第二新卒からNTTデータへの転職 選考対策・求人情報 Sier特集

ポジション	オープンポジション（法人分野）
募集対象	・4年制大卒以上 ・社会人経験1年以上 ・システム開発経験者（開発工程、経験年数、開発規模、リーダー経験は問いません）
職務内容	内定後、ご経歴やスキル・ご希望を考慮の上、配属先や担当する職務を選定させていただきます。法人分野で多様なキャリア（SE、プロジェクトマネージャ、ITスペシャリストなど）を目指せます。 NTTデータの法人分野では、あらゆる業界の国内トップレベル企業のクライアントに対して、企業・業界そのもののビジネス変革を加速する支援をしています。 法人分野が抱える幅広い業界（流通・小売、自動車、製造業（食品・飲料等）、機械・電機・建設、メディア・エンタメ・交通・観光、情報サービス等）におけるシステム開発を担当することが出来ます。企画、要件定義などの上流工程から試験、リリースなどの下流工程まで一連の開発工程を経験出来る環境があります。 お客様事業の根幹を担うシステムにおける開発業務が主たる配属となりますが、クラウドやアジャイルをベースに、各種SaaS、AI、IoT等のデジタル技術を活用した次世代サービスの開発プロジェクトなどをご担当いただく場合もあります。
給与	経験とスキルを考慮し決定

NTTデータは官公庁、自治体、金融機関など、幅広い業種を扱う企業へ向けて情報システムの構築を行っている日本の代表的なシステムインテグレータ（SI）であり、情報サービス事業において業界最大手ともいえます。 大企業ならではの安定した福利厚生や雇用体系が取られていることに加えて、所属している社員の多くが年収1,000万円に到達している人気企業となっています。
企業としてのネームバリューもあるため、ネクストキャリアを考えた際にも転職市場ではおすすめの会社です。

第二新卒でNTTデータへ転職することは十分可能です。
近年では生産年齢人口の減少やデジタル化・グローバル化による人材獲得競争の激化により、 新卒採用がメインだった日系大手事業会社が中途採用を強化している傾向にあります。
NTTデータも例外ではなく、第二新卒を含めた中途採用として転職できるチャンスが広がってきているといえます。

実際にNTTデータの新卒・中途の採用比率および中途採用入社数推移をみてみると、以下のようになっています。
※「数字で見るNTTデータ」参照

新卒（2023年度）	中途（2023年度）
674人	565人

年度	中途採用入社数
2023年	565人
2022年	510人
2021年	314人
2020年	325人
2019年	199人
2018年	96人
2017年	26人

上記のデータを見てみると、
新卒とキャリアの比率はほぼ半々であることに加えて、
年々キャリア採用の数が増加していることがわかります。

さらに、NTTデータの採用HPを見ると、応募時点で社会人経験満1年以上の方は中途採用、社会人経験満1年未満の方は新卒採用での応募が可能となっています。 新卒採用への応募資格に当てはまっている第二新卒の方は、これまでの社会人経験がある分、選考で少し有利になる可能性もあるでしょう。

また、NTTデータの採用担当者は、経験者採用に関して以下のように語っています。 近年は、さまざまな経験やスキル、バックグラウンドを持つ方々の経験者採用を強化しており、毎年500名を超える方に経験者採用でご入社いただき、さまざまな領域において活躍いただいています。
NTTデータグループ 人事本部 採用担当

現在NTTデータでは、新卒と同様に中途採用にも積極的に取り組んでおり、実は年間に200-300名程度の方にご入社頂いています。その中には、いわゆる第2新卒層と言われる年齢層の方も多いです。 短い期間とはいえ他社で培った技術や知見を有する非常に貴重な人財として活躍してもらっています。
NTTデータ　人事本部　採用担当課長　頓所 氏

上記をみても、新卒採用と同様に第二新卒の採用にも積極的であることがわかります。

上記では、NTTデータが第二新卒の採用に積極的であることをお伝えしていますが、 なぜNTTデータでは第二新卒も採用ターゲットになっているのか、企業から見た第二新卒を採用するメリットについてご紹介していきます。

NTTデータが第二新卒も採用ターゲットにしている理由として、第二新卒であれば前職での社会人経験があるため、新卒よりも育成コストが安いという点が挙げられます。
第二新卒は、一度企業へ入社して社会人を経験しているため、社会人としての最低限のビジネスマナーを備えています。

第二新卒の場合、採用段階で求められるのはスキルやこれまでの経験ではなくポテンシャルでありこれは新卒も同様ですが、 新卒の場合にはビジネスマナー研修から始める必要があります。
一方で、第二新卒は最低限のマナーを身に付けているため、入社後すぐに業務関連のスキルの取得に向けた教育をスタートできるというのは、企業からみた大きなメリットとなります。

企業が第二新卒を求める理由の2つ目は、 入社時期が4月に固定されている新卒と比べて、第二新卒は入社時期を柔軟に決めることができるという点が挙げられます。
さらに、第二新卒の場合は年齢やマインドセットが新卒と近いため、企業からすると新卒の欠員分を補うことができる貴重な人材となります。

新卒入社後3年未満での離職率が30％以上となっている現在では、新卒採用者の短期離職は決して珍しくありませんので、 第二新卒はその柔軟性の高さやポテンシャル、企業への馴染みやすさ、吸収力の高さという点が評価される傾向にあります。

企業が第二新卒を求める理由の3つ目は、企業文化への浸透やスキルの吸収が速いという点です。
第二新卒は1つの企業に長く勤めている訳ではないため前職のカルチャーに染まっていないことに加えて、 転職後も周りの環境や各企業のカルチャーに馴染みやすい傾向にあります。

そして、業界未経験者であっても新卒と同じようにキャッチアップすることができるという企業側からの期待値もあるため、 第二新卒は重宝されるといえます。

NTTデータへの主な応募方法は以下の3つです。

NTTデータの中途採用HPから直接応募
キャリア採用ページから希望職種を選択し、エントリーフォームに必須事項を記入し履歴書・職務経歴書などの書類を提出。

転職サイトの求人から直接応募
転職サイトにNTTデータの求人が掲載されている場合がある。こちらも企業HPからの応募と同様にご自身で書類を提出。

転職エージェント経由で応募
書類添削/提出・面接対策・面接日程/スケジュール調整・給与交渉・入社日交渉などすべて無料でサポート。書類作成や面接対策に時間をかけることができる。また日々膨大な書類を見ている採用担当者に推薦付きで書類を提出することが可能。 第二新卒は転職エージェントを活用しよう！

NTTデータが中途採用を強化しているとはいえ、メインターゲットとなるのは経験やスキルが豊富な即戦力層です。
ただし、部門/ポジション、経験/スキルによっては第二新卒が採用ターゲットに含まれている場合もあり、実際に新卒2年目の方がオファーを獲得した事例もあります。

重要なのは多数のポジションの中からご自身と親和性のあるポジションを探し、さらに若手ポテンシャル層の採用ニーズがあるかどうかを把握することです。
効率的に転職活動を進めるためには、NTTデータの最新採用ニーズを把握している転職エージェントに聞いてみるのが一番早いのではないでしょうか？

弊社ムービンでは大手Sier出身者をはじめ、ビジネスの第一線で活躍してきたプロフェッショナルが多数在籍しております。
・皆様の経験・スキルからNTTデータへ転職できるのか
・最終的にNTTデータへ転職するためにはどのようなキャリア構築の方法があるのか
など、転職エージェントとして現場感と客観性のバランスの取れたアドバイスを提供することが可能ですので、ぜひお気軽にご相談ください！

第二新卒でNTTデータへ転職した場合の年収は下記のようになっており、多少の変動があることは予想されますが、新卒の初任給とあまり変わらない水準だといえるでしょう。

・博士了: 338,160円
・修士了: 274,790円
・学士卒: 262,790円
・高専卒: 244,790円

また、上記にプラスして賞与・残業代の支給があるため、学部卒における初年度の年収は年収が450万円程度になることが想定されます。 第二新卒の場合も同様の水準になる傾向にありますが、前職での年収がそれ以上である場合など、前職の給与に合わせた年収水準となる可能性も考えられます。

入社後は昇進に合わせて年収が上がっていき、900万円以上の高年収も期待できます。

NTTデータグループでは経験者採用として第二新卒から管理職相当まで様々な役職で募集しています。 また多数のポジションで中途採用を実施しております。
大別しますと以下の職種に分けることができます。

職種	職務内容
コンサルタント	新規ビジネス・経営・事業・業務等のお客様が抱える多様な問題や課題の解決 意思決定の支援・サービスを構成する有形の要素をプランニング・組織運営をデザイン・連携・最適化
R&D先端技術活用	新技術の研究開発を通して事業への貢献・IoTや既存業務での蓄積データ分析・活用等、高度な専門性を活用した課題解決
システム開発	顧客の複雑な業務要件をシステムを活用して実現
企画・営業	複数企業に対して、共通ニーズに応える営業活動・特定の顧客企業を相手にし、その企業固有のニーズに応える営業活動
スタッフ・その他	専門性を基に、経営としてのあるべき姿を提言し、組織運営や事業遂行に貢献する

状況により、どの役職でどのポジションの採用ニーズが高まっているかは異なり、自分が可能性のあるタイミングで応募することが重要になります。

各求人の募集要項に記載されている経験年数はあくまで目安であり、経験年数が満たなくても、自己研鑽などにより十分なスキル・能力があると評価されれば内定を獲得できる可能性があります。実際に新卒2年目の方が採用に至った例もあるようです。
NTTデータへの転職 選考対策・求人情報・中途採用難易度は？

IT業界における転職先として人気の高いNTTデータでは、経験・スキルが豊富な即戦力層と内定を競わなければならないため、第二新卒のような若手層にとっての転職難易度は決して低くありません。
一方で、前述しているように中途採用の数は年々増加しているため、第二新卒から転職を成功させるためには、ご自身の経験・スキルと親和性のあるポジションで、且つ若手の採用ニーズがあるポジションへの応募をおすすめします。 さらに、入社後長く活躍できるポテンシャルを示すことが重要だといえます。

中途採用HPを参照すると選考フローは以下のようになっています。
書類選考→面接及び適性検査→内定
書類選考の段階では、応募ポジションにて求められる経験・スキルなどの水準を満たしているかどうかを見られることになります。
面接は基本的に2回実施される予定で、適性検査は応募職種でパーソナリティを十分発揮できるかどかを確認するために実施されます。
※選考の流れは個々人の選考状況によって変更になる可能性があります。

NTTデータに限らず企業の中途採用における適性検査ではSPIやTG-WEB、玉手箱など様々な形式があり、基本的に言語・非言語・性格検査の分野があります。
言語テストでは言葉の意味や話の要旨を捉える問題、非言語テストでは数的な処理や論理的思考力を問う問題が出題されます。性格検査では人柄からNTTデータのカルチャーとフィットするかどうかが見られます。

企業によって、どのような形式の適性検査が実施されるか、企業文化がどのようなものかは異なるため、応募したい企業の中途採用情報に詳しい転職エージェントに聞いてみるのが良いでしょう。

応募ポジションと近い経験があることが重要です。
例えば第二新卒からNTTデータに転職する場合、同業界であるSier経験やITコンサル経験があるとよいでしょう。またポジション別だと営業職の場合は法人営業経験、エンジニアやITアーキテクトなど技術職の場合はエンジニア経験などがあるとよいでしょう。
また部署によってはTOEICや応用情報などの資格もアピールできる可能性があります。

ただ近しいスキル・経験がなくとも、未経験者を採用しているSierやITコンサルに転職し、その後NTTデータに転職するなど最終的にNTTデータに転職するためにキャリアを構築していく方法はありますので気になる方はお気軽にご相談ください。

人物面ではどのような方が求められるのでしょうか？
NTTデータでは
「Trusted Global Innovator」
というGroup Visionを掲げています。 この「Trusted Global Innovator」に一緒に向かう人材として以下の要件をお持ちの方を求めています。
※Trusted Global Innovator：自社のみの利益を追求するのではなく、どこまでもお客さまに寄り添い、お客さまの豊富なアイデアと私たちが強みを発揮する世界中の最先端テクノロジーとを結び付け、ビジネスイノベーションや社会的課題の解決をともに実現していくことでお客さまから長期的に信頼されるパートナーとなる、という意味が込められている ・社会のために自律的に考え、自ら動き周りを巻き込む「考導力」
・最新の技術や仕組みに興味を持ち、変化を起こすことを楽しむ「変革力」
・多様な仲間と共通の目標を創り成し遂げる「共創力」
そして、それらを突き動かす強い意志と情熱。
※参考：NTTデータ 中途採用HP 求める人財像

これらはNTTデータの企業理念として掲げる「NTTデータが大切にする価値観」とも繋がる部分があると思います。 面接ではこれらをアピールするエピソードを話すことができるとよいでしょう。 Clients First
私たちはお客さまを第一に考えます。
お客さまの満足を追求し、お客さまの成功のために、最後まで責任を持ってやり抜くことが、私たちの基本精神であり行動規範です。

Foresight
私たちは、現状に満足することなく、スピード感と先見性を持って行動します。
お客さまのビジネスとITの将来を考え、先見性をたえず磨くことで、お客さまと一緒に夢を実現し、その先にある新しい社会を生み出すことをめざします。

Teamwork
私たちは仲間とともに達成する「自己実現」を大切にします。
多様な個性や考え方を持ったメンバーがチームを組み、ひとつの目的に向かって知恵を出しあい、協力しあいながら取り組む仕事は、個人ではなしえない大きな成果を生み出します。
※NTTデータ 企業理念

第二新卒からNTTデータへ転職する際の注意点としては、下記の3点が挙げられます。

・早期退職の理由を説明できるようにする
・学歴を重視される可能性がある
・選考の難易度が高いことを年頭に置く

下記では、それぞれの注意点について具体的にどのように対策をすべきなのかをご紹介していきます。

NTTデータに転職する場合に限らず、第二新卒で転職するケースでは書類選考や面接で早期退職に関して聞かれる可能性が高いといえます。
第二新卒での離職は早期での退職扱いとなるため、企業からすると「転職してきたとしてもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念材料になる可能性があります。

したがって、早期退職の理由をポジティブに伝えることが重要です。
また、「新しい環境でどのように成長したいか」「NTTデータが自分のキャリアパスに合っているか」などについても明確に回答できるようにしておくと良いでしょう。

こちらもNTTデータに限った話ではありませんが、学歴を重視される可能性があるというのも第二新卒で転職する場合の注意点として挙げられます。
第二新卒は経験・スキルよりもポテンシャルを重視されやすいため、業界未経験であっても転職可能であることは大きなメリットといえますが、 企業が応募者のポテンシャルをみるための判断材料の１つに学歴が入る可能性はあります。

第二新卒からの転職は人気があるため、転職難易度や採用倍率が高いというのも第二新卒で転職する際の注意点だといえます。
特にNTTデータは第二新卒からも人気の高い企業となっていますので、転職難易度や採用倍率は非常に高くなっているといえます。 したがって、第二新卒や大手企業への転職支援実績が豊富な転職エージェントを活用するなど、事前準備をしっかりと行ったうえで選考に挑むことが大切です。

NTTデータを含め、経験・スキルの浅い第二新卒の転職の場合は、少なくとも以下の質問に論理的に答えられるように準備しておきましょう。
「なぜ現職を選んだ？」
「なぜSierなのか？」
「なぜNTTデータに転職するのか？」
また経験・スキルが浅いとはいえ、何かしら現職と応募職種の業務内容との親和性を伝えることが重要です。企業理解の深さや熱意を伝えることができるので早期戦力化への期待や早期離職懸念の払しょくにつながります。

NTTデータを含め大手企業の中には、年間である一定期間のみ行う企業、自社で採用情報を掲示している企業もあれば、エージェント経由のみという企業があります。

上記でご紹介した通り第二新卒から大手企業への転職は簡単ではありません。
ただ弊社ムービンにはコンサル出身者はもちろん、Amazon、博報堂、リクルート、日本政策投資銀行など業界に精通した転職エージェントが多数在籍しており大企業とのリレーションが強く、第二新卒の転職支援実績も豊富です。
第二新卒からNTTデータを含めた大手企業への転職に興味がある方はこちらもご覧ください。
第二新卒から大手企業への転職！大企業出身者が徹底解説！

まずは、自分の経験・スキルと親和性がある企業はどこで、どのポジションで、どういった人材を求め、どのタイミングで転職すべきなのか、情報を収集してみてはいかがでしょうか？
キャリアアップやキャリアチェンジをお考えの第二新卒の方はお気軽にご相談ください。

NTTデータの有価証券報告書を参照すると
直近の平均年収は約906万円
となっています。
また下記では、過去5年間の平均年収をまとめています。
NTTデータ IR情報

年度	平均年収
2024年	約906万円
2023年	約867万円
2022年	約852万円
2021年	約841万円
2020年	約834万円

国税庁によると日本の平均年収は460万円のため、NTTデータの有価証券報告書からみても年収水準が高いことがわかります。
参照：国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査結果」

NTTデータが公開している平均年齢等社員データ（各年度3月31日現在）をみると、最新である2022年度の平均年齢は39.0歳となっています。 これは、他産業と比較しても平均年齢が低いIT業界の平均値である40.6歳をさらに下回っており、若い世代が活躍していることがわかります。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査」

NTTデータの離職率は直近（2022年時点）で4.6％となっており、非常に低い水準となっています。
また、上記の数値は定年退職者を含んだ数値であり、自主退職者の割合をみると2022年度は3.3％となっているため、離職率の低さが顕著にわかります。

上記の数値を見ると、NTTデータは第二新卒を含む中途採用者であっても長く働き続けられる企業であることがわかります。
下記では、NTTデータの福利厚生についてまとめていますので、ワークライフバランスを保った働きやすい環境づくりのために どのような制度が用意されているのか知りたいという方は、ぜひチェックしてみてください。

参照：平均年齢等社員データ（各年度3月31日現在）

NTTデータは平均取得率85.2%、平均取得日数16.6日という有給取得実績、3.3%という離職率からわかる通り、ワークライフバランスがとれた日本有数のホワイト企業です。 女性が働きやすい環境も整備しており、女性の管理職割合は21%、育休復帰率は100%となっています。
日系大企業ということもあり充実した手厚い制度が多数ありますので一部抜粋してご紹介します。

カフェテリアプラン	毎年一定のポイントを全社員に付与し、各自のライフプランに合わせて、住宅補助（家賃補助や住宅ローン補助）、財産形成、健康増進・レクリエーションなど、様々な福利厚生メニューから自由に選択し、利用できる仕組み。
研修制度	トレーナー制度、ビジネススキルトレーニング、プロフェッショナルスキルトレーニング、自己啓発支援、海外留学制度　など
健康管理	定期健康診断、健康相談、人間ドックなど
保険	雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
休日・休暇	週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇20日、特別休暇(慶弔ほか)、病気休暇、ライフプラン休暇、産前・産後休暇、介護休暇、看護休暇など※特別休暇（出産・育児・生理）及び病気休暇については試用期間中は無給
出産休暇	出産予定日前6週間目（双生児などの場合は14週間目）にあたる日から出産後8週間目にあたる日まで休暇が取得できる制度
育児休職制度	最長で子どもが満3歳になるまで一旦休職することによって育児に専念し、休職後に引き続き勤務できる制度
介護休職制度	介護を理由として、最長1年6か月まで休職可能な制度
短時間勤務制度	●育児のための短時間勤務 育児を理由として、子どもが小学校3年生の年度末まで、4・5・6時間という短時間の勤務を選択することができる制度 ●介護のための短時間勤務 介護を理由として、最長3年4・5・6時間という短時間の勤務を選択することができる制度
育児・介護期間中の時間外及び深夜勤務等の制限	予め届出を行うことで時間外及び深夜勤務を制限もしくは免除とすることができる制度
有給休暇制度（年次休暇）	年間20日間の有給休暇（年次休暇）があり、1日単位、半日単位、または、１時間単位で休みを取ることができる制度
再採用制度	パートナーの転勤、妊娠・出産・育児・介護等によりやむなく退職する社員が、事前に再採用希望者登録をしておけば、退職後（期間制限有）に再度選考を経て就労できる制度 ※入社3年以上
テレワーク制度	会社貸与のノートパソコンやスマートホンを利用し、場所を問わない働き方のひとつとして、外出先や自宅での勤務を可能とする制度。
裁量労働制度、フレックスタイム制度	始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度。生活と業務の調和を図りながら、効率的に働く事ができ、労働時間を短縮できる
定年・再雇用・退職等	定年有（満60歳）、継続雇用制度有（65歳まで）、自己都合退職および解雇時は予告期間を設ける
その他	受動喫煙対策：屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり

NTTデータの残業時間は？
NTTデータが公表している社員数等データによると2021年の社員1人当たりの年間総労働時間は1982時間となっています。
補足すると厚生労働省が公表する2021年の一般労働者（パートタイム労働者以外のもの）の年間総労働時間は1945時間となっていますので、NTTデータの年間総労働時間は日本企業の中でも中央値に近い値となっています。
※参照：厚生労働省「労働時間制度の現状等について」

高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財やグローバルで活躍できる人財の育成に注力し、社員の多様な専門性・志向に応じた学習を推進しているほか、高い専門性に応じた処遇の実現等、社員の自律的な成長を促す制度を整備しています。

人財育成においては、実務教育（OJT）を要に、それを補完するものとして集合研修（OFF-JT）を充実させることとしています。
また、目まぐるしく変化する事業環境に対応するため、高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財の育成やグローバル市場で活躍できる人財の育成にも注力しています。
各職場では、育成責任と育成指導の役割分担を明確に定め、社員が自身の年間学習計画を設定する制度を設けることで、職場・社員双方へ組織的に働きかけ、学習意欲を高めています。

研修体系は、専門性を高める「テクニカル系研修」と、ビジネスパーソンとしての能力向上を図る「ビジネス系研修」、グローバル対応力を鍛える「グローバル系研修」があり、社員の役職や業務に応じて必要な研修を適切なタイミングで受講できる環境を整えています。また、すべての社員が業務から離れて一定量の知識やスキルを習得できる体制も整備しています。

社員が高度な専門性と変化対応力を有するプロフェッショナル人財となることを目的に「プロフェッショナルCDP（Career Development Program）」を導入しています。「プロフェッショナルCDP」は、社員の現在の到達レベルの認定や能力開発の方法をわかりやすく社員に提示し、入社から退職までの社員一人ひとりの自律的な成長を支援するもので、国内グループ会社へも展開を図っています。2021年度には国内外*2で14,290人が新規認定され、延べ86,900人が現在同社グループで認定されています。

デジタル化が加速する中、「全社員のデジタル対応力強化」に取り組んでいます。2017年度からデザイン思考やアイディア発想法に関する研修やセミナーを実施し、2019年度からは社員の継続的なスキルアップ/学び直しをねらいとして業務時間の一部をDigital& Globalに向けた自身のスキル強化、他組織とのナレッジ共有等に充てるセルフイノベーションタイムを推進し、2021年度は全社1人当たり平均71時間の実績となりました。

海外事業の急速な拡大に伴い、市場や競争環境の変化に応じて柔軟に活躍することのできるグローバル人財を育成するために、主として「グローバルに活躍できる幹部人財の育成」と「日本国内で採用した人財のグローバル化」を軸に取り組んでいます。

社員の雇用形態にかかわらず、成果・業績・行動を重視した処遇体系を整えています。社員それぞれが期待される「ビジョンの実践」と「プロフェッショナリティの向上」を発揮し、「成果・業績」を上げることを社員の行動スタイルとして定着させています。2022年4月には、新たな人財育成基盤OliveOneを導入し、社員の多様な専門性・志向に応じた幅広いコンテンツの整備、学習の設計と獲得スキルの見える化、コミュニティ学習を通じた共創促進と学びあう風土の醸成を進めていきます。
勤務評定については、一人ひとりが上司と面談をして個人目標を定め、その成果に対する評価を行うほか、多次元的な評価も実施するなど、多様な側面から透明性のある評定が実施されるよう努めています。
また、短期的な業績向上に目標が偏ることがないよう、社員持株会、退職手当、確定拠出年金制度等、中長期的なモチベーションにつながるインセンティブを導入しています。

NTTデータで働く現役社員の声としてインタビューからNTTデータへの転職理由について一部抜粋してご紹介します。
参考：NTTデータ、人と仕事、キャリアを伝えるWEBマガジン

男性 日産自動車→NTTデータ
転職した大きな動機は、ITの世界に身を置きたかったからです。私は前職の日産自動車でも、文系卒でありながら一貫してITに関わってきました。当時の日産自動車は、まさにグローバル化を推し進めていた時期で、私はオフショア開発のパートナー選定など、ITの調達を担当していました。

最後の3年間は海外マーケティング部門に在籍しており、現場にITを導入する立場として、ナレッジマネジメントを担当。海外のベストプラクティスを収集したり、日産ブランドを海外のグループ会社や協力会社に浸透させるインターナルコミュニケーション／インターナルブランディングを担当しました。販売情報管理システムやコミュニケーション基盤をベンダーと共同で開発し、海外拠点への導入促進も行っていましたね。

そうした中で「ITの力はすごい」と、リスペクトする気持ちが高まっていきました。しかし、ITを突き詰めようとすると、どうしても事業会社の中では経験できることに限界があります。そこで、IT企業に飛び込んで、もっと極めていきたいという想いを持つようになりました。数あるIT企業の中でも、日本最大のSIerで仕事ができれば知見が広がると思って、NTTデータに応募しました。 男性 不動産ディベロッパー→NTTデータ
転職の大きな動機になったのは、もっと多くの人たちに対して影響を与えられる仕事がしたいという想いです。当時、私は新築分譲マンションの営業を担当していましたが、自分の担当するお客様には幸せを届けられますが、それ以外のお客様には影響力を持つことができません。
また、娘も生まれたばかりで、家族との時間をもっと大切にしたい、ワークライフバランスを大切にしたいという想いもありました。
NTTデータに転職した友人から話も聞いており、転職するのであれば今の環境よりも大きな舞台にステップアップしたいという点で、NTTデータはこれ以上ない選択肢でした。

NTTデータは、1988年に日本電信電話株式会社のデータ通信本部をベースに設立された企業です。
日本ではシステムインテグレーターの先駆けとして、現在もIT社会をシステム面から支えています。
情報サービス業界では最大手に属する企業であり、あらゆるビジネスの根幹に関わっています。
創立30周年を迎えた2018年5月には、2025年頃にIT業界のGlobal Top 5になることを目標に新たなグループビジョン「Trusted Global Innovator」を発表。

社名	株式会社NTTデータ
本社所在地	東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
設立	2022年11月1日（創業：1967年）
代表	佐々木 裕
人員数	約193,500人(連結従業員数)
連結子会社数	312社
資本金	1,000百万円

日本のシステムインテグレーション業界をけん引する使命のもとに誕生したNTTデータは、設立以来、公共分野のシステムはもちろん、金融、製造、通信などの法人向けのシステムをはじめとしたさまざまなビジネスの変革をITの力で支えてきました。
ここではNTTデータの事業領域についてご紹介します。

税務、雇用・労働、貿易、交通など、社会を支える情報システムの開発・運用のほか、安全・便利で豊かな地域社会の実現のためのシステムやサービスを提供。また、高信頼な情報通信基盤のもと、教育現場の取り組みをさまざまな角度から支援しています。

日常的な健康増進・疾病予防を支える健康管理システムや医療情報の共有化による医療業務の効率化・高度化を図る地域医療連携ネットワーク、さらには急病・災害発生時の救急搬送システムなど、様々な観点から暮らしの“安全・安心”を支えるシステムやサービスを提供しています。

政府系金融機関、証券、生・損保、銀行、信用金庫・信用組合、労働金庫、JAバンクなどの幅広い金融機関へ、個別利用型や共同利用型など、規模や目的に応じたシステムを提供。さらに、多様なアウトソーシングサービスにより、金融機関の業務効率化やサービスの質的向上を支援しています。

金融機関同士や小売会社、クレジット会社、行政などの決済・収納窓口を結び、日本の金融・経済を支える大規模ネットワークシステムを開発・運用しています。また、電子マネーセンターやクレジットカードの認証システムの構築などにより、キャッシュレス社会の発展に貢献しています。

メールやWebアクセス、決済サービスなど、多機能化・高機能化を続ける携帯電話、スマートフォン。その安定した稼働を支えるシステム基盤を構築・運用しています。また、通信業界や放送業界のビリングシステムや顧客管理システムの開発を通じてお客様の事業の発展に貢献しています。

次世代に向けた持続可能な社会を構築するために、お客様や社会全体の環境負荷を低減させるITソリューションを提供しています。最新の情報通信技術を活用し、社会の新たな情報化ともいえる「スマートコミュニティ」「次世代社会インフラ」の構築を強力に推進し、新たなサービスを提供していきます。

生産・販売・物流など一連の業務プロセスの合理化・効率化や、バックオフィス系ソリューションの提供、顧客ニーズの分析、システムの最適化など、様々なニーズに対して、コンサルティングからシステム開発、ITサービスの提供まで、グローバルレベルでの多彩なサポートを通じてお客様の事業の発展に貢献しています。

流通・サービス分野のグローバル化や業態・業種を超えた提携など、急速な変化を見せるビジネス環境において、お客様のニーズに即応する先進の流通ソリューションやサービスを展開しています。

先進的な技術でITサービスを支える基盤・ソリューションを提供しています。クラウド／オープンソース技術を活用し、IT基盤のサービス利用への移行や最適化を支援します。ほかにも、海外拠点を活用した各種アウトソーシング（ITO、BPO、AMO）やビッグデータ活用、各種セキュリティサービス、スマートデバイス活用など、豊富な実績と確かな技術力でお客様のニーズにお応えします。

NTTデータの目指す未来としてプロジェクト事例を一部抜粋してご紹介します。未来へ向けたワクワクするようなプロジェクトに携わることができます。

昨今、少子高齢化や環境問題、新型コロナがもたらす新しい生活者ニーズの多様化や変化、政府が推進する行政のデジタル化等、まちづくりに求められる要素は複雑化しています。これらの要素に、持続的に対応していく手段としてスマートシティが注目されています。

NTTデータでは社会課題解決に貢献する手段の1つとしてスマートシティに取り組んでいます。
例えば、これまでNTTグループで連携し、ラスベガスシティのスマートシティ化や田園調布雙葉学園におけるスマートキャンパスの取り組み等において、プロジェクトを中心的に推進する役割を担ってきました。こうした知見を生かし、それぞれの地域にあった都市機能・サービスを生活者視点で価値創出していくための新ブランド「SocietyOS」を創設しました。
生活者視点にたって、必要なサービスを素早く提供していき、スマートな街・社会づくりに貢献しています。

少子高齢化が進む中、国内では労働力不足が社会問題となっており、特に労働集約型産業である流通・サービス業ではデジタル技術を駆使した業務効率化の推進が業界全体で不可欠となっています。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて消費者の価値観や行動は多様化しており、できるだけ非対面・非接触で買い物を済ませたい、レジで並ぶ手間や時間を省きたいというニーズが高まっています。

こうした社会問題の解決、ならびに消費者のニーズに基づく新しい買い物体験の提供の実現に向けて、2021年9月に、東京・豊洲のNTTデータ本社　豊洲センタービルアネックスビルにレジ無し店舗（ウォークスルー店舗）をオープンしました。
事前登録しておいたスマートフォンのアプリにあるバーコードをかざして入店すると自動的に認証されます。消費者が手に取った商品は棚の重量センサーと店舗に設置したカメラからの情報によって自動検知され、あらかじめ登録されたクレジットカード情報によって自動決済。店舗を出てまもなく、すべての決済が完了しています。
人件費削減、購買データの収集・活用、万引き防止など、さまざまなメリットが期待される無人店舗。NTTデータは、デジタル技術を用いたデジタル店舗出店サービスを提供します。

貿易業務のデジタル化はそのプレーヤーの多さ、仕組みの複雑さゆえに、従来の技術では実現不可能と言われてきました。

NTTデータはブロックチェーン技術を活用することにより、貿易に関わるプレーヤーの間で一気通貫の情報共有ができる貿易プラットフォーム「TradeWaltz®」を構築し、貿易文書の電子化にとどまらない新たな価値をユーザへ提供します。
貿易書類がスマートデータ化され、プロセスが可視化されるようになると、より正確でリアルタイムな情報に基づくトレードファイナンスやAML対応、トレーサビリティなど、これまで考えられなかった新しいビジネスを作り出すことが可能になります。

新型コロナウイルスの感染拡大により改めて注目を浴びた医療業界。医療の発展を支え、人々の健康を守るため、ITには何ができるのか。

NTTデータの海外グループ会社のeverisが提供するクラウド型遠隔医療ソリューション「ehCOS Remote Health（イーコス リモートヘルス）」は、患者自身でセルフトリアージを実施し、診断を受けることができるソリューションです。診断を受けた患者や検査の結果、陰性判定となった後に体調が悪化した患者に対して、電話によるモニタリング機能も提供している他、ビデオ会議や統合型チャットシステム機能の提供により、患者・医療関係者・介護員間のスムーズなコミュニケーションにも貢献しています。
すでに本ソリューションを利用しているヨーロッパ、南米等の医療機関では遠隔医療に不可欠なツールとして認識されています。

未来の金融システムを展望する上で重要な要素となるのが、フィンテック（FinTech）企業や自治体と金融機関をつなぐ“オープン”なプラットフォームです。オープンなプラットフォームにより、硬直的といわれていた金融サービスが弾力的に運用できるようになる。

この弾力的運用の提供をNTTデータが担っています。NTTデータは2021年10月より、誰でも無料で利用できるオープンな金融APIマーケットプレイス「API gallery™」を開設しました。
API galleryは、フィンテック企業や自治体など「API利用者」と金融機関など「API提供者」をつなぐオープンなプラットフォームです。API利用者は特定の企業や団体のAPIに縛られず、幅広いAPIを無償で検索できます。
日本最大の金融APIエコシステムへ成長させるため、金融機関/企業を合わせて200団体以上の参加を目指しています。

NTTデータの持つキャッシュレス決済プラットフォーム「CAFIS」。それは、国内ほぼすべてのカード会社、金融機関だけではなく、自治体や海外のネットワークと100万店以上の加盟店を結ぶお客様の結節点と言えるキャッシュレス決済総合プラットフォーム。ここ数年、コロナウイルスの影響によるデジタル化、政府主導のキャッシュレス還元施策の影響で、瞬く間にキャッシュレス化が進んでいます。
そのような社会の流れの中で、「CAFIS」のあり方も大きく変革することが求められています。購買活動のデジタル化に適したシームレスな接続、多様なチャネル・決済手段へのワンストップ接続・デジタルテクノロジーを駆使し極力人手を介さない営業と運用。飲食店のモバイルオーダーや家電・アパレル・家具などのショールーミング化。また近年では実店舗のデジタル化も進行し、リアルとオンラインの強みの融合により顧客体験（CX）を向上させることにもつながります。

昨今の気候変動により、洪水や森林火災など気象災害が発生し、人命にも関わるさまざまな影響をもたらしています。これら気象災害による原因は人間活動によるものと国連より断定され、気候変動問題への対応は一刻を争う重要な社会課題として急速に広がりを見せています。

NTTデータは企業理念である「NTTデータは、情報技術で、新しい「しくみ」や「価値」を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する。」を念頭に、デジタルの力を活用してこの社会課題を解決すべく、2021年10月1日に「グリーンイノベーション推進室」を設置しました。
社会全体のCO2排出量削減に向けて、国内事業分野、海外グループ会社と連携し、コンサルティングによるお客さまの削減計画立案の支援や、グローバルスタンダードなソリューションによるCO2排出量の可視化、デジタルを活用したプラットフォームによるサプライチェーン全体でのCO2排出量削減などを進め、脱炭素化社会の実現に貢献しています。

NTTデータとGoogleで検索すると、「やめとけ」という関連キーワードがでてくることがあります。
このようなネガティブな関連キーワードが出てくると転職に不安を感じてしまう方もいるかもしれませんが、必ずしもネガティブな理由でこのような関連キーワードが出ているわけではありません。
また、NTTデータ以外の企業であっても検索するとこのような関連キーワードがでることは珍しくないといえます。
上記のような関連キーワードが出る理由として考えられるのは、下記の5つです。

前述しているように、NTTデータは国内平均と比較しても年収水準が高く、 その分求められる業務の質も高まったり、業務量自体が多くなったりすることが予想されるため、「やめとけ」と言われることがあります。
また、年収水準が高い分、キャリアアップを考えた際に他の企業が見つかりにくいという点もこのようにいわれる理由の1つでしょう。 転職難易度が高すぎると言われているというのも、NTTデータがやめとけと言われる理由の1つです。 前述しているように、NTTデータは高収入が見込めるほか企業としての安定性も高いため第二新卒からも非常に人気があり、転職難易度は高いといえるでしょう。
一方で、NTTデータは中途採用に積極的であることから、第二新卒であっても転職できる可能性は十分にあるといえます。 基本的にNTTデータは転勤が少ない傾向にあり採用された都市での勤務が基本となっていますが、 国内に数多くのグループ会社や支店を持っているため、一部転勤となる可能性もあります。

また、国内のみならず海外にも展開されているため、海外勤務の可能性もあるといえるでしょう。 そのため、転勤や海外勤務を考えていないという方からすると「やめとけ」という結論に至る可能性もあります。 ただし、海外赴任の場合には赴任手当がつくうえ、現地での住居費等も会社負担になるため、海外勤務にも興味があるという方にとってはNTTデータへ転職するメリットにもなりえます。 NTTデータは、営業を含め激務になりやすいのではという噂があることで、うつ病など精神病の懸念から「やめとけ」といわれることがあります。 ただし、繁忙期においてはどの企業であっても残業時間が伸びたり激務になってしまったりする可能性があるため、NTTデータが特別激務になりやすいとは言い切れないでしょう。 また、NTTデータでは月間平均残業時間を公開していますが、2023年度におけるNTTデータの月間平均残業時間は28.7時間となっており、他の企業と比較してもそれほど長いとはいえないでしょう。 NTTデータは中途採用者の大学レベルが高い傾向にあるため、学歴フィルターがあるのではと噂されることがあります。 ただし、NTTデータでは学歴フィルターがあると明言されているわけではないほか、他の企業でも同様の噂は存在していますので、必ずしもそうとは限りません。