外資コンサルとは？外資系コンサルティングファームへの転職特集

外資コンサルといっても様々なコンサルティングファームがあり、得意領域やその成り立ちなどで分けることが出来ます。同じ外資コンサルとはいえ、規模やビジネスモデルにも大きな違いがあります。各ファーム、グローバルネットワーク

戦略系コンサルティングファーム
外資コンサルの代表格と言ってもいいでしょう。ほとんどが米国（アメリカ）発のコンサルティングファームですが、その歴史は古く現在の多くのコンサルティングファームがこの潮流を組んでいます。
グローバルに展開していますが、その地域・拠点に根付いたローカライズされたコンサルティングスタイル取っており、コンサルプロジェクトは戦略立案や新規事業開発などCxOに関わる最上流の案件が多く、机上の空論で終わらぬようクライアント企業に入り込んで実行まで支援するファームが多い。

• マッキンゼー・アンド・カンパニー
  1926年にシカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーと彼の仲間達によって創設された経営コンサルティングファーム。科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立したファームであり、自他共に認めるトップファームの一つ。
• ボストン コンサルティング グループ
  1963年ブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された、経営戦略コンサルティングファーム。経営者、大学教授等に転じた著名人も多く人材輩出ファームとしても有名。
• ベイン・アンド・カンパニー
  1973年にビル・ベインによって設立された、経営コンサルティングファーム。徹底した「結果主義」を標榜し、「具体的に目に見える成果を出す」ことや「クライアントに変革（チェンジ）をもたらす」ことを目標として共有しており、ベイン・アンド・カンパニー（Bain & Company）のカルチャーにもなっている。
• A.T. カーニー
  1926年に米国シカゴで創立された経営コンサルティングファーム。高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業を最大の強みとし、日本においても幅広い分野において、コンサルティングを行っている。
• Strategy&
  1914年にエドウィン・ブーズにより創業（前身となるブーズ・アンド・カンパニー）された、世界的な経営コンサルティングファーム。プライスウォーターハウスクーパース株式会社とのグローバルな統合手続きを完了し、名称を「Strategy&（ストラテジーアンド）」に変更。先進的コンセプトを開発していることでも有名。
• アーサー・D・リトル
  米国で設立された世界最初の経営コンサルティングファーム。技術をコアコンピタンスとする企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）、知的財産マネジメントを中心としたコンサルティング事業をグローバルに展開。

総合系コンサルティングファーム
いわゆるBIG4と呼ばれる世界4大会計事務所から派生したコンサルティングファームを中心に企業規模が大きいことが特徴的。（旧会計系とも言われていました）
総合系と呼ばれるだけあり、あらゆる業種・業界に対応し戦略から業務・IT、システム導入まで一気通貫でコンサルティングを提供できることが強みとなっています。

• デロイトトーマツコンサルティング
• アクセンチュア
• PwCコンサルティング
• EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）
• KPMGコンサルティング

特化系コンサルティングファーム
その名の通り、ある業界やテーマに特化したコンサルティングファームです。国内においても多くのファームがありますが外資系コンサルでも多種多様なファームが存在しています。
例えばプライシング、小売、ITシステムなどからヘルスケア領域などに特化したファームがあり、戦略から業務改善、時にはシステム導入までおなうファームもあります。

• カート・サーモン
• ZSアソシエイツ
• L.E.Kコンサルティング
• アリックスパートナーズ

外資系コンサルティングファームは、普通の事業会社よりも高い生産性が求められるため、その分高いビジネススキルが身につきます。
身につくスキルの一つとして挙げられるのが、"論理的思考力"です。
コンサルタントとして働く以上、常に論理的に考える必要があります。コンサルほどに働いて論理的思考力が鍛えられる仕事はほかにないといってもよいでしょう。

そのほかで身につくスキルとしては、"高いタスク処理能力"があります。
先述したように、外資系コンサルティングファームでは、高い生産性を発揮することが求められます。そして外資系コンサルで働く人たちは、求められるだけの生産性を発揮するために、高いタスク処理能力を身に付けいてます。外資系コンサルに転職し、そのような高いタスク処理能力を持った人たちと一緒に仕事をすることで、自然と自分にも高いタスク能力が身につくことになります。

また、外資系コンサルで働くことで、プロジェクトマネジメント力も育まれます。
コンサルタントの仕事は、無計画では成り立ちません。定められたリソースと時間でクライアントを満足させられるだけの結果を出す必要があります。そのため、コンサルタントとして働くことで、精緻に計画を立てる能力、想定外の事態が起きた時に柔軟に計画を変更できる能力、その計画通りにプロジェクトを進める能力などのプロジェクトマネジメント力がはぐくまれます。
これら外資系コンサルで働くことによって身につくスキルは、転職しても高く評価されることが多いです。

コンサルは一般に、"激務"というイメージを持たれています。
今ご覧になっている方の中にも、コンサルを「一年中休む暇なく深夜まで仕事に向かうような仕事」というふうに捉えていらっしゃる方が多いのではないでしょうか。
しかし、実際のところ、コンサルタントは案件に合わせて働きます。
したがって、忙しい時期は確かに忙しいのですが、案件がクローズすれば１〜２週間ほどの長期休暇が取りやすいということです。
要するに、働く時はばっちり働き、休む時はばっちり休む、といった生活の仕方になるわけです。

外資系コンサルティングファームに転職することで、非常に広範で有益なネットワークを手に入れることができます。というのも、外資系コンサルティングファームには、高い能力と向上心を持った方が多く、そういった方達は、各分野でシニアマネジメントになっていたり、転職して、他企業・他業界で重要な存在として活躍する傾向にあるからです。
このような方々とのコネクションを築いておくことで、レファレンスによって案件を獲得できるようになるのはもちろんのこと、後々のキャリア面でも有利になります。

通常の事業会社であれば、経営に携わると思えばそれなりに年齢を重ねなければなりません。
しかし、外資系コンサルの、経営コンサルタントや戦略コンサルタントの職種に就けば、クライアント企業の経営に携わることができるようになります。もちろん、どれだけ深く携われるかは、実力次第の部分ではありますが、年齢に振り回されることは決してありません。
この点も外資系コンサルの大きな魅力の一つと言えるでしょう。

外資コンサルと言えば、何と言っても"高給取り""高収入"のイメージです。
有名なファームであれば、コンサルタントで年収1000万越えは当たり前で、マネージャーで2000万近く、パートナークラスになって5000万を超えるのも、非現実的ではない世界です。
参考として国内ファームのお話になりますが、上場しているファーム上位5社の平均年収は1,138万円なので一般的な日系企業と比べても高いと言えます。

以上紹介させていただきましたように、外資系コンサルタントというのは、様々なメリットのある非常に魅力的なキャリアといえるでしょう。

コンサルタントと言えば非常にハードな働き方で、毎日夜中まで働くのではと思っていらっしゃる方も多いかと思います。
コンサルティングファームは企業の答えのない課題解決を手掛けています。そのためには多くの情報収集から分析、仮設を立て課題解決まで長い時間を費やすときもあります。 プロジェクトが佳境であったりトラブルがあればさらに就業・残業時間は増える可能性はあります。
しかしコンサルティングファームにとって「人」は最大の武器であり、環境が悪ければ優秀な人材が離れていってしまう可能性もあるため、各ファームでは様々な働き方改革を行っており、 個々のライフスタイルに応じて、時短勤務、在宅勤務、フレックスや、介護・育児などの休暇制度も整備しています。

育成についても同様です。入社と同時に即戦力として結果を出すことは難しいです。ですので各ファームではコンサルタントの基礎能力や昇進時のトレーニングメニューなども豊富に用意しています。 グローバルに展開する外資系ファームではすべてのプロジェクトをナレッジ・ノウハウとして誰でも見れるように共有したり、メンター制度といって先輩社員とマンツーマンでサポートする制度を導入するなど個々人の成長機会を促進できるような仕組みが整っています。

外資系コンサルティングファームへの転職をお考えの方にとって、最も不安な点が、やはり　"選考に通過できるかどうか"　といことでしょう。
ご存知の通り、外資系コンサルティングファームの選考通過率はとても低く、ファームによっては通過率1％未満とも言われているほどです。
　 このような数字だけ見ると、外資系コンサルへの転職活動は、全くもって現実性の低い、無謀な試みのように思われるかもしれません。

しかし、外資系コンサルの選考は、対策によって選考通過確率を飛躍的に高めることが出来る可能性があります。

現状の選考通過率が低い主な理由としては、多くの転職志望者が選考に際して、ファームからチェックされるポイントを理解しないまま面接に挑んでいることが挙げられます。
これは逆に言うと、選考で見られるポイントを理解したうえで、しっかりと対策を積めば、選考を通過するのは十二分に可能であるということです。
次項では、外資系コンサルの転職に際して把握しておくべき選考のポイントについてご紹介いたします。

書類・面接においてコンサル適性があるか徹底的に見られる

まず履歴書・職務経歴書などの応募書類のポイントです。
日々数多くの応募書類をファーム側人事は目を通しています。ここでは「会ってみたい」と思わせる内容でなくてはいけません。
これまでの履歴を箇条書きにするだけでなく、どの経験がコンサルにおいて親和性があるのか、これまで培ってきたスキル・知識がコンサルになって活用できるのかを記載したほうが良いでしょう。

外資系コンサルの選考においては、おおまかに分けてコンサルタントとしての能力適性と志望動機の二点が見られます。
コンサルタントとしての能力適性に関しては、具体的には、論理的思考力とコミュニケーション能力の二点で判断されます。外資系コンサルの選考では、選考全般を通じて候補者の論理的思考力とコミュニケーション能力を見極めようとしてきます。
そんな選考の中でも特徴的な選考が「ケース面接（フェルミ推定）」と呼ばれる形式の面接です。

「ケース面接」とは、「日本全国にガソリンスタンドはいくつあるか？」、「コンビニの売上を伸ばすにはどうすればよいか？」、「食糧不足問題を解決するにはどうすればよいか？」などといった、一見すぐには答えの出ないような問題が課されます。
この手の面接を通過するには、"入念"な事前対策を"適切な"形で行うことが必要になってきます。

志望動機に関しては、具体的には、「なぜ、弊社なのか？ 現職ではダメなのか？ 」、「なぜ、他の競合ファームでないのか？」、「なぜ、今回のポジションなのか？」といった質問がされます。
こういった質問に的確に、淀みなく答えるためには、応募するファームの特徴、応募するポジションの具体的な仕事内容をしっかりと把握していることが必要です。
とはいえ、独力でファームの特徴や各ポジションの具体的な仕事内容を把握するのは、難しいものがあります。
　各ファームのHPを見ただけで、ファームの違いが分かる方は少ないでしょう。
また、特に大手ファームであれば、数百名から数千名の規模であるため、部門別採用になっており、応募部門（ポジション）によって、役割・仕事内容が異なります。そのため、ファーム別、ポジション別の対策が必要です。

外資コンサルファームの案件をいくつかご紹介致します。このほかにも未公開の求人案件も多数ございますので、ご興味のある方は弊社までご連絡ください。

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