PwCコンサルティング 転職・採用情報　-PwCコンサルティング への転職を成功させる方法は？中途採用難易度は？ - 面接・選考対策をご紹介-

いわゆるBig4の一角であり、グローバルに295,000以上の人員を擁するPwCネットワークの一員。PwCコンサルティング合同会社では約3,250人以上が在籍している。
経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファーム。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。

PwCコンサルティングでは通年でコンサルタント採用を行っています。
特徴的な点として、ファーム全体としてではなくユニット別で採用が行われております。（興味のある業界・テーマの専門性を身につけることができ、市場価値を高めることができます。）

※ストラテジーについてはStrategy＆（旧ブーズ）での採用になります。PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング 採用情報をご覧ください。

PwCコンサルティングは「BIG4」と呼ばれる外資系コンサルファームの一角でありコンサル中途市場でも非常に人気があります。その理由としては、
・大手企業との取引多数、社会貢献性の高いプロジェクトが多い
・業務・IT・戦略まで幅広いコンサル分野に関われる
・成長環境やグローバルなキャリアパスが魅力
・大手ファームというところで安定性がある
結果として、中途希望者が多く、競争倍率が非常に高いことが「中途採用の厳しさ」の第一要因となります。

PwCコンサルの中途採用では「即戦力」＝「コンサル適性があるかどうか」を重視されます。特に求められるコンサルとしての素養は以下のようなスキル・経験です。 ロジカルシンキングと仮説構築力
プロジェクト推進経験（PMOなど）
クライアントワーク経験（提案?折衝?納品）
業界・業務知見（金融、製造、公共、医療など）
未経験職種への応募も可能ではあるものの、“何かしらのコンサル素養があり今後伸びる可能性がある”ことを、面接で明確に説明できなければ評価されにくいです。
（ちなみに面接でロジカルシンキングがあります、と言ってもNGです。面接官からの応答や応募書類でこれらがあると証明できる要素がないといけません）

PwCでは一般的に以下のようなステップで選考が進みます。
書類選考→2，3回の面接
この選考プロセスすべてで論理性・再現性のある回答が求められ、これまでの経験やエピソードを深掘りされます。

特に注意したいのは、以下のような面接内容です。
「なぜコンサルか？」
「現職経験での深堀質問」
「フェルミ推定・ケーススタディ」
です。なぜコンサルか？は転職理由、志望動機、転職軸などすべてに一貫性があることと、ロジカルに説明出来る必要があり、現職おける質問も結局はコンサル適性があるのかを見ているので、PwCコンサルティングがみているポイントを抑えて答える必要があるでしょう。
さらにポジションによっては「フェルミ推定・ケーススタディ」が出てくるため入念な準備が必要でしょう。（受ける部門や面接官によって変わってきます）

PwCコンサルでは、「チームワーク」「誠実さ」「責任感」「オーナーシップ」など、コンサルタントとしての姿勢・価値観が非常に重要視されます。そのため、
・協調性や傾聴力
・誠実かつ建設的な態度で課題に向き合えるか
・アンラーニングしていく姿勢
・受け身で待ちにならず積極的に行動できる
かを見ており、形式的な回答よりも、面接内でのエピソードからカルチャーフィットが見られます。

PwCコンサルティングでは、大きくインダストリーとソリューションに2つに分かれており、それぞれの部門は

インダストリー
自動車・製造・エネルギー／消費財・小売・流通／ヘルスケア・医薬ライフサイエンス／情報通信／エンタテイメント＆メディア／金融サービス／官公庁・公的機関

ソリューション
X-Value & Transformationコンサルティング／オペレーションズ（サプライチェーン）／カスタマートランスフォーメーション／組織人事・チェンジマネジメント／ファイナンス＆アカウンティング／トランスフォーメーションストラテジー／導入支援（SAP、MSなど）／データアナリティクス／サイバーセキュリティ＆プライバシー／テクノロジーアドバイザリーサービス／エマージングテクノロジー／リスクコンサルティング

などに分かれています。
PwCコンサルティングは総合系コンサルティングファームということで、手掛けるテーマも幅広くご自身のキャリアからどの部門を選ぶべきか悩む方もいらっしゃるかと思います。
弊社ムービンでは随時PwCコンサルティングへのご転職をお考えの方にキャリア相談会を実施しておりますので、まずは一度ご相談頂ければ幸いです。

複数あるポジションの中でも人気のある求人をいくつかご紹介します。職務内容や応募要件などご参考になれば幸いです。

PwCコンサルティングへご興味のある方は、是非一度弊社までご相談頂けると幸いです。 弊社ではこれまで多くの方をPwCコンサルティングへとご支援させて頂いております。そのバックグラウンド（前職）も様々で、大手通信企業、電力会社、消費財、Webサービス、商社、IT企業、人材研修企業、銀行、証券、保険、メディア、医療機関など、以下弊社ムービンにおける転職支援実績も合わせてご参考にして頂ければ幸いです。

平均年収はコンサルティングファームということもあり他業界と比べて高くなっています。
基本的にはコンサル業界は成果主義であり上記でご紹介した役職キャリアパスに応じて給与は上がっていきますが、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップしていきます。

PwCコンサルティングの全体の平均年収（※弊社転職支援実績およびインタビュー調査から）は
約955万円
となっています。

※弊社ムービンではコンサル業界への転職支援実績No.1であり、数多くのご支援をさせて頂いたデータから参照しております。口コミサイト等では信憑性や新卒入社、入社後に給与アップした方も多いため、転職後の給与として参考にするにはよりリアルかと思います。

以下ご参考としてPwCコンサルティングと同じ総合系コンサルティングファームの役職と年収水準になります。
総合系コンサルティングファームでは30前後の場合、マネージャーかそうでないかにもよりますが600-1000万円位です。中にはパートナーレベルになれば戦略系以上というケースも多々あるそうです。（絶対ではありませんのでご留意ください。）

コンサルタントは「経営者の指南役」「頭が良くて企業局面の舵取りを担っている」「どんな問題でも簡単に解決していそう」と華々しいイメージですが、泥臭い仕事も多いのがコンサルタントです。
コンサルティングを提供する相手は企業の経営陣、その業界を熟知した人たちであり、その彼らを納得させるアウトプットを出さなくてはいけません。簡単にはいかないでしょう。
多くのコンサルティングファームではアナリスト、コンサルタント、マネジャー、パートナー（ファームによって名称は変わります）と役職・職位に分かれており、プロジェクトにおいて各職位の担当範囲も決まっています。
未経験からコンサルへと転職した場合、多くの方がプロジェクトにおけるリサーチ・情報収取から資料作成の業務を最初の頃は担当します。そもそもコンサルタントは前面に出ることはなく、企業の黒子役、裏方作業という側面が強い職業です。とはいえ自身の手掛けたプロジェクトが社会に大きなインパクトを出したり、企業の今後を担う事業のコンサルティングに参画するなど、そのやりがいは非常に大きいでしょう。そして１人前のコンサルタントになればバイネームでプロジェクト指名されることもあります。そのためにも地道な努力と積み重ねが必要になってきます。

コンサルタントへ転職する際に、こうした「コンサルタント」という職業について理解が薄い方は入社したあとにイメージとのギャップに悩まされたり、キャリアに悩む方も少なくありませんので、まずはコンサルとはどんな仕事なのかを理解しておきましょう。

ディレクター 男性
PwCで働く上で大切にしているのは「隠さない姿勢」。情報の透明性を保ち、チーム全員が同じ条件で取り組める環境を整えることに注力しており、自分の専門性を築くことを一つのゴールとして設定しています。これによりクライアントとの信頼関係を築くための基盤となるでしょう。PwCはグローバルチームとの連携がしやすく、チーム全体でデータ分析からシステム導入まで一括して対応できる点が強みです。

パートナー 男性
PwCの特徴として、あえて挙げるとすると「データに基づいた課題解決」かと思います。クライアントの課題を分析し、事実に基づく解決策を提供するプロセスを重視しており、データ分析の活用が信頼されるファームとしての基盤があります。メンバーの中には、コンサルティングというクライアント成果が絶対的なアウトプットとなっている業界において、PwCが目に見えない部分の貢献も評価する点に驚く方も多いのも特徴でしょう。コンサルタントの成長を長期的に支援する姿勢が大きな魅力だと感じています。

PwC出身→起業
PwCでの経験を通じて社会課題解決に取り組む姿勢を学び、それを基に起業しました。PwCでは官公庁向けの戦略策定や予算管理を手がけ、その経験を活かして「インパクトマネジメント」を軸にしたコンサルティング事業を展開。社会的インパクト投資や行政向けのプロジェクトを通じて、PwCで培ったスキルが今の成功に繋がっていると思います。PwCの仕事は、単にクライアントの課題解決に留まらず、社会全体への貢献にも直結している点が魅力です。

PwCコンサルティングの口コミ・評判について現場で働く社員の生の声をご紹介します。 転職理由や志望動機だけでなく、やりがいや成長、社風や人間関係など入社後に感じるPwCコンサルティングの魅力・ギャップについて掲載しておりますのでご参考にしていただければ幸いです。

医療機器メーカー 営業
医療の質の格差・患者の情報格差・医療アクセスの格差など、営業という立場ではなかなか解決しにくい社会課題が存在していることを知り、コンサルティング業界を選択しました。その中でもPwCコンサルティングは、製薬・医療機器・病院と幅広くクライアントを抱えているため、より大きなインパクトを医療業界に与えられそうだと思い入社を決意しました。 実際に入社し各領域に本当に多くの専門家が存在しており、驚いたことと、この人たちと働きたいと純粋に感じました。

大手SIer SE
クライアントから指示されたものを作るだけでなく、社会課題の解決につながるプロダクトやサービスを自分たちで考えて作り上げ、世の中に展開して、社会に貢献するような活動をしたいと考えコンサルティング業界への転職を考えました。 思い描いていた夢を実現できるポジションがPwCコンサルティングにあることと、中途採用活動の中でお会いした方々も優秀な方ばかりだったため、入社を決めました。

ソフトウェア 導入コンサルタント
前職は自社製品に特化したコンサルティングであったため、対応可能な範囲が狭く、お客様のさまざまな悩みの一部しか対応できないという課題があり、ソリューションに縛られず業界・技術など多岐にわたる分野のスペシャリストが連携して課題を解決できる環境を求めPwCコンサルティングに応募しました。 最終的に決めたり理由は「人」です。面接担当者は非常に人間味があり、会社の説明だけでなく、私のキャリアについても踏み込んで話をしてくださり、この人間性に惹かれ、PwCコンサルティングを選びました。

ベンチャー企業 企画 → 日系総合ファーム
面接官（現場のコンサルタント）が人間的に魅力的だったことです。面接官は、知的かつ論理的な方ばかりで、とても刺激を受けました。また、コミュニケーションを取る相手の思いをしっかりとくみ取ってくれ、人間味に溢れていました。このような人たちと一緒に仕事をしたいと強く感じ入社を決めました。

大手保険会社
PwCを選んだ決め手は2点あります。それは「グループに監査法人を有するプロフェッショナルファームでありながら、コンサルティングサービスの制限のあるクライアントが少なく、比較的自由に提案できること」と「面接時の雰囲気の良さ」です。面接官が一方的なジャッジをするのではなく、相互を理解する場として接してくださったことで、自身が仕事を進める上でのイメージを捉えられたことが決定打になりました。

大手製造業 設計
PwCコンサルティングは経営判断の自由度が高く、また各組織のパートナーに大きな権限が与えられていることが特徴だと思います。結果として柔軟性がありビジネス判断が早い組織であること、自分自身も組織の歯車ではなく組織を動かすドライバーの一つとなれることをパートナーとの面談の中で強く感じたため、入社を決めました。

・コンサルの働きあk多に慣れるまで2，3か月キャッチアップする期間は必要なものの、上司やコーチと定期的に相談できる場もあり慣れれば柔軟に働くことが出来る。

・面接のときの方々の印象や人柄が柔らかく入社を決めましたが、入社後も柔らかい人柄の方々も多くチームワークのいい会社だった。

・入社してすぐに自分の担当領域を任させることや、クライアントの前で自分の意見を言う、またチーム内で議論になったときも自分で示唆出しをするなど1年目とは思えないほど活躍の場を頂いています。

・士気が高く優秀な方が多い印象。プロジェクトにアサインされると関わる人が少なくなるので、自ら人脈を広げていったりして成長スピードを上げてることが重要だと思う。

・社内には多種多様なプロジェクトがあり、やりたいことにチャレンジできる環境にある。そして上司や同僚含め後押ししてくれる文化がある。

・想像以上に戦略策定や実行支援にまで携われることができ、想像を超えた働き方ができた。業務内容の自由度は高いと思います。

・中で働く方々は総じて成熟した人が多く、人間関係でのストレスは全く感じる必要がなかった

・基本的にギャップなありませんでした。コンサル特有のハードワークはプロジェクトによって発生しますがクライアントビジネスなため、これは仕方ないし覚悟して入ったので特に気にはしませんでした。

PwCでは、職域ごとに求められる役割が明確に定義され、各タイトルの役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。当社にはマネジメント領域だけでなく、業務（戦略）のスペシャリストやテクニカルのスペシャリストなどのキャリアパスが用意されており、キャリアの方向性を社員自らが選択することができます。ファームが個人のキャリアを決めるのではなく、自らがキャリア形成を図るということが実践されています。

アソシエイト
タイムリーにシニアマネージャーの指示・サポートを受けながら担当する分野・作業を遂行する

シニアアソシエイト
担当する分野・作業を遂行し、クライアント担当者と信頼関係を築く他、後輩の指導を行う

マネージャー・シニアマネージャー
現場責任者として実作業をスケジュール通り、かつ求められる品質を保って行う。他にはスタッフの指導も行う

ディレクター
プロジェクトのスコープ・進め方・方向性の決定を行う。またクライアントキーマンと信頼関係を築くのもディレクターの役割である。継続受注にも力を入れる。

パートナー
複数プロジェクトの責任者であり、新規クライアントの開拓を行う。PwCコンサルティングの経営にも関わる。

PwCコンサルティングでは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwCのPurpose（存在意義）やビジネス戦略にのっとり、重要な経営アジェンダのひとつとして、さまざまな「人」に関わる取り組み（People Initiative）を実施しています。

特に、「人」で成り立つプロフェッショナルファームとして、一人ひとりの可能性を最大限に引き出すために、研修やコーチング制度をベースとした「キャリア構築」にも力を入れています。加えて、PwCグローバルネットワークと連携したグローバルに通用する人材の育成にも注力しています。

ダイバーシティの観点では、多様なプロフェッショナル人材の能力を最大化する取り組みを実施しています。PwCコンサルティングでは、異なる知識、スキル、バックグラウンドを持つ多様な人材が働いています。個々の価値観、働き方などの多様性を互いに尊重し、理解し、ともに活躍・成長することができる職場環境やカルチャーの醸成に取り組み、プロフェッショナルファームとして大きな差別化要素を持った価値の提供につなげています。

研修やコーチング制度をベースとした「キャリア構築」に力を入れています。PwCの各国メンバーファームとの連携やグローバルモビリティ制度を通じて、グローバルな「キャリア構築」が可能です。

PwCコンサルティングでは、中途入社の方の基礎スキル向上のために、1カ月間の入社時研修プログラム「Core Consulting Skills Academy（��CCSA）」を用意しています。研修は毎月実施しており、コンサルタント経験者も苦手なテーマなど、希望する項目のみを選択した受講が可能です。

マインドセット、ロジカルシンキング、ファシリテーションなどのコアスキルを学ぶ研修に加え、PwCのカルチャーや方法論、デジタル活用を理解するための研修、チームで企業の課題解決を議論する実践的なケース研修など、PwCで活躍するために必要なマインド・スキル・リレーションを習得できる内容になっています。

Digital領域に不安がある方、最新スキル・知識を習得したい方には、デジタル領域スキル強化プログラムである「��Digital Upskilling」、キャリアを積んだ方には「��Manager Training」も用意されております。

また、プロフェッショナルとしての共通スキルアップのために、多様なE-Learningを導入するなど、いつでもスマートフォンでデジタルを学べる環境を整えています。

さらに、一人ひとりの学習ニーズに合わせて、柔軟に外部の学習コンテンツを組み合わせ、自分だけの“Learning Journey”を設計することも可能で、学習実績に応じて費用の補助を受けられる制度も充実しています。

全社員にコーチが割り当てられます。コーチはキャリアアドバイザーの役割を担い、先輩社員が担当します。一人ひとりに応じたケアを実施し、短期的な育成だけではなく、将来のキャリアに目を向けて、対話を通じてキャリア実現をサポートします。

さまざまな悩みや相談に応えるために、コーチ向けのサポートの仕組みも用意しています。コーチ経験が長い社員がコーチの悩みをサポートするCoach for Coachという取り組みや、コーチに向けた各種のトレーニングを提供しています。

また、個々のDevelopment Pointや育成プランをより少人数のチーム単位で議論し、キャリアプランや育成方針についてきめ細かく対応しています。

グローバルモビリティの意義
グローバル規模でのビジネス展開が進み、「世界」の概念が狭くなる中、私たちのビジネスや成長の機会は海外に向けて拡大しています。クライアントにいち早く寄り添い、価値を提供するためには、PwCグローバルネットワークのメンバーと知見や経験を共有しながら問題解決に貢献することが必要です。グローバルモビリティ制度は、単に言葉だけではなく、異なるカルチャーやマインドセットを経験によって身に着け、インターナショナルな環境で成長し、新たなキャリアパスに挑戦する機会を創出しています。

さまざまなアサインの機会
グローバルモビリティの機会にはプロジェクトベースでのアサインや2、3年の長期出向、3カ月から1年程度の短期交換アサインなどさまざまなケースがあります。
メンバーが日本から世界各国に赴任し、現地の日本法人や現地企業の幅広いクライアントをサポートします。PwCグローバルネットワークの現地法人メンバーと協力してプロジェクトを遂行し、不慣れな環境で直面する困難を乗り越えることで、新たなスキルや価値観を身につけたグローバルな人材として活躍することができます。そこで構築した現地スタッフとのネットワークもかけがえのない財産となり、グローバルニーズがさらに高まる中、プロフェッショナルにとって非常に重要な差別化要素となっています。
PwCコンサルティング合同会社では、全社員の10％がグローバルモビリティ経験者となることを目標としています。

PwCグローバルネットワークとの交流機会
インバウンドの観点では、PwCグローバルネットワークの海外法人から多数のメンバーが日本に赴任しており、主に日本におけるビジネス展開を図るグローバル企業をサポートしています。彼らとのネットワークを通じて海外との距離を感じることなく、最先端の知見やソリューションに触れることができます。また、仕事以外の場も含めて、多様な考え方から生まれる新たなアイデアやイノベーションを経験することで、国内にいながらも自らのスキルアップが可能です。
グローバルモビリティの経験は、PwCコンサルティングとしての差別化だけではなく、個人としての成長機会に直接つながる取り組みです。多様性を受容しつつ異なる環境のメンバーと協力しあえるような組織文化の醸成を目指しています。

会社全体として「やさしいコンサル」を押し出しているPwCコンサルティング。HPでは以下のようにメッセージを掲載しています。 やさしさが生む、強さがある。

コンサルという業界は、厳しさが成果につながることを、当たり前に信じているように思います。
でも、本当にそうでしょうか。

いつでも上司に相談できる空気感が、早めのリカバリーを生む。
あたたかいチームの関係値が、プレゼン資料の一貫性に現れる。

わたしたちの会社全体に流れるやさしさは、間違いなく成果につながるものだとPwCは信じています。

PwCに流れる上司と部下を問わないフラットなコミュニケーション文化は、スムーズな提案資料制作や、アウトプットのスピード、そしてクオリティに直結していると信じています。

PwCには通常業務とは別に、個人の主体的な想いから 「タスクフォース」と呼ばれる“興味ある分野を学ぶためのチーム”がいくつも作られています。個人のやりたいを原動力にたくさんのチームが日々活動しています。

PwCでは直近の業務に関わりがなくとも、社会課題を解決することにつながる分野であればチームを結成することが可能です。個人の課題意識から生まれたたくさんの案件が、チームの力を借りてマネタイズまで実現しています。

PwCコンサルティングでは多様な人材から選ばれるファームとなることを目指し、福利厚生として様々な制度を設けています。

【年次有給休暇】
入社初年度から（最大）20日間の有給休暇の付与、5日間のリフレッシュ休暇が付与されます。

【特別有給休暇】
年次有給休暇とは別に以下の特別休暇を用意しています。
結婚休暇、子女結婚休暇、忌引休暇、災害休暇、交通遮断休暇、特別試験休暇、ボランティア休暇（1年度に1日間）、出産休暇、配偶者出産休暇、育児・介護特別休暇（有給15営業日・無給5営業日）、子の看護休暇（1年度に5日間）、傷病休暇（最大有給40日間※勤続3年以上の場合）

さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。誰もが最高のパフォーマンスを発揮し、Well-beingを実現する自分に合った働き方をデザインできるよう、サポートします。 【ハイブリッドワーク制度】
状況に応じてリモートワークとクライアント訪問・オフィスへの出社を組み合わせて働くハイブリッドワークが標準的な働き方となっています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルを推進します。

【フルリモートワーク制度】
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク（ただし国内に限る）」が可能です。

【コアなしフレックスタイム制度】
スタッフが時間や場所にとらわれずに能力を最大限発揮できるよう、コアタイムを設けないコアなしフレックスタイム制度を導入しています。7:00?22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。

【フレキシブル・ワーク・アレンジメント（短時間勤務制度）】
育児・介護のための短時間勤務（時短・短日勤務）だけでなく、通学やボランティア活動などのための短時間勤務が可能です。これにより、「週3日勤務」（短日勤務）や「1日5時間勤務」（時短勤務）といった柔軟な働き方を推進します。

【フレキシブル・ライフ・デザイン休職】
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間の休職が可能です。

【出産特別休暇】

妊娠~産後1年まで、5日間の有給休暇（半日単位）が取得可能です。配偶者の場合、出産立ち会いなどのために、出産予定日（出産日が予定日からずれた場合には出産日を基準とすることも可）以降6カ月以内に連続3日以内の休暇（1日単位）が取得できます。

【育児特別休暇】
育児休業取得可能期間の末日までに、父母ともに連続15営業日までの有給休暇を取得可能です。

【育児休業】
父母ともに子が2歳に達するまで休職が可能です。

【ベビーシッター費用補助】
父母ともに子が小学校入学までの期間、在宅保育サービスの入会金の全額、利用料金の半額（上限設定あり）を負担します。

健康保険料が他の健保組合と比較して1割~3割ほど割安に設定されています。また、医療費の自己負担額が一定額を超える場合は超えた分の医療費が全額還付され、出産をした場合にも法定給付に加え、健保独自の付加給付があります。

旅行や健康維持のための物品購入、健康診断における追加検査など、さまざまな用途に使用可能なポイントが毎年付与されます。また年に1回の健康診断を指定健診機関・期間に受診することで、追加のポイントを受け取ることが可能です。

年齢に即した健康診断を1年に1回無料で受診いただけます。また、インフルエンザの予防接種の補助（上限金額設定有・被扶養者含む）や、電話・メールによる無料の健康・メンタル相談を受けることができます。

会社が掛金を拠出し加入者である社員が自ら運用を決定します。その運用結果次第で将来受け取る年金額が変動する年金制度を採用しており、毎月一定額を社員に対して拠出しています。希望者は「マッチング拠出」をすることができ、税制上の優遇措置（加入者拠出分は非課税）を受けることができます。

会社が毎月加入者である社員の標準給与（厚生年金の標準報酬月額※賞与を除く）に一定の掛金率を乗じた額を拠出し、加入期間3年以上の加入者に対して退職時に一時金もしくは年金が給付されます。また、契約のある保養施設において1泊につき補助金（上限3泊）が支給されます。

パートナーを除く全社員に、約50のプログラムから選択可能な語学学習プログラムを設けており、費用補助（ただし、受講率やスキル向上などの条件有）をしています。また、CASEC（英語を読む・聴く・書く能力のオンラインチェック）は年10回、GBC（英語を話す能力の対面チェック）は年3回まで無料にて受講可能です。

スキルアップのために必要な資格の取得支援または資格維持の費用負担をしています。

PwC Japanグループの有志によって各種クラブが設立されています。趣味を同じくするメンバーが所属や職階を超えてネットワークを構築しています。公式化されたクラブには活動費用の補助があります。

経営に女性の視点を取り入れることが組織の成長に不可欠であると考え、女性リーダーの輩出に力を入れています。育成、採用、定着の観点から分析した現状をもとにKPIを設定、モニタリングし、女性リーダーを生み出すプロセス強化のための施策を進めています。

女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）は、女性が職業生活において、その希望に応じて十分に能力を発揮し、活躍できる環境を整備することを目的とした法律です。PwC Japanグループの各法人は女性活躍推進法に基づき、行動計画を策定し、全ての女性が輝き、十分に力を発揮できるよう、働きがいのある職場環境を目指して継続的な取り組みを進めています。
また、女性活躍推進の取り組みが優良な企業として、厚生労働大臣の認定（えるぼし認定）をPwCコンサルティング合同会社で取得しました。PwC Japanグループの全ての法人で取り組みを強化しています。

次世代育成支援対策推進法（次世代育成法）は、日本の急激な少子化の進行に対応して、次代の社会を担う子どもの健全な育成を支援するための法律です。PwC Japanグループの各法人は、次世代法に基づき、行動計画を策定しています。さまざまなバックグラウンドを持つ職員の仕事と家庭の両立を支援し、十分に力を発揮できるよう、働きがいのある職場環境を目指して継続的な取り組みを進めています。
また、「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定（くるみん認定）の取得をPwCあらた有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、PwC税理士法人で取得しています。PwC Japanグループの全ての法人で取り組みを強化しています。

女性役員登用、若手女性育成
・スポンサーシップ制度、メンタリング制度
・女性リーダー向けコーチング
・若手女性職員向けリーダーシップ研修
・育児休職者向けの復職準備セミナー

全職員の意識、行動変革
・管理職向けダイバーシティマネジメント研修
・「HeForShe」の推進
・「Inclusion Caf醇P」による個人の行動促進

外部団体への加盟
・内閣府男女共同参画局「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」行動宣言への賛同
・「イクボス企業同盟」加盟

職務経歴書だけでなく書類において重要な点は企業側に「会ってみたい」と思ってもらえること。そのためには自身の経歴を羅列するだけでなく、相手の会社の価値観や、相手の会社の言語で自身のキャリアを語ることが大切です。
PwCコンサルティングに限らずコンサルティングファームでは書類においても論理的思考力や問題解決能力が確認されます。
例えば営業の方であれば「〇億円の売上を達成」と書くのではなく、その成果に至るまで、どんな問題があり、どのように解決して達成したのか、そのアプローチなどに重点を置き、採用側が「こういう考えができるなら、わが社でも問題解決できそうだ」と思うような書き方にしなくてはいけません。

同様に自己PRについても、応募先ポジションとフィットする経験やスキルを得意分野として記述しましょう。具体的なエピソードなどを盛り込むと説得力が増しますので活用すると良いと思います。
いずれにせよ、相手企業が求めているものと自分の経歴を洗い出すことの重要性は強調してもし過ぎることはありません。一見すると繋がりがなさそうな要素であっても内容を深く検証してみるとお互いに対応する点が見出せるかもしれません。

実際に弊社ご支援から転職成功した方々にどんな対策をしたのかインタビューしました。弊社ムービンがご提供するサービスや、候補者様独自で取り組まれた対策合わせてご紹介していきます。

O.Tさん 32歳 男性
自分の業務を棚卸しながら，コンサルタントに通ずる部分は何か，という点を意識して記載しました。何度もムービンさんにアドバイスいただき，通話をしながら修正することもありました。

R.Sさん 28歳 女性
コンサルタントという異業種への転職ということもあり、自己PRや志望動機の作成には大変苦労しました。ただ、「やりたい」というだけでは当然面接官は納得しませんので、キャリアコンサルタントの方からアドバイスをもらいながら自分の志向性を深堀し、コンサルタントの仕事内容など詳細に調べました。また、未経験ながらも自分の過去の経験が生かせそうなところを掘り出したり、そこを際立たせるような自己PRを練ったりと工夫しました。
ムービンさんからも逐一もっとここをアピールしたらどうか、逆にこれは書かない方が良いなど詳細にアドバイスをして頂きました。

O.Tさん 32歳 男性
紹介いただいた書籍も含め，以下の本を用いて勉強しました。

「過去問で鍛える地頭力―外資系コンサルの面接試験問題」　大石哲之，東洋経済新報社
「東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート」東大ケーススタディ研究会，東洋経済新報社
「戦略コンサルティング・ファームの面接攻略法」　ビクター・チェン，ダイヤモンド社

また，疑問に思った点をムービンさんに送り，考え方のアドバイスをいただきました。ケース面接で重要なことは「論理的な思考になっているか」と「面接官とコミュニケーションを取りながら議論ができるか」，の2点です。私は後者が足りていなかったのでムービンさんにアドバイスいただきながら準備しました。

J.Iさん 27歳 男性
特にケース対策で役に立った書籍は、下記の２冊です。
最近出版されたばかりで自分の転職タイミングに被っていたため、運が良かったと思います。紹介してくださった大前さんには大変ありがたく感じています。こういった一般情報の中から有用なものをいただけるのも、コンサル特化型人材会社にお願いするメリットだと思います。

【ご紹介頂いた書籍】
『ロジカルシンキングを超える戦略思考　フェルミ推定の技術』
『「フェルミ推定」から始まる問題解決の技術』
この２冊を中心にインプット・アウトプットを繰り返し、自分の弱点の改善に努めました。

コンサルティング業界における転職活動において必要な手順は以下になります。
・コンサル業界の情報収集
・履歴書・職務経歴書（英文レジュメ）の用意
・コンサルティングファームへの応募
・面接日程のスケジュール調整
・面接対策
・内定後の条件面談
・内定承諾
・退職交渉

これだけのプロセスの中で個人で転職活動をする場合、
１、実際のリアルなコンサルティングファームの情報収集、特に最新の採用動向などの内情
２、複数のコンサルティングファームの選考を上手にスケジュール調整
３、面接を突破するための面接対策、ケース面接対策。トレーニング
４、さらに内定をもらうタイミングでの条件交渉や入社日の調整
は日々働きながら行うのは難しいでしょう。

だからこそ転職エージェントを利用してください。

ムービンではコンサル業界出身者が転職エージェントです。
ムービンでは業界情報のご提供から、履歴書・職務経歴書の添削、ケース面接・選考対策（各社ごと）、面接日程調整から内定後の条件交渉や入社日交渉など、転職に必要なすべてを無料でサポートしております。

PwCコンサルティングはPwC Japanグループに所属するコンサルティング会社ですが、各グループ間ではパートナーシップ体制を採用しており、プロジェクトテーマにおいてはグループ間の垣根を越えてチームが組まれます。
これにより、戦略立案からシステム導入、会計アドバイス、M＆A、税務、法務などビジネスに関わる幅広い経営課題解決、コンサルティングサービスを提供することが可能となっています。
さらに国内だけではなく、世界157か国におよぶグローバルネットワークもあるため、日本企業の海外進出、進出後の戦略・会計・税務・法務などクライアント企業の様々な要望に応えられる体制が整っています。
これはPwCで働くコンサルタントにとっても国内だけでなくグローバルに働きたいという方にも魅力的な環境となっています。

企業の経営課題を見極め、進むべき方向を提案するために、PwCコンサルティングでは業種別チームを組織しています。
大きく大別すると業種とソリューションに分けることができ、
業種では、「公共・公的機関」、「小売・流通サービス」、「自動車・製造・エネルギー」、「情報通信・メディア」、「医薬・ライフサイエンス」、「金融サービス」
ソリューションでは「戦略」、「ビジネスアプリケーション」、「IT・テクノロジー」、「リスク」
という部門があります。部門によってはさらに細かくチームに分かれ場合もあります。

上記のような組織とは別に、昨今のデジタル普及を背景に企業では様々な課題に直面しています。単にコンサルティングサービスを提供するだけではなく、最先端領域における研究やサービス開発なども積極的に行っており、デジタル時代におけるコンサルティングを提供するための組織も用意しています。

PwCエクスペリエンスセンター
デザイン思考のアプローチの下、独自の顧客体験を創造し、ビジネス課題を解決。パフォーマンスを加速させる新しい環境を提供します。

AI Lab
収益拡大、コストおよびリスクの低減に向けた企業によるAI活用を支援。AI Lab（エーアイラボ）は、PwC Japanグループの新拠点です。AI技術を扱う専門家が専任チームとなりクライアントを支援します。

サイバーセキュリティ
PwCのサイバーセキュリティは、企業の事業継続と信頼構築に重点を置き、サイバーセキュリティ、プライバシー、データの安全な利活用などさまざまな観点から支援します。

プロダクトサービス
プロダクトサービスは、PwCが長年のコンサルティングを通じて培ったノウハウと先進的なデジタル技術の融合により開発された製品群です。付随するコンサルティングサービスと併せて、製品付帯型の総合ソリューションとして提供することで、従来のコンサルティングとは一線を画する新たな価値を提供します。 PwCコンサルティングの組織体制

「ストラテジーコンサルティング」「マネジメントコンサルティング」「テクノロジーコンサルティング」の3つの領域で様々なクライアントに対して幅広いテーマでコンサルティングサービスを提供しています。
PwCコンサルティングのプロジェクト事例のうち一部抜粋したものをご紹介します。

• 外資系企業の日本国内事業の再構築戦略策定支援
• トルコへの参入戦略構築支援
• 新興国CSR戦略支援
• 不動産業における新規事業戦略策定支援
• アフリカ飲食市場参入戦略の策定支援
• 全国拠点間接部門の業務・組織改革支援
• 中国病院市場調査・事業展開戦略策定支援
• シンガポールでの自動車関連事業の戦略策定支援
• 中国・東南アジアにおける輸出業務改善支援
• 子会社の統合に伴う経営統合（PMI: Post Merger Integration）支援

PwCは持続可能な社会の実現を目指し、率先して変化を起こしています。 以下4つの分野に注力しています。

PwCは、グローバルネットワーク全体で2030年までに温室効果ガスの排出量をSBT（Science Based Targets）*に基づいて「ネットゼロ」（実質ゼロ）にすることを掲げています。 自社の温室効果ガス排出量を2030年までに2019年度比で50％削減するとともに、質の高いカーボン・オフセット・プロジェクトを通じて、残存する排出量を相殺します。気候変動の影響を業務に組み込み、社会の一員として期待される役割を確実に果たしています。

自治体や教育機関、非営利団体などのさまざまなステークホルダーと協力しながら、地域社会全体のスキル向上を通じた課題解決、次世代育成に取り組んでいます。PwCは社員・職員が活動への参画を通じて、より広い社会とのつながりを持つことを支援しています。

社会と環境に及ぼす影響を配慮し、“Do the right thing”（正しいことをする）の組織文化に基づいて、倫理観や誠実さをもってビジネスを遂行し、積極的にその情報開示に努めます。

PwC Japanグループの知見を結集し、日本における重要な社会課題の解決に向けて政策の研究や提言作成を進めています。 2023年からは新しいコンセプトとして「Collective Impact Base」を掲げ、PwCのメンバーのみならず、当該社会課題に関わるステークホルダーが集まり、それぞれの強みを持ち寄って「コレクティブインパクト」を創出することを目指して活動しています。