マッキンゼー・アンド・カンパニーMcKinsey & Company

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マッキンゼー・アンド・カンパニー
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ファーム情報

マッキンゼーの概要(特徴・強み)Description

科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立したファームであり、トップファームの一つとなっている。

マッキンゼー・アンド・カンパニー(Mck)は、1926年にシカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーと彼の仲間達によって創設された経営コンサルティングファーム。

1933年、マービン・バウアーがこの「仲間」に加わる。バウアーはその後、マネージングディレクターとして、マッキンゼーの成長を長期にわたってリードする。バウアーは"Fact-base(事実に立脚する)"、"Analytical approach(分析的アプローチ)"という概念、および科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立する。

現在は世界60カ国、105拠点に9,000人以上のコンサルタントを擁する、まさにトップファームの一つとなっている。
日本法人は1971年東京に開設。大前研一氏を代表に経営コンサルティングの草分けとしてビジネスを展開した。現在は300名を超える組織に成長している(2011年4月現在)。

日本へのローカライズを遂げ、グローバル化のプロセスにおいて他ファームに数歩先行するファームと言える。経営コンセプト等、日本からの情報発信も積極的に行っている。2006年7月にエアン・ショー氏の日本支社長就任以来一段とその傾向が強まった。
それだけに選考プロセスでも英語力重視。選考プロセスでは先ず、外人との会話で英語力が試される。後半には外人パートナーとの英語でのケース面接が入ることが特徴。

社名マッキンゼー・アンド・カンパニー
代表ジョルジュ・デヴォー(日本支社長)
設立1971年(日本オフィス)
所在地(日本オフィス)東京都港区 六本木1-9-10 アークヒルズ仙石山森タワー

マッキンゼーの歴史・沿革 History

1926年 全身であるカーニー・アンド・マッキンゼーが分裂。ジェームズ・マッキンゼーがニューヨークオフィスを率いて設立
1933年 マービン・バウアー氏がジョイン。その後、マネージングディレクターとして、マッキンゼーの成長を長期にわたってリード。“Fact-base(事実に立脚する)”、 “Analytical approach(分析的アプローチ)”という概念、および科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立しました。
1959年 初の海外オフィスをロンドンに開設
〜1970年 ヨーロッパ各国・カナダ・オーストラリアにオフィスを開設。グローバルに展開するようになる。
1971年 日本支社を開設
〜2000年 1999年までに、世界20数ヶ国にオフィスを持ち、5000人を超えるスタッフを抱えるファームに。
現在 世界60ヶ国に105以上の支社を持つ。

社名の「マッキンゼー」は創設者ジェームズ・O・マッキンゼーを、そして「カンパニー」は会社ではなく「仲間」を意味しています。
ジェームズ・O・マッキンゼーは、経営コンサルティング分野において「一流の人材を通じて、一流の企業を、より一流にしていく」ことを標榜しました。彼が提唱した“Top Management Approach(全社的視点に立った問題解決)”は、マッキンゼーのコンサルティング・サービスの原点となっている。

マッキンゼーは、世界中のすべてのオフィスを“One Firm”、すなわち一つの組織として運営しています。本社もなければ、オフィスの位置する国や規模の大小による違いもありません。すべてのオフィスで働くメンバーが、同じ理念を共有しながら、同じ価値を顧客企業に提供しています。

マッキンゼーの事業概要・コンサルティングサービス Consulting

世界中のマッキンゼーで手がけたさまざまなコンサルティング・プロジェクトの経験や、マッキンゼーの組織の中で進めている専門的な研究活動を通じ、各業界・各機能に対する専門性と洞察を蓄え、顧客企業の課題解決に臨んでいます。 マッキンゼーのコンサルタントは、自主的に業界別・機能別のグループに分かれ、顧客企業のコンサルティング・プロジェクトに加え、組織内でも、日々研究活動に励んでいます。こうした研究活動をプラクティスと呼んでおり、プラクティスを通じて得た知見はすぐに顧客企業のプロジェクトに応用されています。

産業別グループ

エネルギー

エネルギー

マッキンゼー日本支社のエネルギーグループは、急速な成長に伴い不安定な状況にある電力・天然ガス市場におけるコンサルティングサービスを、各地域の大手企業や商社に提供しています。主に戦略、組織、オペレーション、マーケティング関連の重要課題に取り組むことで顧客企業を支援しています。

最近のプロジェクトでは、M&A、業務提携の開発機会、新規市場参入などに関する戦略面のサポートを行っています。また、組織再編、経営トップ層の実務遂行能力の構築、設備投資評価、コスト削減活動、さらに高効率なネットワークと物流オペレーション開発など、多岐にわたる支援を行っています。

プライベートエクイティ

プライベートエクイティ

マッキンゼー日本支社のプライベート・エクイティ・グループは、独立系プライベート・エクイティ・ファーム、政府系ファンド、総合商社、コングロマリットに対して、買収後の積極的株式保有の選択肢を評価するためのコンサルティングサービスを提供しています。

顧客企業が業績面で持続的かつ望ましい変化を達成できるよう、プライベート・エクイティ・グループは、投資先企業へのサポート、デューディリジェンスやその他の買収サポート、戦略立案、組織設計など、幅広いサービスを通じて支援を行っています。マッキンゼーは、日本経済の再生においてプライベートエクイティの担うべき役割は重要性を増しつつあると確信しており、今後も投資を行う顧客企業と協力して日本経済の変革をサポートしたいと考えています。

【近年のプロジェクト例】
・化学、消費財、ハイテク、製薬、人材採用、不動産開発、システムインテグレーションを含むさまざまな業種において、プライベートエクイティによる企業買収に向けたデューディリジェンスを支援

・エネルギー業界の投資先企業に関するACE評価をサポート

ヘルスケア

ヘルスケア

日本は医薬品と医療機器に関して世界第2位の市場であり、歴史的にも数々の革新的な医薬品・医療機器をもたらしてきました。マッキンゼー日本支社では大規模なヘルスケアグループを擁しており、この重要な市場において、中小から大手までの多くの日本の製薬会社や医療機器メーカーに加え、多くの多国籍のヘルスケア企業にサービスを提供しています。顧客企業には、新薬および後発医薬品メーカー、医療器具や診断機器メーカー、一般用医薬品や個人向けヘルスケア製品の関連企業が名を連ねています。

日本の医療システムや規制に関する豊富な知見に基づいて、ヘルスケアグループは、この成長産業の関係者が直面する複雑な課題解決に向けて、顧客企業を支援しています。

最近のプロジェクト例を見ても、製品発売に関するマーケティング・営業から業務提携、共同販促、買収、統合後のマネジメントまでを含む事業開発や組織変革、あるいは研究・開発やオペレーション分野の改善を目的とした施策まで、取り組みは多岐にわたっています。

さらにマッキンゼーは、規制当局や業界団体へのサポートを通じて、日本における医薬品の供給状況の改善や医療提供の向上に関するさまざまな取り組みを行っています。日本のヘルスケアグループのリーダーには日本人および外国人のコンサルタントが含まれ、全員がヘルスケア業界に関する高度な専門的知見を有しています。

化学

化学

製造業とハイテク産業で世界をリードする日本は、化学産業でも米国と中国に次ぐ世界第3位の市場規模を誇っています。マッキンゼー日本支社の化学グループのエキスパートやコンサルタントは、化学や工学の学位を保有し、マーケティング、営業など機能別の専門能力も兼ね備えています。

化学グループの顧客企業は、多国籍企業、日本企業を問いません。また分野も、石油化学、特殊化学、ハイテク・電子化学、医薬や農薬など多岐にわたります。日本での豊富な経験と市場動向に関する見識を生かして、化学グループは、新規事業開発、市場参入戦略、製品ポートフォリオ戦略、マーケティング・営業力改善、コーポレートガバナンス、M&Aおよび業務提携、オペレーション改善など、幅広い領域で顧客企業をサポートしています。

金属

金属

マッキンゼーの基本素材グループの一部として、日本支社の金属グループでは、鉄鋼、非鉄金属、鉱業分野の顧客企業にコンサルティングサービスを提供しています。

金属グループは大小さまざまな規模の企業を支援しており、取り組む課題も、探鉱や採掘から加工、製造、流通まで、金属・鉱業産業のバリューチェーン全体にわたっています。また日本の金属グループは、戦略やオペレーションに関するさまざまな課題についても顧客企業にコンサルティングを行ってきました。最近のプロジェクトでは、新規事業開発、M&Aや事業提携構築、新規市場参入戦略に加えて、購買・調達、マーケティング、営業といった分野での機能上のスキル構築などに重点を置いて、顧客企業をサポートしています。

金融サービス

金融サービス

日本は、世界最大級かつ最先端の金融市場のひとつです。日本企業と多国籍企業の双方にとって、金融のハブとしての東京は、グローバル成長の目標達成に必要不可欠な重要な市場と言えます。この重要な市場において、マッキンゼーの金融グループは、国内の大手金融機関や外資系金融機関の多くにサービスを提供しています。顧客企業の業種も幅広く、銀行、生命保険会社、損害保険会社、証券会社、アセットマネジメント会社などが含まれます。

日本の金融システムにおける豊富な経験と知見を生かして、金融グループは、国内外での成長戦略、テクノロジー、オペレーション改善、さらにM&Aや業務提携、合弁事業といった事業開発など、広範な事業課題に関して顧客企業をサポートしています。また日本支社の金融グループのリーダーには、経験と能力豊かな外国人および日本人コンサルタントが含まれ、顧客企業と共に事業課題に取り組んでいます。

自動車・産業機械

自動車・産業機械

日本は、世界有数の自動車市場であると同時に、自動車技術の最大の輸出国であり、多様な輸送機器関連の技術革新の拠点でもあります。こうした環境のもと、マッキンゼー日本支社の自動車・産業機械グループは広範な分野で活動を行い、OEM企業、部品サプライヤー、資材メーカーとともに、この世界的な産業における、競争力向上に即効性のあるプロジェクトを実施しています。

日本支社の自動車・産業機械グループは10名以上のパートナーを擁し、多くのトップマネジメントに対し、新規市場参入や技術投資判断といった戦略的課題に関する助言を行っています。また、研究開発の効率性から仕入れ業務まで、さまざまな機能のオペレーション改善指導においても豊富な経験を有しています。重要な供給産業である部品メーカーに対しても、この国際的産業における競争力維持と、さらなるグローバル化に向けた積極的な支援を行っています。自動車・産業機械グループが従事するOEMは、乗用車のみならず、トラック、オートバイ、建設機械、重車両メーカーなど多岐にわたっています。

成熟産業でありながら、自動車産業は進化を求められています。そのためにも、私たち日本の自動車・産業機械グループは、電気自動車や環境技術革新といった最先端技術の分野において、日本企業が競争優位を維持できるよう支援していくことを主な目標としています。

消費財・小売り

消費財・小売り

マッキンゼーは、30年以上にわたって、日本の消費財・小売り企業にコンサルティングサービスを提供してきました。中でも消費財に関してはカテゴリー別に高度な知見を蓄積しており、パッケージ食品、冷凍食品、飲料をはじめ、スキンケア、化粧品、消費者向けヘルスケア製品、さらにトイレタリー・家庭用品など、さまざまな消費財メーカーをサポートし続けています。

消費財関連の顧客企業には、日本企業のほかに海外からの新規および既存企業も含まれ、私たちが取り組む戦略上・機能上の課題も、海外成長戦略、市場参入やチャネル戦略をはじめ、ブランディング、マーケティング、新商品発売、プライシングと取引条件、さらに商品流通やサプライチェーン領域関連のオペレーション改善まで、多岐にわたっています。

小売り産業に関しては、あらゆる店舗形態を対象に、国内トップ企業やマルチナショナル企業にサービスを提供しています。最近のプロジェクトでは、コスト削減、プライシングと販売促進、新店舗戦略、サプライチェーンの効率性、マルチチャネル戦略および成長戦略、オペレーションなどに重点を置いたコンサルティングを行っています。

石油・ガス

石油・ガス

日本におけるマッキンゼーの石油・ガスグループは、一層複雑化するエネルギー産業で成功するための長期的戦略の立案、そして短期的な業績向上という2つの側面から顧客企業を支援しています。

石油・ガスグループは、石油・ガス産業の中核を担う重要なエネルギー企業や、この分野で投資や事業を行う商社にサービスを提供しています。また、上流分野から下流分野にわたり、機能や工程に関する豊富な経験を有しています。上流分野における最近のプロジェクトでは採掘調査や産出の改善を行い、中流にあたる精製、液化天然ガス、流通などの分野でも顧客企業を支援しました。下流分野にあたる小売りでは、新規ビジネスチャンスの開拓、M&Aや事業提携、新規市場参入に加え、購入・調達、戦略、マーケティング・営業分野での機能スキルの構築に向けた取り組みを行っています。

通信・メディア・テクノロジー

通信・メディア・テクノロジー

日本は、現在も、活発なイノベーションの場として、また一大市場として、通信・メディア・テクノロジー産業における世界有数のマーケットです。

マッキンゼー日本支社の通信・メディア・テクノロジー・グループは、内資と外資を問わず、各業界の多くの主要企業に向けてコンサルティングサービスを提供しています。

テクノロジーグループの顧客企業は、部品メーカー、ハードウェアおよびソフトウェア販売会社、ソリューションおよびサービスプロバイダー、システムインテグレーターを含めた、バリューチェーン全体に広がっています。通信およびメディアグループの顧客企業には、大手通信事業者のほか、メディア、コンテンツ制作会社、コンテンツアグリゲーターが含まれます。

通信・メディア・テクノロジー・グループは、高度な知見と世界的ネットワークを活用して、成長戦略や海外展開戦略をはじめ、研究・開発機能から、製造・サービスに至るオペレーション改革まで、幅広い課題に関して顧客企業にサービスを提供しています。また、さまざまな手段とアプローチを採用することで、激動する業界で成功するために必要な柔軟性とスピードを獲得できるよう、顧客企業を支援しています。

機能別グループ

オペレーション

オペレーション

優れたオペレーション能力を獲得し維持することは、多くの企業にとって戦略の中核であり、また利益率を決定づける要素です。日本におけるマッキンゼーのオペレーショングループは、企業がこうした目標を達成するための支援を主に行っています。サービスを提供している顧客企業は、世界トップクラスの企業から、オペレーション改革に取り組み始めたばかりの組織まで幅広く、そのオペレーション能力はさまざまです。

顧客企業が掲げる多様なオペレーション目標の達成に向けて、費用構造改善による資本生産性の向上へのサポートに加え、短期的キャッシュフローの改善から新たなブレークスルーの契機となる製品開発プロセスの再設計に至るまで、総合的なサポートを行っています。

以下の主要領域において、オペレーショングループは専門的スキルと強みを有し、サービスを提供しています。

・購買および供給マネジメント
・サービスオペレーション
・製品開発
・サプライ・チェーン・マネジメント
・一般管理費と間接費の最適化
・設備投資と製造
・リーンIT

オペレーショングループは、顧客企業の継続的な業務改善の実現のために長年にわたって支援してきた実績を持ち、また持続可能な組織能力の構築と個人スキルの指導を通じ、実感できるインパクトをもたらしてきました。私たちは、特定業種に精通したコンサルタントとともに、世界中に広がるオペレーションエキスパートのネットワークを活用して、顧客企業に卓越したオペレーション能力を提供しています。

コーポレートファイナンス

コーポレートファイナンス

多くの日本企業・外資系企業双方にとって、国境を超えたM&A戦略の立案・遂行および統合後の経営の成功は、グローバル化の成否を分ける重要なハードルとなっています。マッキンゼーのコーポレート・ファイナンス・グループは、日本において資金調達や価値創造、またこれらに必要な能力の構築に関して中立的な立場で助言を提供し、企業がこうしたハードルをクリアするための支援を行っています。

マッキンゼーの持つ、幅広い業種における知見、コーポレートファイナンス領域に関する洞察力、独自の知識やツールを合わせて活用することで、顧客企業が長期的な価値を創造し、企業目標に向けて前進できるような仕組みを設計します。顧客企業に対しては、M&A活動、合弁事業、戦略的提携におけるサポートをはじめとして、M&Aや業務提携における遂行能力の強化に関しても支援を行っています。こうした取り組みには、専属チームの設置、チームと上級経営幹部に向けたトレーニング計画の実施、分析やモニタリングツールの導入などが含まれます。さらにマッキンゼーは、事業ポートフォリオの再評価と再編成、経営管理指標の審査を通じて、顧客企業における財務部門の強化を支援します。

【プロジェクト例】
・消費財企業による国境を超えた買収のサポート。戦略の検証、買収先企業の評価を含む
・海外のハイテク企業による日本企業の事業買収に関するアドバイス
・邦銀において、法人向け業務と投資銀行業務のグローバル戦略の構築。その後の米国金融機関との戦略的提携の締結までをサポート
・化学、消費財、ハイテク、製薬、人材採用、不動産開発、システムインテグレーションなどさまざまな業種において、プライベートエクイティによる企業買収に向けたデューディリジェンス実施を支援

ビジネステクノロジー

ビジネステクノロジー

ビジネス・テクノロジー・グループは、マッキンゼーならではの能力を駆使し、情報通信技術を効果的に活用することで、あらゆる業種の企業が戦略を実行し、オペレーション改善を達成できるよう支援を行っています。

顧客企業には、主に以下の3つの領域でサービスを提供しています。

・顧客企業およびそのIT部門と協力して、最適なIT戦略、ITアーキテクチャー、ITガバナンスのモデルを構築し、有効性の高いビジネス支援を中心に行います。この分野では、顧客企業がIT構想を実現し、クラウドアーキテクチャーなどITの新たな好機を組み入れるためのIT変革プログラムの設計も行っています。
・顧客企業におけるIT効率性の向上を支援し、30%を超える生産性改善を実現しています。また、情報通信技術サービスの最適な調達および拠点戦略を設計します。
・ビジネスのプロセスに革新をもたらす重要な手段として、またビジネスチャンスを見極める際に検討すべき方針として、情報通信技術を活用する方法を顧客企業に助言します。例えば、デジタル・マーケティング・サービスの導入をサポートし、「ビッグデータ(情報通信技術の発達により増大した構造化されていないデータ群)」を活用することにより、顧客企業がそのメリットを享受するための支援を行っています。

ビジネス・テクノロジー・グループは、中立的な情報通信技術の設計者として、特定の商品あるいはベンダーの選択や導入において金銭的な利害を持たず、顧客企業が事業目標を達成できるような商品や解決方法に関して助言を行っています。

マーケティング・アンド・セールス

マーケティング・アンド・セールス

マッキンゼーのマーケティング・アンド・セールスグループは、日本において40年の実績を持ち、日系および外資系の顧客企業が市場で飛躍を遂げるための支援を行ってきました。

このグループは、深い消費者知見に基づく商品開発から企業独自の市場参入戦略に至るまで、幅広い領域で顧客企業をサポートしています。マッキンゼーは、あらゆるマーケティング・アンド・セールス分野の顧客に対して、グローバルな現場での豊富な経験と知的資本として蓄積された独自の方法論やデータを提供しています。例えば、マッキンゼーのインサイト・チャイナ・センターでは中国最大の消費者調査や詳細なマクロ経済データを提供しており、顧客企業は、今後の成長を加速させる見込みのあるサブセグメントやミクロ市場の特定が可能です。加えて、売上げ成長戦略に影響を与えた最近の活動として、多数の業種と地域のトップセールス幹部110名以上に行ったインタビューがあります。ここからは、いかに売上げ成長を実現するかについての極めて貴重な洞察がもたらされました。

マーケティング・アンド・セールスグループは、消費者・購買者に対する知見、先進的な分析論、セールス・アンド・チャネル、マーケティングROIとブランディング、プライシング・アンド・プロモーション、顧客ライフサイクル管理、マーケティング・アンド・セールス組織とその遂行能力など、主要な領域で顧客企業にサービスを提供しています。

戦略

戦略

日本におけるマッキンゼーの戦略グループは、あらゆる主要産業の企業の戦略、例えば、事業部門や全社、成長、イノベーションなど、顧客にとって最優先の戦略的課題の解決に向けた支援を行っています。戦略グループは日本で最も急速に成長しているサービスラインのひとつで、業種別および機能別の両グループと密に連携しており、またマッキンゼーの世界的なネットワークとも深く結びついています。

日本の顧客企業に対しては、世界中の広大かつ複雑な市場(成熟市場および新興市場)で追求している「粒度を上げた緻密な分析による成長戦略」をサポートし、多国籍企業に対しては、日本で成長するために最適なセグメントとビジネスモデルの開拓を支援しています。また、日本企業と海外企業の双方に向けて、強力で効果的な価値最大化のためのポートフォリオ戦略の開発と実行を支援しています。

戦略グループは、マッキンゼー特有の知見と洞察を生かして、どの市場で、どういった戦略をとれば最高の競合優位性を築けるのかを顧客企業が把握できるよう、支援を行っています。その一例が「イノベーション・アット・スケール」です。これは持続的なイノベーションをもたらすプロセスと遂行能力の構築に向けた、マッキンゼー独自のアプローチです。

組織

組織

マッキンゼーの組織グループは、日本における40年間の活動を通じて蓄積した洞察力や経験に基づき、国内外の企業に対して組織関連の幅広い課題解決のための助言を行っています。

われわれは、世界中で最先端の知見を獲得するために独自の研究を行い、日本企業の状況に適合した形で提供しています。日本企業および日本で事業を行う外資系企業に対して、組織変革、人材マネジメント、人材育成から、組織設計、組織の健全性、合併後のマネジメントに至るまで、さまざまな課題に関してサービスを提供しています。

近年は、グローバル化に伴う組織的な側面に焦点を当てており、グローバル人材の育成、組織文化のグローバル化、グローバル組織の設計、国境を超えた買収後の経営統合などに関するコンサルティングを行っています。

マッキンゼーのキャリアパス・研修トレーニング Careerpath

マッキンゼーのキャリアパスの基本は、成果主義(Meritocracy)です。何歳か、何年在籍したかではなく、何を成し遂げたかによって評価されます。 "Promote when ready"と言われ、1つ上の役目を果たすための能力がついたと判断されると、年次に関係なく次の役割が与えられます。

マッキンゼーへ入社するコンサルタントには、ジェネラリスト、スペシャリストのそれぞれのキャリアパスに対して、さまざまなスタートポジションからのキャリア形成機会が用意されています。

ジェネラリスト、スペシャリストともに、マッキンゼーのコンサルタントとして、クライアント企業のトップ・マネジメントが抱えるさまざまな課題解決に従事します。

ジェネラリストは、入社後、さまざまな業界や機能面でのプロジェクトに従事しながらマネジャーとなり、その後、業界や機能面での専門性を磨きながら経験値を積むことにより、マッキンゼーのリーダーになっていくことを求められています。スペシャリストも、ジェネラリストと同様にコンサルタントとしての成長パスを歩みつつ、特定の分野(ビジネステクノロジー、オペレーション、マーケティング)に注力しながら、それぞれのキャリアを積んでいくこととなります。ジェネラリスト、スペシャリストともに、マッキンゼーのコンサルタントとして、クライアント企業に最も高い付加価値を提供するという使命を担うことに、なんら変わりはありません。

複数のキャリアパスを用意しながら幅広い人材採用を行う背景には、まず、マッキンゼーがクライアントの企業および事業変革を長期にわたって支援させて頂く機会がますます増えていることが挙げられます。

マッキンゼーのコンサルタントのバックグラウンドはさまざまです。職務経験の有無や専門・前職分野の違いにかかわらず、全員が、業務に必要な基礎知識やコミュニケーションスキルなどを迅速に習得できるよう、十分なサポート体制がとられています。

語学研修

ビジネスアナリストとして入社予定の方には、内定後に英語力判定テストを受けていただき、結果に応じて、入社前の英語レッスンの受講などについてアドバイスをします。入社後も、希望者は定期的な英語研修を受講できます。

留学支援

マッキンゼー・アンド・カンパニーは、ビジネスアナリストの海外MBA留学を積極的にサポートしています(ジュニアアソシエイト、アソシエイトとして入社の場合は当制度の適用はありません)。

この支援制度に「定員」はありません。同期入社のうち決められた人数だけが派遣留学ができるという制度ではなく、 「留学が将来のキャリアアップに有用で、本人がそれを希望している」、そして「仕事において高い成果をあげてきた」ことが認められるビジネスアナリスト全員が、支援を受けて留学することが可能です。留学に関しても、社内の仲間と相対的に競争する必要はありません。

ワーク・ライフ・バランス

リーディングカンパニーの経営者の課題解決支援という業務は、重責であり、毎日定時に終わる仕事ではありません。しかし、コンサルタントに求められることは長時間働くことではなく、高いアウトプット(仕事の成果)を一定の時間内に出すことです。そのためには生産性を高めることが重要であり、マッキンゼー・アンド・カンパニーは、コンサルタントのスキルアップのための充実した支援策を用意しています。
また、有給休暇の取得はもちろん、出産休暇や性別を問わず認められる育児休暇、介護休暇の制度も整っており、取得実績もあります。

海外での活動機会

個々人のキャリアプランと希望に基づき、グローバルに活躍できる舞台が多く存在します。例えば、中国企業の日本進出、日本企業の中国戦略のプロジェクトでは、日本と中国オフィスの共同チームが編成され、日本企業と欧米企業の合併マネジメントやジョイントベンチャーの経営支援であれば、欧米各オフィスと日本オフィスの共同チームとなります。
海外オフィスへのトランスファー(転勤)も、本人の希望に基づいて実施されます。トランスファーは、現地でのコンサルティング業務に支障のない語学力に加え、日本支社において1年以上働き、基本的スキルを習得したと認められるコンサルタントが対象となります。

マッキンゼーの採用情報 Recruit

マッキンゼーが求める人材マッキンゼー Webサイト引用

マッキンゼーでは、問題解決力や目標達成力を持ち、チームワークやリーダーシップを発揮して働くことができる人材を求めています。
同社の採用Webサイトでも、

・学業分野において卓越した結果を残し、積極的な課外活動などの経験があること
・現・前職務において、求められる成果を達成し、高い評価を得ていること
・ビジネスレベルの英語会話力があること
のみであり、高度な問題解決力を求められていることがわかります。

またマッキンゼーではコンサルティングファーム面接特有の「ケース面接」があります。
十分な準備が必要になってきます。

マッキンゼーの中途採用では、通年採用を行っています。
ご興味がある方は、一度弊社までご相談ください。
ムービンではコンサル業界出身者がキャリアコンサルタントです。
コンサル独特のケース面接対策や書類添削など、専任コンサルタントが無料で全面サポート致します。

約20年、数十万人との面談により生み出され、数千人のコンサルタントへの転職成功の実績によって裏づけされた弊社独自のカウンセリングメソッドに基づく、適切なポジションのご紹介

元コンサルタントだからこそ得られる決して表には出てこない、コンサルティング業界・企業の最新情報を提供

コンサルタント候補としての必要なマインド・思考法・ドキュメンテーション能力等のビジネススキルを元コンサルタントが徹底指導

マッキンゼー 書籍情報Publications

企業価値評価 第4版 【上】【下】

著者:ティム・コラー / マーク・フーカート / デイビッド・ウェッセルズ、翻訳:天野 洋世 / 井上 雅史 / 近藤 将士 / 戸塚 隆将、監訳:本田 桂子
出版日:2006/3
出版社:ダイヤモンド社

企業価値評価手法のスタンダードとして、世界各国のビジネススクールで教科書としても活用されている『企業価値評価』第4版の日本語訳。第3版から大幅に改訂され、「企業価値がなぜ重要か」、「企業価値をどう算定するのか」に加えて、「価値をどう創造するのか」についても詳しく解説されている。
上巻には、主に企業価値創造の目的や原則を扱う第吃堯Ω桐編と、ケーススタディを織り交ぜながら、具体的な企業価値算定方法をステップごとに解説する第局堯実践編を収録する。下巻には、主に企業価値創造の方法論のうち、業績評価指標や業績管理手法、IR活動などのあり方を論じる第敬堯α和な圈△気泙兇泙粉覿箸瞭端譴幣況下での企業価値評価の方法を扱う第孤堯Ρ用編を収録。また、日本向けに、日本企業の価値創造・価値算定に関する書き下ろしも収録した。

価格優位戦略

著者:マイケル・V.マーン / エリック・V.ログナー / クレイグ・C.ザワダ、翻訳:村井 章子、監訳:山梨 広一 / 菅原 章
出版日:2005/5
出版社:ダイヤモンド社

マーケティングの中でももっともダイレクトに利益を左右するプライシングについて、その実践ノウハウをまとめたた。企業自身が気づいていない自社製品の真の価格を分析し、価格を上げるあらゆる可能性をつきとめ、いかに高価格の戦略を顧客に理解してもらうか。その具体的なノウハウを詳細な事例とともに紹介する。

マッキンゼー経営の本質

著者:マービン・バウワー、翻訳:平野 正雄
出版日:2004/3
出版社:ダイヤモンド社

今日のマッキンゼーの基礎を築いたマービン・バウアーによる経営書「The Will to Manage」を翻訳。経営とは何か。いかにすれば企業は成長するか。経営の原点とも言えるこの根源的な問いにバウアーが明解に答えている。それは、40 年という時代の変遷を超え、いまなお通用する経営の真髄と言っても過言ではない。

マッキンゼー 出身者一覧Alumni

大前 研一氏

株式会社 ビジネス・ブレークスルー 代表取締役 早稲田大学理工学部卒業。
卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。 以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍。1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立。マッキンゼー退社後「一新塾」を設立。1996年には起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。

近藤 正晃 ジェームス氏

Twitter社 日本代表 慶応義塾大学経済学部卒業。
卒業後、ハーバード大学 経営大学院修士号を取得。マッキンゼー・アンド・カンパニー、平成政策研究所・平成維新の会を経て、2003年東京大学先端科学技術研究センター客員助教授、2004年同助教授を経て、特任准教授に就任。 2005年に、世界経済フォーラム(ダボス会議)のYoung Global Leadersの1人に選出された。2011年4月、Twitter社の初代日本代表に就任。

伊藤 良二氏

慶應義塾大学政策・メディア研究科 教授 慶應義塾大学工学部卒業。
マッキンゼー・アンド・カンパニーのパートナーを経て、UCC上島珈琲の経営企画、商品開発担当取締役に就任。その後ベンチャーキャピタルのシュローダー・ベンチャーズの代表取締役、ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド パートナーを経て、現職。

後 正武氏

東京マネジメントコンサルタンツ 代表取締役 東京大学法学部卒業。
新日本製鉄、ハーバードビジネススクール(ディスティンクション)、マッキンゼー&カンパニー(プリンシパルパートナー)、ベイン&カンパニー(副社長)を経て、1995年東京マネジメントコンサルタンツを設立し代表取締役に就任。ほとんどの産業分野において全社戦略―実行プログラムにいたる一連の組織課題を手がける。

高橋 俊介氏

慶応義塾大学 SFC研究所 上席所員 東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。
日本国有鉄道(現・JR)、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年に現在のワトソンワイアットに入社。93年には同社代表取締役社長に就任。97年に独立しピープルファクターコンサルティングを設立。2000年から、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授も努め、現在は、慶応義塾大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー上席所員を務める。

安達 保氏

カーライルジャパン マネージング・ディレクター・日本代表 東京大学工学部卒業。
三菱商事へ入社。1983年マサチューセッツ工科大学にてMBA取得。帰国後は情報産業本部に移籍し、当時まだベンチャー企業であった第二電電(現KDDI)に出向。1988年マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。主に情報通信、ハイテク産業分野を担当しパートナーとして活躍。その後、GEキャピタル・ジャパン事業開発本部長、GEフィナンシャルサービス代表取締役を歴任後、カーライルジャパンのマネージング・ディレクター、日本代表に就任。

加茂 正治氏

株式会社ローソン 常務執行役員(HMVジャパン株式会社 代表取締役社長) 東京大学法学部卒業。
マッキンゼー入社。1996年日光堂副社長、2000年USEN副社長兼務、2003年ユーズ・ビーエムビーエンタテイメント副社長(翌年社長就任)。BMB社長兼務。その後、株式会社ローソンにてエンタテイメント・ECグループ CEO 兼 マーケティングステーションディレクターに就任。現在、子会社化したHMVジャパン株式会社代表取締役社長も務める。

木南 陽介氏

株式会社レノバ代表取締役(旧リサイクルワン) 京都大学総合人間学部卒業。
在学中、有限会社メディアマックスジャパンを設立、代表取締役に就任。マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンを経て、2000年5月株式会社リサイクルワンを設立、代表取締役に就任。現在株式会社レノバに社名変更されている。

土井 哲氏

株式会社インヴィニオ 代表取締役社長 東京大学経済学部卒業。
東京銀行(現東京三菱銀行)に入行。在職中にM.I.T.(マサチューセッツ工科大学) スローン経営大学院卒業。92年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社し、主に通信業界、ソフトウェア業界のコンサルティング、情報システム構築のコンサルティングに従事。その後ベンチャー企業支援のコンサルティング会社の立ち上げに参画し、97年株式会社インヴィニオを設立、同社代表取締役社長に就任。経営者養成の研修の企画のほか、企業の実際の課題をとりあげた戦略研修などを担当。

谷村 格氏

エムスリー株式会社 代表取締役CEO 国際基督教大学卒業。
マッキンゼー入社。99年同社パートナー就任。その後2000年、ソネット・エムスリー株式会社(現:エムスリー株式会社)社長就任。

波頭 亮氏

株式会社XEED 代表取締役 東京大学経済学部卒業。
卒業後、マッキンゼー&カンパニー入社。1988年、経営コンサルティング会社、株式会社XEEDを設立。同社代表取締役に就任。幅広い分野における戦略系コンサルティングの第一人者として活躍を続ける一方、明快で斬新なビジョンを提起するソシオエコノミストとしても注目されている。

安田 隆二氏

株式会社ジェイ・ウィル・パートナーズ マネージング・ディレクター・日本代表 取締役会長 東京大学経済学部卒業。
モルガン銀行に入行し、ニューヨーク市を中心に勤務、カリフォルニア大学バークレー校において博士号(Ph.D., 政治学)を取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに移りディレクターなどを務め、ケンブリッジ大学やスタンフォード大学における客員研究員を兼任した。その後A.T.カーニーに移籍し、同社のアジア事業を統括。2002年より一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。

田中 裕輔氏

株式会社ロコンド 代表取締役 一橋大学経済学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校経営大学院MBA取得
卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンに入社。26歳で同社史上最年少マネージャーに就任。その後、DeNA Globalにおいてマーケテイング・製品担当上級副社長を経て、2011年、株式会社ロコンドを共同創業し、現在に至る。

南場 智子氏

ディー・エヌ・エー取締役、横浜DeNAベイスターズオーナー 津田塾大学卒業。ハーバードMBA。
卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンに入社。数年の勤務を経てマッキンゼーで日本人女性としては歴代3人目となる共同経営者(パートナー)へと就任。1999年、仲間と共にDeNAを設立、代表取締役に就任する。現在は同社取締役、横浜DeNAベイスターズオーナー。

高島 宏平氏

オイシックス株式会社代表取締役社長 東京大学大学院工学系研究科情報工学専攻修了。
卒業後、マッキンゼー日本支社に入社。2000年5月の退社までEコマースグループのコアメンバーの一人として活動。2000年6月に「一般のご家庭での豊かな食生活の実現」を企業理念とするオイシックス株式会社を設立し、同社代表取締役社長に就任。

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