コンサル採用動向

コンサル採用動向

最新のコンサルティング業界採用動向(中途採用)です。「年齢・経験における採用ニーズ」「各コンサルティングファーム別採用ニーズ」 について、さらには各社からヒアリングした最新採用トピックもご紹介いたします。

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採用意欲 トレンド・ニュース コンサル未経験の場合 コンサル経験者の場合
戦略コンサルティングファーム 地方勤務のオポチュニティも拡がっている
一部ファームでは採用充足もあるが全体的に積極採用
20歳代後半から30歳代前半の若手ハイポテンシャル
30代後半以降の方も特定領域における高い専門性・スキルを有する方はチャンス
女性の採用意欲は極めて高い水準
テーマ・領域を問わず採用ニーズが高い
総合系ファームや独立系ファーム出身の方の採用も多い
総合系コンサルティングファーム 部門によっては昨年と比較して約2倍の採用目標を掲げるなど超積極採用モード
とはいえ選考基準は下がらずコンサル適性を徹底的に面接で見られるため、事前にしっかりとした準備・対応が必要
20代中盤~30代半ばくらいまでがメインターゲットとなっていますが、コンサル業務と親和性の高い経験がある方であれば年齢は緩和される傾向
IT経験者の場合にはSIer、2次請け、社内IT出身者など広く内定事例があり、DX、AI、ブロックチェーン、web3などのキーワードが旬
年齢問わずどのファームも積極採用
年収アップ、タイトルアップ、他インダストリーやコンサルテーマへのキャリアチェンジを実現される方が多い
IT系コンサルティングファーム 変わらず採用ニーズは高い
戦略・業務・ITとカバーする領域を広げているファームもある
なにかしらのITバックグラウンドは必要(一部ファームでは完全ポテンシャル採用も行っている)
ファームごとにIT領域の強みも分かれているため、これまでの経験と親和性のあるファームを選ぶべき
経験者の中にはキャリアアップや年収アップを図る転職が目立っています。
さらには違うIT領域へと挑戦する動きもあります。
FAS・財務系コンサルティングファーム Big4系FASでは毎週どこかのセクターが休日選考会を開催するなど非常に採用意欲が高い 第2新卒を含めたポテンシャル採用も積極化しており、M&A戦略、再生などは顕著
金融バックグラウンド関係なく応募できるポジションもあり、例えばITからM&Aといったキャリアチェンジも可能
マネジメントコンサルなど他領域のコンサル経験者の方がM&Aへとキャリアチェンジする例が多くなっている
組織人事系コンサルティングファーム 事業も採用意欲も活況 企画経験や人事経験者が好まれる傾向。人事領域未経験者でもファームによっては~30歳前後までハイポテンシャル層を採用 コンサル経験があれば組織人事領域での経験は不問であり、即戦力として優先的に採用しているファームもあり
医療系コンサルティングファーム 多くのファームで採用活発化 一部ファームでは縮小傾向もありますが、依然としてポテンシャル採用は堅調。何か尖ったような経験があれば尚良 コンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい
他領域テーマからのキャリアチェンジも可
ポストコンサル・コンサル経験者 採用ニーズは総じて堅調 ポストコンサル採用を加速させる企業は増えており、専門人材の採用強化も目立っています。大手企業や外資系企業に加え、最近ではベンチャー企業やファンドでの採用意欲が高まっています。

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さらに領域ごとの詳しい採用動向

最新トピック

大手ファームの大量解雇報道から見る今後の採用動向

各メディアで報道された「アクセンチュアが1万9000人削減」。
コンサルティング業界で発表されたものとしては過去最大級であり、テクノロジー分野では2022年終盤以降、高いインフレ率と金利の上昇による需要の減少が原因となり、数十万人規模のレイオフが実施されています。(3月に入ってからもアマゾンでは9000人、Metaでは1万人など、人員削減が続いています)
とはいえ、アクセンチュアは前期決算発表時に通期の売上高の伸び率を8~10%と予想しており、業績が悪いわけではありません。
同社が米国時間3月23日に米証券取引委員会(SEC)に提出した資料によると、削減対象となる従業員の半数以上は、間接部門の業務に従事している方となっていますが、企業におけるDX推進がコンサル側から内製へと動いている、アメリカSVBの経営破綻や、クレディスイスの買収などからの動きだと憶測が絶えないため、 日本国内の今後の採用はどうなるのか、日本もレイオフの影響があるのか、アクセンチュア含め各社に本当のところを聞いてみました!

結論としては、アクセンチュアでは日本国内はまったく関係がない、とのことです。レイオフは北米中心であり、日本オフィスはグローバルでの成長を牽引する存在となっており、解雇もないし、むしろ今後も積極的にビジネスを拡大していく方針のため、引き続き採用を強化していくとのことです。
事実、弊社ご支援での中途入社者は前年以上のペースとなっております。
また他ファームにおいても、まだまだ積極採用中であり、優秀層の囲い込みのためのイベントや接触機会を増やそうとキャリアセミナーや1日選考会の数も増やしており、弊社サイトでの掲載セミナー数は過去最高クラスとなっております。

コンサルティング業界全体の採用ニーズ・動向

弊社における支援実績数推移

2020年はコロナウイルスの影響により一時的にダウンしましたが、その後はコロナ前を超える採用状況となり支援数も過去最高を記録しています。

弊社における支援実績数推移

主要ファームの従業員数

BIG4(PwC、DTC、EY、KPMG)とアクセンチュア、アビームを加えた従業員数推移です。プロジェクト受注も多く爆発的に従業員数が増えています。

主要ファームの従業員数

上記グラフからも分かる通り、コンサルティング業界ではここ数年で爆発的な積極採用が続いています。
MBB(マッキンゼー、BCG、ベイン)をはじめとした外資戦略コンサルティングファームからアクセンチュア、BIG4(DTC、PwC、EY、KPMG)などの大手総合系コンサルティングファームの他、人事、IT、FAS、再生など、国内に拠点のあるほぼすべてのコンサルティングファームがこのように採用を加速させています。
プロジェクト案件の増加による人手不足が各社顕著であり、各コンサルティングファームでキャリアセミナーや選考会が頻繁に開催されていることからもファーム側の採用熱が高いことが伺えます。
採用ハードルは下がってはいませんが、募集枠が増えていることもあり、転職難易度が高いと言われているコンサルタントへの転職チャンスとなっています。近年の中でもベストな「コンサル転職タイミング」です。

以下、コンサルタントへの転職方法について弊社ノウハウをまとめた特集もありますので、こちらも合わせて参照ください。
【特集】未経験からのコンサルタント転職方法とは?

年齢・経験における採用ニーズ

年齢でみると20代前半~30代半ばの方が多く採用されています。
若手層においては第二新卒の採用に力を入れるファームが増えている一方、40代の方でも特定のプロジェクト経験が豊富であったり、ファーム側で力を入れていきたい領域のスペシャリストの方がオファーを獲得するケースも出てきています。
このようにファーム側の採用ターゲットの年齢層は幅広く、多くの方に転職可能性があるといえる状況です。

経験業界についても弊社の転職支援事例からわかるように多種多様な業種・職種の方がコンサルタントへの転職に成功しています。

前職 年齢 学歴 転職先
外資消費財メーカー マーケティング 28歳 有名私立大学 アクセンチュア(戦略)
メガバンク 29歳 有名国立大 A.T. カーニー
大手製造業 26歳 有名国立大 経営共創基盤(IGPI)
大手広告代理店 マーケティング 25歳 有名国立大 ベイン・アンド・カンパニー
総合商社 29歳 有名国立大 マッキンゼー
大手化学企業 28歳 有名私立大学 ドリームインキュベータ
IT企業 経営企画 29歳 有名私立大 Strategy &
大手メーカー エンジニア 27歳 有名国立大学院 BCG(ボストンコンサルティンググループ)
有名Webサービス企業 29歳 有名私立大学 ローランド・ベルガー
ベンチャー企業 経営企画 31歳 有名国立大 アクセンチュア(戦略)
国内保険会社 営業 26歳 有名私立大学 BCG(ボストンコンサルティンググループ)
大手メーカー 28歳 海外大学院 デロイト トーマツ コンサルティング
大手証券会社 28歳 有名私立大学 DTFA
大手監査法人 27歳 有名私立大学 KPMGFAS
中央省庁 30歳 有名私立大学 マーザー ジャパン
エネルギー会社 29歳 国立大学 EYストラテジー・アンド・コンサルティング
大手IT総合企業 26歳 有名私立大学 アビームコンサルティング
大手エンタメ系企業 28歳 有名私立大学 アビームコンサルティング
クレジットカード会社 34歳 有名私立大学 デロイト トーマツ コンサルティング
航空・宇宙関連企業 41歳 国立大卒 PwCコンサルティング

コンサル転職を目指すなら今がチャンス!

多くのコンサルティングファームが積極採用を行っている今がコンサルタントへの転職を目指す方にとって絶好のチャンスといえるでしょう。 弊社で転職支援した方の中にも、この積極採用の波に乗ってコンサル転職に成功した方が多くいらっしゃいます。
具体的なコンサルティングファームの採用要件など、コンサル各社の採用動向や業界の最新情報を知りたい方は是非お気軽にお問い合わせください。

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戦略系コンサルティングファーム 採用動向

戦略コンサルティングファームは、現状積極採用が続いております。
従来からのターゲットである、地頭重視のハイポテンシャル層(コンサル未経験)に関しては、20代前半~30代前半の高学歴層がターゲットとなっております。
またコンサルティングの事業領域は、これまでの傾向通り拡大を続けています。
・戦略策定だけでなく、実行支援領域への拡がり
・デジタル・サステナビリティ・組織人事といったテーマ軸での拡がり
・エネルギー・PEファンドなどの業界特化の動き
・関西・九州などの地域的な広がり
といった流れが続いています。専門チーム・プラクティスの立ち上げといったお話しもいくつかお聞きしております。

上記の動きに伴い、実行支援へのケイパビリティ(ロジックだけでなく、人・組織を動かすことに長けている方)、テーマや業界の専門性の高い人材に対するニーズは引き続き高い状況となっており、若手層に加え30代後半~40代前半くらいの方にもチャンスが拡がっています。依然として女性の採用意欲は極めて高い水準を保持しております。
また他ファームでのコンサル経験者は、これまでの経験領域に関わらずほとんどのファームにおいて即戦力人材として採用を強化しており、総合系ファーム、国内独立系ファーム、FASなど多くのコンサル領域経験者の方の転職成功が目立っています。
選考では未経験層に必要な地頭重視のハイポテンシャル重視ではなく、純粋に「コンサルタント」としてのスキルセットが見られますので万全な対策が必要です。
(直近で、数年前に戦略ファーム書類不採用だった方が、他ファームで経験を積み再チャレンジの結果、見事に転職成功したケースがありました。)

一方でマクロのトレンドとして、グローバルで景気後退懸念が生じてきているため、特にヘッドカウンターがグローバルにあるファームの採用に対しては今後影響を与える可能性は少なくはないと見ています(現状は大きな影響は見られません)。そのため、もしご興味のあるポジションがあれば、お早めにご検討いただく方がよろしいかと思います。
各社の具体的な求人情報も含め、色々とお伝えできればと思いますので、是非お気軽にご連絡をいただけると幸いです。

戦略系コンサル 求人情報
コンサルタントとして求められる人材像
【必見】未経験からコンサルティングファームへの転職 その対策方法とは?

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総合系コンサルティングファーム 採用動向

アクセンチュアやBig4(DTC、PwC、KPMG、EYSC)をはじめとする総合系コンサルティングファームは、全体的に業績好調の状況が続いています。コンサルティングファーム規模としても各社近年急成長を続けており、部門によっては昨年と比較して約2倍の採用目標を掲げるなど、コンサル未経験・経験者に限らず積極採用に転換しています。
これは企業を取り巻く経営環境の変化から、これまでの経営戦略立案~各種実行支援だけでなく、リモートワークを含めた働き方改革やDX、デジタル化の推進、アフターコロナへの経営戦略など、クライアント企業のニーズが増加し、プロジェクト案件も多くなっており、案件数の需要に対するコンサルタント数の不足が背景となっています。

総合系コンサルティングファーム各社は、企業規模にもよりますが、部門・ポジション別の採用をしているファームが多く、主にインダストリー(製造、エネルギー、金融、流通、小売、通信、ハイテク、ヘルスケア、公共等)、またはソリューション(戦略、経営管理、SCM、CRM、組織人事、財務会計、M&A、テクノロジー等)に関わる業務経験・スキルがある方を、中途採用で幅広く採用しています。 企業規模の大きいファームが大量採用しているように見えますが、その選考基準は下がっておらず、ビジネスパーソンとしての適切な振る舞いができるかどうかという基本的なものから、コンサルティングファームの企業理念に共感しているかという観点でのフィット感の確認や、ご自身のこれまでのご経験をコンサルティングファームでどう活かせるのか(スキルの再現性があるのか)、将来的にどのようなコンサルタントとして成長していきたいかといった点を色々な角度の質問でぶつけてきたり、地頭の良さや論理性、適応力、コミュニケーション能力などをケース面接で確認してきたりするため、事前にしっかりとした準備・対応が必要になっています。

バックグラウンド別採用動向

■事業会社出身者
事業会社出身者は、社会人経験5年目~10年目程度(年齢としては20代後半~30代半ばくらいまで)がメインターゲットとなっています。ただ、「自動車業界でCASEのド真ん中をやっている」「現職で全社改革等プロジェクトスタイルの業務経験がある」等、非常に専門性の高い方や、コンサルティングファームの業務内容と親和性の高い経験がある方であれば(≒コンサルティングファームで求める人材との適合性が高ければ)、年齢要件は緩和される傾向にあります。 現在、複数のファームで第二新卒レンジでの積極採用も目立ってきており、弊社でも社会人経験3年未満の若手クラスでの転職事例も多くなってきています。コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方にとっては非常にチャンスかと思います。 選考では、お持ちのスキル・知見と応募ポジションとのフィット感が重要視されます。これ

までのご自身のご経験をキチンと棚卸し、それがコンサルティングファームでどう活かせるのかを整理していくことが大切になります。また、経験が浅く若い方であればポテンシャルを、少し年齢が高くなればその専門性を、うまくアピールしていくことが重要となります。 いずれにしても「事業会社で経験したことをそのまま話すだけ」では「コンサルタントとして何がどう活かせるのか?」が伝わらず、厳しい結果になることが多いです。このことから、コンサルタントという仕事の理解を含めて、「これまでの経験・スキル⇒コンサルでの活用方法」を考えること、そしてファームによっては志望動機書、ケース対策などしっかりと準備・対策をしていくことが肝要です。

■IT経験者(Sier/事業会社のIT出身者)
IT経験者は、そのスキル・知見に加え、ワークスタイル等から、コンサルティングファームと親和性が高く、積極的な採用対象となっています。 多くはプライム企業のトップSIerを採用ターゲットとしていますが、2次請けやグループ企業内でのシステム会社など、内定事例は多種多様となっており、ファーム側もかなりの積極採用モードだと伺えます。 特に、「企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)をどう推進していくか?」、「AIやブロックチェーン、web3等の最先端のテクノロジーをどう経営に活かすのか?」等、近年デジタル案件に対するニーズが急速に高まっており、クライアントの事業においてIT/Digitalというものが切っても切れない経営環境の中で、その領域に長けたIT人材は、どのファームも即戦力ターゲットとしています。 システム開発(所謂プログラミング)等を行っているファームはほとんどないのですが、複数のSIerが入り乱れる大きなプロジェクトなどでは、クライアントの横でコンサルタントが、プログラムマネジメントやプロジェクトマネジメントの旗振り役となる場面が多く、システム導入などを推進してこられた経験はコンサルタントでも活きるものとなります。 また、「クライアントとプロジェクトスタイルで仕事をする」、「経験ではなくスキルで評価される」等、コンサルティングファームとSIerは似たワークスタイルを取っているため、環境への慣れ/カルチャーフィットという点でも優位に働きます。 とはいえ、システムエンジニア→コンサルタントはあくまでも「キャリアチェンジ」ですので、活きる経験/そうでない経験の棚卸等、留意点も多くありますので、うまく整理していくことが重要となります。
■第二新卒などのポテンシャル人材
引き続き積極採用中ではあるものの、採用ハードルは高いでしょう。 新卒で優秀な若手が十分に採れていることに加え(就職したい企業にコンサルティングファームがランクインしています)、第二新卒として多くの優秀なポテンシャル層を採用してきたためです。
故に、これまで以上にご自身の持つポテンシャルや経験、自らが理想とするコンサルタント像を言語化して、アピールしていくことが求められるとともに、適性検査やケース面接などの準備も重要となってきます。またテクノロジー領域においては他領域と比べ採用熱は高い傾向で、領域未経験からのキャリアチェンジも可能ですが、未経験の方はテクノロジーへの強い興味関心や業界への課題感を伝えられるかが重要なポイントになってきます。 第二新卒採用については入社後の丁寧な研修をセットにしていることから入社月(主に4月・10月)を限定して短期間での応募期間にて募集されることもあり、応募タイミングを見計らう必要もあります。


■コンサルタント経験者
コンサルティングファーム出身者であれば、年齢問わず積極採用中のファームが多く、ご経歴に近いポジションでの年収アップやタイトルアップ、また他インダストリー/ソリューションへのキャリアチェンジといった、ご自身のやりたいキャリアを実現される方が非常に多くなっております。


■その他経験者
幅広い知見を持つ経験者を求める傾向がある(企業として幅広く受け入れる柔軟なマインドがある)ため、例えば、国家公務員、医師や弁護士等といったバックグラウンドの方の採用にも十分なチャンスがあります。
内定が出ている候補者の割合も比較的例年より増している感覚がありますので、コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方は是非一度ご相談頂ければ幸いです。

総合系コンサルティングファーム 求人情報
コンサルタントとして求められる人材像

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IT系コンサルティングファーム 採用動向

ITコンサルティングファームの採用状況は活況で、ITコンサル経験者~未経験者まで幅広く採用しています。
トレンドテーマからスタンダードテーマになりつつデジタルトランスフォーメーションは企業にとって必然の経営課題となっており、企業、官公庁・地方自治体からITコンサルティングファームへの案件依頼が年々増しております。
そのため、ITコンサルティングファームの採用状況は活況で、ITコンサル経験者~未経験者まで幅広く採用しています。
なにかしらのITバックグラウンドは必要となりますが、転職のタイミングとしては推奨できるタイミングです。
他領域のコンサルティングと比べ、学歴要件が緩和されている事も多く、例えば
・基幹システム・業務システムの導入経験
・IT構想策定~詳細設計までのいずれかのフェーズに携わった経験
・プロジェクトマネジメント経験
など純粋な技術力や業務上の実績が評価をされますので、ITコンサルティング経験者の方は勿論、アプリケーションエンジニア、ネットワーク/インフラエンジニア、社内SEといった多くのIT従事者の方々の転職チャンスは大きいです。

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FAS・財務アドバイザリー系コンサルティングファーム 採用動向

■BIG4FAS
BIG4(デロイトトーマツフィナンシャルアドバイザリー合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社KPMG FAS、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社)を中心とする財務系コンサルティングファームにつきましては昨年から引き続き積極採用中です。
さらに通常選考に加えBIG4を中心に毎週のように休日選考会を行っており、その高い採用意欲が伺えます。

若手ジュニアポジションであるアソシエイト~シニアアナリストクラスを中心に、依然として現場からの採用ニーズは高く、採用人数も多い状況です。
M&A領域としては、M&A戦略(コーポレートストラテジー)、コーポレートファイナンス(M&Aアドバイザリー)、バリュエーション、トランザクションサービスについては引き続き積極的に採用をしており、その中でも特にM&A戦略(コーポレートストラテジー)ポジションが積極採用中であり他領域のコンサル経験者はもちろん、第2新卒を含めたポテンシャル採用も行っている状況です。
また、事業再生領域においても、積極採用は変わらず事業再生(海外/国内)、不正調査を行うフォレンジック等のポジションにて第2新卒レベルから採用するなど引き続き積極採用中となっております。
公共領域においてPPP・PFIアドバイザリーを中心に展開するパブリックセクターの各部門や、エネルギー業界のファイナンシャルアドバイザーについても採用が増えております。

■中堅財務アドバイザリーファーム
中堅の財務アドバイザリーファームについても、BIG4FAS同様全体的に人材不足の傾向が続いており、特に中堅・中小企業の再生領域において、採用ニーズが高い状況です。同業務経験者はもちろんのこと、公認会計士、税理士等の士業の方や銀行本部出身者等、高い財務の知見を有する人材の引き合いが強い状況です。
また、直近では採用ニーズの高まりから、様々なバックグランドをお持ちの方が内定まで至っております。
銀行員、証券会社はもちろんの事、公務員バックグランド、経理・財務出身者、M&A仲介出身者等多岐に渡っております。直近中堅財務アドバイザリー出身から大手Big4での転職も多く見られ、その分中堅財務アドバイザリーファームでは人材の多様化が進んでいる印象です。当然入社後に経験できる業務内容が大きく異なりますので、しっかりと会社の特徴を把握した上で選考に臨むことが重要です。
各社毎のニーズは弊社コンサルタントが把握しておりますので、ご興味のある方はぜひお声掛けいただければ幸いです。

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会計士の資格をお持ちの方へ会計士の採用ニーズについて金融、ファンド、M&A転職サイト内でご紹介しておりますので是非ご覧下さい。
コンサルタントとして求められる人材像

組織人事系コンサルティングファーム 採用動向

企業の成長ドライバーである人・組織領域の変革パートナーである組織人事コンサルティング業界では、大きくは以下のようなマクロ状況の変化や法制度改正等への対応ニーズの高まりにより、事業も採用意欲も大変活況になっています。
・アフター/ウィズコロナを見据えた「働き方改革」のさらなる推進
・上記に伴うさらなる「HRDX」の推進
・ESG経営の浸透による「人的資本経営」の推進
・多様な人材・多様な個性を活かすための「DEI」(Diversity, Equity & Inclusion)の推進
・国際競争力を高めるための全社レベルでの「リスキリング」(学びなおし)と「タレントマネジメント」の推進
等々。

以下、主な分野別に採用動向を記載します。

■組織人事(外資系)ブティック系ファーム
引き続きグローバルタレントマネジメントやDEIの思想を組織に根付かせるための支援・ジョブ型人事制度導入等々のテーマで引き合いが多い模様です。
また、経営企画やCHROからの依頼として、メガトレンドや超長期の事業戦略を絡めた長期人材戦略策定からの支援依頼も増えているそうです。
そのため、採用人材ニーズとしては特に
「コンサル経験者」(組織人事領域での経験は不問)はもちろん、未経験者でも、「上記のようなニーズを有した大手企業での経営企画・人事企画等の経験者」や、そうでなくとも、「地頭のよさ×ビジネスレベルの英語力」を有した20代若手ポテンシャル人材へのニーズが高い状況になっています。

■Big4系/総合系コンサルティングファーム
組織人事ブティック系ファームと同様の引き合いもありますし、Big4系/総合系ならではの強みのひとつである”実装力”を生かしたHRDXの企画~推進や、M&Aに際しての人事DD~PMI支援などの案件も豊富です。
コンサル経験者を優先的に採用しているのは外資系組織人事コンサルファームと同様ですが、~30歳前後までの若手未経験者の採用も活発になっています。
特には、ビジネスレベルの英語力を御持ちの方や、ベンダーやユーザーとしてIT企画~現場での利活用~改善に関わってきた方は好まれる傾向にあります。

■シンクタンク系
組織人事ブティック系やBig4/総合系ファームと同様の引き合いもありますし、シンクタンク系ならではの強みのひとつである”グループの豊富な顧客基盤”から、さまざまな業界・業種に渡り大手~中堅・中小企業等幅広いクライアントから多様なコンサル依頼が舞い込んでいます。
コンサル経験者や人事企画系の経験者を優先的に採用しているのは他ファームと同様ですが、一部シンクタンクで~30歳前後までの若手人事領域未経験者の採用を積極的に行っているところもあります。
若手未経験のポテンシャル採用においては、地頭がよく、組織人事領域への興味関心・問題意識が高く、向学心のある方が好まれる傾向にあります。

■人材開発・組織開発系コンサルティングファーム
上記のとくに”ス餾欟チ萠呂鮃發瓩襪燭瓩料桓劵譽戰襪任痢屮螢好リング」(学びなおし)と「タレントマネジメント」の推進”ニーズのさらなる高まりに応えるべく、各社の採用意欲は引き続き旺盛です。
採用ニーズにおいてはとくに、リーダーの評価・選抜~育成という領域での御経験のある方が優先的に好まれますが、なかにはそうした御経験のない方にもチャンスがあります。
若手未経験のポテンシャル採用においては、地頭がよく、法人営業経験があり対人折衝や提案能力に優れ、人材開発や組織開発といったテーマへの興味関心・問題意識が高く、向学心のある~30歳前後までの方が好まれる傾向になります。

コンサルタントとして求められる人材像

医療コンサル系コンサルティングファーム 採用動向

医療・ヘルスケア系コンサルティングファームの採用は景気や世界情勢の影響はあまり受けず、2023年度も堅調に採用を行っています。
2021年度よりコロナの影響で、ポテンシャル人材の採用を見送ったコンサルティングファームもありましたが、
今年度はコンサル未経験の完全なポテンシャル人材の採用については多くの企業で採用意欲が活発化してきています。
ただし依然として何かしら尖った経験やコンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい傾向は続いています。

以下分野別に採用動向を説明します。

■総研・シンクタンクのヘルスケア部門
完全ポテンシャルの採用を行ってはいますが、やや採用は縮小気味です。
ヘルスケア業界での経験をお持ちの場合は営業経験だけでは書類通過が難しいことが多く、即戦力性を感じさせるような企画経験などが重要になってきます。
加えて高い英語力をお持ちの方や、一流大学卒業で高い情報処理力が期待できる方、データ分析や統計学などの知識・経験を持ちデータ分析に強みを持つ方、公衆衛生大学院などを出られてSPHやMPHを取得されている方、MBAを取得されている方などは有利に選考を進められる可能性があります。
プロジェクトとしては政策系の調査案件などを一定割合で保有していることが特徴で、グローバルな疫学調査・予防医療に関する案件、官公庁向けの政策関連の調査案件、遠隔診療ビジネスの構想策定案件、介護市場戦略、ヘルスケアベンチャー支援、製薬会社向け経営支援など多岐にわたり、プロジェクトの受注は各社好調のようです。

■総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門
2023年の採用状況は活況で、製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系・IT・デジタル系ポジションの出身者はかなり積極的に採用されます。
また医師の採用に関しても、各社総合系コンサルティングファームで医師を積極的に採用しており、枠が確保されている状況です。
営業出身の場合は、超高学歴なMRや医療機器営業出身者であれば合格の可能性がありますが、何か尖ったような経験が重要です。
また病院コンサル出身者や介護領域の知見が深い方や、規模の大きい有名基幹病院での事務系職種(経営企画室、医事課、システム課など)の方々も、一部病院向けの案件を保有しているため採用される傾向があります。
製薬・医療機器メーカー向けの案件が多く、領域としては経営戦略案件からDX推進案件まで幅広く取り扱っており、経営戦略立案、マーケティング戦略立案、デジタルを活用した営業支援や治験プロセスの効率化、新規サービス企画・開発支援、AI創薬推進など、様々なプロジェクトが進行しています。

■独立系の医療コンサルティングファーム(医療機関向けコンサルティングファーム)
医療業界出身者のポテンシャル採用は2021年、2022年と比較すると採用が拡大してきています。20代のジュニアな方から30代のマネジメントのご経験のある方まで幅広く採用しています。また医師、病院の医事・会計・システム業務経験者、病院に訪問営業しているMRや医療機器メーカーの営業、医療従事者といった方々がコンサルタントへのキャリアチェンジを果たされていますが、募集している年齢層については各社異なるので確認が必要です。DPC分析などの案件も増えてきており、データ分析の経験がある人材なども採用され始めています。

■ヘルスケア系コンサルティングファーム(ヘルスケア業界特化型ファーム)
2022年度は積極的に未経験者を採用していましたが、若干採用熱は低下し採用が充足しつつあります。採用ニーズは総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門と似ており、製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系ポジションの出身者や、超高学歴なMR・医療機器営業出身者などを採用することが多いですが、人員が充足してきている背景があり、各社採用ニーズを確認することが重要です。
ヘルスケア特化型のコンサルティングファームは日本語が話せない外国人社員が在籍していたりとグローバルな環境下で働くことも多いので、企業によってはFluentレベルの英語力を求められることもあります。ただしこの辺りは企業に寄るので、たとえ話すことが出来なくても英語学習への意欲をしっかりと伝えることが重要です。
一流大学卒といった学歴や、統計学やデータ分析などの専門性といった武器を持っていることが優位に働くことは事実ですが、例えばMRなど営業の経験のみの方でも、ご自身の職務の中で課題解決をした経験や、ご自身で主体性をもって新たな取り組みに挑戦した経験などをお持ちの方であれば採用される可能性はあります。

今の自分で医療・ヘルスケア分野のコンサルティングに転職可能なのか、転職するためには今後どのような準備をすればよいのか、ご興味・ご関心をお持ちの方は是非お気軽に弊社ムービンまでお問い合わせください。

コンサルタントとして求められる人材像

ポストコンサル・コンサル経験者 採用動向

コンサルティングファーム出身者の採用ニーズは総じて堅調です。
日系大手企業は引き続き社内では見つけることが難しい、テクノロジー、データ、ファイナンスなどに強みを持った専門人材の採用を強化しています。加えて、総合商社・メガバンク・ディベロッパーなどで総合職型の募集も増えてきています。ネームバリューが高い事業会社であっても新卒一括採用を行う会社は少なくなり、中途採用での門戸が広がっている傾向にあります。
外資系企業においては、特にIT系でグローバルマーケットにおける人員削減の流れから日本マーケットにおいても採用を絞る傾向が見えてきております。消費財やヘルスケア業界は引き続き一定の採用ニーズがありますが、日系企業に比べて採用数の変動が大きいため、ポジションが空いている間にエントリーする必要があります。
ベンチャー企業のコンサルティングファーム出身者への採用意欲は非常に高くなっています。1人に対して社内における複数の役割を任せるような企業では、総合的に能力が高く様々なプロジェクト経験があるコンサルティングファーム出身者を採用したいという意欲が大きいです。一方で規模が大きなベンチャー企業においては何でも屋というよりは1つの領域に強みを持ったコンサルタントへのニーズが大きいです。ベンチャー企業のベース給与は全体的に上がってきており、副業可、SO付与などの企業も多いため、トータルでの収入を下げずに転職できることで人気が高まってきています。政府もスタートアップ支援に注力することを発表しているため、更にベンチャー企業への転職が加速することが考えられます。
PEファンド、ベンチャーキャピタルも近年に比べると採用意欲は高くなってきています。会社の設立も増えてきているため、戦略コンサルタントやフィナンシャルアドバイザリーからの転職が増えてきています。とはいえ、もともと採用人数が少なく、難易度が高いことは変わりません。
ファンドの投資先や中堅のオーナー企業もコンサルティングファーム出身者を採用しています。プロ経営者志向の方においては、会社全体が見えるポジションで企業の成長に寄与できるということで人気があるポジションです。給与が既存社員とは別テーブルで設定されることもあるため、大手企業以上の年収が提示されることもあります。

ポストコンサル系 求人情報

プライベートキャリア相談会実施中!

随時開催中 キャリア相談会 ムービンではコンサルティング業界の情報や人気ファームの最新ニーズにご興味をお持ちの方を対象に、今後のキャリアについてのご相談や、コンサルティング業界についての個別説明会を随時実施しています。

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最新の転職体験談

総合系ファーム

新卒2年目、コンサルタントへの転職挑戦

年齢:23歳
前職:OA機器販売会社

戦略コンサル

A.T. カーニーへの転職!ムービンで戦略ファームに再チャレンジ!

年齢:24歳
前職:ベンチャー企業 コンサルティング営業

戦略コンサル

第一志望ファームへ!約5ヶ月に渡る転職活動を経てBCGへ

年齢:20代
前職:外資消費財メーカー マーケティング

戦略コンサル

ケース面接練習を繰り返しマッキンゼーへ転職!

年齢:27歳
前職:外資消費財メーカー マーケティング

総合系ファーム

新卒メーカー入社3年目、コンサルタントへの転職

年齢:26歳
前職:電気機器メーカー

戦略コンサル

大手航空会社から戦略コンサルタントへの転職

年齢:33歳
前職:大手航空会社

戦略コンサル

2回目の転職、コンサルティングファームへの挑戦

年齢:30歳
前職:不動産関連企業

当社サービスを活用されてコンサルティング業界へご転職された方々から、当時の転職体験談を書いて頂きました。是非皆さんの転職活動の参考にご覧いただければ幸いです。
その他体験談はこちらから

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