高齢化が進んでいる日本において介護職の需要が非常に伸びており、年々介護職に転職される方も増えています。しかし、実際にどのような業務内容があってどのような施設があるのか、把握されていない方も多いでしょう。
本記事で、介護職の業務内容や代表的な施設、介護職へ転職するメリットなどを詳しく解説いたします。

ご存知の方も多いとは思いますが介護職は、日常生活に支援が必要な方々をサポートする仕事です。高齢化が進んでいる日本では特に需要が伸びる職業の1つとされており、積極採用が続いています。
しかし、介護職といっても業務によって、無資格・有資格でできる仕事が分けられるため、業務内容に触れながら資格について、以下で詳しく解説いたします。

介護職の業務内容として、生活援助と身体介護の大きく2つに分けることができます。

生活援助
生活援助は、掃除や洗濯、買い物の代行など、日常生活をサポートする業務です。
介護サービス利用者の部屋の掃除、ゴミ出しや食材・日用品などの買い物、ベッドシーツ・衣服などの選択や乾燥、取り入れから収納まで本人に対する援助が業務に該当します。

身体介護
身体介護では、利用者の入浴、食事、排泄などの支援を行います。
歩行や車いすでの移動の介助、身体の洗浄や洗髪などの入浴の介助、トイレへの移動やおむつ交換といった排泄の介助、などサービス利用者の身体的に困難な動きに対してのサポートがメインの業務です。

上記以外にも、外部からの電話対応やリハビリテーション、身体や脳の運動のためのレクリエーション企画、メンタルケアなど、幅広い業務を行うこともあります。

先述した掃除や洗濯などの生活援助の業務の場合、介護資格がなくても行えることが多いです。しかし、入浴や食事のような身体介護の場合は介護職員初任者研修が最低限必須となります。
介護職員初任者研修とは、食事、更衣、入浴介助などの専門的なサポートを行うための知識と技術を身に付ける研修のことで、養成校での講座を修了して試験に合格することで資格取得になります。
130時間の受講時間のため、約1ヵ月ほどかけて資格を取るのが一般的です。

より専門的な技術を身に付けたい方は介護福祉士実務者研修、その次に介護サービスの利用者やその家族からの相談対応、介護スタッフチームのマネジメントなどの管理者として業務を行える介護福祉士を取る方もいらっしゃいます。
ただし、介護福祉士の受験資格を得るには、介護業務に3年以上の従事していて、実務者研修を修了していることが必要となるので、注意しましょう。

介護職といっても働く場所は、訪問看護や介護付有料老人ホームなど様々あります。
以下で、介護職の代表的な職場を以下にご紹介いたします。

訪問介護は、要介護者の自宅を訪問して提供する介護サービスのことを指します。
日常生活を送るのが困難になった要介護者に対して、入浴や排泄、食事等の介護、掃除などのサポートを提供します。一方で訪問看護では提供できないサービスもあり、基本的に要介護者ができないことを援助することなので、本人以外の買い物や洗濯、ペットの世話などは提供できません。

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが常駐し、掃除や洗濯、食事や入浴などのサービスが受けられる施設です。
主に民間企業が運営しており、入居要件が介護度が軽めの方から重い方、高級な施設や低価格が特徴の施設など、施設によって異なります。
一般的な介護業務に加えて、イベントの運営や高級ホテルのような施設だとフロントなどを担当することもあるため、施設ごとの業務内容を細かく確認しておきましょう。

デイサービスは、利用者が自宅から介護施設に通って、生活機能の維持を目指してサービスを受けられる介護サービスです。
要介護者ができるだけ自宅で生活し続けられるようにすることを目的としており、食事や入浴などのサービスに加えて、身体機能向上のために機能訓練を行うことも役割となっています。
デイサービスは施設利用時間が決まっているので、残業も比較的少なくプライベートとの両立した働き方が可能です。

特別養護老人ホームとは、要介護認定を受けた高齢者の方が入居する施設の1つで、主に社会福祉法人や自治体などが運営しています。
業務内容は生活援助よりも着替えや食事、入浴などの身体介護がメインです。
特別養護老人ホームで働く方の給料は他施設よりも高いことが多く、その理由として夜勤手当や看取り介護加算が挙げられます。体力に自信のある方は特別養護老人ホームで働くことを検討してみても良いでしょう。

介護老人保健施設は、要介護1~5までの幅広い層を対象としており、特別養護老人ホームと同じように社会福祉法人や自治体などが運営しています。
高齢者が在宅に復帰することが目的で、介護はもちろんリハビリ、栄養管理などを受けて、病院から在宅に戻るまでのリハビリを受ける中間施設としての役割を担っています。
業務内容は一般的な身体介護ですが、自立度が高い方に対しては常駐している医師と相談しながら、外出や外泊などの行動範囲を決定することもあるようです。