総合商社の平均年収 総合商社への転職 - 選考のポイント・対策方法

総合商社5社における平均年収をまとめてみました。
各社の有価証券報告書より参照しております。

三菱商事: 平均年収は約1,939万円
伊藤忠商事: 平均年収は約1,730万円
住友商事: 平均年収は約1,606万円
三井物産: 平均年収は約1,549万円
丸紅: 平均年収は約1,594万円

国税庁によると日本の平均年収は458万円のため、上記の表からみても総合商社各社の平均年収が非常に高いことがわかります。

平均年収：1,939万3,985円
（従業員:5,448人、平均年齢:42.9歳、平均勤続年数:18年6ヶ月）

2015年: 約1,446万円
2016年: 約1,386万円
2017年: 約1,541万円
2018年: 約1,608万円
2019年: 約1,632万円
2020年: 約1,678万円
2021年: 約1,559万円
2022年: 約1,939万円

年収の推移を見ると、2015年から2022年にかけて、全体的には上昇傾向にあることが分かります。特に2022年は、過去数年間の中で最も高い平均年収を記録しています。
三菱商事の年収構成は、基本給、残業代、賞与（夏・冬の2回）、そして海外駐在の場合は駐在手当も含まれます。また、年収に占める賞与の割合が高く、業績によって賞与額が大きく変動する特徴があります。海外駐在手当には、現地の物価に基づく海外勤務手当、家賃補助手当、教育費用手当、危険地域手当などが含まれ、これらは年収を大きく底上げする要因となっています。

1,783万6,000円
（従業員:5,449人、平均年齢:42.3歳、平均勤続年数:18年1ヵ月）

2018年: 約1,430万円
2019年: 約1,393万円
2020年: 約1,482万円
2021年: 約1,549万円
2022年: 約1,784万円

年々平均年収が増加しており、特に2022年は、過去5年間の中で最も高い平均年収を記録しています。
三井物産では、従業員の平均残業時間が月あたり約2.9時間とされており、業界内では比較的残業時間が短いとされています。この点は、平均年収が高いにも関わらず、ワークライフバランスが充実しているということを示しているでしょう。
職種別の平均年収に関しては、総合職が約1,823万円から1,923万円、技術職が約1,246万円から1,346万円、一般職が約1,273万円から1,373万円となっています。役職別では、主任の平均年収が約1,268万円、係長が約1,431万円、課長が約1,891万円、部長が約2,091万円となっており、役職が上がるにつれて年収も増加する傾向があります。

1,730万799円
（従業員:5,718人、平均年齢:41.3歳、平均勤続年数:18年3か月）

2019年: 約1,520万円
2020年: 約1,565万円
2021年: 約1,627万円
2022年: 約1,579.7万円
2023年: 約1,730万円

伊藤忠商事の平均年収は年々上昇しており2023年の平均年収は、過去5年間で最も高い平均年収となっています。
伊藤忠商事の年収が高い理由としては、同社の強固な経営基盤と効率的な利益還元の仕組みが挙げられます。2019年3月期の連結決算発表によると、収益は約11兆6,004億円、当期純利益は約5,457億円で、売上高は約4兆9,830億円、純利益は約2,864億円にも上りました。また、従業員数が他の大手商社と比較して少ないことも、一人あたりの利益が高い理由となっています。

さらに、伊藤忠商事はボーナスが年間基本給に匹敵するほど高いことも、平均年収を高く保つ要因です。住宅手当や出張手当、海外赴任手当などの手当てが充実していることも、高い年収の背景にあります。
年収が高い理由として一般的には残業代という側面もありますが、伊藤忠での平均残業時間は、1ヵ月あたり約20.8時間となっており、比較的残業は少ない方だと言えるかと思います。

1,605万7,441円
（従業員:5,718人、平均年齢:41.3歳、平均勤続年数:18年5か月）

2019年: 約1,390万円
2020年: 約1,437万円
2021年: 約1,356万円
2022年: 約1,406万円
2023年: 約1,606万円

住友商事の平均年収は年々上がっており、特に直近の2023年の平均年収は、過去数年間で最も高い数値を記録しています。

総合商社への転職 -選考のポイント・対策方法は？