンゲージメントを高め、裁量を高めていくことによってもたらされることが、明らかになりつつあります。ビジネスと従業員を進歩させる革新的な解決策を開発し、従業員に適切なスキルと成長の機会を与えることです。」と、マーサーのキャリアビジネス部門プレジデントのイリヤ・ボニックは言う。

マーサーの調査は世界中でおよそ7500名(内、日本は、およそ450名)の従業員の洞察をまとめ、世界各地の経営幹部や人事リーダー、その他従業員の見解を比較している。この報告書は、三者間における顕著な差異を特定し、変化をしていく上でのいくつかの重大な断絶を明らかにすることで、次なる成長につながる提言を行っている。

特に特徴的な例は、企業は変革することを計画しているにもかかわらず、人事リーダーの2017年の優先事項リストの中に、組織あるいは職務の再設計という項目が入ってないことである。事実、人事リーダーの最優先事項(次世代リーダーの育成、従業員のスキルの向上、入社時研修の充実、将来有望な人材の特定) は、従業員の能力を進化的に高めていくことに優先順位を置いているが、経営が求めている、より実質的な職場変革というゴールとは、ずれがあるように思われる(参照：図1)。

さらに人事リーダーが、自社で整備したタレントマネジメントプロセスに自信を持っている(45％)一方で、従業員は、依然として新しい機会(転職や異動)を探している。ほぼ5人に1人(15％)の従業員が、現職に満足していても、今後1年以内に現在の職務を離れる予定であると回答している。それと同様に、現在の職務から離れる予定のない従業員も、モチベーションを高く保ち本来の自分を活かした仕事ができず、活力を喪失している、という懸念に値する回答も目立ち、協力かつ革新の求められる職場で、十分な能力を発揮しない可能性がある。さらに、経営幹部の63％が、人材獲得競争における競争が激化すると予測しているのに対し、人事で同じ認識を持っている割合は17％に過ぎないという結果が示すように、経営陣は人事よりもタレントの不足をより深刻に感じている。

マーサーのキャリアビジネス部門のグローバル・リーダーであるケイト・ブレーブリーは、「企業は、急速に変化する市場動向に先んじていくために、機敏性という組織文化に着目していく必要があります。従業員に対し、自ら今後の不確実な将来に向けた計画を立て、リスクを軽減し、仕事を通じて成長することをサポートし、力を与える企業が、変化に対し機敏にうまく適応できる組織を構築することに成功するでしょう。」と述べる。

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https://japan.cnet.com/release/30196884/"

2017年 6月26日
cnet

マーサージャパン
世界40カ国約190都市にわたるグローバルネットワークに、15000名以上のスタッフを擁する世界最大級の組織・人事マネジメント・コンサルティング会社。あらゆる業種の企業・公共団体に対し、組織改革、人事制度構築、福利厚生・退職給付制度構築、M&Aアドバイザリーサービスに加え、年金数理、年金資産運用、給与データサービスまでに及ぶ組織・人事マネジメント全般に関し、日本で数少ないフルラインのコンサルティング・サービスを行っている。

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