コンサルティング業界の種類・分類一覧

コンサルティングといっても、戦略、IT、人事、ファインナンスなどのテーマから、製造、小売、医療など業種に特化したものまで多種多様に存在します。 いろいろなわけ方がありますが、主に各コンサルティングファームの特徴別に業界を分類してみました。 どのような領域テーマ、業界があるのかご覧ください。

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○○系ファームというように、今では数多くのコンサルティングファームの種類が存在します。

まず大きく分類すると5つあり、世界初のファームである戦略コンサルティングファーム、
Big4と呼ばれる4大会計事務所を母体としその流れを組む総合系コンサルティングファーム、
日本の大手金融機関が研究・リサーチを目的として創設したシンクタンク系ファーム、
大手IT企業やベンダー企業が始めたITコンサルティングファーム、
20世紀中ごろに生まれた人事領域に特化した組織人事系ファーム、
などがあります。

ITの発展や、企業活動がのグローバル展開など企業を取り巻く環境や、複雑化に伴い、細かく各領域に特化したコンサルティングファームも生まれてきます。
例えば病院や医療に特化したヘルスケア系ファーム、財務（FAS）・会計に特化したFAS系ファーム（一部Big4系の流れを組む）、企業・事業再生に特化した再生系ファーム、そして日本独自の文化慣習・会社制度に特化し高度経済成長をきっかけに設立された国内独立系ファームなどがあります。 またさらに細かく、金融、製造業、小売などインダストリーのどれかや、リスク、プロジェクトマネジメント、M&A、マーケティングなどコンピテンシーのどれか、に特化したコンサルティングファームも誕生しています。
こういった背景をもとに企業にとっては、経営層の問題解決（中長期戦略・新規事業立案など）だけではなく、ミドルマネジメント層や1部門、時にはスポットで、など局所的で効果的にコンサルティングサービスを活用できるようになっていると言えるでしょう。

コンサルタントへの転職をお考えの方の中でも、やはり業界の市場規模も気になる方もいらっしゃいます。
それにより転職の有無を決める方もいらっしゃるかと思いますので、参考値としてご紹介いたします。
まず日本におけるコンサルティング業界の市場規模ですがIDC Japanの調べによると2019年は前年比7.3％増の8,217億円（2016年参考：6,792億円）。特にデジタルトランスフォーメーション関連のプロジェクトが増加が市場拡大を牽引しており高成長を遂げている状況となっています。
またコロナウィルスにおけるマイナス影響も懸念されていますが、DXに関わる継続的な取り組みが続いている国内においてまだまだ成長するという予想であり2024年には1兆円に達するとみられます。

「コンサルティング」というビジネスは19世紀末アメリカで誕生しました。
当時、技術者であったフレデリック・テイラー氏が工場での作業に「作業単位の分割」と「単位ごとの時間」に基づく「科学的管理」を取り入れ、見事工場を蘇らせました。その後、同氏がこの考え方を様々な工場に導入する支援を行ったことがコンサルティングの始まりだと言われています。
この時代は個人でコンサルティングを行う人がほとんどで、現在のようなコンサルティングファームはありませんでしたが、次第に個々が集まり共同事務所を開くようになり、徐々に「コンサルティング」というものが社会に浸透していくようになります。

世界最初のコンサルティングファームは1886年マサチューセッツ工科大学のアーサー・D・リトル博士により、大学内に設立された「アーサー・D・リトル」の前身である「グリフィン＆リトル」です。
初期のコンサルティングは「効率化」という観点のコンサルティングで、現在の業務改善・業務改革・BPRに近いスタイルのコンサルティングを行っていました。
次第に「経営戦略」という視点でCEOなど経営責任者が扱うテーマを助言する戦略コンサルティングファームも誕生してきます。
1914年、エドウィン・ブーズがシカゴにファームを設立（後のPwCストラテジー）、1926年、前身であるカーニー・アンド・マッキンゼーが分裂しジェームズ・マッキンゼーがニューヨークオフィスを率いてマッキンゼーを、アンドリュー・カーニーがシカゴオフィスを率いてA.T.カーニーをそれぞれ設立するなど、現在も業界をリードする外資系大手コンサルティングファームが誕生してきました。

19世紀後半は企業の大型化に伴い、役職の階層が生まれ管理職というポジションも生まれました。こうした流れを受けて、今でいうMBA、経営学を学ぶ学部が各大学に出来始めます。
一方で「経営コンサルティング」という言葉確立されたのはもう少し先の時代になります。現在では知る人ぞ知るトップファームであるマッキンゼーアンドカンパニーが「経営コンサルタント」という職業を確立していきます。
当時中心的な役割を担っていたマービン・バウアーがコンサルタントの職業規範ともいえる「あるべき姿」を作り上げていきました。彼が経営コンサルティング産業の父と呼ばれる所以です。
また「コンサルティングスタイル」が変わったのもこの頃です。それまでは経験者しかコンサルティングができない、いわばその人の人生経験から提言するというスタイルから、新人でもファクトベースでデータや定量化された事実に基づいてコンサルティングを行う手法に方針転換します。論理的思考や経営理論からクライアントの課題と向き合っていく現在のコンサルティングが確立されました。

その後、コンサルティングファームとしては、1963年、アーサー・D・リトルからスピンアウトしたブルース・ヘンダーソンがボストンコンサルティンググループ（BCG）を、またそのBCGからローランドベルガーがスピンアウトし、ミュンヘンにローランド・ベルガーを設立。1973年にはBCGからスピンアウトしたビル・ベイン他4名によりボストンに、ベイン・アンド・カンパニーを設立するなど、20世紀後半はコンサルティングという職業が台頭していく時代となりました。

コンサルティングテーマ別でコンサルサービス（プロジェクト）をご紹介いたします。
コンサルタントの仕事についてはこちらからご覧ください。

コンサルティング案件はパートナークラスの営業や、直接ファームへの依頼、競合他社とのプレゼンテーションで受注が決まります。

◆プレゼンテーション
企業のおかれている状況、問題の背景、解決へのアプローチ、取組体制、プロジェクト期間など、プロジェクトの提案書を作り、企業の経営層へのプレゼンテーションを行います。プレゼンでは複数のコンサルティングファームとコンペを行うこともしばしばあります。

◆案件受注
クライアントに提案を受け入れてもらい正式にプロジェクトを受注します。ここでコンサルティングファーム側でメンバーが選出されプロジェクトチームが組まれます。また同時にクライアント側でもプロジェクトメンバーの選出を依頼し、社内の推進役を務めてもらうようにします。

◆キックオフ・ミーティング
チーム発足後、全員で集まり顔合わせと、プロジェクト全体の体制、スケジュールなどの確認を行います。

◆インタビュー・仮説
問題解決の仮説構築のため、クライアント社内や社外の専門家にインタビューをしたり、データ収集をし材料を集めていきます。問題解決に向けて仮説を立て、検証するサイクルを繰り返し、クライアントとも議論しながら進めて行きます。

◆課題解決方法の決定
これまで集めた情報・データを基に最終的な課題解決方法を策定していきます。チーム内で議論し最終的に提案すシナリオを固め、中身を充実させてから最終報告、提案に臨みます。

◆提案・実行支援
最終的な結論を経営層に報告・発表します。この報告が終われば、ひとまずプロジェクトは終了です。近年では策定した課題解決方法を実行するため、クライアントと一緒に実行支援まで行うコンサルティングスタイルが多くなっています。クライアントに成果が出るよう定着に向けて改善を図りながら支援していきます。

まず各コンサルティングファームの採用状況ですが、基本的にコンサルタント採用においては各社「ポテンシャル採用」を行っております。
コンサルタントの仕事は「クライアントの収益をあげること」これに尽きます。企業の経営課題を明らかにし解決することが仕事ですが、企業経営の経験を積んだ若手は少数であることや、自らの経営経験を売るわけではありませんのでポテンシャルとして論理的思考能力（ロジカルシンキング）・コミュニケーション能力が重要視される傾向にあります。
また一般的には年齢・学歴といった部分も見られ、ファームによっては志望動機も必要になる場合もあり、業界やテーマに特化したファームではその専門知識を有していることにより有利に採用が進むケースもございます。 様々なバックグラウンドの方々がコンサルタントへと転身しており、メーカー、消費財、商社・重工、銀行・証券・保険などの金融機関、官公庁、IT・通信、エネルギー、など大企業からベンチャーまで様々で、職種としてもエンジニア、営業、マーケット部門、管理部門担当者、国家公務員、医師、弁護士、税理士、公認会計士や中小企業診断士等の資格を持った方など、多種多様なバックグラウンドをもつ方々がコンサルタントとして中途採用で入社されています。