日本総合研究所(JRI) 求人情報 【コンサル求人検索】

日本総合研究所（JRI）を含めコンサルでは、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。
そのため個人の経験・スキルによって年収は大きく異なり、明確に示すのは難しくなっています。

以下ご参考として日本総合研究所（JRI）を含むコンサルティングファーム各社から収集した情報をまとめ役職別に年収水準を取りまとめました。
そのため下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。 日本総合研究所（JRI）の実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

役職	年齢	コンサル経験	固定給与	業績賞与
アナリスト	22~28歳	0~3年	500~800万円	固定給の20％
コンサルタント	25~35歳	0~6年	700~1300万円	固定給の20％
マネージャー	28~40歳	2~10年	900~2000万円	固定給の30％
プリンシパル	32~45歳	5~15年	1300~2500万円	固定給の30％
パートナー	35歳以上	7年以上	2500万円以上	業績次第

日本総研では、「働きやすさ向上」「働きがい向上」「チャレンジ・イノベーション」という3つのキーワードの下、時間や空間に縛られず、社員がワクワク・イキイキと働ける環境整備を進めています。
また日本総合研究所がHPで公表している残業時間は月平均20.7時間と比較的プライベートと仕事の両立はとりやすいと言えるでしょう。

テレワーク拡大
全社員にテレワークが可能なパソコンを配布し、フレキシブルな働き方を推進しています。より生産性を高める働き方の一つとして在宅勤務を推奨していて、在宅日数に上限も設けていません。

フレックス勤務制度
1カ月の総労働時間の範囲で、出勤日の労働時間を自分の裁量で決めることができます。

時短勤務制度
育児や介護に携わる社員が取得できる短時間勤務制度です（詳細は「福利厚生制度（リンク付与）」のページをご覧ください）。

長時間労働の是正
時間外労働時間、長時間労働者数を定期的にモニタリングし、グループを挙げて労働環境の改善に取り組んでいます。

半日休暇
育児・介護に限らず、自己啓発のために半日単位で取得できる休暇です。

連続休暇制度
年次有給休暇を取得しやすくするために設定している休暇で、年1回以上は、5日連続での取得を推奨しています。長く連休を取得することでリフレッシュの度合を高め、余暇を充実させることが目的です。

スポット休暇
1日単位だけではなく、半日単位でも年次有給休暇を取得可能です。

日本総研では、それぞれの分野で性別・年齢・ライフステージの変化に応じて取得できる様々な制度を用意しています。
特に妊娠・出産・育児時間・介護期間などライフステージの変化において、不安を抱くことなく十分に仕事に打ち込める環境整備に注力し、制度の拡充と同時に制度を利用しやすい職場の環境づくりに取り組んでいます。

育児休業制度
子供が1歳6カ月に達するまで（保育所入所ができない等の理由がある場合は2歳に達するまで）利用できます（育児休業開始15日間は有給となります）。

育児短時間勤務制度
子供が小学校3年生終了時まで、個人の事情に合わせて1日の勤務時間を短縮することができます。

祝い金制度
社員のライフイベントをサポートする制度として、子供の出産・入園時に10万円を支給します。

託児補助金制度
残業等により延長保育を利用する際に生じる追加費用に対して補助金を支給します（子供一人あたり月額5万円を上限）。

子の看護休暇
小学校卒業までの子供を養育する社員は子供が病気等にかかった場合、子供一人あたり、年度で5日取得できます。1時間単位でも取得可能です。

介護・看護休暇、介護休業制度
家族や親族に介護や看護が必要となった場合に利用できる制度です。年間30日を限度として、有給で休暇を取得できます。また、休業することも可能です。

介護短時間勤務制度
家族や親族に介護が必要となった場合に、1人の介護につき連続3年まで、1日の勤務時間を短縮することができます。

その他制度
独身寮、契約社宅制度、退職?制度、選択制確定拠出年金制度、厚?年?基?、財形貯蓄制度など

グループ異動希望制度
毎年２月に、翌年度４月からの所属グループの変更を希望できる制度です。問題意識が変わってきた場合や専門分野を拡大したい場合などに利用して、各自のキャリアプランに沿ったＯＪＴを実現しやすくします。

外部への出向制度
官公庁、民間企業へ希望者を出向させる制度で、異業種・異文化での経験、人脈形成などが期待でき、目指すキャリアプランの実現に役立ちます。

カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり、自分に合ったコースを選択することができます。

ｅラーニング
部門により提携サービス会社は異なりますが、それぞれ幅広いメニューが利用できます。

中堅スキルアップ研修
ファシリテーション、プロジェクトマネジメント、実践的ファイナンス、コンサルティング営業などを学びながらスキルアップを図ります。

新任マネージャー研修
プロジェクトマネジメント、リーダーの役割、法務・財務・人事、心構え等について、マネジャーとしての必要な知識を確認します。

勉強会
分野別ノウハウ共有会や、先進テーマ研究会などが年間を通じて開催され、希望者が参加して知識・知見の向上や人脈形成を行います。

海外トレーニー制度
日本総研では、キャリア採用の方の経験や能力に応じたキャリアパスを用意しています。社員一人ひとりがプロフェッショナルとしてキャリアをデザインできるよう、自身が取り組みたい領域で経験を積み、キャリアアップの実現を支援します。

ビジネススキルアッププログラム
社員の「自育」の促進を目的に、社内外のリソースを活用した学びのプラットフォームを提供しています。

カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）
個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度です。集合研修やeラーニング、通信教育など研修コースは数百種類もあり自分に合ったコースを選択することができます。

ｅラーニング
動画でデジタル知識や業務知識などを好きなタイミングで学べるSMBCグループ共通のeラーニングプラットフォームを提供しています。

キャリア入社者研修
入社後早期に活躍できるために、業務知識及び会社の理解を深める研修を実施しています。

キャリア支援制度
節目の年次に「キャリアアップ研修」を行い、自分自身のキャリアを考える機会を設けています。また、定期的に実施される「キャリア開発面談」では、社員一人ひとりの声に耳を傾け、個人のキャリア目標の実現を支援しています。

SMBCグループ各社における人事交流
三井住友銀行をはじめとするSMBCグループ各社で金融業務を学ぶ実習制度があります。実務に関わりながら実践的な金融知識を習得します。また、SMBCグループ各社のIT戦略の創出を目的に日本総研の役職者がSMBCグループ各社に出向し、各社社員と共に新たな事業創出に携わる人事交流も積極的に行われています。

書類→適性検査→面接3回

新卒と中途の割合は半分ずつで、新卒採用同様に中途採用にも力を入れており、直近採用人数は過去最多を更新しています。 現在は社会人2年目以降の第二新卒の方のポテンシャル採用も実施しています。

論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルは必須です。
そのうえで求められるスキルや経験は上記の求人のようにポジションによって異なります。
例えば
・金融業界向けコンサルタントの場合は、金融領域の知識・経験
・ヘルスケアコンサルタントの場合は、医療業界の知識・経験
が求められることが多いです。

一方マインド面では何が求められるのでしょうか？
コンサルティング本部長/執行役員の木下氏に求める人物像についてお話を伺ってきましたのでご紹介します。 主体的に自らのキャリアを設計出来る、というのは当社の最大の特徴ですので、やはり、「自分はこれがやりたい」ということを明確に持っている人にとっては、当社は存分に活躍がしやすい環境にあると思います。
ただし、ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、ということが重要です。
「なぜあなたはそれがやりたいのか」という理由について、その根拠は必ずしも今の仕事に関係が無くても、幼少時代の出来事でも学生時代の体験でも構わないので、我々に「なるほどね」と納得させてほしいです。

日本総合研究所 コンサルティング本部長/執行役員 木下 輝彦

面接冒頭、自己紹介や職務経歴は当然聞かれますが、特に以下3点がポイントとなります。

・なぜ転職
・なぜコンサル
・なぜ日本総合研究所？

特にこれらについて深掘質問されます。自身の転職理由・志望動機とこれまでのキャリア、日本総合研究所に入社して何がしたいのかという中長期的な将来像、そして自分のスキルや経験が日本総合研究所でどう活かせるのか、一貫性を持って答える必要があり、そのためにはコンサルについて、そして日本総合研究所について理解していることがポイントなります。
また自身の実績を述べるときには具体的な数字とともに、プロセスも論理的に話せるようにしましょう。

面接で聞かれる内容の通り、「なぜコンサル、そしてなぜ日本総合研究所なのか？」という点が大きなポイントになります。
実際に転職成功した方からの口コミやインタビューから見ていきましょう。

日本総合研究所の転職成功者から
・自分がコンサルでやりたいことについてかなり深く聞かれた。
・「日本総合研究所で何をやりたいか、今後目指すキャリアはどんなものか」についての質問を深堀された。
・これまでやってきたこと、そして日本総研でやりたいことを、根拠を持って論理的に話せたことが評価された。
・受け身の姿勢はダメ。目指すキャリアのために能動的に動ける人間であることをアピールする。

中途採用メッセージや求める人物像からもわかる通り、日本総合研究所は「自分のやりたいことが明確かどうか」を重視します。
ただの希望や好みではなく、高く広い視座で何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている、が重要です。

日本総合研究所（JRI）の転職・選考対策についてさらに詳しい情報を知りたい方はこちら
日本総合研究所（JRI）への転職、その難易度と選考対策は？

弊社ムービンではこれまで多くの方を日本総合研究所（JRI）へとご支援させて頂いております。 転職支援事例として、バックグラウンド（前職）、年齢、転職した部門を一部ご紹介します。ご参考にして頂ければ幸いです。

K.Tさん 31歳 男性	精密機器メーカー	有名私立大卒	→	日本総研
K.Aさん 31歳 女性	消費財メーカー	国立大卒	→	日本総研
A.Sさん 43歳 男性	自動車メーカー	国立大卒	→	日本総研
K.Tさん 30歳 男性	総合電機メーカー	国立大卒	→	日本総研
S.Iさん 29歳 男性	政府系金融機関	国立大卒	→	日本総研
K.Yさん 28歳 女性	フィンテック企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Tさん 31歳 男性	通信会社	有名私立大卒	→	日本総研
Y.Tさん 26歳 男性	製薬企業	国立大卒	→	日本総研
T.Sさん 26歳 男性	製薬企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Mさん 34歳 男性	建築事務所	国立大卒	→	日本総研
H.Tさん 32歳 女性	教育系企業	国立大卒	→	日本総研
J.Oさん 39歳 男性	官公庁	有名私立大卒	→	日本総研
H.Kさん 27歳 男性	官公庁	国立大卒	→	日本総研
T.Yさん 25歳 女性	官公庁	国立大卒	→	日本総研
K.Lさん 27歳 男性	WEB・メディア企業	有名私立大卒	→	日本総研
T.Iさん 27歳 女性	ソフトウェア企業	有名私立大卒	→	日本総研
S.Kさん 32歳 男性	Sier	有名私立大卒	→	日本総研
R.Iさん 27歳 男性	ITベンダー	有名私立大卒	→	日本総研

日本総合研究所（JRI）のHPやインタビューをみてみると
日本総合研究所（JRI）に転職してくる人の前職の社名としては
三菱電機、日立製作所、積水化学、アステラス製薬、花王、三井住友銀行、富士通、オリンパス、防衛省、東京都庁、ＮＴＴドコモなどがありました。
社名をみても前職・バックグラウンド問わず多くの方が転職していることがわかります。

日本総合研究所（JRI）への転職活動において必要な手順は以下になります。
・日本総合研究所（JRI）やコンサル業界の情報収集
・履歴書・職務経歴書（英文レジュメ）の用意
・日本総合研究所（JRI）への応募
・面接日程のスケジュール調整
・面接対策
・内定後の条件面談
・内定承諾
・退職交渉

これだけのプロセスの中で個人で転職活動をする場合、
１、リアルな日本総合研究所（JRI）やコンサル業界の情報収集、特に最新の採用動向などの内情
２、日本総合研究所（JRI）を含む複数のコンサルの選考を上手にスケジュール調整
３、面接を突破するための面接対策、ケース面接対策。トレーニング
４、さらに内定をもらうタイミングでの条件交渉や入社日の調整
は日々働きながら行うのは難しいでしょう。

だからこそ転職エージェントを利用してください。

弊社ムービンにはコンサル出身者が多数在籍しております。転職をお考えの方に向けて現場感と客観性のバランスの取れたアドバイスができるかと思います。
業界情報のご提供から、履歴書・職務経歴書の添削、ケース面接・選考対策（各社ごと）、面接日程調整から内定後の条件交渉や入社日交渉など、転職に必要なすべてを無料でサポートしております。

コンサルティングファームだけでなく事業会社やその他求人案件もございます。
ご自分に合う案件をお探しの方や知りたい方は、是非一度弊社までご相談下さい。
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