以下では複数の総合コンサルティングファームから収集した情報をまとめ役職別に年収水準を取りまとめました。 そのため下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。
個別の総合コンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

役職	年齢	コンサル経験	固定給与	業績賞与
コンサルタント	22〜30歳	0〜3年	500〜700万円	固定給の10〜20％
シニアコンサルタント	25〜35歳	0〜6年	700〜900万円	固定給の10〜20％
マネージャー	28〜40歳	2〜10年	900〜1400万円	固定給の10〜20％
シニアマネージャー	32〜45歳	5〜15年	1300〜1800万円	固定給の10〜20％
パートナー	35歳以上	7年以上	2000万円以上	業績次第

総合コンサルティングファームでは年齢・性別に関係なく評価され、所謂、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。

年収はベース給+ボーナスで構成されており、年収は昇格に伴って急激にアップするというよりは、なだらかにあがっていく感じです。
マネージャーになると最大で年収は1500万円〜1800万円程度になります。新卒入社や第二新卒で入社した場合、20代でマネージャーになる方も多くいらっしゃいますので20代で年収1500万円を実現することができます。

中途採用のメイン層である30歳前後でコンサルタントやシニアコンサルタントとして総合コンサルに中途入社した場合、ベース給は500万円-900万円位が見込まれます。

総合コンサルの年齢別・役職別年収をご紹介しましたが、年収はこれまでの経験やスキル、入社する際の役職などによって年収は変わってきますので、参考として捉えてください。

さらに各総合コンサルティングファームの年収を見ていきましょう。
以下年収水準はopenworkからの参照データであり、この年収が絶対というわけではありません。
※opeworkより参照

平均年収	年収レンジ
926万円	400万円〜6000万円

アクセンチュアは、1989年に設立された世界で約72万1,000人の従業員数を誇る世界最大のコンサルティングファーム。
世界中の様々な分野・産業に対し戦略コンサルティング、業務系コンサルティング、ITコンサルティングなどのあらゆるコンサルティングを提供しています。
アクセンチュアへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
937万円	400万円〜2500万円

BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。
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平均年収	年収レンジ
954万円	400万円〜2500万円

いわゆるBig4の一角であり、グローバルに295,000以上の人員を擁するPwCネットワークの一員。PwCコンサルティング合同会社では約3,250人以上が在籍している。
経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファーム。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。
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平均年収	年収レンジ
898万円	500万円〜2070万円

BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション（事業変革）、テクノロジー、リスク&コンプライアンスの3分野でサービスを提供する。
戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
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平均年収	年収レンジ
902万円	450万円〜2400万円

アーンスト・アンド・ヤングのメンバーファーム。 世界150カ国以上の国々に14万人以上のメンバーを持つEYのグローバルネットワークは大きな武器。グローバルで培われた様々な知見を活かせるほか、海外展開を考える日本企業や日本市場に参入する海外企業のプロジェクトなどクロスボーダー案件にも多数対応。 財務プロセス改革から全社的コスト削減支援、サプライチェーン最適化といった財務・業務改革の分野で、クライアントの攻めの経営を支援する幅広いアドバイザリーサービスを提供しています。
EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
884万円	350万円〜2500万円

日本発の総合コンサルティングファーム。戦略、デジタル、オペレーション、テクノロジー、サステナビリティについてコンサルティングサービスを展開。様々な業界のリーディングカンパニーが抱える経営課題の解決を支援している。2016年マザーズ市場、2018年東証一部、2022年東証プライム市場に上場。
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平均年収	年収レンジ
806万円	300万円〜2600万円

日本発の総合系コンサルティングファーム。本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。充実した研修制度でコンサル未経験からでも一流のコンサルタントを目指すことができる。
アビームコンサルティングへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
887万円	500万円〜2400万円

日立製作所100%出資のコンサルティングファーム。
組織としては独立しているが、日立グループが持っている最先端・最新のソリューションやノウハウを活用できる点が特徴。日系企業ということもあり、人材を育成する文化が根付いておりコンサルタント未経験の方でも着実にスキルアップしていくことができます。
日立コンサルティングへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
708万円	480万円〜2000万円

伊藤忠と資本・業務提携しているプライム市場上場の総合系コンサルティングファーム。
社会人1年目から応募可能で第二新卒の転職実績も多数。戦略から業務、ITまで幅広いコンサルティング経験を積むことができます。人を育てる文化があり人当たりが良い人が多いです。申請が必要ですが副業も可能で多くの方が副業をしています。
シグマクシスへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
1003万円	500万円〜2000万円

NTTデータグループのコンサルティングファームであり、グローバルプロジェクトが多いことが同社の特徴。
世界を舞台にキャリアアップできることも魅力ですが、親会社である大手企業のグローバルネットワークを活用・連携し幅広くクライアント企業をサポートしていることも特徴のひとつ。
クニエへの転職・選考対策情報はこちら

平均年収	年収レンジ
864万円	400万円〜3000万円

IBMグループの世界最大級のビジネスコンサルテイングファーム。ビジネスコンサルティングからシステム構築、業務アウトソーシングまで一貫したサービスをグループとして提供。
7000名を超えるコンサルタント、エンジニアが所属しており戦略コンサルティングから業務ITコンサルティング、システム開発までをオールインワンで手掛けています。
日本IBMへの転職・選考対策情報はこちら

上記のように他業界と比較するとコンサル業界の平均年収は高くなっています。
コンサルタントの年収が高い理由について実際にクライアントがコンサルティングファームに支払う報酬をもとに見ていきます。

コンサルティングファームやプロジェクトの規模によって異なりますが、プロジェクトでは責任者のパートナー1人、そしてマネージャー1人、コンサルタント2〜3名のチームでプロジェクトを進めていきます。
それぞれ役職において単価が異なりますが、大手コンサルティングファームを例に出すと、3か月程度のプロジェクトに支払われるコンサルティングフィーは2000万円〜3000万円くらいになります。

東洋経済を参照すると、コンサルティングフィーの料金体系は
「1人当たりの単価×人数×期間」
となっています。クライアントの予算に合わせるため、単価の高いパートナーが関わる日数を抑えたりして、コンサルティングフィーを調整します。

役職	単価/月
パートナー	1000万円
マネージャー	650万円
コンサルタント	350万円

※東洋経済オンライン出典

このようにコンサルタントの年収が高い理由の1つとして高額なコンサルティングフィーが挙げられます。

コンサルタントの仕事の希少性からその報酬は高くなります。
もちろん各企業にいおいて社内メンバーを選出し、特命プロジェクトを推進させることは可能ですが、
・通常業務もあるためプロジェクトに入る人材リソースがない
・これまでにない課題のため社内ノウハウがない
・他社や他業界での成功事例、グローバルマーケットの情報インプットがない
・そもそも社内でやるには時間が掛かりすぎる
などの理由からコンサルティングファームに依頼するわけです。

現在の企業経営を取り巻く環境は複雑且つかなりのスピードで変化しています。
こうした中で短期間にベストな戦略を考えるためにはコンサルティングファームという存在価値が非常に高くなるのです。

前置きが長くなってしまいましたが、上記のような理由からコンサルタントという希少性を考えると、自ずとその報酬も高くなっていきます。
極論になってしまいますが、たとえコンサルティングフィーが数億になったとしても、その結果数十億、数百億という売上に繋がるのであれば、そのインパクトは大きいですよね。 なのでコンサルタントが必要とされているのです。

基本的にはコンサル業界は成果主義であり上記でご紹介した役職キャリアパスに応じて給与は上がっていきますが、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップしていきます。 自分の実力に見合った給料を得ることができるコンサル業界ですが、総合コンサルティングファームの評価制度はどのようになっているのでしょうか？

ダイヤモンドオンラインでは評価制度を改革することで社員の士気を急上昇させたとしてデロイト トーマツ コンサルティング（DTC）が取り上げられています。
デロイトではコンサルタントに対して直属の上司だけでなく他のチームの上司も交えて多面的な評価が下されます。特定の評価者の思い込みに左右されず評価の透明性を高めています。 さらに実際の評価では定量的な成果ばかりではなくプロセスや努力といった過程も重視され、また部下から上司に対する評価も行われます。

社員数が数百〜数千名規模を誇る総合系コンサルティングファームは、顧客の企業・事業戦略立案〜IT戦略立案・システム化構想策定といったいわゆる上流フェーズから、システムインテグレーション（のPMO）やその後のシステムアウトソーシング、さらにはビジネス（業務）そのもののアウトソーシングといったフェーズまで、会社総体としてあらゆるコンサルティングサービスを幅広く手掛けています。

多くのファームでは、製造/流通業・金融業・官公庁等といったような各業界事業に精通した専門家を集めたインダストリーグループと、戦略や組織人事、ファイナンスやIT等々の各種コンサルティングサービスの専門家を集めたコンピテンシーグループが組織され、必要に応じて協業して当該業界の顧客企業の変革を一貫サポートしています。

またそのような一貫したサポートができるという点が、顧客にとってもまたそこで働くコンサルタントにとっても大きな魅力となっているようです。
プロジェクトの規模も比較的大きいものが多く、大手企業の基幹システムの入れ替えなどでは数百億円、のべ千人以上のコンサルタントが動員されることもあり、クライアントの課題によっては、グループ・メンバーファームと協業する場合もあり、例えば監査法人やFAS系のコンサルタントと一緒になって働くプロジェクトもあるそうです。

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