日本総合研究所(JRI)の年収・給与は？元コンサルタントが徹底解説！

コンサルタントへの転職をお考えの方へ

転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。 コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業28年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

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日本総研に転職した場合どの程度の年収になるか、少しでもイメージがついたでしょうか？
ここでは日本総研に限らずコンサルティングファームの年収をご紹介します。複数のコンサルティングファームから収集した情報をまとめ役職別に年収水準を取りまとめました。
そのため下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。 個別のコンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

コンサルでは年齢・性別に関係なく評価され、所謂、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。
コンサルタントの年収・給与

中途採用のメインターゲットである20代後半~30代前半でコンサルタントとして転職する場合、年収は700万円-1300万円位が見込まれます。各役職の中でもさらに細かくランクが分かれているため、同じコンサルタントという役職でもランクによって年収が異なります。

国税庁によると日本の平均年収は458万円のため、上記の表からみてもコンサル業界の平均年収が高いことがわかります。
参照：国税庁「令和４年分民間給与実態統計調査結果」

ここでは弊社ムービンが転職支援させて頂いたコンサルタント平均年収をご紹介します。 弊社が昨年ご支援させて頂いた平均年収は、
約720万円
でした。（平均年齢：29.2歳）
中途採用ゾーンが最も多いアナリストクラスからシニアマネジャークラスでの内定の平均です。高額になるパートナークラスの内定については省いております。

また未経験からのコンサルタント転職においての最高年収は、
1,520万円
となっており、1,400万円以上でも複数名いらっしゃいました。

高年収の要因としては、個々によって違いますが、
よくある例としては、コンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、その当時ファーム側が求める経験・実績を持っていた、さらに面接での評価（コンサル適性）が高かったなどがあります。

上記の通り、中途入社1年目から国内平均給与を大きく上回る金額であり、数年で1000万円を超す高水準な報酬を手に入れることができますが、 なぜ日本総合研究所の年収が高いかというと、大きく分けて2点あります。

そもそものビジネスモデルも背景となっています。 コンサルティング業界は、製造業のような大規模な生産設備や原材料のコストが必要ありません。主なコストは人件費であり、その多くがプロジェクトごとに変動するため、固定費が低く抑えられます。これにより、売上に対する利益率が高くなります。
プロジェクトでは役職ごとに単価が決まっており、プロジェクト期間に応じてクライアント企業から報酬をいただく形となっています。特に商品やソリューションの費用が入っているわけではなく、人のみに単価がフォーカスしているためです。
もちろん何かしらのソリューション導入の場合には、そのイニシャルが掛かってきますが、ベースとして人単価というところが大きなポイントです。

コンサルティングサービスは、企業にとって戦略的な意思決定や業務改善をサポートするものであり、その付加価値が非常に高いです。 クライアント企業では、これまでにない課題の解決や、規模感が大きく社内リソースでは対応できない、といったことについてコンサルティングを依頼するため、その付加価値も高くなる＝そこに所属する従業員の報酬も高くなるといった形です。 またコンサルティング業界では、最も重要な資産は「人材」です。優れたコンサルタントは、ファームにとってもクライアント企業にとって高い価値を生むことができるためです。 人材が持つスキルや知識を最大限に活用することで、コンサルティングファームは高い利益率を実現できています。

これらの理由から、コンサルティング業界は非常に利益率の高いビジネスモデルを持っており、結果として社員の給与も高水準になりやすいのです。

日本総合研究所の給与制度は年俸制であり、基本給に加え、業績に応じたボーナスが支給される仕組みです。役職や経験に応じて昇給が行われ、特に成果に基づく評価制度が重視されています。評価は、個々のパフォーマンスやプロジェクトへの貢献度、チームとの協働などを総合的に判断して行われ、定期的なフィードバックもあります。成長機会の提供が重視され、キャリアの進展に合わせた支援が行われています。

元日本総合研究所の方を中心に、給与についての口コミなります。主観的な内容になるため参考程度にご覧ください。

（D.Yさん 男性）
同世代と比較してかなり給料は高いと思われる。5年目までは同期と差はつきにくく、年功序列である。昇給は毎年の評価を元に行わる。

（K.Hさん 女性）
日系企業のため年功序列の部分は多少あるが、若手が頑張れるような道が色々と用意されている。年次を経ても様々な活躍の方法があり、それぞれの個性や強みにあったキャリアで昇格している印象。

（M.Tさん 男性）
できる人物にはそれ相応の評価がなされるが、良くも悪くも年功序列の評価となっている。

（T.Tさん 男性）
役職昇進で給与が大幅に上がる。賞与の割合が多く、上に上がれば上がるほど賞与で応えるスタイル。

（S.Nさん 男性）
評価制度として、期初に立てた目標を元に、期末に評価をする。自身が行った行動の評価、どのような業績を上げたのかの、業績評価を総合して評価される。

（K.Oさん 女性）
昇格条件を満たしていれば年功序列的に一定の階層までは昇格する。アサインされる案件により評価度合いが異なるように見えるため、規模の大きな重要な案件にアサインされるようになると評価が高くなりやすい。上司・関係者との円滑なコミュニケーションを取れる方だと業務の推進力が上がり、重要案件へのアサインがされやすく評価も高い印象。

（K.Fさん 男性）
できる人物にはそれ相応の評価がなされる。福利厚生面になるが、病床休暇や慶弔休暇、有給給がは非常に取りやすく、育休・産休も取りやすい風土はあり、男性女性問わずに働きやすく、休みやすい環境にあると思える。

（T.Sさん 男性）
毎年期初に上司と年間計画を策定し、半期でチェック、期末に評価を下す形式。

以下の表は厚生労働省が公表している、すべての業界・業種における「転職で年収が上がる人の割合」です。
コンサル業界へ転職した場合の「年収が上がる人の割合」と比較してみました。

出典：厚生労働省「令和4年雇用動向調査結果の概況」

全業界・全職種において「転職で年収が上がる人の割合」は4割にも満たないことがわかります。
一方でコンサル業界への転職の場合、弊社ムービンの25年以上の豊富な転職支援実績からみると、年齢問わず未経験から転職する9割の方が年収アップに成功しています。
つまり、コンサル転職は年収を上げたい方にもおススメの転職先といえます。

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社名	株式会社日本総合研究所
URL	日本：http://www.jri.co.jp/
設立	1969年2月20日
代表	代表取締役社長　渕崎 正弘
従業員数	2,962名（2023年3月末現在）
所在地	東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング
拠点	大阪：大阪市西区土佐堀2丁目2番4号
沿革	1969年、住友銀行から分離独立し、『日本情報サービス株式会社』として設立。 以来、シンクタンク業務および、三井住友フィナンシャルグループ各社向けにシステムコンサルティング、システム開発を展開。 現在も三井住友フィナンシャルグループに名を連ねている。 1969年 2月 株式会社住友銀行から分離独立。『日本情報サービス株式会社』設立。資本金1億円 1989年12月 『株式会社日本総合研究所』に社名変更。総合研究本部を新設 1995年 4月 住友ビジネスコンサルティング株式会社と合併 1996年 8月 シンガポール支社開設 2000年 4月 株式会社日本総研システムソリューションと合併 2001年 4月 株式会社さくら総合研究所調査部他を統合 2001年12月 SMBCコンサルティング株式会社のコンサルティング部門を統合。 2003年 2月 株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流 2006年 7月 株式会社日本総研ソリューションズ設立 2009年 8月 大阪本社を土佐堀に移転 2012年 1月 東京本社を大崎に移転