「グリーンIT」はバズワード(流行語)か戦略か

「グリーンIT」という言葉が流行する前から、自分たちがやっている省エネ戦略を「グリーン」と銘打っていたIT部門も多いが、だからといってグリーンITのための広範な戦略を持っているとは限らない。

 米Forrester Researchが2007年10月、従業員1000人以上の企業のIT管理者130人を対象に実施した調査では、グリーンIT遂行のための総合計画を持っていたのは15%のみだった。

 しかし総合計画を持っていないIT管理者も、アクションプランと管理戦略を正当化する提案や事業上の動機を見つけるのに苦労はなさそうだ。

 「素晴らしいのは会社にとって正しいことができるだけでなく、環境にとって正しいことができるという点だ。多くの場合、これは非常に収まりがいい」とForresterのアナリスト、クリストファー・マインズ氏は言う。

 IT部門は、コンピュータの電源を切ったりデータセンターのサーバを統合するといった典型的な省エネ・経費削減手段から手を付ければいい。しかし真のグリーンIT戦略は、ソフトウェアの省エネ設計、コンピュータ機器のリサイクル、原料効率のための新しい創造的プラン立案といった、典型的な手段以外の分野にまで及ぶ。

 例えば、セントルイスに拠点を置く農業関連企業の米MonsantoはPCとサーバをリサイクルしているが、輸送・燃料経費と環境への影響を抑える目的でさらなる措置を取ろうとしている。以前はリサイクルのためにデスクトップPCをシカゴに輸送していたが、今では地元セントルイスのリサイクルサービスを検討している。

●基本理念の浸透

 会社のCEOや上層部からの命令や指示はないと、MonsantoのITインフラ業務責任者リサ・クレイマー氏は話す。農業を主力事業とするMonsantoは環境保護を社是としており、こうした取り組みはその一環となる。従業員はあらゆる局面で「さらなる効率化をどう図るかについて考える」ことを奨励される。

 重要なトップダウンの経営戦略としてMonsantoは、自主プログラムのChicago Climate Exchangeに参加している。同プログラムに基づき、2010年までに米国の主力事業で生じる二酸化炭素(CO2)の直接排出量を2000年のレベルより6%引き下げるか、カーボンオフセット買い取りを行う。

 もう1つの大きな決断として、ミズーリ州クリーブクールの拠点では地元の電力会社Amerenとの提携を通じ、全エネルギー消費量の10%を風力などの再生可能資源から購入することを約束している。

 同じ流れでMonsantoは最近、省エネデータセンターを建設し、米グリーンビルディング審議会にLEED(Leadership in Energy and Environmental Design、エネルギーと環境に配慮したデザインにおけるリーダーシップ)認定を申請している。IT部門はサーバ仮想化と統合でも大きな実績を上げ、300台以上あったサーバを16の物理ホストに減らした。

 「これはMonsantoの理念の一部にすぎない。つまり全従業員に浸透していることだ」とクレイマー氏は言う。

●リーダーを探せ

 音頭取りをするリーダーの手でグリーンIT事業を主導してもらうという、古くからのアプローチが必要な会社もあるだろう。Info-Tech Research Groupの調査コンサルタント、アーロン・ヘイ氏は、経営上層部──できればCEO、CFO、COO──をグリーン指向の支援者として取り込むことが、多くのIT部門にとって欠かせないと指摘する。

 「CIOも味方に付ける必要はあるが、ほかにも取締役の誰かに支援者あるいはリーダーになってもらう必要がある。ITは大きな変化をもたらせるのだから」とヘイ氏。ただし「ほかの部局の協力なしにやることはできない」

 同氏によると、IT部門は全体構想、戦略、具体的目標を盛り込んだアクションプランを策定する必要がある。エンドユーザー、事業部の管理職、取締役を含む組織の全レベルの代表者を巻き込んだ分野横断的取り組みの陣頭指揮をIT指導部が執ることを、ヘイ氏は勧めている。

 ヘイ氏によると、このグループの業務では以下の質問に答えることに力を入れなければならない。自分たちは何をしているのか。なぜそれをやっているのか。今後1〜3年でどの程度の変化が起きるのか。

 グリーンITの責任者は、電力、建物、不動産を管理している施設担当者と朝食会を持つといいとForresterのマインズ氏は助言する。「こうした組織がいかに閉鎖的で分断されているかにはいつも驚く。IT担当者は電気料金がどれくらいになるかなど考えたこともないのだ」

 マインズ氏は、会計担当者との昼食会も提案する。IT部門はデータセンターの統合、サーバ仮想化、装置入れ替えなどで設備投資が必要なこともあるからだ。こうしたプロジェクトの恩恵を受けるのは設備部門になるため、会計部門は設備部門とIT部門の財務表を突き合わせ、資金が行くべき所に渡っているかを確認する助けになってくれるかもしれない。

 マインズ氏は言う。「これはプロジェクトを遂行する上でのまっとうな障壁だ。会計部門は部門間の壁を破り、この種のことを遂行しようとしている関係者の動機と恩恵を共有するための仲介役とならなければならない」

 大規模なIT部門ではどこかの時点でITインフラの正式アセスメントを実施し、消費電力やデータセンターの発熱量といった分野をチェックした方がいいかもしれないとマインズ氏は助言する。推定経費は2万5000〜5万ドル程度になるという。

 「わたしの経験では、ほとんどのIT部門は必ずしもこれについて十分なノウハウを持っているとはいえない」

●全社的変化を主導

 しかしマインズ氏によると、IT部門は会社の他部門のグリーン化実現のための重要なノウハウを持っている。交通費を減らして経費とCO2排出量の両面で貢献できるビデオ会議や在宅勤務といった全社的プロジェクト推進の中心的な役割を果たすことができるのだ。

 CO2排出に関して政府の規制や義務、命令を受けることが予想される企業は、向こう数年にわたりIT部門が頼りになるかもしれない。欧州では既に、大量のCO2を排出する企業には割当量が定められていると、米Gartnerのアナリスト、サイモン・ミンゲイ氏は指摘する。割当量を超えた企業はカーボンクレジットを購入しなければならず、割当量に満たなければ販売することができる。

 「北米でもそうなるという兆候は何もない。しかし長期的に見ると、そうなることが想定できるというのは極めて理にかなった妥当な見方だ。従って、これはリスク要因として計画に盛り込んでおく必要がある」とミンゲイ氏。

 一方でエネルギー効率に関して言えば、環境上のメリットは「純粋な偶然」(ミンゲイ氏)にすぎないとしても、データセンターとITインフラにおいて簡単に取り組める所から経費を削減する機会は大いにある。

 「今後ますますこの重要性は増すだろう。IT部門がインフラのエネルギー効率促進への貢献を求められるようなことにはまだならないだろうが、会社を助けることは自らのエネルギー効率を高めることにもなる」とミンゲイ氏は言う。

 保険会社の米Highmarkは6年前に新しいデータセンターの計画に着手したとき、セキュリティの観点からLEED認定を取得することが望ましいと判断した。「次いで『グリーンの観点にも目を向けるべきではないか』ということになった」とトム・テイバーCIOは振り返る。もっとも当時はグリーンという言葉は使っていなかったが。

 Highmarkは電力消費の効率化を図るために単純な一般常識に従い、最終的にLEED認定を申請することに決めた。

 データセンターの「輝かしい実績」が、全社的なグリーン戦略を促すきっかけになったかどうかは分からないとテイバー氏は言うが、同社のCEOは協力的で積極的に話し合いを持ってくれ、施設担当者も「固い信念を持っていた」という。

 IT部門は改造的観点さえ持って、ほかのグリーン戦略にも目を向け続けたとテイバー氏。同社は既に仮想化によってサーバ台数が削減できるようになっていた。メリットについての情報と導入の選択肢をネットで提供することにより、紙の使用が減るだけでなく、より速く、コストを掛けずに情報をユーザーに伝達できると同氏は話す。

 「社員がやろうと思うことのみが企業にとって意味がある、というのがわたしの信念だ。それによって促進されるのが現実だ」

2008年 6月24日
TechTarget

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