戦略系コンサルティングファーム一覧　-コンサル業界を代表するトップファーム-

グローバルリーダーの育成を使命とするグローバルトップファーム。

1926年にシカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーによって設立。1933年にマービン・バウアーが入社し、バウアーがニューヨークオフィスを率いて色々な経緯ののち、1947年に現在のマッキンゼー・アンド・カンパニーになる。バウアーは、マッキンゼーの成長を長期にわたってリードし、ファクトベースの分析的アプローチによる科学的・論理的な問題解決の方法論を確立したことで、「現在の経営コンサルティング業界の父」とも称されています。

日本支社は1971年に設立。1972年に入社した大前研一が1975年に出版した「企業参謀 戦略的思考とはなにか」は、日本における経営コンサルティングの礎を築いた書籍といえる（50年近く経った今でもロングセラー）。
日本へのローカライズを遂げ、グローバル化のプロセスにおいて他ファームに数歩先行するファームと言える。経営コンセプト等、日本からの情報発信も積極的に行っている。2006年7月にエアン・ショー氏の日本支社長就任以来一段とその傾向が強まった。

クライアントに常に最高水準の支援を提供することを掲げていることから、時代と共にクライアントのニースに合わせてサービス内容を拭げており、従来のジェネラルな経営コンサルティングを手掛けるインテグレイティプに加えて、デジタルやアクセラレート（実行支援）、オペレーション（サプライチェーン・マニュファクチャリングなど）、RTS（企業変革・事業再生）、クオンタムブラック（データサイエンティスト）、リープ（新規事業立案）などの多岐にわたるサービスラインを有する。

また、グローバルで真の「One Firm（ひとつのファーム）」として運営されているのが特徴で、各国のコンサルタントが国をまたいでプロジェクトにアサインされたり、社内のナレッジ（英語で管理されている）を有効活用する観点から、英語が社内公用語となっている（応募時の必要書類も英文レジュメのみ）。

1963年にアーサー・ディ・リトルから独立したブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された経営戦略コンサルティングファーム。

今では「経営戦略」という言葉は当たり前になっているが、初めて「戦略」という概念を経営に導入したのがBCG。また、「経験曲線」や「プロダクト・ポートフォリオ・マトリクス（PPM）」、「タイムベース競争」などの画期的なアイデアを開発したのもBCG。競合企業に対する「差別化」「優位性」の必要性をいち早く提唱し、「insight（洞察）」「Impact（インパクト）」「Trust（信頼）」のサイクルを付加価値の源泉として捉え、重視している。

いち早く日本市場に着目し東京オフィスは1966年にボストンに次ぐ2番目のオフィスとして設立。また、東京オフィス以外にも、名古屋・大阪・京都・福岡にオフィスを構えており、グローバルファームでありながらしっかりと日本に根差したファームといえる。その結果、日本において最も規模が大きい経営戦略コンサルティングファームとなっており、業界・テーマを広くカバーしている。

コンサルタントが多いということは≒案件数が多い、幅が広い、ということで日本全体に対する影響力、プレゼンスも大きい。 デジタルへの取り組みも積極的で、BCG Digital Ventures、Platinion、Gammaなどの専門の組織を立ち上げ、これまでの「戦略コンサルタント」採用だけでなく、アナリティクス、エンジニア、デザイナーを採用して自らプロダクトを作ったり、開発まで行っている。 最近の動向においては、アフターコロナにおいて、今後どのように不確実な状況に対応していけばいいのか、そのような場合での経営戦略案件が多く、トレンドキーワードとして脱炭素・カーボンニュートラルのプロジェクトテーマも多い。

同社を経て、経営者、大学教授等に転じた著名人も多く人材輩出ファームとしても有名。

「結果重視」主義、少数精鋭を貫くグローバルトップファーム。
1973年にボストン コンサルティング グループから独立したビル・ベインらによって設立。経営戦略の立案・提言だけで終わるのではなく、経営層が最適な意思決定を行い、実行し、継続的な利益といった具体的に目に見える結果を実現するところまで支援する「結果重視」主義を標榜したのは、ベインが当時のコンサルティング業界にもたらした大きなイノベーション。

「コンサルタントがクライアントにお届けするのは単なるレポートではなく、『結果』である。」の原則のもと、クライアントが不確かな未来の中、競争に勝てるよう、カスタマイズされた戦略を策定し、クライアントと共に、提言を具体的な行動に落とし込んでいる。また、社風を体現するものとして「True North」（真北）という言葉がよくつかわれる。針が少し東に傾いて見えるTrue Northとは磁北ではなく真北、風説や思い込みによる一見正しい答えや、単に理論的に正しいが実行不可能な答えではなく、企業と社会の最大価値を追求した本当の答えを提供したい、というベインのコンサルティングにおける信念であり、カルチャーにもなっている。

海外オフィスとの連携が多く、海外プロジェクトへのアサインや海外オフィスへのトランスファー制度などが充実している。東京オフィスに来るグローバルメンバーも多く、グローバル・ワンチームで活動している。プロボノ活動にも力を入れており、これまで多くのNPO・NGOなどの非営利団体に無償でコンサルティングを提供している。またプライベート・エクイティ等と組んで仕事をすることも多く、グローバルで最もファンドの案件が多いファームとしても有名。

1886年にマサチューセッツ工科大学のアーサー・デホン・リトル博士により米国・ボストンで設立された世界最古の経営コンサルファーム。過去にはアポロ11号のプロジェクトを支援するなど、設立以来イノベーションの先駆者としてのポジションを確立し、製造業や技術・研究開発周りのコンサルに特に強みを持つ。

設立当初は、製紙や化学繊維、化学化合物などの新規開発、工業化における生産製造技術の開発など、技術的な研究開発を支援したり、数多くの特許を取得したり、技術を中心としたコンサルティングを提供。転機となったのが1911年のゼネラルモーターズ （GM）初となるR＆D研究所の設立支援で、専門のコンサルティング部門を設立して経営コンサルティングの領域を手掛けるようになりました。正確にはこの時に、世界初の経営コンサルティングファームが誕生したことになる。

技術に立脚した経営コンサルティングに強みを持ち、「技術をいかにしてビジネスや社会に応用するか」という現在の技術経営（MOT ：Management of Technology）に近いビジョンを掲げ、技術をコアコンピタンスとする企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）、知的財産マネジメントを中心としたコンサルティング事業をグローバルに展開。
製造業・技術に強い経営戦略ファームという確固たる地位を確立。

そのため日本オフィスにおいても大手製造業・メーカー出身者や研究開発の経験者が多く在籍している。経営戦略ファームの中でもアットホームで温かい雰囲気を持ち、長い目でコンサルタントの成長を見守るファーム。

1926年にジェームズ・O・マッキンゼーによって設立されたジェームズ・0・マッキンゼー・アンド・カンパニーが前身。カーニーがシカゴオフィスを率いて色々な経緯ののち、1947年にA.T.カーニー・アンド・カンパニーが設立、これが現在のA.T.カーニーとなる。
カーニーは、コンサルタントはクライアントにアドバイスを提供するだけでなく、経営層と現場の両方に対して密接に関わり変化を手助けする必要がある、という考えに基づいたコンサルティング哲学を確立。これが当時は非常に画期的かつ効果的であり、経営層・マネジメント層に対する戦略策定とそれを実行できる粒度にまで落とし込んだ現場のアクションプランの策定まで、「目に見える成果（Tangible Result）」に拘ったコンサルティングというA.T.カーニーの最大の強みとなっている。

Tangible Result（目に見える成果）を謳い、実行可能な戦略の立案とその実現でTopファームの地位を確立してきましたが、直近では若きリーダー関灘氏（APAC代表 兼 日本代表）着任後、「日本を変える、世界が変わる」をビジョンに、「強い個」「尖った個」を重んじる社風が特長。同社のクライアントの9割は日本企業で構成されることも特徴的で、顧客の「目に見える成果」創出を通じて、日本の産業全体の競争力を強化し、「日本の変革」を大きく掲げ、名実ともに「The Best Firm」となることを目標としている。「日本を強くする」を合言葉に「産業・企業のグローバル成長」など産業界や顧客企業の未来を切り拓くテーマにも積極的に取り組んでいる。

一人一人のやりたいことを尊重し、個々の目指すキャリアを支援する場を提供することに重きを置いており、起業も推奨している。社内ではワークライフバランス含め、働く環境を見直す社内プロジェクトが実施され、コンサルタントの定着率が近年顕著に高まってきている。またプロジェクトのアサインメントにあたっては、社内公募制度を採用しており、コンサルタントの希望が大きく加味されることも特徴となっている。又、育児休暇制度等が充実していることもコンサルタントの定着率の高さに繋がっている。

「未来のソニーやホンダを100社創る」を合言葉に、2000年に当時ボストン コンサルティング グループ（BCG）の日本代表であった堀紘一を中心に設立された日本発の戦略コンサルティングファーム。戦略コンサルティングをベースにインキュベーション（新しい事業の創造）を手掛けることを掲げ、これを「ビジネスプロデュース」と名付けている（コンサルタントを「ビジネスプロデューサー」と称する）。

これまでは外資系戦略コンサルティングファームによって欧米で作られたグローバルな経営手法が日本を始め世界的に広められてきましたが、ドリームインキュベータが取り組んでいるのは日本でうまれた優れた考え方や手法をアジアを中心に海外に広め、アジアとして一緒に成長していこうというもの。創業以来一貫して鍛え上げてきた、高い戦略コンサルティングスキルを有する日本発の戦略ファームとして独自のポジショニングを確立している。

戦略コンサルティングスキルをコアケイパビリティとして、大企業向けに次代を担う新規事業を創造したり、国内外のベンチャー企業に対する投資・インキュベーションを手掛けたり、事業投資し事業経営を行うなど、様々な形でビジネスプロデュースを手掛ける。そのため日系/外資系含め経営戦略ファームの中でも、ピュア戦略プロジェクトの割合が最も高いと言える。

ベンチャーから大企業までの成長支援を行ってきたが、近年では、「技術」×「戦略」×「政策」の融合によりグローバルに新産業の創出・育成を行う「産業プロデュース」活動を加速させている。 また、中国、シンガポール、ベトナムに現地法人を積極展開し、成長著しいアジアと日本の産業の架け橋となるべく、日本企業のアジア展開を支援している。

100年以上の歴史を誇る老舗外資系戦略コンサルティングファーム「ブーズ・アンド・カンパニー」と「PwC」がグローバルで統合されて設立した外資系戦略コンサルティングファーム。

1914年にエドウィン・G・ブーズによって設立されたエドウィン・G・ブーズ・サーベイズが前身。ブーズは企業が成功するために大切なのは「製品（プロダクト）ではなく人（people not products）」であるとじ、特定のツールや方法論よりも専門家などの人間が適切なサポートを適材適所で行うことが重要であると考え、「経営コンサルティング」という職業を初めて世に生み出した。

ブーズは、1917年から第一次世界大戦に陸軍で従事しましたが、1919年に復職し、1929年にジェームズ・L・アレンが、1935年にカール・L・ハミルトンが加わります。1940年にアメリカ海軍のプロジェクトを手掛けたことがきっかけとなり、1941年には陸軍も手掛け、公共部門（主にアメリカ政府向け）のコンサルティングに進出。1943年に社名をブーズ・アレン・ハミルトン（BAH）に改称し、民間部門と公共部門のコンサルティングを拡大。「プロダクト・ライフサイクル・モデル」や「サプライチェーン・マネジメント」などのコンセントを創出。このBAHから、民間部門とアメリカ政府向け以外の公共部門が2008年にスピンオフしてプーズ・アンド・カンパニーが発足。そして、2014年にPWCグループに買収されてStrategy&になる。

日本オフィスは1983年に設立。2003年に経営戦略策定から実行支援に強みを持つジェミニコンサルティングジャパン（GCJ）と経営統合。2014年にPwCグループに買収されたあと、日本ではプライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー（日本では法人名に&が使用できなかったため、ブランド名はStrategy&）という名称になりましたが、2016年にPwC本体の戦略部門とPwCが2011年に買収していた戦略ファームのPRTMの3つの組織を統合し、PWCコンサルティングStrategy&として発足しました（法人格はPwCコンサルティング）。

経営戦略領域においては、過去に統合したGCJとPRTMとの相性が良く、BIG4の一角であるPWCグループの業務・ITや財務・会計・税務・法務の各領域との協働体制があり、経営戦略ファームの中で最も支援領域が広く、クライアントに適切なサポートを提供できる独自の体制を確立。CxOの戦略アジェンダなど、最上流の戦略案件を取り扱っている。またPwCコンサルティングの組織でありながらも、Strategy&としてグローバルブランドを維持している。採用基準や給与水準、トレーニング体制も独自のStrategy＆独自の体制を取っている。

唯一の欧州系戦略コンサルティングファームとして1967年にドイツ・ミュンヘンで設立。
「現場感」「手触り感」「膝詰めの議論」「クライアントの腹落ち」…などローランド・ベルガーを表現するワードが数多く生み出されている。トップダウンアプローチを採るのではなく企業の文化・社員の意思を尊重する事、アントレプレナーシップを尊重する企業文化も特徴的。

「Entrepreneurship（起業家精神）」「Excellence（最高の結果）」「Empathy（共感力・多様性）」の3つをコア・バリューとした企業文化を築く。さらには、社員や地域社会などの全てのステークホルダーを重視し（Serve all our stakeholders)　長期的な視座に立ち（Long-term perspective）、多様性や個性を尊重し協調・協働する（Cooperation and collaboration）ことで、クライアントおよび世の中の成長を追求しています。特に、起業家精神を大切にし、長期的な視座から成長を支援するスタイルは、クライアントへの支援内容だけでなくファームの運営にも表れており、アメリカ系ファームとよく対比される。

日本オフィスは1991年に設立。他の外資経営戦略系ファームよりも後発でしたが、ヨーロッパの中でも特に日本と似ているカルチャーであるドイツ発のファームということもあり、多くのクライアントから高い評価を獲得し、著しい成長を遂げている。特に、日本企業独特の文化や固性を尊重し、長期的目線で共に成長を追求する姿勢が、日本のクライアントにとって腹落ちしやすく、高い支持を得ている。外資経営戦略系ファームで唯一のヨーロッパ系ということで、独自のポジショニングを確立。

近年では最先端技術を擁する企業との提携・協業も多く、第一線で活躍するプレイヤーたちと知識、経験、企業家的視点をコンサルティング能力と融合させ、卓越した成果を追求している。

ハーバード・ビジネス・スクールの教授陣が1983年に戦略コンサルティングファーム「モニターカンパニー」を創設したことに端を発する。設立当初は、戦略コンサルティングにフォーカスしていたが、その後、顧客が必要とする様々なサービスを提供する方針に転換。1990年代の初期には、マーチャントバンキング事業を始め、プリンシパルエクイティファンドの立ち上げ及び投資と続いた。

日本に関しては、1989年にモニターグループ東京支社がアジア初のオフィスとして設立される。日本でのサービスは戦略コンサルティングにフォーカスされている。案件的にはマーケティング戦略や成長戦略等、純粋な戦略策定案件が多かった。東京オフィスが設立され20年を過ぎたが、他の外資系ファームに比べ、一段とグローバル色が濃く、プロジェクトでもグローバル案件が多く、入社後直ぐにアジアの案件数ヶ月出張と言う様な事も多かった。

2012年に一度日本から撤退したものの、2018年6月に新生モニターデロイトとして再始動。デロイトグループ傘下へ統合されデロイトグループの戦略コンサルティング組織として活動している。

1986年にボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタント10名により、国内初の独立系経営戦略コンサルティング会社として設立されたファーム。少数精鋭で採用した新卒全員をマネージャーまで育てあげるという方針をとっている点が特徴的。

当時の「経営戦略コンサルティング」はマッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループなどの外資系企業が強い分野だった。その様な中、日本をベースとする唯一の経営戦略専門集団として、より日本の企業文化に沿った経営戦略立案・実行を行うコーポレイト ディレクション（CDI）の理念は、コンサルティング業界に大きなインパクトを与える。

コーポレイト ディレクション（CDI）は欧米の合理的経営戦略思考を日本企業の経営に融合させることを基本テーマとすることで他ファームとの差別化を図る。設立以来、国内外の一流企業や官公庁の外部ブレーンとして実績を重ね、戦略系コンサルティング業界において規模・質両面でのリーディングファームへと成長を遂げる。

又、グループのコンサルティングファームにIT戦略策定等、IT分野の上流コンサルティングに特化したアクティベーションストラテジー、医薬、病院等ヘルスケア業界向けにコンサルティングを行う、CDIメディカルを持つ。また、2008年にはCDI-China(上海支社)、2011年にはCDI-Vietnam(ホーチミン支社)、2012年にはCDI Asia-Pacific(シンガポール支社)を設立し、「日本をベースとしたコンサルティングファーム」から「アジアをベースとしたコンサルティングファーム」への移行を進めている。

日系のファームとして、社内の協調性やチームワーク重視の傾向が外資系ファームに比べより強いことが特徴。この点が選考プロセスにも現れている。面接では人物面、ファームとのフィット感をじっくり見られる傾向にある。

2001年にBCG出身の島田直間氏が設立。「実行できる理想を。」をクライアントと目指し、業種・業界を問わず大企業から中堅・中小・ベンチャー企業およびPEファンドに対して、社名が表している通り、Planning（計画策定）だけではなくExecution（実行支援）まで行い、結果創出にこだわったコンサルティングを手掛ける。
また、プロジェクトテーマとしては、「売上向上」「新規事業」「事業展開」といった「攻めの戦略」に特化。戦略の策定および実行を支援し、確実な結果につなげている。

島田が創業以来こだわってきたこととして、「いただいた報酬以上の成果を出すことを基本とする結果創出」、「本当に結果を出すには10年ひと仕事と捉え、信頼関係を大事にして長期的にお付き合いする」、「お客様が望むものを追求し、常に時代適合かつ従来のコンサルティングの定義にこだわらないBevond Consuting」があり、真のクライアントファーストを追求しているハンズオン型経営戦略系ファーム。

企業成長・事業成長を目指す「攻めの戦略」は、クライアント企業の規模や成長フェーズによって多岐にわたる。中小ベンチャー企業では、事業の立ち上げや安定化、中堅企業・大企業では、停事業をさらに成長させるための戦略策定や次なる成長のための新規事業戦略策定、グローバル戦略策定など、豊富な実績がある。また、実行支援の内容も、人・組織を動かすための組織・業務設計からルール・仕組み作り、人材採用・育成まで、成長を実現するためのアライアンス・M&Aアドバイザリー・資金調達支援、場合によってはチャネル開拓・顧客紹介まで行い、結果創出を徹底的に支援。

このような実経営ともいえるコンサルティングを手掛けていることから、「事業会社で成功できる経営者」を人材育成の目標としている。新卒採用も長年行っており、コンサルタントの枠を超えて（Beyond）育てることにかなり力を入れているファーム。