PwCコンサルティングの概要・魅力（強み） -PwCコンサルティング 転職・採用情報-

いわゆるBig4の一角であり、グローバルに156ヶ国、295,000名以上の人員を擁するPwCネットワークの一員。 その中でPwCコンサルティングは経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファームとなっている。 PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。

PwC Japanグループでは、各法人はそれぞれ別法人ではありますが、緊密に連携をとりながら、監査、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務の専門家がシームレスに連携し、ワンストップでトータルなサービスを提供しています。
分野の異なる専門家が“One Team”として結集することで、案件をさまざまな角度から総合的にとらえ、重要な問題点を的確に掌握し、有効かつ斬新な解決策を生み出すことを可能としている。
PwCの強みはこのトータルサービスとグローバルネットワークが一番の強みであり、各領域において高度な専門能力を持つプロフェッショナルスタッフを擁し、総合的かつ迅速なサービス提供できる数少ないコンサルティングファームとなっている。

論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルは必須です。 細かい募集要件は応募ポジションや部門によって異なりますので自分の経歴でPwCコンサルティングに挑戦できるのか気になる方はぜひお気軽にご相談ください。 またPwCコンサルティングの戦略部門であるStrategy&の 樋崎 充 氏は近年のコンサルタントに求められるスキルについて以下のように述べています。 近年はクライアントの抱える課題がより複雑化・高度化していて、さまざまな関係者を巻き込んでトランスフォーメーションを推進するような案件も増えてきています。
こういった背景から、周囲を巻き込む力や人間力などが求められるようになってきているように感じますね。
PwCコンサルティング Strategy& パートナー 樋崎 充 インタビュー PwCコンサルティングの強み・特徴でもあるPwCグループ内の連携、グローバルでの連携を活かすためにも、周囲を巻き込んでいく姿勢がPwCコンサルティングでは重視されるようです。

マインド面ではどのような方がフィットするのでしょうか？ 実際にPwCコンサルティングで働く方々のインタビューから抜粋してご紹介します。 前向きでエネルギッシュな方がいいですね。「できない理由を探すのではなく、できるようにするためにはどうすればよいか」を発想できる方は大歓迎です。
(PwCコンサルティング 倉田 直弥 氏 )

異文化にオープンなダイバーシティを大事にする意識を持った方と一緒に仕事をしたいですね。
PwCはそもそもグローバルファームとしてそういったカルチャーはありますが、他部門や他グループ企業（監査法人やFAS等）との協業も多く、様々なバックグラウンド・マインドの方がいる中でフランクでオープンな考えを持つことは大切ですね。
（PwCコンサルティング 秋元 かおり 氏）
PwCコンサルティング インタビュー

コンサルティング業界への転職は他業界と比べて、はるかに難易度が高いです。
PwCコンサルティングにおいても例外はなく、非常に人気企業であるとともに積極採用中で採用枠は増えていますが採用ハードルは下がっていません。そのため十分な選考対策が必要になってきます。

PwCコンサルティングの選考対策ですが、大きく分けて3つに分けられます。
・情報収集（コンサル業界のことや、PwCコンサルティングについて）
・書類対策（良く整理された「会ってみたい」と思わせる書類）
・面接対策（深堀質問にも耐えられるロジカルと部門によってはケース対策も必要）

弊社ムービンは「戦略系コンサル」「総合系コンサル」というワードを生み出し、コンサル業界に特化した初の転職エージェントです。
PwCコンサルティングを含め多数の転職支援実績がありコンサル業界における企業情報・選考対策共に熟知しております。興味のある方はぜひお気軽にご相談ください

PwCコンサルティングでは、幅広い職種で中途採用を行っております。以下に弊社で人気の求人を4つご紹介いたします。

現在どの職種も積極採用中で、PwCコンサルティングに転職したい方にとっては絶好の機会となっております。
すべてのPwCコンサルティングの求人はこちら

弊社ムービンでは自分に最適なポジションを知りたい方のためにキャリア相談会を随時実施中です。是非お気軽にご相談ください。

PwCコンサルティングの全体の平均年収（※弊社転職支援実績およびインタビュー調査から）は
約955万円
となっています。
国税庁によると日本の平均年収は443万円のため2倍以上の平均年収となっています。
参照：国税庁「令和3年民間給与実態統計調査結果」

ご参考としてPwCコンサルティングと同じ総合系コンサルティングファームの役職と年収水準になります。
総合系コンサルティングファームでは30前後の場合、マネージャーかそうでないかにもよりますが600-1000万円位です。中にはパートナーレベルになれば戦略系以上というケースも多々あるそうです。（絶対ではありませんのでご留意ください。）

アソシエイト
アナリストの仕事には地味なものが多いが、現場にもっとも近い役割を担う。新卒入社の場合コンサルタントキャリアのスタートととなるポジション。中途入社の場合でもこの職位からスタートすることがあります。

シニアアソシエイト
コンサルタントには、実作業+マネジメントスキルが重視されます。仮説を立てて検証していくことが大きな仕事です。未経験からの中途入社の場合はこの職位からのスタートになることが多いです。

マネージャー/シニアマネージャー
プロジェクトの管理、顧客との折衝、予算管理が仕事の中心。プロジェクト全体に責任を持つポジションです。

ディレクター/パートナー
大きな仕事は営業とコンサルティングファーム経営。「ファームの顔」とも呼べるポジションです。

基本的にはコンサル業界は成果主義であり上記でご紹介した役職キャリアパスに応じて給与は上がっていきますが、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップしていきます。

PwCコンサルティングの評価システムはどのようになっているのでしょうか？
ご紹介した通り、年齢ではなく役職に応じて年収は上がっていきます。そのためグローバルでPwCグループが定めている評価基準を満たす必要があります。
この評価基準は「RADAR」と名付けられており、PwC独自のフレームワークとして行動規範に記されています。この基準により年に一回昇給の機会があります。
・Recognise（事実を把握する）
・Assess（状況を判断する）
・Decide（行動を決定する）
・Agree（解決法を決定する）
・Report（報告とコミュニケーション）

PwCコンサルティングでは戦略策定から実行・実現まで幅広い領域におけるコンサルティングサービスを提供しています。 主なサービスは以下の4つです。

PwCのストラテジーコンサルティングは、伝統的な戦略コンサルティングファーム（Strategy&）の強みと、総合コンサルティングファームとしてのDX、M&A・定型・再編含む変革実務に関わる強みを組み合わせ、Practical Strategy（即座に実行できる戦略）の策定、それを起点とした全社トランスフォーメーションを通じて、クライアント企業の「信頼の構築」「ゆるぎない成果」の実現に貢献します。
【サービス例】
・成長戦略・エコシステム戦略
・デジタルストラテジー
・トランスフォーメーション デザイン
・ストラテジックファイナンス
・M&Aトランスフォーメーション

Strategy＆についてはこちらをご参照ください。Strategy＆への転職・中途採用情報

複雑に変化し続けるビジネス環境の中で、経営課題解決のためにバリューチェーン全体をカバーする、さまざまなソリューションを通じて、クライアントのグローバリゼーション、デジタリゼーション実現に向けた変革を支援します。
【サービス例】
・オペレーションズ（SCM）
・オペレーションズ（R&D/PLM）
・カスタマートランスフォーメーション
・ファイナンス・トランスフォメーション
・組織人事・チェンジマネジメント
・ソーシャル・インパクト・イニシアチブ
・戦略的リスクコンサルティング
・幸福度イニシアチブ（Happiness and Well-being Design Initiative）

ITを活用した業務改革にとどまらず、先端のデジタル技術を融合・活用したビジネスイノベーションからグローバル拠点横断でのシステムの設計／導入、マネージドサービスの提供まで、総合力を生かしたコンサルティングおよび専門サービスを提供します。
【サービス例】
・データアナリティクス
・サイバーセキュリティコンサルティング
・メタバースコンサルティング
・クラウドトランスフォーメーション
・エマージングテクノロジー
・導入支援（SAP、SFDC、MS、Workday、Google、Anaplanなど）
・テクノロジーアドバイザリーサービス
・プロダクト＆テクノロジー
・eスポーツビジネス向けコンサルティング
・Technology Laboratory
・Anything-as-a-Service（XaaS）ソリューション
・スマートシティのデジタル基盤コンサルティング

PwC独自のビジネス変革アプローチであるBXT（Business eXperience Technology）に基づき、エクスペリエンスデザイン、戦略とビジネスモデル、エマージングテクノロジーを組み合わせ、デザインの力で、クライアントが新しい世界を切り拓くデジタルプロダクトやサービスを創造します。

BXT（Business eXperience Technology）は、コンサルティングという概念そのものを捉え直すPwCのアプローチです。B（Business）は「経営にインパクトのある変化をクライアントと協創すること」、X（eXperience）は「人間中心のデザインアプローチで、理想的な顧客体験・従業員体験を創出すること」、T（Technology）は「新しいアイディアをテクノロジーを駆使して検討し、必要に応じてそのプロトタイプを作成すること」を意味しています。

新しいものを生み出すためには、やり方も新しくすることが効果的です。PwCは最先端のデジタル技術を活用し、スピード感を持って新しい顧客体験を創出することが、企業の競争優位と存在意義に直結すると考えています。

PwCエクスペリエンスセンター
~デジタル時代のビジネスを再構築~
デザイン思考のアプローチの下、独自の顧客体験を創造し、ビジネス課題を解決。パフォーマンスを加速させる新しい環境を提供しています。

サイバーセキュリティ
~サイバーセキュリティに関する総合的なプロフェッショナルサービス~
PwCのサイバーセキュリティは、企業の事業継続と信頼構築に重点を置き、サイバーセキュリティ、プライバシー、データの安全な利活用などさまざまな観点から支援。

AI Lab
~収益拡大、コストおよびリスクの低減に向けた企業によるAI活用を支援~
AI Lab(エーアイラボ)は、PwC Japanグループの新拠点。AI技術を扱う専門家が、専任チームとなり、クライアントを支援します。

プロダクトサービス
~製品付帯型のサービスによる全く新しい価値の提供~
プロダクトサービスは、PwCが長年のコンサルティングを通じて培ったノウハウと先進的なデジタル技術の融合により開発された製品。付随するコンサルティングサービスと併せて、製品付帯型の総合ソリューションとして提供することで、従来のコンサルティングとは一線を画する新たな価値を提供しています。

PwCコンサルティングでは多様な人材から選ばれるファームとなることを目指し、さまざまな制度を設けています。

【年次有給休暇】
入社初年度から（最大）20日間の有給休暇の付与、5日間のリフレッシュ休暇が付与されます。

【特別有給休暇】
年次有給休暇とは別に以下の特別休暇を用意しています。
結婚休暇、子女結婚休暇、忌引休暇、災害休暇、交通遮断休暇、特別試験休暇、ボランティア休暇（1年度に1日間）、出産休暇、配偶者出産休暇、育児・介護特別休暇（有給15営業日・無給5営業日）、子の看護休暇（1年度に5日間）、傷病休暇（最大有給40日間※勤続3年以上の場合）

さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。誰もが最高のパフォーマンスを発揮し、Well-beingを実現する自分に合った働き方をデザインできるよう、サポートします。

【ハイブリッドワーク制度】
状況に応じてリモートワークとクライアント訪問・オフィスへの出社を組み合わせて働くハイブリッドワークが標準的な働き方となっています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルを推進します。

【フルリモートワーク制度】
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク（ただし国内に限る）」が可能です。

【コアなしフレックスタイム制度】
スタッフが時間や場所にとらわれずに能力を最大限発揮できるよう、コアタイムを設けないコアなしフレックスタイム制度を導入しています。7:00?22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。

【フレキシブル・ワーク・アレンジメント（短時間勤務制度）】
育児・介護のための短時間勤務（時短・短日勤務）だけでなく、通学やボランティア活動などのための短時間勤務が可能です。これにより、「週3日勤務」（短日勤務）や「1日5時間勤務」（時短勤務）といった柔軟な働き方を推進します。

【フレキシブル・ライフ・デザイン休職】
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間の休職が可能です。

【出産特別休暇】
妊娠~産後1年まで、5日間の有給休暇（半日単位）が取得可能です。配偶者の場合、出産立ち会いなどのために、出産予定日（出産日が予定日からずれた場合には出産日を基準とすることも可）以降6カ月以内に連続3日以内の休暇（1日単位）が取得できます。

【育児特別休暇】
育児休業取得可能期間の末日までに、父母ともに連続15営業日までの有給休暇を取得可能です。

【育児休業】
父母ともに子が2歳に達するまで休職が可能です。

【ベビーシッター費用補助】
父母ともに子が小学校入学までの期間、在宅保育サービスの入会金の全額、利用料金の半額（上限設定あり）を負担します。

健康保険料が他の健保組合と比較して1割~3割ほど割安に設定されています。また、医療費の自己負担額が一定額を超える場合は超えた分の医療費が全額還付され、出産をした場合にも法定給付に加え、健保独自の付加給付があります。

旅行や健康維持のための物品購入、健康診断における追加検査など、さまざまな用途に使用可能なポイントが毎年付与されます。また年に1回の健康診断を指定健診機関・期間に受診することで、追加のポイントを受け取ることが可能です。

年齢に即した健康診断を1年に1回無料で受診いただけます。また、インフルエンザの予防接種の補助（上限金額設定有・被扶養者含む）や、電話・メールによる無料の健康・メンタル相談を受けることができます。

会社が掛金を拠出し加入者である社員が自ら運用を決定します。その運用結果次第で将来受け取る年金額が変動する年金制度を採用しており、毎月一定額を社員に対して拠出しています。希望者は「マッチング拠出」をすることができ、税制上の優遇措置（加入者拠出分は非課税）を受けることができます。

会社が毎月加入者である社員の標準給与（厚生年金の標準報酬月額※賞与を除く）に一定の掛金率を乗じた額を拠出し、加入期間3年以上の加入者に対して退職時に一時金もしくは年金が給付されます。また、契約のある保養施設において1泊につき補助金（上限3泊）が支給されます。

全社員(パートナーを除く)に、約50のプログラムから選択可能な語学学習プログラムを設けており、費用補助（ただし、受講率やスキル向上などの条件有）をしています。また、CASEC（英語を読む・聴く・書く能力のオンラインチェック）は年10回、GBC（英語を話す能力の対面チェック）は年3回まで無料にて受講可能です。

スキルアップのために必要な資格の取得支援または資格維持の費用負担をしています。

PwC Japanグループの有志によって各種クラブが設立されています。趣味を同じくするメンバーが所属や職階を超えてネットワークを構築しています。公式化されたクラブには活動費用の補助があります。

もともとはBig4と呼ばれる世界四大会計事務所の流れを汲むファームでありますが、ファーム変遷において激動のコンサルティングファームと言っていいでしょう。
90年代までは監査およびコンサルティングを行っていましたが、エンロン事件を受け各会計事務所は監査と経営コンサルティングの分離を求められました。

PwCにおいては当時IBMにコンサルティング部門を売却（後のIBMビジネスコンサルティングサービス→IBM）、売却後もPwCではアドバイザリー業務を続けていましたが、コンサルティング部門の再設に乗り出すことになります。

2009年に倒産申請をしていたべリングポイントの日本法人がPwCに合流、プライスウォーターハウスクーパースコンサルタントに社名を変更してPwCメンバーファームに参画。ここからPwCコンサルティングの拡大が始まります。
2010年にはPwCアドバイザリー、プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント、プライスウォーターハウスクーパースHRSの3社が合併しプライスウォーターハウスクーパースに。 2015年にはマーバルパートナーズがネットワークに加わりプライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズに、PRTMが合流しPwC's PRTMにそれぞれ社名変更し、その後組織再編によりマーバルはディールアドバイザリー部門と合併しPwCアドバイザリー合同会社へ社名変更。
2016年にはブーズ・アンド・カンパニーを統合しStrategy&としてネットワークに加わった後、ブーズ、PRTM、PwCの3社が経営統合し、現在のPwCコンサルティング合同会社が生まれました。（Strategy&についてはチームとして存在しており、採用においてもStrategy&にて行っています）

このようにPwCコンサルティングにおけるファーム変遷は複雑化していますが、現在のPwCコンサルティングの背景には、もともとのPwCとべリングポイント、マーバルパートナーズ、PRTM、ブーズなど様々なファームがあることがわかるかと思います。