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証券投資信託
ヘッジファンド
アクティビストファンド(アクティビティファンド)
ベンチャー(キャピタル)ファンド
バイアウトファンド
企業再生ファンド
不動産投資信託(J-REIT)
不動産投資ファンド
ファンドオブファンズ
商品ファンド
現物ファンド
コンテンツファンド

証券投資信託

上場株式、債券、デリバティブ、短期金融商品、ファンドなどへ投資を行います。
個人投資家を対象とした「公募型」、機関投資家を対象とした「私募型」のタイプがあり、「公募型」は証券会社や銀行、郵便局、保険会社等で販売をされています。
個人投資家に非常に人気の出た毎月分配金のでる形の投資信託等が有名です。
法律の改正にも伴い、「不動産投資ファンド（J-REIT）」、「SRI（社会的責任）ファンド」、「エコファンド」等様々なニュータイプのファンドが登場しています。

ヘッジファンド

投資対象は投資信託同様、上場株式、債券、デリバティブ、短期金融商品がメインであるものの、そのスキームは非常に複雑です。
「売り」からでも、「買い」からでも取り引きを始められるのが強みです。大半が私募型で、投資家がその運用方針、戦略等を検証することはまず無理です。「ゲートキーパー」という、ファンドの調査を専門に行っている機関を介して情報を収集します。
米国では半世紀にわたり歴史がありますが、日本においては未だ「空売り」規制等の関係で、ヘッジファンドを組成するメリットはありません。海外のプレーヤーがメインプレーヤーとなります。近年、グローバルにおいて株式市場、為替市場の変動を大きくする要因の一つとなっているヘッジファンドの動向は注目を浴びる一方です。年々彼らに多額の資金が預けられ、その規模は拡大基調がとまりません。

アクティビストファンド(アクティビティファンド)

一言で言うと「モノいう株主」です。機関投資家、年金基金、富裕層の個人投資家から集めたお金を上場企業株式に投資を行い、投資先の企業に株主の立場であれこれ注文をつけることで企業価値高め、株価が上昇したところで売り抜ける手法を採用します。
TOB（公開買い付け）を発表することで、その企業の本来の価値（株価）まで値段をつり上げ、市場で売却するということもありえます。
国内においては、スティールパートナーズがソトー、ユシロ化学にそれぞれTOBを発表した事例や村上ファンドと阪急ホールディングスにおける阪神電鉄の事例が有名です。

ベンチャー(キャピタル)ファンド

未公開の企業に投資を行うファンドの１種。
ベンチャーキャピタルファンドはその他の通り、ベンチャー企業に投資を行います。ベンチャー企業は起業したばかりの企業ほど資金調達が難しく、資金供給は有り難いものです。
ベンチャーキャピタルファンドはそうしたベンチャー企業のスタートアップ、アーリーステージ、レーターステージにおいて発展性・成長性を判断して投資を行います。
投資の回収としては投資企業のIPO、M&Aによる売却という出口が考えられます。複数社のポートフォリオを組んで投資を行っていくファンド、ハンズオン型で携わることで、数社に限定して投資を行っていくファンドとその種類も多種に渡ります。

バイアウトファンド

バイアウトファンドとは、PEファンド、MBOファンド、買収ファンド、企業再生ファンド、ベンチャーキャピタル、ターンアラウンド・ファンド (Turnaround Fund) などと呼ばれているものが該当し、それらの総称として使われます。主に、LBOと呼ばれる買収先の資産・キャッシュフローを担保とした借入を用いて資金調達する場合が多く、かつてライブドアが日本放送を買収しようとした際にもこの手法が用いられています。
但し、バイアウトファンドはアクティビストファンドとは異なり、一般的には中長期での投資をメインに、現経営陣との友好的な買収・資本提携を、数か月に渡るデューディリジェンスを実施した後実施、取締役派遣を通じて経営に積極的に関与するなど、投資対象と友好的な関係を築いているケースが多いのが特徴です。
日本国内では、ユニゾン・キャピタル、アドバンテッジパートナーズ、カーライル・グループなどが有名です。

企業再生ファンド

再生ファンドは経営破綻・不振企業の株式を安値で買い取り、再生して企業価値を高めた後に高値で売却するものです。
目標の収益率は高いものの、これまでは時間がかかる、再生ができない可能性が高いという理由から、なかなか機関投資家の投資対象としてなりえませんでしたが、最近は徐々に年金機関の資金等も流入している傾向にあります。

不動産投資信託(J-REIT)

不動産ファンドの発行体は「SPC法」「商法」などによる「SPC」「匿名組合」「不動産投資信託」の発行体は「投資信託法」による「投資法人」であることが多いようです。
不動産投資ファンドは主に機関投資家、不動産投資信託は主に個人投資家を対象としています。何れも投資家から集めた資金で不動産を保有し、賃貸収入や売却で得た利益を分配する投信を言います。
不動産投資信託は株式と同様、上場しているため、市場で売買ができ、換金性に優れています。
従来の不動産投資に比べ小口での投資も可能となるため、その裾野は広がっています。

不動産投資ファンド

不動産投資ファンドとは投資家から集めた資金（エクイティ投資）と、金融機関からの借り入れ（デット投資）を元に複数の不動産を購入し、そこから生じる賃貸収入・売却益を配当金として分配するというファンドです。
ここ数年、独立系の不動産ファンドが数多くでき、市場規模も急拡大してきましたが、サブプライムローン問題から始まった世界的金融危機の影響を受け、複数の不動産投資ファンド会社が倒産するということもありました。

ファンドオブファンズ

ファンドオブファンズは投資ファンドを投資対象とするファンドです。特に個人投資家にとってはいままで投資できなかったファンド（ヘッジファンド、再生ファンド）への投資が可能となる利点があり、ファンド側もこのような仕組みで新たに個人投資家の資金を集めることが可能となりました。また、複数のファンドへ分散投資を行うため、リスク軽減効果もあります。

商品ファンド

個人投資家から集めた資金を運用会社が、原油・ガソリン・天然ガス等のエネルギーや、金・銀、または大豆・とうもろこしといった様々な商品に投資を行います。

現物ファンド

「アイドルファンド」「ラーメンファンド」「競走馬ファンド」等何れも事業ファンドと総称され、その投資対象が決まっていますが、投資ファンド同様、複数の投資家かから資金を集め、現物やプロジェクト、コンテンツに投資を行い、事業によって得られた収益を分配するものです。

コンテンツファンド

コンテンツとは情報の内容の意味です。具体的には映画、音楽、ゲーム、ソフト、知的財産等を指します。その仕組みは現物ファンドと類似するファンドです。

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