弊社ムービンは、ボストン・コンサルティング・グループ出身者が設立した人材紹介会社ということもあり、最もご相談が多いのは「戦略コンサルティングファームへの転職は可能か？」、「そのためにはどのような準備・対策が必要か？」というものです。それは医療業界出身者の方に関しても同様です。
そこで、今回は最もご相談が多い戦略コンサルティングファームへの転職にフォーカスをあてて情報をご提供させていただきます。

まず本題に入る前に、そもそも戦略コンサルタントとは何か？その定義からご説明させていただきます。経営コンサルタントは経営課題を解決する仕事ですが、扱う経営課題の領域によって、戦略・業務・ITの大きく3つに分類されます。この中で戦略領域の経営課題をメインに扱う経営コンサルタントを戦略コンサルタントと呼びます。
では具体的に戦略コンサルタントの仕事内容とは何かというと、企業のWhat？を解決することだと言えます。クライアントは大企業の経営者や役員であり、そもそも今後何をやっていくべきなのかを提言します。例えば、経営ビジョンの策定、事業戦略策定、事業ポートフォリオマネジメント、CI策定などが該当します。
戦略コンサルタントが所属する企業を戦略コンサルティングファームと呼び、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループなどが該当します。大前研一氏や堀紘一氏などの著名コンサルタントが活躍し近年注目を浴びています。

※その他、戦略コンサル出身の著名人（一例）
伊賀泰代氏（マッキンゼー出身。「採用基準」、「生産性」などベストセラー著者。）
上山信一氏（マッキンゼー出身。大阪維新の会政策特別顧問や東京都特別顧問を務める。）
南場智子氏（マッキンゼー出身。DeNA創業者。）
岩瀬大輔氏（BCG出身。ライフット生命創共同業者。）
樋口泰行氏（BCG出身。マイクロソフト日本法人の元社長。）
小出治子氏（BCG出身。世界銀行IFCインベンストメントオフィサー）

では本題です。医療業界から戦略コンサルタントへの転職は可能か？についてですが、結論から申し上げますと可能です。 戦略コンサルティングファームは第二新卒クラスから30代前半まで幅広い層でコンサルタント未経験者を採用しており、また戦略以外のコンサルティングファームと異なり、特定の業界・業務の専門性を求められることもあまりありません。理由は、業界知識や業務知識だけでは解決できない非常に難度の高い案件が多いからです。 ですので、高い課題解決力を持つ方であれば医療職から戦略コンサルタントへの転職も可能であると言えます。実際に、弊社でも医療業界から戦略コンサルタントへご支援させていただいた事例が多くございます。

弊社がご担当した医師・MRの方の転職体験談はこちら！
医師から戦略コンサルタントへの転職
MRからヘルスケア特化のグローバルコンサルティングファームへの転職

戦略コンサルタントの選考で何を見ているのか？を理解していただくことで、戦略コンサルタントへ転職するための必要な準備・対策が見えてくるでしょう。戦略コンサルタントの選考で見られるポイントは大きくは以下5点です。

�� 学歴
いわゆる旧帝大、早慶以上がメインの採用ターゲットです。ただし、医学部出身者に関してはその限りではありません。 戦略コンサルタントは、難度の高い案件を扱うため非常に高い課題解決力や地頭が求められます。そのため学歴を重視するコンサルティングファームが多いのが現状です。ただし、コンサルティング経験をお持ちの方や、事業会社の経営企画室などで実際に経営課題の解決に関わってきたご経験をお持ちの方に関しては、同要件が緩まる場合もあります。

�� 職歴
医師や製薬メーカーの研究職など、領域は異なるものの、高い課題解決力を求められる職務経験者は好まれる傾向にあります。ただし、どのような仕事であっても高い課題解決力を発揮した経験をお持ちかどうかが重要ですので、必須要件ではありません。

�� 年齢
コンサル未経験者に関して言うと、一定の社会人経験があり柔軟性も残る20代中盤潤ｵ30代前半までの方が好まれる傾向にあります。また、いずれのファームも年齢を重ねるにつれて評価ポイントがポテンシャル採用から徐々に即戦力性を重視した採用にシフトしていく傾向があります。

�� 英語力
一部のコンサルティングファームを除き、入社時点でビジネスレベルの英語力を必須とはしていません。ただし、入社後に英語力が昇進要件として課されているファームもありますし、ビジネスレベルの英語力が大きくプラスに働くことは間違いありません。

�� コンサルティング適性 上記4点がレジュメでのチェックポイントであるのに対して、コンサルティング適性は面接で見られるポイントです。

面接では、「論理的思考力」、「人間性」、「ビジネスセンス」などを見ていることが多いです。医療業界出身者は、特殊な業界に身を置いていることから、「ビジネスセンス」の部分がネックになって面接でNGになってしまうことも少なくありません。日頃から新聞や経済雑誌に目を通すなどして、ビジネスセンスを磨いておくようにしましょう。

戦略コンサルタントへ転職するためのポイントを述べさせていただきました。戦略コンサルタントに転職するために自分自身が足りていないポイントを補うことで転職可能性は高ります。具体的には以下のような準備・対策が考えられます。

�� 海外にMBA留学する
学歴の部分がネックとなってしまう方に関しては、TOP20にランクインするぐらいのビジネススクールのMBAを取得することで戦略コンサルティングファームへの道が開ける可能性があります。
ただし、MBA留学のための準備期間や学費は馬鹿になりませんので、慎重に検討するようにしましょう。

�� コンサルティング経験を積む
コンサルティング未経験者に関しては、まずはコンサルティング経験を積むことで戦略コンサルタントへの転職可能性が高まります。まずは業務・IT領域のコンサルティングから経験し、その後に戦略コンサルタントへステップアップされるケースも少なくありません。また、業務・IT系のコンサルティングファームが戦略領域のコンサルティングを手掛けるケースも増えてきましたので、転職せずとも戦略コンサルタントとしての経験を積める可能性もあります。

�� ケースインタビューの対策を積む
面接ではケースインタビューを通じて、求職者のコンサルタント適性を図ることが多いのが戦略コンサルティングファームの特徴です。ですので、難易度の高い戦略コンサルティングファームの選考を通過するには、相応のケースインタビュー対策が必須です。
元戦略コンサルタントが出版しているような問題解決に関する書籍に目を通す、実際にケーススタディーの例題を解いてみて適切な指導者からフィードバックを受ける、などが有効です。

以上、戦略コンサルタントへの転職可能性と転職のための準備・対策について述べさせていただきました。しかし、戦略コンサルタントの最新の採用動向は日々変わっていきますし、ご自身が戦略コンサルタントへ転職可能なのか上記だけでは判断がつかないケースもあると思います。

弊社ムービンでは、これまで培ってきた経験・ノウハウに基づいて、最新の採用動向や転職可能性について、また内定を獲得するための対策までサポートさせていただいております。ご相談は無料ですので、もしご興味をお持ちの方は弊社までお気軽にご相談ください。