日本総合研究所(JRI) -コンサルティングファームリスト-

「新たな顧客価値の共創」を基本理念に、30年かけて培ったIT技術とコンサルティングを総合的に提供。インキュベーション事業にも注力。

特集・インタビュー:日本総合研究所(JRI)

日本総合研究所インタビュー

日本総合研究所インタビュー コンサルティング部門 本部長/執行役員 木下輝彦氏に同社の特徴や強み、求める人材像についてお話を伺って参りました。

日本総合研究所 求人特集

日本総合研究所 求人特集 「主体性重視」が特徴、SMBCグループのシンクタンクファーム「日本総合研究所」コンサルタント求人情報

会社概要:日本総合研究所(JRI)

社名株式会社日本総合研究所
URL日本:http://www.jri.co.jp/
設立1969年2月20日
代表代表取締役社長 渕崎 正弘
従業員数2,768名(2021年3月末現在)
所在地東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング
拠点大阪:大阪市西区土佐堀2丁目2番4号
沿革 1969年、住友銀行から分離独立し、『日本情報サービス株式会社』として設立。
以来、シンクタンク業務および、三井住友フィナンシャルグループ各社向けにシステムコンサルティング、システム開発を展開。
現在も三井住友フィナンシャルグループに名を連ねている。

1969年 2月 株式会社住友銀行から分離独立。『日本情報サービス株式会社』設立。資本金1億円
1989年12月 『株式会社日本総合研究所』に社名変更。総合研究本部を新設
1995年 4月 住友ビジネスコンサルティング株式会社と合併
1996年 8月 シンガポール支社開設
2000年 4月 株式会社日本総研システムソリューションと合併
2001年 4月 株式会社さくら総合研究所調査部他を統合
2001年12月 SMBCコンサルティング株式会社のコンサルティング部門を統合。
2003年 2月 株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流
2006年 7月 株式会社日本総研ソリューションズ設立
2009年 8月 大阪本社を土佐堀に移転
2012年 1月 東京本社を大崎に移転

組織体制:日本総合研究所(JRI)

日本総研の事業活動は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能によって行われています。 それぞれの機能を担う各事業部門では、企業や社会に対する新たな課題の提示・発信(イシュー・レイジング)から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み(ソリューション)、新たな市場や事業の創出(インキュベーション)など多岐にわたり、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

調査部

日本総研では、的確な政策提言とクライアントのニーズに合致した情報提供めざし、政治、経済、社会のあらゆる分野にわたって調査研究活動を行なっています。 マクロ経済分析、金利・為替相場等の市場予測といった分野に加え、行政、財政、税制、金融分野からIT、環境・高齢化に至る幅広い問題を取り上げ、機関誌である「JRIレビュー」への論文掲載やシンポジウムの開催を通じて、質の高い情報提供活動を行っています。
こうした調査活動はファクト・ファインディングと緻密かつ質の高い分析力に裏付けられ、関係各方面から極めて高い評価を得ています。 内外の諸問題に対し独自の視点にもとづいた分析・研究を行ない、その成果を具体的な政策提言として発信する。日本総研は、社会の変革を促す真の政策シンクタンクを目指し、日本のシンクタンクから世界のシンクタンクへと活動領域を広げています。

創発戦略センター

創発戦略センターは時代の要請に応じて、社会的な課題に取り組んできています。
まだ日本に新興市場がない中で起業の重要性が叫ばれていた1990年後半には、大企業の出資によるベンチャービジネス立ち上げの必要性を問い、複数のベンチャービジネスを設立しました。一部は株式上場にも成功しています。 金融危機を経て日本の構造改革が不可避となった1990年代末には、PFIをはじめとする構造改革に関する政策提言を行い先行的なプロジェクトや重要プロジェクトの立ち上げを牽引しました。 中国をはじめとする新興国の経済的な台頭が顕著となった2000年代からは、新興市場の重要性を論じ、日本企業のソリューション型の事業の立ち上げを支援してきました。
現在は、農業、交通、シニア、スマートインフラなどの分野で国の内外関係なく次世代志向の事業立ち上げを目指しています。

リサーチ・コンサルティング部門

日本の経済・経営、そして社会環境は、世界で起きている事象の影響を受けながら加速度的に変化を続けていて、直面する課題は複雑さを増しています。一歩先さえ読むことの難しい、不透明で厳しい外部環境の中で勝ち残るには、真に競争力のある商品とサービス、そして人材を創造し、成長させ続ける経営への変革が不可欠です。 リサーチ・コンサルティング部門では、グローバルな大企業から行政・公共機関に至るあらゆる組織に対し、政策提言、インキュベーション、そして戦略の立案から実現までのサービスを提供し、数多くの変革を支援しています。

ITソリューション

24時間365日、止まることが許されない金融機関の基幹業務システム。重要な社会インフラとして機能する金融機関のシステムを支えるためには、システム自体の高信頼性と耐障害性はもとより、万が一の障害発生時に影響を最小限に食い止める高度な機能、そして万全のサポート体制が不可欠です。日本総研のシステムインテグレーションでは、日本有数の金融機関である三井住友フィナンシャルグループ各社の基幹業務システムを長年に渡って安定的に開発・運用し、信頼に応えています。
また、長年の実績により蓄積された、金融業務と情報技術についての膨大なノウハウをベースに、最先端の情報技術によるシステム開発にも積極的に取り組んでいて、金融機関のサービスに高度かつ新たな付加価値を数多く生み出すことに貢献しています。

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事業概要・領域:日本総合研究所(JRI)

これまで培ってきた豊富な経験と最新の経営手法、そしてアジアを中心とした世界各国のネットワークを駆使することで、斬新かつ実効性のある解決策を提供しています。
高度な専門知識を持つプロフェッショナル集団によるプロジェクト編成を自在に行うことで、多様なニーズそれぞれに最適な解を提供し、クライアントの持続的な成長に貢献します。 また、新事業開発、新産業創造の推進にも力を入れています。

業務別

経営戦略・事業戦略

経営戦略については、グローバル化された大企業から中小・新興企業に至るまで多くの現場で実践されています。日本総研では、こうした多くの経営・事業の事例、多様な理論、さらには豊富なコンサルティング実績を体系的に整理し、企業規模、業種を問わず、顧客にとって最適な戦略策定から実行まで、成長・変革のパートナーとして支援しています。

グループ経営、M&A戦略

「グループ価値追求」を基本コンセプトとして、これまでの豊富な実績に基づき、グループ経営関連の多種多様な課題の解決を支援します。

財務戦略

(1)経営意思決定システムと(2)組織マネジメントの視点からの経営管理体制の構築を支援するとともに、財務機能・組織体制や財務的意思決定システム(運用・調達の両面)といった財務基盤の構築を支援します。

経営改革

豊富な実績に基づいて複数の事業再生プラン立案と客観的な評価を行い、事業再生を支援します。

マーケティング・営業力強化

実戦型のコンサルタントが、単なる分析や提言だけに終わらせることなく、現場レベルで成果を出していくためのマーケティング力強化、営業力強化を具体的に支援します。

新規事業開発

クライアントと共に新たな企業価値を生み出すパートナーとして、企業の潜在力を引き出し、新規事業の成功による成長を支援していきます。

中堅・中小企業/オーナー経営支援

経営者の方々の構想を実現するべく、組織再編、制度設計、業務プロセス刷新、情報化推進などの計画策定から実行支援、後継者育成、事業承継に至るまで、オーナー経営者の方々の「参謀役」として、さまざまな形での支援を行っています。

業務改革・IT

ITを戦略的に活用して場所・時間・量の制約を排除する「ビジネスモデル」、業務プロセスとITについて環境変化にしなやかに対応できる「事業推進基盤」の構築や見直しを総合的にサポートし、急速で大きな変化に強い競争力の獲得を実現させます。

技術戦略・イノベーション・ベンチャー支援

研究開発や事業の「現場」にこだわり、その組織や人財の特徴を全面的に生かし、技術革新を生み出す企業人財の創意工夫を加速することで、技術価値を創造することに全面的に貢献します。

サステナビリティ経営

事業を通じた社会課題解決により、ESG投資家や従業員、顧客等のマルチステークホルダーから信頼される企業経営を支援します。

組織・人材マネジメント

高い変化対応力と豊富な経験に裏打ちされた実行力をもって、人事・組織改革、人材開発に関する調査・制度設計から導入・運用、定着化まで、一貫して支援します。

産業別

農業・食品

生産者の訴求価値が消費者に届くバリューチェーン構築に向け、IoTやICTを駆使した次世代農業の立ち上げ、食品サプライチェーンの改革、農産物・食品のブランディング等を支援します。

建設・不動産

建設・不動産セクター出身のコンサルタントにより、全体戦略から、機能別戦略、さらには経営管理や人事などの制度設計まで、業界事業にマッチした形での具体的な解決策を提供します。

医療・介護・ヘルスケア

健康サービス・医薬/医療機器・生活者ケア(介護・リハビリ)の専門家と密に連携しながら、「生活者・患者に寄り添う、真に求められる社会システム」とそれを支える新たな製品・サービスの創造に、クライアントと共に挑戦していきます。

ものづくり

機械・金属工業がトップレベルの地位を維持していくためには、従来の構造を革新し、ものづくり企業、特に「日本の」ものづくり企業としての強みを再構築する必要があります。日本総研は豊富な業界経験に基づき、このようなものづくり企業の支援を行います。

環境・エネルギー・資源

環境・エネルギー・資源市場に関する深い知見・経験に基づき、市場の将来像を洞察し、事業環境の変化に対応する、あるべきビジネスモデルの検討、新規事業開発、海外展開、M&A等、実効性の高い戦略コンサルティングを提供します。

情報・通信

通信・放送インフラ、情報通信機器、情報通信デバイス、情報通信サービス(コンテンツ)、グリーンITなどに関する経営戦略や競争・産業戦略の立案および実行支援(各種リサーチ・コンサルティング)を行います。

運輸

豊富な経験・実績と幅広いネットワークを活用することで、多くの業界の架け橋として機能し、社会づくりに密接に関わる運輸業界が、経済や社会に大きな貢献をしながら、事業拡大による成長を続けるための施策の推進を支援していきます。

流通

企業価値を顧客視点から再定義したうえで戦略を策定し、AI・IoT・ビッグデータなどの導入を支援します。最新テクノロジーを活用しながらデータ分析機能やオペレーションの強化を図ることで、ワン・ツー・ワンで顧客ニーズを満たし、勝ち続ける企業への変革を実現させます。

金融ビジネス

金融機関系のシンクタンク・コンサルティング会社として、金融業界のあり方について情報発信するとともに、個別の戦略の支援を行っています。

教育

公教育も私教育も、こうした本格競争の時代で勝ち抜くためには、従来とは次元の異なる対策を打つことが必要となります。日本総研では、さまざまな形で当業界に対する支援を行っています。

官公庁・外郭団体

今後の国や地方のあるべき成長戦略を描き、サスティナブル社会の構築、公共セクターの改革、地域のブランド戦略、地域再生、社会インフラの再構築など、わが国の未来を築く政策を実現するための調査研究、コンサルティングを行います。

ファームの魅力(特徴):日本総合研究所(JRI)

次世代の国づくり

グローバルな視点で、活力ある国づくりに貢献
日本総研は「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、経営戦略・産業振興のコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言等の発信、産業創造などを行い、社会・産業のあるべき方向性を示し世界と共に発展する、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
グローバルに開かれた視点を持ち、次の世代に襷を「つないでいく」という想いを込めながら官公庁や企業の経営支援、新しい国づくりのための提言、持続可能な社会に向けた仕組みづくりに取り組んでいます。

ビジネスを支える

SMBCグループの事業展開に深く関わり、ITの観点からグループのビジネスを推進
日本総研のITソリューション部門は、SMBCグループのデジタライゼーションを支えています。単なるシステム開発に留まらず、グループ各社の事業に踏み込み、ビジネス戦略の実現に向けてITの観点から支援しています。
近年ではグループ各社が積極的に推進しているデジタルトランスフォーメーションに深く関わり、各社との協業を通じて新たな金融デジタルサービスの創出に貢献しています。

金融×IT

金融業務とITの双方に精通した「プロフェッショナル」集団
金融は今やITと一体化しており、金融機関の中長期的な競争力を支える上でITによる新たな事業モデル総出力や高度なIT運用スキルは不可欠なものとなっています。
日本総研のITソリューション部門は、金融ITに特化し、金融の業務知識とITの専門知識の双方を高い次元で有するプロフェッショナル集団として、グループ各社の事業をITで実現しています。

グローバル展開

日本企業が活躍する土台となる金融インフラを整えるべく、グローバルネットワークを構築しています。
多くの日本企業にとって、グローバル展開は大きな経営課題です。
日本総研では、グループ各社の海外進出はもちろん、様々な企業様のグローバル化の推進もサポートしています。
ニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの海外拠点をベースに高度なソリューションを提供しています。

働き方:日本総合研究所(JRI)

働き方に関する制度

日本総研では、「働きやすさ向上」「働きがい向上」「チャレンジ・イノベーション」という3つのキーワードの下、時間や空間に縛られず、社員がワクワク・イキイキと働ける環境整備を進めています。

働きやすさ向上

テレワーク拡大
全社員にテレワークが可能なパソコンを配布し、フレキシブルな働き方を推進しています。より生産性を高める働き方の一つとして在宅勤務を推奨していて、在宅日数に上限も設けていません。

フレックス勤務制度
1カ月の総労働時間の範囲で、出勤日の労働時間を自分の裁量で決めることができます。

時短勤務制度
育児や介護に携わる社員が取得できる短時間勤務制度です(詳細は「福利厚生制度(リンク付与)」のページをご覧ください)。

長時間労働の是正
時間外労働時間、長時間労働者数を定期的にモニタリングし、グループを挙げて労働環境の改善に取り組んでいます。

半日休暇
育児・介護に限らず、自己啓発のために半日単位で取得できる休暇です。

連続休暇制度
年次有給休暇を取得しやすくするために設定している休暇で、年1回以上は、5日連続での取得を推奨しています。長く連休を取得することでリフレッシュの度合を高め、余暇を充実させることが目的です。

スポット休暇
1日単位だけではなく、半日単位でも年次有給休暇を取得可能です。

働きがい向上

キャリア自律制度
社員のキャリアを自ら選択できる制度を導入しています。

チャレンジ・イノベーション

チャレンジ・イノベーションマインドの醸成/スキーム検討
新しいチャレンジや取り組みを行った社員を評価する制度の検討や、社内コンテストの開催によるマインドの醸成に取り組んでいます。

福利厚生制度

日本総研では、それぞれの分野で性別・年齢・ライフステージの変化に応じて取得できる様々な制度を用意しています。 特に妊娠・出産・育児時間・介護期間などライフステージの変化において、不安を抱くことなく十分に仕事に打ち込める環境整備に注力し、制度の拡充と同時に制度を利用しやすい職場の環境づくりに取り組んでいます。

出産・育児に関わる制度

育児休業制度
子供が1歳6カ月に達するまで(保育所入所ができない等の理由がある場合は2歳に達するまで)利用できます(育児休業開始15日間は有給となります)。

育児短時間勤務制度
子供が小学校3年生終了時まで、個人の事情に合わせて1日の勤務時間を短縮することができます。

祝い金制度
社員のライフイベントをサポートする制度として、子供の出産・入園時に10万円を支給します。

託児補助金制度
残業等により延長保育を利用する際に生じる追加費用に対して補助金を支給します(子供一人あたり月額5万円を上限)。

子の看護休暇
小学校卒業までの子供を養育する社員は子供が病気等にかかった場合、子供一人あたり、年度で5日取得できます。1時間単位でも取得可能です。

介護に関わる制度

介護・看護休暇、介護休業制度
家族や親族に介護や看護が必要となった場合に利用できる制度です。年間30日を限度として、有給で休暇を取得できます。また、休業することも可能です。

介護短時間勤務制度
家族や親族に介護が必要となった場合に、1人の介護につき連続3年まで、1日の勤務時間を短縮することができます。

その他制度
独身寮、契約社宅制度、退職?制度、選択制確定拠出年金制度、厚?年?基?、財形貯蓄制度など

評価・受賞歴

えるぼし

日本総研は、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律に基づく「基準適合一般事業主」として認定を受け、認定マーク『えるぼし』の最高位(3段階目)を取得しています。

プラチナくるみん

日本総研は、次世代育成支援対策推進法に基づく「基準適合一般事業主」として特例認定を受け、次世代認定マーク『プラチナくるみん』を取得しています。

健康経営優良法人

健康経営度調査において、日本総研は2019年より連続して『健康経営優良法人(大規模法人部門)』に認定されています。

テレワーク先駆者百選

日本総研は、テレワークの導入・活用について十分な実績を持つ企業として、令和2年度「テレワーク先駆者百選」に選定されました。

研修制度:日本総合研究所(JRI)

コンサルティング

OJT

グループ異動希望制度
毎年2月に、翌年度4月からの所属グループの変更を希望できる制度です。問題意識が変わってきた場合や専門分野を拡大したい場合などに利用して、各自のキャリアプランに沿ったOJTを実現しやすくします。

外部への出向制度
官公庁、民間企業へ希望者を出向させる制度で、異業種・異文化での経験、人脈形成などが期待でき、目指すキャリアプランの実現に役立ちます。

自己啓発支援

カフェテリア式研修(社内外研修受講制度)
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり、自分に合ったコースを選択することができます。

eラーニング
部門により提携サービス会社は異なりますが、それぞれ幅広いメニューが利用できます。

研修

中堅スキルアップ研修
ファシリテーション、プロジェクトマネジメント、実践的ファイナンス、コンサルティング営業などを学びながらスキルアップを図ります。

新任マネージャー研修
プロジェクトマネジメント、リーダーの役割、法務・財務・人事、心構え等について、マネジャーとしての必要な知識を確認します。

勉強会
分野別ノウハウ共有会や、先進テーマ研究会などが年間を通じて開催され、希望者が参加して知識・知見の向上や人脈形成を行います。

ITソリューション

OJT

海外トレーニー制度
日本総研では、キャリア採用の方の経験や能力に応じたキャリアパスを用意しています。社員一人ひとりがプロフェッショナルとしてキャリアをデザインできるよう、自身が取り組みたい領域で経験を積み、キャリアアップの実現を支援します。

自己啓発支援

ビジネススキルアッププログラム
社員の「自育」の促進を目的に、社内外のリソースを活用した学びのプラットフォームを提供しています。

カフェテリア式研修(社内外研修受講制度)
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり自分に合ったコースを選択することができます。

eラーニング
動画でデジタル知識や業務知識などを好きなタイミングで学べるSMBCグループ共通のeラーニングプラットフォームを提供しています。

研修

キャリア入社者研修
入社後早期に活躍できるために、業務知識及び会社の理解を深める研修を実施しています。

キャリア支援制度
節目の年次に「キャリアアップ研修」を行い、自分自身のキャリアを考える機会を設けています。また、定期的に実施される「キャリア開発面談」では、社員一人ひとりの声に耳を傾け、個人のキャリア目標の実現を支援しています。

SMBCグループ各社における人事交流
三井住友銀行をはじめとするSMBCグループ各社で金融業務を学ぶ実習制度があります。実務に関わりながら実践的な金融知識を習得します。また、SMBCグループ各社のIT戦略の創出を目的に日本総研の役職者がSMBCグループ各社に出向し、各社社員と共に新たな事業創出に携わる人事交流も積極的に行われています。

キャリアパス:日本総合研究所(JRI)

コンサルティング

年次ではなく、能力や実績の評価に基づく実力主義で昇格していきます。また、昇格先の人数制限等はなく、実力次第でキャリアが開かれます。

研究員/コンサルタント

主体的に様々な仕事を経験し、この過程で自分の専門分野を見つけていきます。将来、自身の専門分野だけでなく、その周辺分野についても理解していること重要となるため貴重な期間です。

副主任研究員/マネージャー

専門分野を確立し、プロジェクトの責任者として業務を推進していくことが求められます。

上席主任・主任研究員/シニアマネージャー

豊富な実績と高度な情報発信によって、特定領域の権威として社内外で広く認知され、ビジネスの獲得や後進の育成の上でも模範となる存在です。

主席研究員/プリンシパル

豊富な実績と高度な情報発信によって、特定領域の権威として社内外で広く認知され、ビジネスの獲得や後進の育成の上でも模範となる存在です。

ITソリューション

社員一人ひとりがプロフェッショナルとしてキャリアをデザインできるよう、自身が取り組みたい領域で経験を積み、キャリアアップの実現を支援します。
日本総研では、以下の3つをITソリューション部門社員のベースとなるスキルセットとしています。

ITスキル
ミッションクリティカル&高セキュリティが求められる金融システムに最高な技術を提供する。

金融知識
金融業務に精通し、ITの活用を通じて最高のソリューションを提供する。

マネジメントスキル
多くの関係者をまとめて相互に信頼関係を築き、チームを牽引する。

ソリューション系

アプリケーションエンジニア
アプリケーション開発に関する専門技術を活用し、アプリケーションの設計・開発・導入、システムの安定稼働等を担う

テクニカルエンジニア
ハードウェア・ソフトウエアに関する専門技術を活用し、システム基盤の設計・構築・導入、システムの安定稼働・運用管理、開発技術の提供等

プロジェクトマネジャー
プロジェクトマネジメントに関する専門技術を活用し、プロジェクトのリーダー役として立上げ~実行・監視~終結まで、一貫したコントロールを行う

ITアーキテクト
アプリケーションまたはシステム基盤に関する専門技術を活用し、ビジネス戦略を実現するために、システム全体の品質を保ったアーキテクチャを設計する

職種は以下の通りです。

企画系

ITストラテジスト
グループ会社及び当社の経営戦略に基づき、ITを活用して事業を改革・行動か・最適化するための基本戦略を策定・提案・推進する

ビジネスアナリスト
ビジネス上の問題に対し、主に上流工程においてシステムの知見を生かしたユーザ支援・提案活動を行う、及びプロジェクトにおいてビジネス目線で開発を支援する

DX系

DXプロデューサー
デジタルビジネスの実現に向け、サービス共創型開発をリードする

先端技術系

先端技術エンジニア
当社が注力している先端技術分野の専門家として、技術検証・評価、動向調査等を担う

セキュリティ系

セキュリティエンジニア
セキュリティ対策の専門家として、システム設計・構築、サイバー攻撃への対応、セキュリティ高度化の企画・推進等

日本総合研究所(JRI) へのご転職、ご興味ある方はぜひ一度ご相談ください。
各コンサルティングファームの詳細情報から書類、ケース面接対策まで「受かるための対策」、お一人お一人に合わせた転職支援サービスをご提供しております。

PRIVATE SEMINAR

まずはキャリア相談会から

コンサルタントへの転職・キャリア相談会を電話・オンラインで随時開催中

などコンサル転職における疑問点や不安な点についてお答えいたします。

もちろん現在の各社の採用状況や、転職タイミングのご相談など今後のキャリアについてのご相談もお受けしております。

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー(Mck)
ボストンコンサルティンググループ(BCG)
ベイン アンド カンパニー(Bain)
アクセンチュア(戦略コンサルティング本部)
A.T.カーニー(ATK)
ドリームインキュベータ(DI)
アーサー・ディー・リトル(ADL)
PwCコンサルティング ストラテジーコンサルティング(Strategy&)
ローランドベルガー(RB)
コーポレイト・ディレクションズ(CDI)
モニター デロイト(デロイト戦略グループ)
P&Eディレクションズ

ビジネス&ITコンサルティングファーム

パクテラ・コンサルティング・ジャパン
ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ビジネスブレイン太田昭和
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー(DTFA)
PwCアドバイザリー
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ(ABD)
エスネットワークス
KPMGFAS
EYTAS
フーリハンローキー
プルータス・コンサルティング

日系/国内独立系コンサルティングファーム

リブ・コンサルティング
イグニション・ポイント
リッジラインズ
ライズ・コンサルティング・グループ
ドルビックスコンサルティング
タナベ経営
船井総合研究所
日本能率協会コンサルティング
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ
ビジネスパートナーズ
テクノ経営総合研究所

企業・事業再生、ハンズオン系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤(IGPI)
山田コンサルティンググループ
フロンティア・マネジメント(FMI)
グラックス・アンド・アソシエイツ
プロレド・パートナーズ
ロングブラックパートナーズ
フィールドマネージメント
YCP
リヴァンプ

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア(AC)
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)
シグマクシス
PwCコンサルティング
日本IBM
アビームコンサルティング(Abeam)
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほリサーチ&テクノロジーズ
大和総研

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
ウィリス・タワーズワトソン
コーンフェリー・ジャパン
エーオンジャパン
キンセントリック・ジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
セルム
セレブレイン

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
KPMGヘルスケアジャパン
グローバルヘルスコンサルティング(GHC)
IQVIAソリューションズ ジャパン(旧:IMS Japan)
エムスリー
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
L.E.Kコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
ZSアソシエイツ
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
IGPI ものづくり戦略カンパニー
iTiDコンサルティング
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナーズジャパン
デロイト トーマツ サイバー(DTCY)
マネジメントソリューションズ(Msol)
プライマル
電通コンサルティング
キューブアンドカンパニー
ニュートン・コンサルティング
インターブランド OXYGY

初めての方へ

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未経験からのコンサルタント転職 求人特集 未経験からコンサルタント転職を目指している方、転職活動をしている方へ、その転職方法と積極採用中の求人をご紹介いたします。

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A.T.カーニー オンラインキャリアセミナー 2022年8月30日(火)19:00~21:00 締切:2022年8月24日(水) A.T.カーニー オンラインキャリアセミナー 戦略コンサルティングファームのA.T. カーニーにてキャリアセミナーが開催されます。当日は前半でA.T. カーニー日本代表 関灘による会社紹介、後半では同社に中途入社したコンサルタントが出身業界に分かれて座談会を行います。

ドリームインキュベータ(DI)キャリアセミナー 2022年9月13日(火) 19:00~20:30 締切:2022年9月4日(日) ドリームインキュベータ(DI)キャリアセミナー 日系戦略コンサルティングファームのドリームインキュベータにてキャリアセミナーが開催されます。執行役員(パートナー)、マネージャー・ビジネスプロデューサーが参加します!是非お気軽にご参加ください

EYストラテジー・アンド・コンサルティング 【TC-Technology Transformation】ITコンサルタント キャリアセミナー 2022年8月23日(火)19:00~20:00 締切:2022年8月21日(日) EYストラテジー・アンド・コンサルティング
Transformation Strategyコンサルタント キャリアセミナー
Big4の一角、EYストラテジー・アンド・コンサルティングのTransformation Design & Delivery(TDD)チームにてTransformation Strategyコンサルタントを目指す方向けにオンラインセミナーが開催されます。

アクセンチュア Song(旧インテラクティブ) オンラインセミナー 2022年8月31日(水) 19:00-20:00 締切:2022年8月25日(木) アクセンチュア Song(旧インテラクティブ) オンラインセミナー アクセンチュア Songを知っていただくための座談会が開催されます。是非お気軽にご参加ください!

三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC) 中堅企業戦略・新規事業コンサルタント キャリアセミナー 2022年8月25日(木) 19:00~20:15 締切:2022年8月23日(火) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC) 中堅企業戦略・新規事業コンサルタント キャリアセミナー MURCの経営コンサルティングビジネスユニットにて中堅企業戦略・新規事業コンサルティングに興味のある方を対象にキャリアセミナーが開催されます!

スカイライトコンサルティング キャリアセミナー 2022年8月22日(月)19:30~20:30 スカイライトコンサルティング キャリアセミナー 「顧客の成功を創造し、顧客と成功体験を共有する」を企業理念に掲げるスカイライトコンサルティング独自の経営の仕組みや事業内容について、詳しく説明します。参加者から好評の声を多数いただいております。

東大出身者のためのプライベートキャリア相談会 20代、30代の東大出身者の方々のための今後のキャリアについての個別相談会を随時開催しています。

東工大出身者のためのプライベートキャリア相談会 20代、30代の東工大出身者のために、今後のキャリアについての個別相談会を随時開催しております。ざっくばらんにお話をさせて頂きますのでお気軽にご相談ください。

出身大学別 キャリア相談会 20代、30代の東大・東工大・一橋・慶應・早稲田・名古屋などの大学出身者の方々のための今後のキャリアについての個別相談会を随時開催しています。

女性のためのキャリア相談会 元コンサルの女性キャリアコンサルタントが対応させて頂きます。転職について、これからのキャリアについて個別相談会を実施しています。

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