
ここでは日本総合研究所の年収・給与について詳しくご紹介します。
そもそもコンサル業界は他業界と比較して年収水準が高くなっています。現在未経験者も積極採用中で多種多様な業界から転職する方が増えています。
弊社ムービンでは随時キャリア相談会を実施しておりますのでコンサルに興味がある方、日本総研に興味がある方はお気軽にご相談ください。
※これら年収データはあくまでも参考値としてご覧ください。中途採用でのコンサルタント給与は、その方のこれまでの経験や実績、面接での評価などから総合的に判断され、決定されます。
コンサルタントへの転職をお考えの方へ
転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。
コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。
圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位
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大手口コミサイトによると日本総合研究所のおおよその平均年収レンジは約700万-900万円となっています。
(エン カイシャの評判、タレントスクエア、ワンキャリア等参照)
個人の経験・スキルによって役職・給与が決定されるため平均年収レンジも広くなっています。
日本総合研究所を含め、多くのコンサルティングファームは年収を公開していないため、正確な平均年収を示すことは難しくなっています。
そのためここでは日本総合研究所を含む大手シンクタンク複数社の平均年収を弊社独自調査をもとにご紹介します。
※複数社のまとめデータのため、下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。
日本総合研究所の実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。
| 役職 | 年数 目安 | 下限 (ベースのみ) | ~ | 上限 (最大賞与含む) |
|---|---|---|---|---|
| アナリスト | 1年~3年 | 450万円 | ~ | 650万円 |
| コンサルタント | 2年~3年 | 580万円 | ~ | 900万円 |
| シニアコンサルタント | 2年~3年 | 680万円 | ~ | 1300万円 |
| マネージャー | 2年~4年 | 1000万円 | ~ | 1800万円 |
※参照:(「コンサルティングファームに入社したい」と思ったら読む本 著:久留須 親)
コンサルティングファームでは年齢・性別に関係なく評価され、所謂、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。
中途採用のメインターゲットである20代後半~30代前半でコンサルタントとして転職する場合、年収は700万円-1300万円位が見込まれます。各役職の中でもさらに細かくランクが分かれているため、同じコンサルタントという役職でもランクによって年収が異なります。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の正社員の平均年収は545万円となっているため、コンサル業界の年収水準が非常に高いことがわかります。
日本総合研究所の新卒初任給額は公式HPによると
学部卒286,000円、修士了312,000円(博士了は個別に決定)
となっています。
つまり中途採用で入社される場合は上記年収額と同等以上の年収になると考えていいでしょう。
大手求人サイト(dodaなど)に掲載されている日本総合研究所の募集要項では以下のように想定年収が記載されています。
<予定年収>700万円-1750万円
※上記はあくまでも目安でありご経験・スキルに応じて変動いたします。
※上記年収は、固定手当を含めた金額となります。
年収レンジの幅を見てもわかる通り、個人の経験・スキル・コンサル適性により、年収が大幅に異なることがわかります。あくまでも平均年収は参考程度にイメージするのがいいでしょう。
日本総合研究所の求人に応募したい方はこちらから
ここでは弊社ムービンが転職支援させて頂いたコンサル業界全体の転職後の平均年収をご紹介します。
弊社が昨年ご支援させて頂いた平均年収は、
約720万円
でした。(平均年齢:29.2歳)
中途採用ゾーンが最も多いアナリストクラスからシニアマネジャークラスでの内定の平均です。高額になるパートナークラスの内定については省いております。
また未経験からのコンサルタント転職においての最高年収は、
1,520万円
となっており、1,400万円以上でも複数名いらっしゃいました。
高年収の要因としては、個々によって違いますが、
よくある例としては、コンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、その当時ファーム側が求める経験・実績を持っていた、さらに面接での評価(コンサル適性)が高かったなどがあります。
以下の表は、厚生労働省が公表しているすべての業界・業種における「転職で年収が上がる人の割合」と弊社でコンサル業界への転職を支援した場合の「年収が上がる人の割合」です。
| 厚労省が公表する全業界・全職種における 「転職して年収アップする人の割合」 |
弊社転職支援実績からみる 「コンサル転職で年収アップする人の割合」 |
|---|---|
| 約35%が年収アップ | 約95%が年収アップ |
上記をみると、全業界・全職種における「転職で年収が上がる人の割合」は4割以下となっています。一方で、弊社でコンサル業界への転職を支援させていただいた場合、業界未経験者を含め9割以上の方が年収アップに成功しています。
つまり、コンサル転職は年収を上げたい方にもおススメの転職先といえます。
弊社ムービンは、コンサル業界に特化した転職エージェントとして29年間培ってきたノウハウをもとに、コンサル業界を目指す方の転職支援を行っています。アクセンチュアを含むコンサル業界への転職を検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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日本総合研究所の給与制度は年俸制であり、基本給に加えて業績に応じたボーナスが支給されます。役職や経験に応じて昇給が見込まれるほか、成果に基づく評価制度を重視する傾向にあり、個々のパフォーマンスやプロジェクトへの貢献度、チームとの協働などをもとに総合的に判断され定期的にフィードバックも行われます。
キャリアの進展に合わせた成長機会の提供とそれに付随する支援が行われています。
弊社でご支援させていただいた方の中で、日本総合研究所出身の方に聞いた給与に関する口コミを紹介していきます。個人の感想となりますが、実際に働く中で感じた率直な意見となりますので、ぜひ参考にしてみてください。
(D.Yさん 男性)
同世代と比較してかなり給料は高いと思われる。5年目までは同期と差はつきにくく、年功序列である。昇給は毎年の評価を元に行わる。
(K.Hさん 女性)
日系企業のため年功序列の部分は多少あるが、若手が頑張れるような道が色々と用意されている。年次を経ても様々な活躍の方法があり、それぞれの個性や強みにあったキャリアで昇格している印象。
(M.Tさん 男性)
できる人物にはそれ相応の評価がなされるが、良くも悪くも年功序列の評価となっている。
(T.Tさん 男性)
役職昇進で給与が大幅に上がる。賞与の割合が多く、上に上がれば上がるほど賞与で応えるスタイル。
(S.Nさん 男性)
評価制度として、期初に立てた目標を元に、期末に評価をする。自身が行った行動の評価、どのような業績を上げたのかの、業績評価を総合して評価される。
(K.Oさん 女性)
昇格条件を満たしていれば年功序列的に一定の階層までは昇格する。アサインされる案件により評価度合いが異なるように見えるため、規模の大きな重要な案件にアサインされるようになると評価が高くなりやすい。上司・関係者との円滑なコミュニケーションを取れる方だと業務の推進力が上がり、重要案件へのアサインがされやすく評価も高い印象。
(K.Fさん 男性)
できる人物にはそれ相応の評価がなされる。福利厚生面になるが、病床休暇や慶弔休暇、有給給がは非常に取りやすく、育休・産休も取りやすい風土はあり、男性女性問わずに働きやすく、休みやすい環境にあると思える。
(T.Sさん 男性)
毎年期初に上司と年間計画を策定し、半期でチェック、期末に評価を下す形式。
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上記で解説している通り、日本総合研究所は中途入社1年目から国内平均給与を大きく上回る金額であり、数年で1000万円以上の報酬を手に入れることも可能です。日本総合研究所の年収が高い理由は、大きく分けて2点考えられます。
1つ目の要因として、コンサルティング業界自体のビジネスモデルが挙げられます。
コンサルティング業界は、そもそも大規模な生産設備や原材料のコストが必要なく主なコストは人件費であるため、売上に対する利益率が高いという特徴があります。固定費を抑えられるということは、その分他業界と比較して売上に対する利益率が高くなるといえるでしょう。
2つ目の要因は、コンサルティングサービス自体の付加価値が非常に高いためです。
クライアント企業は、企業成長の過程で浮き彫りになった経営課題や、規模感が大きく社内リソースでは対応できない問題の解決のためにコンサルティングを依頼します。ニーズや企業課題が複雑であるほどその付加価値は高くなり、報酬もそれに比例するといえます。
書類→適性検査→面接3回
新卒と中途の割合は半分ずつで、新卒採用同様に中途採用にも力を入れており、直近採用人数は過去最多を更新しています。
現在は社会人2年目以降の第二新卒の方のポテンシャル採用も実施しています。
面接冒頭、自己紹介や職務経歴は当然聞かれますが、特に以下3点がポイントとなります。
・なぜ転職
・なぜコンサル
・なぜ日本総合研究所?
特にこれらについて深掘質問されます。自身の転職理由・志望動機とこれまでのキャリア、日本総合研究所に入社して何がしたいのかという中長期的な将来像、そして自分のスキルや経験が日本総合研究所でどう活かせるのか、一貫性を持って答える必要があり、そのためにはコンサルについて、そして日本総合研究所について理解していることがポイントなります。
また自身の実績を述べるときには具体的な数字とともに、プロセスも論理的に話せるようにしましょう。
論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルは必須です。
ポジションによっては業務内容と前職との親和性が求められます。
一方マインド面では何が求められるのでしょうか?
コンサルティング本部長/執行役員の木下氏に求める人物像についてお話を伺ってきましたのでご紹介します。
主体的に自らのキャリアを設計出来る、というのは当社の最大の特徴ですので、やはり、「自分はこれがやりたい」ということを明確に持っている人にとっては、当社は存分に活躍がしやすい環境にあると思います。
ただし、ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、ということが重要です。
「なぜあなたはそれがやりたいのか」という理由について、その根拠は必ずしも今の仕事に関係が無くても、幼少時代の出来事でも学生時代の体験でも構わないので、我々に「なるほどね」と納得させてほしいです。
日本総合研究所 コンサルティング本部長/執行役員 木下 輝彦
面接で聞かれる内容の通り、「なぜコンサル、そしてなぜ日本総合研究所なのか?」という点が大きなポイントになります。
実際に転職成功した方からの口コミやインタビューから見ていきましょう。
日本総合研究所の転職成功者から
・自分がコンサルでやりたいことについてかなり深く聞かれた。
・「日本総合研究所で何をやりたいか、今後目指すキャリアはどんなものか」についての質問を深堀された。
・これまでやってきたこと、そして日本総研でやりたいことを、根拠を持って論理的に話せたことが評価された。
・受け身の姿勢はダメ。目指すキャリアのために能動的に動ける人間であることをアピールする。
日本総合研究所への転職対策について、さらに詳しい情報を知りたい方はこちら
日本総合研究所(JRI)への転職、その難易度と選考対策は?
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日本総合研究所インタビュー コンサルティング部門 本部長/執行役員 木下輝彦氏に同社の特徴や強み、求める人材像についてお話を伺って参りました。
日本総合研究所 求人特集 「主体性重視」が特徴、SMBCグループのシンクタンクファーム「日本総合研究所」コンサルタント求人情報
| 社名 | 株式会社日本総合研究所 | ||||||||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| URL | 日本:http://www.jri.co.jp/![]() | ||||||||||||||||||||||
| 設立 | 1969年2月20日 | ||||||||||||||||||||||
| 代表 | 代表取締役社長 渕崎 正弘 | ||||||||||||||||||||||
| 従業員数 | 3,258名(2024年3月末現在) | ||||||||||||||||||||||
| 所在地 | 東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング | ||||||||||||||||||||||
| 拠点 | 大阪:大阪市西区土佐堀2丁目2番4号 | ||||||||||||||||||||||
| 沿革 |
1969年、住友銀行から分離独立し、『日本情報サービス株式会社』として設立。 以来、シンクタンク業務および、三井住友フィナンシャルグループ各社向けにシステムコンサルティング、システム開発を展開。 現在も三井住友フィナンシャルグループに名を連ねている。
|
戦略系コンサルティングファーム
マッキンゼー アンド カンパニー(Mck)ビジネス&ITコンサルティングファーム
パクテラ・コンサルティング・ジャパン財務アドバイザリー系ファーム
合同会社デロイト トーマツ(旧デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー)日系/国内独立系コンサルティングファーム
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あらた監査法人総合系コンサルティングファーム
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グリーンフィールドコンサルティング※2025年12月1日に、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社・デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社・デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社は合同会社デロイト トーマツになります。
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