コンサル用語（アルファベット）

用語名	意味
ABC（activity-based costing）	活動原価基準管理。原価計算の手法の1つ。どの製品やサービスのために発生したのかがわかりにくい間接費を、それぞれの製品やサービスのコストとしてできるだけ正確に配賦することによって、生産や販売活動などのコストを正確に把握していこうという考え方。
CAB	日本SHL社が作成。コンピュータ関連職種への適性を「知的能力」と「パーソナリティ」の両面から測定する総合適性診断システム。
CIO（chief information officer）	最高情報責任者。企業において自社の経営理念に合わせて情報化戦略を立案、実行する責任者のこと。
CRM（customer relationship management）	個々の顧客ニーズを把握し、顧客ごとにパーソナライズされた商品・サービスを提供することで、特定の顧客との関係を継続的に築き上げ、その結果として売上げや利益、さらには企業価値を向上させるという経営手法。
CXO	CEO(Chief Executive Officer・最高経営責任者)，CFO(Chief Financial Officer・最高財務責任者)，CIO(Chief Information Officer・最高情報責任者)等の「Ｃ●Ｏ」という略称で呼ばれる執行役員らのこと。
DCF法（discounted cash flow method）	収益還元法。ある資産やプロジェクトの金的価値を、それらが将来生み出すキャッシュフローの現在価値として求める方法。
Disc	自己分析のツール。人間のもつ行動傾向「D」は主導型、「i」は感化型、「S」は安定型、「C」は慎重型の4つのパターンに分類。自分のタイプを認識することで、他者への関わり合いをより深め、同僚や部下とのコミュニケーションを円滑にすることができると言われている。
EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization ）	イービットダ―。資本に対してどの程度のキャッシュフローを産みだしたかを簡易的に示す利益概念。国ごとの金利税率会計基準の違いによる見かけ上の企業の利益格差を最小限に抑える指標として利用されることもある。計算方法は複数あり、どれを使用するかによって、数値が変化してくるケースも多いため、計算方法を明示することが多い。
ERP（Enterprise Resource Planning）	企業資源計画。企業全体を経営資源の有効活用の観点から統合的に管理し、経営の効率化を図るための手法・概念のこと。これを実現するためのソフトウェアを「ERPパッケージERPパッケージERP導入コンサルティングである。
EVA（economic value added）	経済的付加価値。投資した資本に対し、一定期間（一般的に短期間）でどれだけのリターンを生み出したかを事後的に計測して出す指標。
GAB	日本SHL社が作成。受検者を「知的能力」「パーソナリティ」の両面から測定している総合適性診断システム。マネジャーとしての適性についても診断している。また、入社にあたってみておくべき「ヴァイタリティ」「プレッシャーへの耐力」「統率力」「チームワーク」などの重要な９コンピテンシーについての予測値を出せる。「営業」「研究・開発」「コンピュータ」など８つの職務適性についても診断可能。
IR（Investor Relations)	インベスター・リレーションズ。企業が投資家に向けて、経営状況や財務状況、業績動向に関する情報を発信するという活動。企業への評価に関係するため、株価にも大きな影響を与える。
ITIL（Information Technology Infrastructure Library）	ITサービスマネジメントのベストプラクティスを集めたフレームワーク。1980年後半に英国の政府機関が作成・文書化をし、IT運用における実際の知識・ノウハウが集約されている。
ITバブル	1990年代後半の情報・通信産業の急激な発展と、それに過大な期待を寄せた投資家の過剰投資によってもたらされた株式市場のバブル現象。2000年春頃、バブルははじけ、大きく成長した一部の企業を除いて多くのＩＴ関連企業は失速し、株価は急速に下落して行った。
IT資産評価	Webベース、パッケージ・ソフト、独自に開発したシステムなどのアプリケーション資産が、自社にとってどれほど価値があるかを評価すること。活用状況や業績への貢献度を分析し、例えば企業内のITシステムを「優良資産」「要活用推進資産」「要改善資産」「不良資産」に分類し、IT投資戦略へフィードバックする。
KGI（key goal indicator）	企業目標やビジネス戦略を実現するために設定した具体的な業務プロセスをモニタリングする指標の1つ。何を持って成果とするかを定量的に定めたもの。
KPI（key performance indicator）	企業目標やビジネス戦略を実現するために設定した具体的な業務プロセスをモニタリングするために設定される指標の中で特に重要なもの。
KSF（key success factors）	成功要因。当該事業で成功するにおいて重要な役割を果たす要因。
LOI（Letter of Intent ）	関心表明書。特定のプロジェクトや案件に対し、検討を実施することを約束する契約書のこと。主要な条件について大筋の合意に達した時点など交渉の大きな節目において締結されるのが一般的。LOIは状況確認、意思確認のために締結されることが多く、法的拘束力は持たない場合が多い。
M&A(Mergers and Acquisitions)	企業の合併・買収の総称。他の企業を取得しようとする際には買収者やその子会社などに吸収合併させるほか、買収先企業の株式を買収して子会社化する手段が用いられる。
MBA（Master of Business Administration）	経営学修士。19世紀末に登場した高等教育コース。どのビジネススクールでMBAを取得したかにもよるが、トップスクールのMBA取得者は、能力のみならずその同窓の人脈の広さなどから、欧米では、大企業の幹部候補として高額の給与で採用される例もある。また、日本においては新卒採用の幹部候補を社費でビジネススクールに送り出す会社も多い。
MBTI	性格を「ものの見方」、「判断のしかた」、「興味関心の方向(外向・内向)」と「外界への接し方(判断的態度・知覚的態度)」の4指標・16 タイプで分類。自分のタイプを認識することで、他者への関わり合いをより深め、同僚や部下とのコミュニケーションを円滑にすることができると言われている。
MECE（Mutually Exclusive and Collectively Exhaustive）	「ミッシー」「ミーシー」などと読む。コンサルタントに必要な思考法のひとつ。ベースとなる思考法である。簡単に言えば、「モレなくダブリなく」。ビジネス上の課題を考える際、限りある経営資源をより有効に効率的に活用するために頻繁に用いられる考え方。「この営業戦略の課題は、MECEで考えた後に、きちんと優先順位付けをしなければならない。」
MOT（Management of Technology）	何かしらの技術を使用して事業を行う企業が、持続的発展のために、ある技術が持つ様々な可能性を見極め、事業に結びつけ、価値を創出していくマネジメント。
ＭＯＵ（Memorandum of Understanding）	契約書とは異なり、当事者間の決意を整理するものといった意味合いで使われることが一般的。しかし、その書き方や当事者の意図が契約書、もしくは、契約書の一部として作成したものであれば、そうした効力を持つ。
OEM（Original Equipment Manufacture）	他社ブランドで販売される製品を製造し、販売企業に供給するメーカー。
OJT（on-the-job training）	社員教育方法の1つ。実際の仕事を通じて、必要な技術、能力、知識、あるいは態度や価値観などを身に付けさせる教育訓練のこと。
PDCAサイクル	典型的なマネジメントサイクルの1つ。計画（plan）、実行（do）、評価（check）、改善（act）のプロセスを順に実施。この四段階を順次行って一周したら、最後のActを次のPDCAサイクルにつなげ、継続的な業務改善をしてゆく。もちろん業務のみならず、個人的な成長等にも役立つ。
PDS（plan-do-see）	「計画を立てたら（plan）、実行に移し(do)、その結果を検討する(see)。もし、問題点や予期せぬ結果が得られない場合は、原因を考え、対策を検討し、つぎの仕事の反省材料とする。」という業務の進め方。
PEファーム	プライベートエクイティファーム。プライベートエクイティとは、未公開企業や不動産に対して投資し、収益力を高めた上で上場させるか他の投資家に売却する投資のことである。ＰＥファームはプライベートエクイティ投資のノウハウを持ち、外部からの資金を集めてファンドを組成し、その資金でプライベートエクイティ投資を行う。
PLM（product lifecycle management）	企画、開発から設計、製造、生産、出荷後のサポートやメンテナンス、生産・販売の打ち切りまで、製品のすべての過程を一貫して管理することで、開発期間の短縮、生産の効率化、そして市場の求める製品を適切な時期に市場投入することを目指す。
PMI（Post Merger Integration ）	合併後の統合化作業のこと。経営資源からオペレーション、さらには企業文化の統合まで統合していく作業。M&Aを検討する際に試算したシナジーを得る上で、最重要な作業。
PMO（project management office）	企業内で現在進行中の多数のプロジェクトを一元的に管理し、個々のプロジェクトが円滑に実施されるよう支援することを目的に設置される専門部署。特に、専門知識がないと分かりにくいIT系のプロジェクトに関しては、PMOが非常に重要になる。
PPM（products portfolio management）	多種類の製品を生産・販売したり、複数の事業を行ったりしている企業が、戦略的観点から経営資源の配分が最も効率的・効果的となる製品・事業相互の組み合わせを決定するための経営分析・管理手法。
SAP	ドイツSAP社の開発したERPソフトウェア。
SCM（supply chain management）	供給業者から最終消費者までの業界の流れを統合的に見直し、プロセス全体の効率化と最適化を実現するための経営管理手法。開発、調達、製造、発送、販売といった各プロセスでの在庫量や滞留時間などを削減することで、顧客には最短かつタイムリーに製品を供給し、また、業界全体としてはリードタイムの縮小、在庫の縮小、設備の稼働率向上などによるコスト削減、経営の効率化を目指す。
SCN（Strategic Capability Network）	ＩＢＭのワトソン研究所により開発された、価値を作り出すために必要な企業能力(Capability)と実現手段(Enabler)を洗い出すための考え方
SI（System Integrator）	システムインテグレータ。顧客の業務内容を分析し、問題に合わせた情報システムの企画、構築、運用などの業務を一括して請け負う業者。
SOX法	企業会計や財務報告の透明性・正確性を高めることを目的にしている。コーポレートガバナンスの在り方と監査制度を抜本的に改革するとともに、投資家に対する企業経営者の責任と義務・罰則を定めた米国連邦法。全11章69の条文から構成されている。エンロン事件がこの法案の生まれた1つのきっかけとなった。
SPI	リクルートマネジメントソリューションズが開発。就職活動時に企業が受験者の能力を測るため行う試験.SPIとは、「Synthetic（総合的な）Personality（個性・性格）Inventory（評価）」の略語で、性格診断と能力テスト（簡単な算数・漢字・社会常識etc…）から成っている。
SWOT分析	企業の戦略立案を行う際によく使われる分析手法。自社の外部環境と内部環境を整理することを目的とする。まずマクロ環境や業界・市場環境を分析し、市場における「機会（opportunities）」と「脅威（threats）」を整理し、何が事業のＫＳＦなのかを十分に検討する。次に、自社とライバル企業を分析して、自社の「強み（strengths）」と「弱み（weaknesses）」を整理し、コア・コンピタンスをよく見極める。市場における機会と脅威に対して、どのように自社の強みを活かし、弱みを克服するかを考える。
War for Talent	各企業間で起こっている熾烈な優秀な人材をめぐっての人材の獲得競争。

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