日本総合研究所(JRI) -日本総合研究所(JRI)への転職、その難易度と選考対策は？-

日本総合研究所

SMBCグループの大手シンクタンク系コンサルティングファームであり、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有している、日本総合研究所。今回は、大手5大シンクタンクとも呼ばれる日本総合研究所について、基本情報や特徴、選考でのポイントなどについてご紹介していきます。

日本総合研究所とは
【特集】インタビュー
日本総合研究所の転職難易度は？
日本総合研究所の求人情報
選考フロー・面接通過のポイント
転職成功事例・体験談
平均年収・給与
転職で失敗・後悔しないために
口コミ・評価は？社員の声
役職・キャリアパス
働き方・労働環境
自己PR・職務経歴書
転職成功者に聞いた「どんな対策をした？」
日本総合研究所が求める人物像
よくあるご質問日本総合研究所への転職FAQ
転職を成功させるポイント
会社概要と事業内容
プロジェクト事例

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日本総合研究所とは

前述しているように、日本総合研究所は大手5大シンクタンクとも呼ばれており、特に官民連携の分野に強いという特徴があります。

また、日本総合研究所は主体性を重視する組織であるため、競合他社が展開していない新たな経営ソリューションを個々のコンサルタントが編み出すことによって事業を展開しています。
そのため、グループの立上げや所属グループの選定、携わる案件などについてもコンサルタントの意思が尊重されるという自由度の高さは、仕事のやりがいにも繋がるでしょう。

特集・インタビュー：日本総合研究所(JRI)

日本総合研究所インタビュー コンサルティング部門本部長／執行役員木下輝彦氏に同社の特徴や強み、求める人材像についてお話を伺って参りました。

日本総合研究所求人特集 「主体性重視」が特徴、SMBCグループのシンクタンクファーム「日本総合研究所」コンサルタント求人情報

転職難易度は？

そもそもコンサルティング業界への転職は他業界と比較してかなり難易度が高いといわれており、日本総合研究所も例外ではありません。

また、コンサルティング業界の動向として現在積極的に採用を行っているというのは事実ですが、採用ハードルが下がっているわけでないため、転職難易度は変わらず高いといえます。
そのため、コンサルティング業界へ転職したいという方は十分な選考対策をとる必要があります。

弊社ムービンはコンサルティング業界への転職実績No.1の転職エージェントであり、企業情報の収集や書類対策、面接対策まで、転職に関わるすべてをサポートいたします。
ぜひお気軽にご相談ください。

コンサルタントへ転職するための対策方法を一挙公開未経験からコンサルタントへ転職、その転職ノウハウを皆様から良く頂く不安・疑問点を合わせてご紹介していきます！少しでもコンサルに興味をお持ちの方は是非一度ご覧ください。

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日本総合研究所の求人情報

日本総合研究所では以下3つの部門で採用活動が行われています。各部門には複数のポジションがありご自身の経験・スキルと親和性のあるポジションを選ぶことが重要です。
また職歴の浅い第二新卒の方や、どのポジションに適性があるかわからない、キャリアの幅を広げて考えたいという方のためにオープンポジションもございます。

募集部門	業務内容	採用職種
コンサルティング部門	大企業から中堅・中小企業、中央官庁まで幅広いクライアントに対してリサーチをはじめ、政策提言・企業の戦略策定、実行支援まで一貫してサポートする。	・戦略コンサルタント・ESG/SDGsコンサルタント・ヘルスケアコンサルタント等
インキュベーション部門	社会課題を起点として事業化や市場創出を行う。プロジェクト実績としては社会の基盤として重要なテーマ（農業、交通、シニア・ヘルスケア、エネルギー、ESG・インパクト等）をコアとして、デジタル技術などを活用した変革推進などが挙げられる。	・インキュベーター
ITソリューション部門	SMBCグループのIT戦略の中核を担う他、膨大な金融ITのノウハウをベースとしたモダナイゼーションの実現や、新たなデジタルサービスの創出を支援する。	・アプリケーションエンジニア・プロジェクトマネージャー・ITアーキテクト等

日本総合研究所（JRI）では、幅広い職種で中途採用を行っております。
以下に弊社で人気の求人をいくつかご紹介いたします。

シンクタンクの研究員ポジションがオープン！

募集職種	シンクタンク研究員
応募要件	・大学卒または大学院修了(学部不問) ・実務経験3年以上(うち、経済分析または専門領域における調査研究の経験2年以上) ・Excel、Ｗordの基本操作スキル
職務内容	・世界(主に日本・欧米・アジア諸国)の経済・マーケット動向に関する分析・予測レポート・論文の作成・経済問題や社会的課題に関する問題提起、解決策提示、政策提言を行うレポート・論文の作成・上記に付随して生じる、①SNSによる情報発信、②外部からの講演・寄稿依頼への対応、③マスコミ・政策当局への取材対応、等【主な調査・研究分野】・マクロ経済分析(アジア経済に知見のある方、特に歓迎) ・環境エネルギー(カーボンニュートラルなど) ・社会保障・地方創生・税財政
年収	経験・スキルを考慮し決定

【第二新卒】日本総合研究所が若手の採用スタート！

募集職種	コンサルタント（オープンポジション）
応募要件	・有名大卒以上・第二新卒
職務内容	業界・テーマ問わず幅広いクライアント・プロジェクトに携わりコンサルタントとして成長することができます。
年収	経験・スキルを考慮し決定

環境エネルギー戦略に関わりたい方必見！

募集職種	コンサルタント（環境エネルギー）
応募要件	メーカー、エンジニアリング会社、電力/ガス会社、エネルギー関連会社、官公庁/自治体、建設コンサルタント会社、デベロッパー、ゼネコン出身者
職務内容	環境・エネルギー・資源戦略の領域を対象に、官民双方のクライアントに、政策立案支援、戦略策定/事業開発を提供しています。
年収	経験・スキルを考慮し決定

大手シンクタンクファームで民間/公共向けまちづくり領域のコンサルタントを募集しています！

募集職種	まちづくり・モビリティ/社会インフラ/官民共創型事業(民間/公共)
応募要件	【必須】（以下のいずれかの経験をお持ちの方） 1.モビリティ×まちづくり領域・スマートシティ、MaaS、CASE、自動運転など都市開発におけるICT・IoTに関心をお持ちの方。 2.社会インフラ×まちづくり領域・自治体が行う廃棄物処理や上下水道、道路事業に関連するご経験をお持ちの方。・IT会社等でのDXの事業開発に関するご経験をお持ちの方（特にインフラ関連）。・プラントメーカ、エンジニアリング会社、建設会社、技術コンサルティング会社等での技術検討ご経験をお持ちの方（特に廃棄物、上下水道の技術士等の有資格者）。・監査法人及び監査法人系コンサルティング会社、またエンジニアリング会社でのPFI/PPPのご経験をお持ちの方。 3.官民共創型事業×まちづくり領域・コンサルタント会社、設計事務所、建設コンサルタント会社、デベロッパー、ゼネコン、デザイン事務所、官公庁・自治体等でのまちづくり・都市開発等分野での業務経験をお持ちの方。【歓迎】・戦略系コンサルティングファーム・シンクタンクのご経験者。【語学】なし【資格】社会インフラ×まちづくり領域については、廃棄物/上下水道の技術士等の有資格者を歓迎。【学歴】大学・大学院
職務内容	【職務概要】 1.モビリティ×まちづくり領域 MaaS、CASE、Smart Cityなどの都市・モビリティ分野における世界的な重点テーマに関して、「ユーザー目線」、「マネタイズ」、「社会実装」の３点に重点をおいたアドバイザリーやプロジェクトのハンズオン支援を行います。 2.社会インフラ×まちづくり領域近年の社会経済情勢の断続的変化（ex. 人口減少、広域災害、技術革新）を捉え、社会・環境インフラ分野の社会課題の解決に向けて、統合的な政策・事業パッケージを構想・実装し、官民一体でのイノベーション実現に貢献します。 3.官民共創型事業×まちづくり領域「まちづくり＝地域/社会の課題を解決する『まちと仕組みをデザイン』する」ことを目指し、「人々の創造性を喚起する公共空間を核としたまちづくり」「官民共創による新サービスで暮らしを豊かにする社会づくり」を進めます。
年収	経験・スキルを考慮し決定

民間/公共向け事業開発･技術戦略コンサルタントを募集！

募集職種	新規事業開発・技術戦略(メーカーR&D・TMT等)(民間/公共)
応募要件	【必須】（以下のいずれかの経験をお持ちの方） 1.事業開発・技術デザイン領域・技術系メーカーの新規事業開発・サービス開発や、R&D（特に事業を出口としているテーマ）のご経験がある方。・ライフスタイル業態や食関連の企業の中で、新規事業開発・サービス開発のご経験がある方。・各種エンジニアリング会社にて、顧客の事業開発（プロジェクトファイナンスを活用するプラント系事業開発など）の支援のご経験がある方。 2.通信メディア・ハイテク領域・メーカー（エンジニア）、情報通信系企業（新規事業、企画職系）、商社（新規事業系、DX系）のご経験のある方。【歓迎】・戦略系コンサルティングファーム・シンクタンクのご経験者。【語学】英語文献で詳細リサーチが可能なレベル。【資格】なし【学歴】大学・大学院
職務内容	【職務概要】 1.事業開発・技術デザイン領域（以下領域のコンサルティング）・技術系メーカー・社会基盤系企業における技術や資源をベースとした領域拡張（事業・技術探索や事業開発）・粗利率の高いライフスタイル提案企業における感性とデータ・技術を融合した業態革新・業態開発・莫大な投資型事業におけるプロジェクトファイナンスを活用した事業開発 2.通信メディア・ハイテク領域（通信・メディア・ハイテク×様々な産業）・TMT領域は様々な産業におけるイノベーションの基盤であり、この領域で培ったノウハウを基に様々な企業の成長を支援する。注目トピック例：IoT、5G6G、オープンイノベーション、デジタルマーケティング、AI、ロボット、自動運転、ドローン等。・TMT領域の深い知識、多角的視点による分析、様々な産業ニーズを基にした支援に強みを有する。・国境/産業/レイヤーの壁を超えたイノベーション（技術・サービスの新結合）によって生じる複雑な課題に対して、TMT領域全体を見通した解決策を提供可能。・クライアントは、通信事業者、端末/機器メーカー、半導体メーカー、SIer/NIer、広告/メディア、ユーティリティ、食品メーカー、総務省、経産省、自治体、海外政府機関等。これらに対し、20年以上に渡り数百件以上の実績があり、以下領域の調査・コンサルティングを行っている。『通信メディアハイテク業界の先端技術分野』、『企業/事業戦略立案』、『技術/R&D戦略』
年収	経験・スキルを考慮し決定

民間/公共向けデジタル推進コンサルタントを募集しています！

募集職種	デジタル戦略/ICT利活用(民間/公共)
応募要件	【必須】（以下のいずれかの経験をお持ちの方）・大手システム開発会社/大手企業の企画部門/コンサルティングファームにおいての業務改革/システム計画/開発業務の実務経験がある方。・ベンダで情報システムの企画/設計/構築の経験がある方。・国や自治体職員で情報化に携わった経験がある方。【歓迎】・戦略系/業務IT系コンサルティングファームのご経験がある方。・ベンダで公共部門の情報化に携わった実績がある方。【求める人物像】 1.民間系・基礎的な論理的思考能力、コミュニケーション能力があり、積極的な向上心と挑戦心のある方。・企業内における業務プロセス・実務及びICTへの強い関心のある方。 2.公共系・国のデジタルガバメントに関わる政策立案や調査に興味のある方。・自治体情報化の支援に興味のある方（行政サービスのデジタル化、情報システムの導入支援等）その他要件【語学】なし【資格】なし【学歴】大学・大学院
職務内容	【職務概要】 1.民間系（以下領域の業務コンサルティング〔業務の効率化・高度化〕）（1）全社業務改革　①本社改革、シェアード・サービス・センター化推進　②営業部門の業務革新　③サプライチェーンマネジメント（SCM）改革　④ワークスタイル変革（働き方改革）　⑤経営・事業管理強化（マネジメント改革）　⑥システムコンサルティング〔情報システム最適化〕（2）情報システム刷新基本構想／実行計画策定　①情報システム調達支援　②システム診断（経済性、有効性、安全性）（3）企業統合後の組織再編〔 PMI対応〕　①新業務オペレーションのデザイン　②基幹システムの統合計画策定 2.公共系（以下領域の調査・コンサルティング）・国や自治体におけるデジタルガバメント政策・自治体における業務改革・自治体におけるシステム最適化、再構築支援・自治体における情報化支援（政策立案、システム調達支援、予算要求精査等）・公共分野（教育、防災等）における社会基盤システムの企画、実装支援等【注】当グループは当社内のシステム部門との協業がありません。このため、当グループはシステムありきのコンサルティングではなく、お客様に本当に必要な業務改革提案と、ニュートラルな立場でお客様のご要望/ご都合に合わせたシステム選定(業者選定)が出来ることが強み/特徴です。（当社システム部門はSMBCグループ内の金融システムを一手に引き受け、SMBCグループ外を対象としていません。また、金融業界全般に向けたコンサルティング案件もほぼ担っておりません。）
年収	経験・スキルを考慮し決定

サステナ戦略に興味のある方必見！

募集職種	コンサルタント（サステナビリティESG/SDGs戦略）
応募要件	以下いずれかに該当する方・経営企画/事業企画/管理部門（IR部門/ESG関連部門含む）などにおける実務経験をお持ちの方。・国家公務員（国家総合職相当）のご経験をお持ちの方。・プロジェクトを受注し、安定的にリードするご経験をお持ちの方。・経営計画/ビジョン（中計、長期ビジョン等）策定にかかるプロジェクト経験をお持ちの方。・幅広いサステナビリティ領域への実務対応のご経験をお持ちの方。
職務内容	サステナビリティ戦略策定やESGマネジメント、その他社会的インパクト評価や各種情報開示対応を実施する
年収	経験・スキルを考慮し決定

大手シンクタンクファームで経営戦略に関心がある方を採用中！

募集職種	戦略系コンサルティング（経営/事業/組織・人事/中長期）
応募要件	【必須】（以下のいずれかの経験をお持ちの方） 1.経営戦略/事業戦略 ①業種、企業規模を問わず、経営企画または経理・財務の実務経験をお持ちの方。新規事業立ち上げ/リストラ/関連会社への出向などの経験があると尚良い。 ②メーカー等で研究・技術開発、生産管理、営業、マーケティングの実務経験をお持ちの方。 2.中長期戦略・大手民間企業における中長期経営/事業戦略策定/新規事業戦略/技術戦略策定などの実務経験をお持ちの方。 3.組織・人事戦略・民間企業での人事業務の実務経験をお持ちで、人事についての基礎的な知見を有する方。【歓迎】・戦略系コンサルティングファーム・シンクタンクのご経験者。その他要件【語学】ビジネスレベル以上の英語力があると尚可【資格】なし【学歴】大学・大学院
職務内容	1.経営戦略/事業戦略（1）成長戦略　①ビジョン、中期経営計画　②事業開発（CSV・ESG）　③経営承継、次世代リーダー育成（2）グループ経営革新　①グループ本社改革　②持株会社、シェアードサービス化　③グループ組織再編、PMI （3）生産性向上　①本社・現業の業務実態把握　②組織・機能・業務・制度・IT・働き方の見直し　③要員最適化（標準業務量の設定による要員管理） 2.中長期戦略（1）中長期経営・事業戦略策定支援　・経営/事業企画部門が、「未来の不確実性に備え」と「成長戦略を描く」一連のプロセスを支援する。（2）新規事業戦略・技術戦略策定支援　・新規事業/研究開発部門が、「次世代テーマを創り製品化・事業化に至る」一連のプロセスを支援する。 3.組織・人事戦略（1）人事処遇制度設計（2）人事・組織診断（3）人材開発・組織開発（4）働き方改革（時間外対策、シニア人材活用、女性活躍推進など）（5）組織・機能・業務の見直し
年収	経験・スキルを考慮し決定

【若手ポテンシャル採用】日本総研のサステナポジション

募集職種	コンサルタント（サステナビリティESG/SDGs戦略）
応募要件	若手優秀層完全ポテンシャル採用中！・一流大卒以上・若手の方第二新卒クラスも採用ターゲットとなっています。相談ベースでも構いませんので興味のある方は是非お気軽にご相談下さい。
職務内容	サステナビリティ/ESGを中心とする以下の領域を対象に、戦略策定/マネジメントに関するアドバイザリーを民間企業に提供しています。併せて、サステナビリティ分野におけるスタンダード/政策にかかるアドバイスを提供しています。【職務概要】 1.サステナビリティ戦略策定・中長期ビジョン策定・中長期目標策定・サステナビリティを考慮した経営計画策定/SDGsの経営への統合・社会課題起点の事業開発、など 2.ESGマネジメント・サステナビリティを考慮したバリューチェーン/サプライチェーンマネジメント・個別ESG課題への対応（TCFD/人権/カーボンニュートラル等）、など 3.上記の他、社会的インパクト評価や各種情報開示対応を実施。
年収	経験・スキルを考慮し決定

大手シンクタンクファームで西日本エリアのクライアントに対する経営支援を担う人材を募集中です！

募集職種	西日本向けコンサルティング(民間・大阪勤務)
応募要件	【必須】（以下のいずれかの経験をお持ちの方）・経営企画/事業企画、人事、新規事業開拓のご経験がある方。・マネージャー層に関しては、コンサルティングファームにて中期経営計画策定、新規事業開拓、コーポレートガバナンス、人事制度設計、BPRに関わった経験がある方。プロジェクトマネジメント経験のある方。【歓迎】・戦略系コンサルティングファーム・シンクタンクのご経験者。【求める人物像】・主体的に着眼、洞察、問題提起する意欲のある方。・論理的思考が備わっていて、対人コミュニケーション力を有する方。・将来的に、自らの得意領域を軸に経営者（重要意思決定者）と幅広く提案、議論したいという志向を持つ方。【語学】なし【資格】なし【学歴】大学・大学院
職務内容	【職務概要】西日本の民間企業に対して、広く経営課題に携わっていきます。・経営戦略・事業戦略・中期経営計画策定・人事制度、人材育成・評価・報酬・業務改革・マネジメント・ガバナンス改革・組織風土改革・生産性向上・業務改革・働き方改革・コーポレートガバナンス・事業・技術等の領域拡張及び事業開発・経営承継/コア人材育成・地域金融機関改革
年収	経験・スキルを考慮し決定

日本総合研究所（JRI）求人検索

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選考フロー・面接通過のポイント

ここでは、野村総合研究所の選考プロセスや採用方法についてご紹介していきます。あくまでもモデルケースであり、フローが変更になる可能性も十分に考えられますのでご参考程度にご覧ください。

選考ステップ

日本総合研究所の選考フローは、
書類選考→適性検査→面接複数回となっています。
※上記はあくまでもモデルケースであるため、採用フローは変更になる場合があります。

新卒と中途の採用割合は半々で、新卒採用同様に中途採用にも力を入れており、直近の採用人数は過去最多を更新しています。また、現在は社会人2年目以降の第二新卒の方のポテンシャル採用も実施しています。

面接で頻出する質問と回答のポイント

面接冒頭で自己紹介や職務経歴は当然聞かれることになりますが、加えて以下3点は面接において聞かれる可能性が高いといえます。

・なぜ転職しようと思ったのか
・なぜコンサルを選んだのか
・なぜ日本総合研究所でなければいけないのか

上記3つの質問は面接で質問される可能性が高いため、事前に整理して論理的に回答できるようにしましょう。面接通過のカギとしては、自身の転職理由や志望動機、これまでのキャリアを踏まえて「日本総合研究所へ入社した後どのように活躍できるのか」という点について一貫性を持って答られることが挙げられます。
そのためにはコンサル業界、日本総合研究所の双方について常に新たな情報を把握することが大切です。
また、自身の実績を述べる際には、具体的な数字とともにプロセスも論理的に話せるようにすると良いでしょう。

必要なスキル・求める人物像

日本総合研究所においても、論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルを持っていることは必須条件です。
そのうえで、さらに求められるスキルは応募先のポジションごとに異なりますが、
例えば、医療コンサルタントの場合には下記のようなスキルが求められます。

・ドクターや医療従事者との折衝経験があるMR
・理学療法士、作業療法士などの有資格者

金融・財務コンサルタントの場合には、
・金融機関での審査部、融資担当のご経験をお持ちの方
・金融機関にて中堅・大手企業向けのファイナンスのご経験をお持ちの方

という形で、応募ポジションとの親和性が求められます。

また、日本総合研究所のコンサルティング本部長/執行役員である木下氏に伺った「求める人物像」は、下記の通りです。主体的に自らのキャリアを設計出来る、というのは当社の最大の特徴ですので、やはり、「自分はこれがやりたい」ということを明確に持っている人にとっては、当社は存分に活躍がしやすい環境にあると思います。
ただし、ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、ということが重要です。
「なぜあなたはそれがやりたいのか」という理由について、その根拠は必ずしも今の仕事に関係が無くても、幼少時代の出来事でも学生時代の体験でも構わないので、我々に「なるほどね」と納得させてほしいです。

日本総合研究所コンサルティング本部長/執行役員木下輝彦

中途採用メッセージ

日本総合研究所の中途採用ページトップでは代表取締役社長の谷崎氏、人材企画部長の加藤氏が以下のように述べています。 代表取締役社長谷崎勝教
日本総合研究所は、未来をつくる会社です。当社のシンクタンク部門では、『次世代の国づくり』をブランドスローガンに、次世代につながる日本づくりに取り組んでいくための提言を発信しています。自らが新たなチェンジメーカーとなり、既存のレガシーシステムを変えていくという姿勢は、部門を問わずすべての社員に求めたいと思っています。シンクタンク部門が未来の国の在り方を考えるように、ITソリューション部門でも世の中の変化を察知し、新しいものを自らつくり、変えていく気概がある方に来ていただきたいと考えています。今は、キャリアを自身で選択していく時代です。転職を考えている方は、何かを変えたいというパワーをお持ちのはずで、そのパワーをぜひ当社で発揮していただければと思います。
新しいチャレンジをしたい方、個人のブランド形成をしたい方はぜひ当社の門を叩いてください。

人材企画部長加藤彰
われわれが求めるのは、論理的思考力を有するのは当然として、積極的に関係者に働きかけつつ問題解決や合意形成に取り組むことができる人材です。職種によっては特定領域の専門性を強く求める場合もありますが、それ以上に広範で適応性のあるスキルとマインドセットを重視しています。自身の意見や考えを積極的に発信、主張できること。同時に、自分と立場の違う人の言い分にも耳を傾け、受容し、その人たちと協働できること。それらのベースとして、自己の情熱をいつも大切にしている人物が理想的です。
自己のキャリアパスを明確に描くことは重要ですが、一方でその道筋に固執せず、自分が想定していなかった可能性に対して開かれた姿勢を持つこともまた重要だとわれわれは考えています。常に新しい経験を求め、自身の能力を最大限に生かしたキャリアを追求したいと考える方々に、日本総研は最適なフィールドとなるでしょう。ぜひオープンな気持ちで、新たなキャリアをスタートしてください。

※日本総合研究所中途採用HP参照

転職を成功させるには？面接ポイント

面接で聞かれる内容の通り、「なぜコンサル、そしてなぜ日本総合研究所なのか？」という点が大きなポイントになります。
実際に転職成功した方からの口コミやインタビューから見ていきましょう。

日本総合研究所の転職成功者から
・自分がコンサルでやりたいことについてかなり深く聞かれた。
・「日本総合研究所で何をやりたいか、今後目指すキャリアはどんなものか」についての質問を深堀された。
・これまでやってきたこと、そして日本総研でやりたいことを、根拠を持って論理的に話せたことが評価された。
・受け身の姿勢はダメ。目指すキャリアのために能動的に動ける人間であることをアピールする。

転職エージェントからのアドバイス

中途採用メッセージや求める人物像からもわかる通り、日本総合研究所は「自分のやりたいことが明確かどうか」を重視します。
ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、が重要です。
そのため選考でも「なぜコンサルなのか」「なぜ日本総合研究所なのか」という質問に対して、根拠・一貫性を持って答えることができれば選考突破の可能性が高まるでしょう。

日本総合研究所を含め、コンサルティングファームのさらに詳しい選考情報を知りたい方、企業情報を知りたい方のために随時キャリア相談会を実施中です。コンサル業界に興味をお持ちの方は是非お気軽にご参加ください。

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転職成功事例・体験談

弊社で支援させていただいた方の中にも、未経験で日本総合研究所へ転職された方は数多くいらっしゃいます。また、転職成功者のバックグラウンドも様々ですので、下記では弊社を活用して日本総合研究所への転職に成功した事例を一部抜粋してご紹介します。

前職やご年齢など、ご参考にしていただけますと幸いです。

名前	前職	学歴	→	転職先
K.Tさん 31歳男性	精密機器メーカー	有名私立大卒	→	日本総研
K.Aさん 31歳女性	消費財メーカー	国立大卒	→	日本総研
A.Sさん 43歳男性	自動車メーカー	国立大卒	→	日本総研
K.Tさん 30歳男性	総合電機メーカー	国立大卒	→	日本総研
S.Iさん 29歳男性	政府系金融機関	国立大卒	→	日本総研
K.Yさん 28歳女性	フィンテック企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Tさん 31歳男性	通信会社	有名私立大卒	→	日本総研
Y.Tさん 26歳男性	製薬企業	国立大卒	→	日本総研
T.Sさん 26歳男性	製薬企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Mさん 34歳男性	建築事務所	国立大卒	→	日本総研
H.Tさん 32歳女性	教育系企業	国立大卒	→	日本総研
J.Oさん 39歳男性	官公庁	有名私立大卒	→	日本総研
H.Kさん 27歳男性	官公庁	国立大卒	→	日本総研
T.Yさん 25歳女性	官公庁	国立大卒	→	日本総研
K.Lさん 27歳男性	WEB・メディア企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Iさん 27歳女性	ソフトウェア企業	有名私立大卒	→	日本総研
S.Kさん 32歳男性	Sier	有名私立大卒	→	日本総研
R.Iさん 27歳男性	ITベンダー	有名私立大卒	→	日本総研

転職体験談

弊社ムービンの支援で見事日本総合研究所への転職を成功させた方の転職体験談をご紹介します。
実際の転職活動の様子がわかるかと思いますのでご参考になれば幸いです。 K.Tさん男性 30歳総合電機メーカー研究開発エンジニア　→　日本総合研究所

＜転職のきっかけ＞
メーカーの研究開発部門でエンジニアとして働いていましたが非常に面白い技術を開発したものの戦略が弱く事業化に至りませんでした。
これをきっかけに
①事業戦略を立てるスキルが欲しい
②会社のシーズにとらわれず戦略を考える仕事がしたい
という理由からコンサルへの転職を決めました。

＜転職エージェント選び＞
よくCMで流れている大手転職エージェントとコンサル専門のムービンさんに登録し面談をしたところ、大手転職エージェント少し踏み込んだ話になると「どこまで理解しているんだろう」と不安を抱くほどチープな対応でした(笑)。
一方、ムービンさんは担当の方がコンサルファーム出身者（しかも私が興味を持っていた分野でコンサル経験あり！）で、業界知識が豊富な上、会話の中でこちらの意図を正確にくみ取るため必要に応じて細かいところまで掘り下げる質問をして下さったのが印象的で即決しました。

＜転職準備（書類作成、面接・ケース対策）＞
職務履歴書、志望動機書の準備では的確なフィードバックを頂き、かなりブラッシュアップできました。

面接・ケース面接対策では如何にコンサル業界についての理解があるかが重要です。ムービンさんの推薦図書を一通り読めば業界研究、フレームワーク、コンサル事例などを網羅的に勉強できます。
個人的に非常に助かったのが、面接ごとに過去の傾向（普通の面接なのか、フェルミやケースがあるのかなど）を教えて頂けたことです。
私が受けた会社は一般的なフェルミやケースを行わないところばかりだったので、汎用的な対策はほとんど行わず必要最小限の労力で面接を乗り切れました。

＜実際の選考の様子＞
私の場合、研究開発のアーリーな所の支援をしたい気持ちが強く、エンジニアとしてのバックグランドを活かしたいというのを前面に出していました。
「あなたは本当にコンサルをやりたいんですか」と確認されることもありました(笑)。
日本総合研究所では自分のやりたいことが明確な点を高く評価され無事内定を頂くことができました。

選考を通して面接官やファームとの相性もあると思うので上手くいかないことがあっても、あまり気にしなくて良いと思いました。日本総合研究所のように自分の言葉で話していれば刺さるファームには刺さるはずです。

コンサルタントへの転職をお考えの方へ

転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。
コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

平均年収・給与：日本総合研究所（JRI）

平均年収はコンサルティングファームということもあり他業界と比べて高くなっています。
基本的にはコンサル業界は成果主義であり上記でご紹介した役職キャリアパスに応じて給与は上がっていきますが、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップしていきます。
シンクタンクを含むコンサル業界全体の年収・給与についての詳細はこちらコンサルタントの年収・給与

日本総合研究所（JRI）の全体の平均年収（※弊社転職支援実績およびインタビュー調査から）は
約798万円
となっています。

※弊社ムービンではコンサル業界への転職支援実績No.1であり、数多くのご支援をさせて頂いたデータから参照しております。口コミサイト等では信憑性や新卒入社、入社後に給与アップした方も多いため、転職後の給与として参考にするにはよりリアルかと思います。

転職したらどのくらい？日本総研のリアルな平均年収

日本総合研究所への転職で失敗・後悔しないために

コンサルタントは「経営者の指南役」「頭が良くて企業局面の舵取りを担っている」「どんな問題でも簡単に解決していそう」と華々しいイメージですが、泥臭い仕事も多いのがコンサルタントです。
コンサルティングを提供する相手は企業の経営陣、その業界を熟知した人たちであり、その彼らを納得させるアウトプットを出さなくてはいけません。簡単にはいかないでしょう。
多くのコンサルティングファームではアナリスト、コンサルタント、マネジャー、パートナー（ファームによって名称は変わります）と役職・職位に分かれており、プロジェクトにおいて各職位の担当範囲も決まっています。
未経験からコンサルへと転職した場合、多くの方がプロジェクトにおけるリサーチ・情報収取から資料作成の業務を最初の頃は担当します。そもそもコンサルタントは前面に出ることはなく、企業の黒子役、裏方作業という側面が強い職業です。とはいえ自身の手掛けたプロジェクトが社会に大きなインパクトを出したり、企業の今後を担う事業のコンサルティングに参画するなど、そのやりがいは非常に大きいでしょう。そして１人前のコンサルタントになればバイネームでプロジェクト指名されることもあります。そのためにも地道な努力と積み重ねが必要になってきます。

コンサルタントへ転職する際に、こうした「コンサルタント」という職業について理解が薄い方は入社したあとにイメージとのギャップに悩まされたり、キャリアに悩む方も少なくありませんので、まずはコンサルとはどんな仕事なのかを理解しておきましょう。

口コミ・評判は？社員の声

日本総合研究所の口コミ・評判について現場で働く社員の生の声をご紹介します。転職理由や志望動機だけでなく、やりがいや成長、社内の雰囲気や人間関係など入社後に感じる日本総合研究所について掲載しておりますのでご参考にしていただければ幸いです。

転職理由

コンサルティング部門前職：総務省地方交付税算定業務・市町財政支援
新卒1年目に地方自治体に出向し、「現場」の支援にやりがいを感じた。3年目に総務省に戻ったが、もっと地域に寄り添い、国と自治体の間に立ちながら地方自治体職員の方々を支援する仕事をしたいと考えコンサルへの転職を考えた。日本総研は地方自治体からの受託案件が非常に多いことに加え、自治体の業務改革支援、地域づくり支援や中小企業・ベンチャー企業への支援スキーム改善など、地域に飛び出し、現場に近いところで活動する案件が多くを占める点に強い興味を持ったため入社を決意した。

コンサルティング部門前職：独立系コンサルティングファーム
住宅不動産業界向けに、人事評価制度設計や中期経営計画・戦略策定業務などのコンサルティングを提供。人事領域に興味をもったが前職には人事専門チームがなかったため転職を決意。会社の注力領域とは別に、自身がやりたい研究や商品開発に主体的に取り組んでよいという社風で、自由で風通しのよい企業カルチャーを強く感じ日本総研に入社。

成長・やりがい

・個人の裁量の範囲が非常に大きく、自分がプロジェクトリーダーを担う場合は、案件内のほとんどの判断はリーダー自身が行う場合が多い。

・自分自身で業務を工夫し創造できるため、仕事の成果によってクライアントからよい反応をいただいたり、次回の案件につながったりした時の喜びは非常に大きい。

・日本総研はグループ会社との連携が強く、銀行などのチャネルを通じてクライアントを紹介してもらうケースもある。前職よりもクライアント開拓の負担が減少した分、創造的な思考に多くの時間を充てられるようになったと感じている。

・コンセプト立案やプロジェクト実現まで着実に経験と実績を積み上げることで、仲間や支援も増えていき、プロジェクトが促進する高揚感と達成感は、この組織で働く醍醐味だ。

・同僚や協業先から様々なフィードバックを得て、研究でのフィールドワークで得た経験が自分の強みだと認識することができた。

社内の雰囲気・人間関係

・カルチャーとして「個」の強さや自由で柔軟な組織体制、風通しのよさがあります。

・自由で柔軟なカルチャーだからこそ、個人が何をしたいのかを自律的に考えることが求められる。

・現在はテレワークが基本となり、自分でも驚くほどプライベートが充実するようになった。

・年次や年齢、役職等にかかわらず、手を挙げれば比較的自由に活動できる風土は、私のように自身のテーマが明確な人間にとっては最適の環境です。

・個人の思いや適性に合わせたキャリアパスは、この組織の魅力かつ強みだ。

・非常に自由でフラット、柔軟な組織なので、まさにやりたいことにまい進したい方には願ってもない組織なのではないかと思う。

キャリアパス：日本総合研究所(JRI)

コンサルティング

年次ではなく、能力や実績の評価に基づく実力主義で昇格していきます。また、昇格先の人数制限等はなく、実力次第でキャリアが開かれます。

研究員/コンサルタント

主体的に様々な仕事を経験し、この過程で自分の専門分野を見つけていきます。将来、自身の専門分野だけでなく、その周辺分野についても理解していること重要となるため貴重な期間です。

副主任研究員/マネージャー

専門分野を確立し、プロジェクトの責任者として業務を推進していくことが求められます。

上席主任・主任研究員/シニアマネージャー

豊富な実績と高度な情報発信によって、特定領域の権威として社内外で広く認知され、ビジネスの獲得や後進の育成の上でも模範となる存在です。

主席研究員/プリンシパル

豊富な実績と高度な情報発信によって、特定領域の権威として社内外で広く認知され、ビジネスの獲得や後進の育成の上でも模範となる存在です。

ITソリューション

社員一人ひとりがプロフェッショナルとしてキャリアをデザインできるよう、自身が取り組みたい領域で経験を積み、キャリアアップの実現を支援します。
日本総研では、以下の3つをITソリューション部門社員のベースとなるスキルセットとしています。

ITスキル
ミッションクリティカル＆高セキュリティが求められる金融システムに最高な技術を提供する。

金融知識
金融業務に精通し、ITの活用を通じて最高のソリューションを提供する。

マネジメントスキル
多くの関係者をまとめて相互に信頼関係を築き、チームを牽引する。

ソリューション系

アプリケーションエンジニア
アプリケーション開発に関する専門技術を活用し、アプリケーションの設計・開発・導入、システムの安定稼働等を担う

テクニカルエンジニア
ハードウェア・ソフトウエアに関する専門技術を活用し、システム基盤の設計・構築・導入、システムの安定稼働・運用管理、開発技術の提供等

プロジェクトマネジャー
プロジェクトマネジメントに関する専門技術を活用し、プロジェクトのリーダー役として立上げ?実行・監視?終結まで、一貫したコントロールを行う

ITアーキテクト
アプリケーションまたはシステム基盤に関する専門技術を活用し、ビジネス戦略を実現するために、システム全体の品質を保ったアーキテクチャを設計する

職種は以下の通りです。

企画系

ITストラテジスト
グループ会社及び当社の経営戦略に基づき、ITを活用して事業を改革・行動か・最適化するための基本戦略を策定・提案・推進する

ビジネスアナリスト
ビジネス上の問題に対し、主に上流工程においてシステムの知見を生かしたユーザ支援・提案活動を行う、及びプロジェクトにおいてビジネス目線で開発を支援する

DX系

DXプロデューサー
デジタルビジネスの実現に向け、サービス共創型開発をリードする

先端技術系

先端技術エンジニア
当社が注力している先端技術分野の専門家として、技術検証・評価、動向調査等を担う

セキュリティ系

セキュリティエンジニア
セキュリティ対策の専門家として、システム設計・構築、サイバー攻撃への対応、セキュリティ高度化の企画・推進等

働き方・労働環境：日本総合研究所(JRI)

働き方に関する制度

日本総研では、「働きやすさ向上」「働きがい向上」「チャレンジ・イノベーション」という3つのキーワードの下、時間や空間に縛られず、社員がワクワク・イキイキと働ける環境整備を進めています。
また日本総合研究所がHPで公表している残業時間は月平均20.7時間と比較的プライベートと仕事の両立はとりやすいと言えるでしょう。

働きやすさ向上

テレワーク拡大
全社員にテレワークが可能なパソコンを配布し、フレキシブルな働き方を推進しています。より生産性を高める働き方の一つとして在宅勤務を推奨していて、在宅日数に上限も設けていません。

フレックス勤務制度
1カ月の総労働時間の範囲で、出勤日の労働時間を自分の裁量で決めることができます。

時短勤務制度
育児や介護に携わる社員が取得できる短時間勤務制度です（詳細は「福利厚生制度（リンク付与）」のページをご覧ください）。

長時間労働の是正
時間外労働時間、長時間労働者数を定期的にモニタリングし、グループを挙げて労働環境の改善に取り組んでいます。

半日休暇
育児・介護に限らず、自己啓発のために半日単位で取得できる休暇です。

連続休暇制度
年次有給休暇を取得しやすくするために設定している休暇で、年1回以上は、5日連続での取得を推奨しています。長く連休を取得することでリフレッシュの度合を高め、余暇を充実させることが目的です。

スポット休暇
1日単位だけではなく、半日単位でも年次有給休暇を取得可能です。

働きがい向上

キャリア自律制度
社員のキャリアを自ら選択できる制度を導入しています。

チャレンジ・イノベーション

チャレンジ・イノベーションマインドの醸成/スキーム検討
新しいチャレンジや取り組みを行った社員を評価する制度の検討や、社内コンテストの開催によるマインドの醸成に取り組んでいます。

福利厚生制度

日本総研では、それぞれの分野で性別・年齢・ライフステージの変化に応じて取得できる様々な制度を用意しています。特に妊娠・出産・育児時間・介護期間などライフステージの変化において、不安を抱くことなく十分に仕事に打ち込める環境整備に注力し、制度の拡充と同時に制度を利用しやすい職場の環境づくりに取り組んでいます。

出産・育児に関わる制度

育児休業制度
子供が1歳6カ月に達するまで（保育所入所ができない等の理由がある場合は2歳に達するまで）利用できます（育児休業開始15日間は有給となります）。

育児短時間勤務制度
子供が小学校3年生終了時まで、個人の事情に合わせて1日の勤務時間を短縮することができます。

祝い金制度
社員のライフイベントをサポートする制度として、子供の出産・入園時に10万円を支給します。

託児補助金制度
残業等により延長保育を利用する際に生じる追加費用に対して補助金を支給します（子供一人あたり月額5万円を上限）。

子の看護休暇
小学校卒業までの子供を養育する社員は子供が病気等にかかった場合、子供一人あたり、年度で5日取得できます。1時間単位でも取得可能です。

介護に関わる制度

介護・看護休暇、介護休業制度
家族や親族に介護や看護が必要となった場合に利用できる制度です。年間30日を限度として、有給で休暇を取得できます。また、休業することも可能です。

介護短時間勤務制度
家族や親族に介護が必要となった場合に、1人の介護につき連続3年まで、1日の勤務時間を短縮することができます。

その他制度
独身寮、契約社宅制度、退職?制度、選択制確定拠出年金制度、厚?年?基?、財形貯蓄制度など

評価・受賞歴

えるぼし

日本総研は、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律に基づく「基準適合一般事業主」として認定を受け、認定マーク『えるぼし』の最高位（3段階目）を取得しています。

プラチナくるみん

日本総研は、次世代育成支援対策推進法に基づく「基準適合一般事業主」として特例認定を受け、次世代認定マーク『プラチナくるみん』を取得しています。

健康経営優良法人

健康経営度調査において、日本総研は2019年より連続して『健康経営優良法人（大規模法人部門）』に認定されています。

テレワーク先駆者百選

日本総研は、テレワークの導入・活用について十分な実績を持つ企業として、令和2年度「テレワーク先駆者百選」に選定されました。

研修・トレーニング制度：日本総合研究所(JRI)

コンサルティング

OJT

グループ異動希望制度
毎年２月に、翌年度４月からの所属グループの変更を希望できる制度です。問題意識が変わってきた場合や専門分野を拡大したい場合などに利用して、各自のキャリアプランに沿ったＯＪＴを実現しやすくします。

外部への出向制度
官公庁、民間企業へ希望者を出向させる制度で、異業種・異文化での経験、人脈形成などが期待でき、目指すキャリアプランの実現に役立ちます。

自己啓発支援

カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり、自分に合ったコースを選択することができます。

ｅラーニング
部門により提携サービス会社は異なりますが、それぞれ幅広いメニューが利用できます。

研修

中堅スキルアップ研修
ファシリテーション、プロジェクトマネジメント、実践的ファイナンス、コンサルティング営業などを学びながらスキルアップを図ります。

新任マネージャー研修
プロジェクトマネジメント、リーダーの役割、法務・財務・人事、心構え等について、マネジャーとしての必要な知識を確認します。

勉強会
分野別ノウハウ共有会や、先進テーマ研究会などが年間を通じて開催され、希望者が参加して知識・知見の向上や人脈形成を行います。

ITソリューション

OJT

海外トレーニー制度
日本総研では、キャリア採用の方の経験や能力に応じたキャリアパスを用意しています。社員一人ひとりがプロフェッショナルとしてキャリアをデザインできるよう、自身が取り組みたい領域で経験を積み、キャリアアップの実現を支援します。

自己啓発支援

ビジネススキルアッププログラム
社員の「自育」の促進を目的に、社内外のリソースを活用した学びのプラットフォームを提供しています。

カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり自分に合ったコースを選択することができます。

ｅラーニング
動画でデジタル知識や業務知識などを好きなタイミングで学べるSMBCグループ共通のeラーニングプラットフォームを提供しています。

研修

キャリア入社者研修
入社後早期に活躍できるために、業務知識及び会社の理解を深める研修を実施しています。

キャリア支援制度
節目の年次に「キャリアアップ研修」を行い、自分自身のキャリアを考える機会を設けています。また、定期的に実施される「キャリア開発面談」では、社員一人ひとりの声に耳を傾け、個人のキャリア目標の実現を支援しています。

SMBCグループ各社における人事交流
三井住友銀行をはじめとするSMBCグループ各社で金融業務を学ぶ実習制度があります。実務に関わりながら実践的な金融知識を習得します。また、SMBCグループ各社のIT戦略の創出を目的に日本総研の役職者がSMBCグループ各社に出向し、各社社員と共に新たな事業創出に携わる人事交流も積極的に行われています。

自己PR・職務経歴書はどう書けばいい？

職務経歴書だけでなく書類において重要な点は企業側に「会ってみたい」と思ってもらえること。そのためには自身の経歴を羅列するだけでなく、相手の会社の価値観や、相手の会社の言語で自身のキャリアを語ることが大切です。
日本総合研究所に限らずコンサルティングファームでは書類においても論理的思考力や問題解決能力が確認されます。
例えば営業の方であれば「〇億円の売上を達成」と書くのではなく、その成果に至るまで、どんな問題があり、どのように解決して達成したのか、そのアプローチなどに重点を置き、採用側が「こういう考えができるなら、わが社でも問題解決できそうだ」と思うような書き方にしなくてはいけません。

同様に自己PRについても、応募先ポジションとフィットする経験やスキルを得意分野として記述しましょう。具体的なエピソードなどを盛り込むと説得力が増しますので活用すると良いと思います。
いずれにせよ、相手企業が求めているものと自分の経歴を洗い出すことの重要性は強調してもし過ぎることはありません。一見すると繋がりがなさそうな要素であっても内容を深く検証してみるとお互いに対応する点が見出せるかもしれません。

転職成功者に聞いた「どんな対策をした？」

実際に弊社ご支援から転職成功した方々にどんな対策をしたのかインタビューしました。弊社ムービンがご提供するサービスや、候補者様独自で取り組まれた対策合わせてご紹介していきます。

書類対策

K.Kさん 28歳男性
書類に関して、日々忙しい面接官の目に留まるような書き方をご指導頂くと共に、志望動機などのブラッシュアップがかなり入念に行われました。

Y.Iさん 27歳男性
初めての転職ということもあり、職務経歴書の書き方すら理解していませんでしたが、Movinさんに何度も添削いただき、また記載内容について繰り返し面談いただくことで、書類の完成度があがり、また、自身の経験は日本総研でも通用すると考えることができ、自信を持つことができました。

面接対策

K.Tさん男性 30歳
面接・ケース面接対策では如何にコンサル業界についての理解があるかが重要です。ムービンさんの推薦図書を一通り読めば業界研究、フレームワーク、コンサル事例などを網羅的に勉強できます。

A.Sさん 26歳女性
ムービンさんの対策の質の高さに驚きました。想定質問集はもちろんのこと、「なぜ自己紹介をするのか？」という議題など、なぜ？を繰り返す議論を行うなど、質問の本質を見極めて筋の良い回答ができるようになりました。

日本総合研究所への転職を成功させるポイント

コンサルティング業界における転職活動において必要な手順は以下になります。
・コンサル業界の情報収集
・履歴書・職務経歴書（英文レジュメ）の用意
・コンサルティングファームへの応募
・面接日程のスケジュール調整
・面接対策
・内定後の条件面談
・内定承諾
・退職交渉

これだけのプロセスの中で個人で転職活動をする場合、
１、実際のリアルなコンサルティングファームの情報収集、特に最新の採用動向などの内情
２、複数のコンサルティングファームの選考を上手にスケジュール調整
３、面接を突破するための面接対策、ケース面接対策。トレーニング
４、さらに内定をもらうタイミングでの条件交渉や入社日の調整
は日々働きながら行うのは難しいでしょう。

だからこそ転職エージェントを利用してください。

ムービンではコンサル業界出身者が転職エージェントです。
ムービンでは業界情報のご提供から、履歴書・職務経歴書の添削、ケース面接・選考対策（各社ごと）、面接日程調整から内定後の条件交渉や入社日交渉など、転職に必要なすべてを無料でサポートしております。

コンサルタントへの転職をお考えの方へ

転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。
コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

よくあるご質問：日本総合研究所への転職 FAQ

日本総合研究所への転職難易度は？

コンサルティング業界への転職は他業界と比べて、はるかに難易度が高いです。日本総合研究所においても例外はなく、非常に人気企業であるとともに、積極採用中とはいえ採用枠は増えていますが、その採用ハードルは下げていません。そのため十分な選考対策が必要になってきます。

未経験でもコンサル転職できる？

十分可能です。
未経験者のコンサルタント中途採用（戦略・経営コンサルタント）では基本的に「ポテンシャル採用」を行っています。
そのポテンシャルとは
論理的思考能力（ロジカルシンキング）
コミュニケーション能力
の2つの能力で、書類選考や面接において候補者に「コンサル適性」があるのか見極めています。

コンサルタントの仕事は企業の経営課題を明らかにし問題解決することで最終的に「クライアントの収益をあげること」ですが、実際に経営の経験を積んだ方は少数であるため、ポテンシャルが重要視されています。

弊社の転職支援でもメーカー、消費財、商社・重工、銀行・証券・保険などの金融機関、官公庁、IT・通信、エネルギー、ベンチャーなど様々で、職種としてもエンジニア、営業、マーケット部門、管理部門担当者、国家公務員、医師、弁護士等、本当に多種多様なバックグラウンドをもつ方々がコンサルタントとして中途採用で入社されています。

日本総合研究所の面接で聞かれる内容は？

面接冒頭、自己紹介や職務経歴は当然聞かれますが、特に以下3点がポイントとなります。
・なぜ転職
・なぜコンサル
・なぜ日本総合研究所
特にこれらについて深掘質問されます。自身の転職理由・志望動機とこれまでのキャリア、日本総合研究所に入社して何がしたいのかという中長期的な将来像、そして自分のスキルや経験が日本総合研究所でどう活かせるのか、一貫性を持って答える必要があり、そのためにはコンサルについて、そして日本総合研究所について理解していることがポイントなります。
また自身の実績を述べるときには具体的な数字とともに、プロセスも論理的に話せるようにしましょう。

日本総合研究所が求める人材像は？

日本総合研究所は「自分のやりたいことが明確かどうか」を重視します。
ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、ことが重要です。

転職スケジュールは？

個人差はありますが、弊社にご登録頂いてから約3か月ほどで内定をとられ、その後現職の退職交渉や引継ぎなどを経て、転職活動開始から半年ほどで入社に至ったケースが多いです。
もちろん、仕事の都合やご家庭の都合もあり、弊社にご登録から3年後にコンサルタントへとご転職された方もいらっしゃいます。
弊社ではエージェントサービスを提供する際に、特にご転職するまでの期間を設けておりません。中には十数年ご連絡を取り続けている転職希望者の方もいらっしゃいます。
時間も重要ですが、ご転職のタイミングやご自身が納得したうえで決断されることも大切です。弊社も全力でキャリア形成のサポートが出来ればと思っております。

どんな準備・対策をすればいい？

コンサルティング業界における転職活動において必要な手順は以下になります。
・コンサル業界の情報収集
・履歴書・職務経歴書（英文レジュメ）の用意
・コンサルティングファームへの応募
・面接日程のスケジュール調整
・面接対策
・内定後の条件面談
・内定承諾
・退職交渉
しかし、これらを個人で日々働きながら行うのは非常にパワーも掛かり難しいかと思います。
だからこそ転職エージェントを利用してください。
ムービンでは業界情報のご提供から、履歴書・職務経歴書の添削、ケース面接・選考対策（各社ごと）、面接日程調整から内定後の条件交渉や入社日交渉など、転職に必要なすべてを無料でサポートしております。
個別相談会も随時行っていますのでお気軽にご相談ください。

日本総合研究所を含めたコンサル転職相談

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会社概要：日本総合研究所(JRI)

社名

株式会社日本総合研究所

URL

日本：http://www.jri.co.jp/

設立

1969年2月20日

代表

代表取締役社長　谷崎勝教

従業員数

3,258名（2024年3月末現在）

所在地

東京都品川区東五反田2丁目18番1号　大崎フォレストビルディング

拠点

大阪：大阪市西区土佐堀2丁目2番4号

沿革

1969年、住友銀行から分離独立し、『日本情報サービス株式会社』として設立。
以来、シンクタンク業務および、三井住友フィナンシャルグループ各社向けにシステムコンサルティング、システム開発を展開。
現在も三井住友フィナンシャルグループに名を連ねている。

1969年 2月	株式会社住友銀行から分離独立。『日本情報サービス株式会社』設立。資本金1億円
1989年12月	『株式会社日本総合研究所』に社名変更。総合研究本部を新設
1995年 4月	住友ビジネスコンサルティング株式会社と合併
1996年 8月	シンガポール支社開設
2000年 4月	株式会社日本総研システムソリューションと合併
2001年 4月	株式会社さくら総合研究所調査部他を統合
2001年12月	SMBCコンサルティング株式会社のコンサルティング部門を統合。
2003年 2月	株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流
2006年 7月	株式会社日本総研ソリューションズ設立
2009年 8月	大阪本社を土佐堀に移転
2012年 1月	東京本社を大崎に移転

ファームの魅力（特徴）：日本総合研究所(JRI)

次世代の国づくり

グローバルな視点で、活力ある国づくりに貢献
日本総研は「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、経営戦略・産業振興のコンサルティング、内外経済の調査分析・政策提言等の発信、産業創造などを行い、社会・産業のあるべき方向性を示し世界と共に発展する、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
グローバルに開かれた視点を持ち、次の世代に襷を「つないでいく」という想いを込めながら官公庁や企業の経営支援、新しい国づくりのための提言、持続可能な社会に向けた仕組みづくりに取り組んでいます。

ビジネスを支える

SMBCグループの事業展開に深く関わり、ITの観点からグループのビジネスを推進
日本総研のITソリューション部門は、SMBCグループのデジタライゼーションを支えています。単なるシステム開発に留まらず、グループ各社の事業に踏み込み、ビジネス戦略の実現に向けてITの観点から支援しています。
近年ではグループ各社が積極的に推進しているデジタルトランスフォーメーションに深く関わり、各社との協業を通じて新たな金融デジタルサービスの創出に貢献しています。

金融×IT

金融業務とITの双方に精通した「プロフェッショナル」集団
金融は今やITと一体化しており、金融機関の中長期的な競争力を支える上でITによる新たな事業モデル総出力や高度なIT運用スキルは不可欠なものとなっています。
日本総研のITソリューション部門は、金融ITに特化し、金融の業務知識とITの専門知識の双方を高い次元で有するプロフェッショナル集団として、グループ各社の事業をITで実現しています。

グローバル展開

日本企業が活躍する土台となる金融インフラを整えるべく、グローバルネットワークを構築しています。
多くの日本企業にとって、グローバル展開は大きな経営課題です。
日本総研では、グループ各社の海外進出はもちろん、様々な企業様のグローバル化の推進もサポートしています。
ニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの海外拠点をベースに高度なソリューションを提供しています。

組織体制：日本総合研究所(JRI)

日本総研の事業活動は、リサーチ、コンサルティング、インキュベーション、ITソリューションの3つの機能によって行われています。それぞれの機能を担う各事業部門では、企業や社会に対する新たな課題の提示・発信（イシュー・レイジング）から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み（ソリューション）、新たな市場や事業の創出（インキュベーション）など多岐にわたり、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

リサーチ（調査部）

日本総研リサーチ部門は、日本、アジア、欧米を中心とした、グローバル経済・市場の分析・予測に関する情報発信をしています。
また、経済成長と財政再建の両立、地方経済の再生、税・社会保障制度の抜本改革、イノベーションの促進など、多岐にわたる経済社会問題について政策提言をしています。

調査部の組織は3センターおよび複数のプロジェクトチームからなっています。 マクロ経済研究センター・・・内外景気・金融政策動向予測、内外経済環境分析を中心として、経済・金融情勢の行方を的確に判断するための情報を提供しています。
関西経済研究センター・・・関西地区の経済・産業構造分析、調査など、地域に密接した調査・研究を行っています。
金融リサーチセンター・・・金融機関を取り巻く業務環境や規制動向、内外金融機関の戦略を中心に、経済発展に資する金融のあり方を調査・研究しています。
プロジェクトチーム・・・活力ある日本の経済社会づくりに向けて、税・社会保障といった骨太なテーマのみならず、イノベーションなど社会環境の変化を踏まえた旬のテーマについても調査・研究、情報発信活動を行っています。成果は定期刊行物、不定期発行の各種リポートの他、シンポジウム、書籍等を通じて公表しています。

コンサルティング

日本総研のコンサルティング部門は「官民連携による課題解決」を強みとしています。環境・エネルギー、ヘルスケア、少子高齢化、地域活性化など、現代の日本が抱える社会テーマにアプローチするには、官民双方の実情を理解し、多角的な視点を持つことが不可欠です。
公共と民間で組織を分けず、一人ひとりのコンサルタントが双方にアプローチできる体制ですので、民間で得た知見を基に行政への提言を行い、国や自治体の取り組みに沿って民間企業の進むべき道を考えていくことができます。
また、そのような体制だからこそ私たちが旗振り役となって官民双方に働きかけ、時には大学などの研究機関や地域住民などさまざまなステークホルダーを巻き込んだ取り組みを実施することで、日本が抱える社会テーマへの本質的なアプローチを実現できます。

産業軸と経営機能軸別の専門テーマごとにグループを組成しています。各グループは、リサーチ、政策提言、企業の戦略策定、実行支援までを一貫して行うことで、クライアントの課題解決をトータルにサポートします。複数のグループがシームレスに協働し、時にはシンクタンク部門とも連携しながらプロジェクトに取り組める体制だからこそ、クライアントの複雑な課題に、より効果的で創造的なソリューションを提供することを可能にしています。

ITソリューション

24時間365日、止まることが許されない金融機関の基幹業務システム。重要な社会インフラとして機能する金融機関のシステムを支えるためには、システム自体の高信頼性と耐障害性はもとより、万が一の障害発生時に影響を最小限に食い止める高度な機能、そして万全のサポート体制が不可欠です。
日本総研のITソリューション部門は、SMBCグループのIT企業として培った膨大な金融ITのノウハウをベースとしたモダナイゼーションの実現や、新たなデジタルサービスの創出を支援しています。

バンキング・・・ミッションクリティカルで社会インフラともなっている重要なシステムを支えつつ、新技術の採用やR&Dを積極的に展開、銀行およびその利用者の方々の利便性向上に貢献しています。
クレジットカード・・・日本総研では、三井住友カードのシステム構築全般を担当。カード利用者の視点から便利で使いやすいサービスの実現を支援すると共に、高セキュリティかつ安定したシステム運用を基盤とし、利用者の信頼構築に貢献しています。
ファイナンスリース・信販・・・リース業界をリードする三井住友ファイナンス&リース。その基幹システムの全体構成から、会計基準変更、法改正などの保守開発まで、システムに関するあらゆる分野で、日本総研は全面的な支援を行っています。
先端技術・セキュリティ・・・日本総研では、グループのITを担う中核企業として「最先端技術の本質」を理解し、SMBCグループ各社と新たな金融サービスの共創を目指すとともに、社会インフラとして「信頼性の高い金融システム」を提供し続けるためのサイバーセキュリティ対応など、様々な取り組みを行っています。

インキュベーション

日本総研のインキュベーション部門は、1990年後半より大企業出資によるベンチャービジネスの立ち上げに関わる形で、イノベーション創出と新規事業開発を支援する事業をスタート。延べ1,000社以上の異業種企業と連携し、さまざまなコンソーシアムを企画・事業化し、数多くの「日本初」プロジェクトを主導してきました。
現在に至る30年の歴史の中で多様な課題に挑戦してきましたが、根っこにあるのは「社会」への強い思いです。真剣に真正面から社会のあり方を考え､地域や企業､官公庁､SMBCグループとの共創により一石を投じることで､｢次世代の社会｣のインキュベーションを目指しています｡
常に長期的な視座で、課題の本質的な解決に向けて独自のビジョンやコンセプトを構築し、豊富な実績･ノウハウを体系化した方法論である「創発インキュベーションモデル」を生かしながら事業化や市場創出に挑戦しています。

事業概要・領域：日本総合研究所(JRI)

これまで培ってきた豊富な経験と最新の経営手法、そしてアジアを中心とした世界各国のネットワークを駆使することで、斬新かつ実効性のある解決策を提供しています。
高度な専門知識を持つプロフェッショナル集団によるプロジェクト編成を自在に行うことで、多様なニーズそれぞれに最適な解を提供し、クライアントの持続的な成長に貢献します。また、新事業開発、新産業創造の推進にも力を入れています。

業務別

経営戦略・事業戦略

経営戦略については、グローバル化された大企業から中小・新興企業に至るまで多くの現場で実践されています。日本総研では、こうした多くの経営・事業の事例、多様な理論、さらには豊富なコンサルティング実績を体系的に整理し、企業規模、業種を問わず、顧客にとって最適な戦略策定から実行まで、成長・変革のパートナーとして支援しています。

グループ経営、M&A戦略

「グループ価値追求」を基本コンセプトとして、これまでの豊富な実績に基づき、グループ経営関連の多種多様な課題の解決を支援します。

財務戦略

（1）経営意思決定システムと（2）組織マネジメントの視点からの経営管理体制の構築を支援するとともに、財務機能・組織体制や財務的意思決定システム（運用・調達の両面）といった財務基盤の構築を支援します。

経営改革

豊富な実績に基づいて複数の事業再生プラン立案と客観的な評価を行い、事業再生を支援します。

マーケティング・営業力強化

実戦型のコンサルタントが、単なる分析や提言だけに終わらせることなく、現場レベルで成果を出していくためのマーケティング力強化、営業力強化を具体的に支援します。

新規事業開発

クライアントと共に新たな企業価値を生み出すパートナーとして、企業の潜在力を引き出し、新規事業の成功による成長を支援していきます。

中堅・中小企業／オーナー経営支援

経営者の方々の構想を実現するべく、組織再編、制度設計、業務プロセス刷新、情報化推進などの計画策定から実行支援、後継者育成、事業承継に至るまで、オーナー経営者の方々の「参謀役」として、さまざまな形での支援を行っています。

業務改革・IT

ITを戦略的に活用して場所・時間・量の制約を排除する「ビジネスモデル」、業務プロセスとITについて環境変化にしなやかに対応できる「事業推進基盤」の構築や見直しを総合的にサポートし、急速で大きな変化に強い競争力の獲得を実現させます。

技術戦略・イノベーション・ベンチャー支援

研究開発や事業の「現場」にこだわり、その組織や人財の特徴を全面的に生かし、技術革新を生み出す企業人財の創意工夫を加速することで、技術価値を創造することに全面的に貢献します。

サステナビリティ経営

事業を通じた社会課題解決により、ESG投資家や従業員、顧客等のマルチステークホルダーから信頼される企業経営を支援します。

組織・人材マネジメント

高い変化対応力と豊富な経験に裏打ちされた実行力をもって、人事・組織改革、人材開発に関する調査・制度設計から導入・運用、定着化まで、一貫して支援します。

産業別

農業・食品

生産者の訴求価値が消費者に届くバリューチェーン構築に向け、IoTやICTを駆使した次世代農業の立ち上げ、食品サプライチェーンの改革、農産物・食品のブランディング等を支援します。

建設・不動産

建設・不動産セクター出身のコンサルタントにより、全体戦略から、機能別戦略、さらには経営管理や人事などの制度設計まで、業界事業にマッチした形での具体的な解決策を提供します。

医療・介護・ヘルスケア

健康サービス・医薬／医療機器・生活者ケア（介護・リハビリ）の専門家と密に連携しながら、「生活者・患者に寄り添う、真に求められる社会システム」とそれを支える新たな製品・サービスの創造に、クライアントと共に挑戦していきます。

ものづくり

機械・金属工業がトップレベルの地位を維持していくためには、従来の構造を革新し、ものづくり企業、特に「日本の」ものづくり企業としての強みを再構築する必要があります。日本総研は豊富な業界経験に基づき、このようなものづくり企業の支援を行います。

環境・エネルギー・資源

環境・エネルギー・資源市場に関する深い知見・経験に基づき、市場の将来像を洞察し、事業環境の変化に対応する、あるべきビジネスモデルの検討、新規事業開発、海外展開、M&A等、実効性の高い戦略コンサルティングを提供します。

情報・通信

通信・放送インフラ、情報通信機器、情報通信デバイス、情報通信サービス（コンテンツ）、グリーンITなどに関する経営戦略や競争・産業戦略の立案および実行支援（各種リサーチ・コンサルティング）を行います。

運輸

豊富な経験・実績と幅広いネットワークを活用することで、多くの業界の架け橋として機能し、社会づくりに密接に関わる運輸業界が、経済や社会に大きな貢献をしながら、事業拡大による成長を続けるための施策の推進を支援していきます。

流通

企業価値を顧客視点から再定義したうえで戦略を策定し、AI・IoT・ビッグデータなどの導入を支援します。最新テクノロジーを活用しながらデータ分析機能やオペレーションの強化を図ることで、ワン･ツー･ワンで顧客ニーズを満たし、勝ち続ける企業への変革を実現させます。

金融ビジネス

金融機関系のシンクタンク・コンサルティング会社として、金融業界のあり方について情報発信するとともに、個別の戦略の支援を行っています。

教育

公教育も私教育も、こうした本格競争の時代で勝ち抜くためには、従来とは次元の異なる対策を打つことが必要となります。日本総研では、さまざまな形で当業界に対する支援を行っています。

官公庁・外郭団体

今後の国や地方のあるべき成長戦略を描き、サスティナブル社会の構築、公共セクターの改革、地域のブランド戦略、地域再生、社会インフラの再構築など、わが国の未来を築く政策を実現するための調査研究、コンサルティングを行います。

サステナビリティへの取り組み

日本総合研究所では、環境問題を重要な経営課題として認識し、活動の基本方針として「環境方針」を定め、環境活動を推進しています。

基本理念
「知識エンジニアリング活動による顧客価値の共創」という経営理念のもと、地球環境問題への取り組みを重要課題のひとつとし、以下の基本方針を定め、全従業員が業務活動を通じて持続可能な循環社会の実現を目指しています。

基本方針
・私たちの持つ知識・技術・人材等を活用して、業務活動を推進します。
・環境への影響に配慮して業務活動を推進します。
・エネルギー・資源の節約と廃棄物の削減に取り組み、環境保全および汚染予防に努めます。
・上記方針を具体化するために、「環境目的」「環境目標」を設定します。この「環境目的」「環境目標」を達成するための体制と手順を確立し、これを運用するとともに毎年見直しを行い、継続的な改善に努めます。
・業務活動において、環境に関連する法規制・条例・協定等を遵守します。
・上記基本理念に則した活動を維持するために、従業員への教育を行い、環境に対する意識向上を図ります。

プロジェクト事例

・認知症の診断・治療技術イノベーション創出を見据えた環境整備に関する提言
・新規事業としてのPFI市場の開拓
・コンソーシアム　水素社会実現に向けたロードマップ策定支援
・代替燃料ロードマップ策定?援（海運業）
・分散型エネルギープラットフォーム運営支援（環境省・資源エネルギー庁）
・分散型エネルギーインフラプロジェクト（豊後大野市）

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まずはキャリア相談会から

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コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼーアンドカンパニー（Mck）
ボストンコンサルティンググループ（BCG）
ベインアンドカンパニー（Bain）
アクセンチュア（戦略コンサルティング本部）
A.T.カーニー（ATK）
ドリームインキュベータ（DI）
アーサー・ディー・リトル（ADL）
PwCコンサルティングストラテジーコンサルティング（Strategy&）
ローランドベルガー（RB）
モニターデロイト（デロイト戦略グループ）
コーポレイト・ディレクション（CDI）
P&Eディレクションズ

ビジネス&ITコンサルティングファーム

パクテラ・コンサルティング・ジャパン
ウルシステムズ
スカイライトコンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング
ガートナージャパン
レイヤーズコンサルティング
シンプレクス
ビジネスブレイン太田昭和
アバナード
NTTデータ
タタコンサルタンシーサービシズジャパン
SAP
日本オラクル
Dirbato（ディルバート）
マイクロソフト
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）
PwCアドバイザリー
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ（ABD）
エスネットワークス
KPMGFAS
EYTAS
フーリハンローキー
プルータス・コンサルティング

日系／国内独立系コンサルティングファーム

リブ・コンサルティング
山田コンサルティンググループ
イグニション・ポイント
ライズ・コンサルティング・グループ
ドルビックスコンサルティング
グロービング
タナベ経営
船井総合研究所
日本能率協会コンサルティング
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ
ビジネスパートナーズ
テクノ経営総合研究所
MOVER&COMPANY
コロニー
INTLOOP
Xspear Consulting
アーツアンドクラフツ
アーツアンドクラフツ

企業・事業再生、ハンズオン系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤（IGPI）
フロンティア・マネジメント（FMI）
グラックス・アンド・アソシエイツ
プロレド・パートナーズ
ロングブラックパートナーズ
フィールドマネージメント
YCP
リヴァンプ
アクティベーションストラテジー

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア（AC）
デロイトトーマツコンサルティング（DTC）
シグマクシス
PwCコンサルティング
日本IBM
アビームコンサルティング（Abeam）
クニエ（QUNIE）
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）
リッジラインズ

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研（FRI）
三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング（MURC）
三菱総合研究所（MRI）
野村総合研究所（NRI）
日本総合研究所（JRI）
みずほリサーチ&テクノロジーズ
大和総研
電通総研

組織人事／チェンジマネジメント系ファーム

マーサージャパン
ウィリス・タワーズワトソン
コーンフェリー・ジャパン
エーオンソリューションズジャパン
コーチエイ（コーチA）
リンクアンドモチベーション（LMI）
リクルートマネジメントソリューションズ（RMS）
グロービス
セルム
セレブレイン

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
KPMGヘルスケアジャパン
グローバルヘルスコンサルティング（GHC）
IQVIAソリューションズジャパン（旧：IMS Japan）
エムスリー
CDIメディカル

業務＆業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
L.E.Kコンサルティング
アイ・アールジャパン
ジェネックスパートナーズ
ZSアソシエイツ
アットストリーム
イーソリューションズ
プロティビティ
IGPI ものづくり戦略カンパニー
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー＆パートナーズジャパン
デロイトトーマツサイバー（DTCY）
マネジメントソリューションズ（Msol）
プライマル
電通コンサルティング
キューブアンドカンパニー
ニュートン・コンサルティング
インターブランド
OXYGY

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【若手ポテンシャル採用】日本総研のサステナポジション

業務内容サステナビリティ/ESGを中心とする以下の領域を対象に、戦略策定/マネジメントに関するアドバイザリーを民間企業に提供しています。併せて、サステナビリティ分野におけるスタンダード/政策にかかるアドバイスを提供しています。

応募要件若手優秀層完全ポテンシャル採用中！
・一流大卒以上
・若手の方

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大手シンクタンクファームで経営戦略に関心がある方を採用中！

業務内容1.経営戦略/事業戦略
2.中長期戦略
3.組織・人事戦略

応募要件以下のいずれかの経験をお持ちの方
1.経営戦略/事業戦略
①業種、企業規模を問わず、経営企画または経理・財務の実務経験をお持ちの方。新規事業立ち上げ/リストラ/関連会社への出向などの経験があると尚良い。
②メーカー等で研究・技術開発、生産管理、営業、マーケティングの実務経験をお持ちの方。
2.中長期戦略・大手民間企業における中長期経営/事業戦略策定/新規事業戦略/技術戦略策定などの実務経験をお持ちの方。
3.組織・人事戦略・民間企業での人事業務の実務経験をお持ちで、人事についての基礎的な知見を有する方。

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大手シンクタンクファームでEsG/SDGs戦略ポジションを募集中です！

業務内容1.サステナビリティ戦略策定
2.ESGマネジメント
3.上記の他、社会的インパクト評価や各種情報開示対応を実施。

応募要件（以下のいずれかの経験をお持ちの方）
・経営企画/事業企画/管理部門（IR部門/ESG関連部門含む）などにおける実務経験をお持ちの方。
・国家公務員（国家総合職相当）のご経験をお持ちの方。
・プロジェクトを受注し、安定的にリードするご経験をお持ちの方。
・経営計画/ビジョン（中計、長期ビジョン等）策定にかかるプロジェクト経験をお持ちの方。
・幅広いサステナビリティ領域への実務対応のご経験をお持ちの方。

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【第二新卒】日本総合研究所が若手の採用スタート

業務内容オープンポジションでの募集です。業界・テーマ問わず幅広いクライアント・プロジェクトに携わりコンサルタントとして成長することができます。

応募要件・一流大卒以上
・社会人経験1年以上

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