第二新卒からPwCコンサルティングへの転職

第二新卒からPwCコンサルティングへの転職

BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ「PwCコンサルティング」。
経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファームです。

PwCコンサルティングでは第二新卒を募集しています。ただし第二新卒を対象にした特別な選考フローは用意されていません。 そのため各業界である程度の業務経験を積んだ方と内定を争わなければならないので転職難易度は高くなっていますが、弊社ムービンでも第二新卒の方のPwCコンサルティングへの転職支援実績が多数ございますので十分チャンスはあるといえます。

ここでは選考を突破するためのポイントなどの中途採用情報の他、PwCコンサルティングの特徴をご紹介します。

圧倒的な転職支援実績を誇るムービン

圧倒的な転職支援実績を誇るムービン

PwCコンサルティングの中途採用情報

選考フロー

書類選考→適性検査→面接2、3回(各部門と人事で行われる)
面接はすべてリモートで行われます。
通常の選考とは別で、土日などに休日一日選考会も不定期開催されています。開催される部門はそれぞれですが、事前に書類選考・適性検査を受けて、面接を一日で終わらせるスケジュールとなっており、平日忙しくてなかなか転職活動ができない方や、早く選考を終わらせたい方を対象に開催しています。

求人情報

PwCコンサルティングでは多くのポジションで中途採用を実施していますが、特に第二新卒クラスの若手歓迎の求人を3つご紹介します。

PwCの戦略部門(Strategy&)で採用強化

職種戦略コンサルタント
職務内容大手企業への戦略コンサルティング
応募要件・有名大卒以上
・第二新卒
・論理的思考力、コミュニケーション能力

サステナコンサルポジションでデータ分析ができる若手積極採用中!

職種サステナビリティコンサルタント
職務内容サステナビリティ経営実行支援に従事していただきます。戦略、実行、モニタリング、開示、投資と、企業のSX(サステナビリティトランスフォーメーション)を推進するための幅広いご支援を、経営者、サステナビリティ推進部や経営企画部に向けて提供します
応募要件・大卒以上
・第二新卒
・データ分析経験がある方

官公庁がクライアント!PwCのヘルスケアチーム

職種医療・ヘルスケアコンサルタント(官公庁・公共)
職務内容医療政策にかかわる調査研究から実証事業の実行、デジタル技術などを活用した社会インフラの構築に至るまでを一貫して支援し、「健康長寿社会」の実現に貢献していただきます。
要件・社会人経験1年以上
・大卒以上
以下いずれかに該当する方
・調査・研究経験(大学時代を含む)
・ヘルスケア業界出身者(ヘルスケアベンチャー含む)
・航空運輸鉄道業界出身者
・事業会社における業務改善経験・企画経験
・中央省庁などを相手に調査研究・実証研究した経験
・コンサル・シンクタンク出身者
・客先常駐で業務戦略・業務コンサル・システムコンサル経験
・医師



自分に適しているポジションを知りたい方、とにかくPwCコンサルティングへ転職したいとお考えの方はお気軽にご相談ください。

面接ポイント

PwCコンサルティングではこれまでの経験を深く見て評価する傾向にあるため、面接においてはこれまでのご経験について突っ込んだ質問が多くなります。
そのため現職での経験や「なぜコンサルなのか」「なぜPwCなのか」をキャリアの一貫性を持って論理的に答えることができれば、第二新卒や若手クラスの方でもオファーを獲得することが可能です。

直近ムービンで転職支援させていただいた24歳の女性の方もPwCコンサルティングのオファーを獲得しています。その方は大手インターネットサービス企業にて経営層に対してレポートを書いていた経験を評価されました。

求めるスキルや人材像

論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルが求められます。
さらに求められるスキルは応募部門ごとに違ってきますが、
例えば、
オペレーション改革・SCMコンサルタントの場合には、
・サプライチェーンに関わる構想策定やシステム導入経験
・サプライチェーンに関わるデータアナリティクス/AI/IoT関連の経験
や、
エネルギー産業コンサルタントの場合には、
エネルギー&ユーティリティ産業界や、その業界向けの業務経験者で、
業務改革(BPR)支援、DX、事業戦略策定・実行支援などの経験
という形で、応募ポジションとの親和性が求められます。

またPwCコンサルティングの戦略部門であるStrategy&の 樋崎 充 氏は近年のコンサルタントに求められるスキルについて以下のように述べています。 近年はクライアントの抱える課題がより複雑化・高度化していて、さまざまな関係者を巻き込んでトランスフォーメーションを推進するような案件も増えてきています。 こういった背景から、周囲を巻き込む力や人間力などが求められるようになってきているように感じますね。
Strategy& パートナー 樋崎 充

一方マインド面では何が求められるのでしょうか?弊社ムービンのインタビューから抜粋してご紹介します。 Q.中途採用ではどのような方に来てほしいと思いますか?

前向きでエネルギッシュな方がいいですね。「できない理由を探すのではなく、できるようにするためにはどうすればよいか」を発想できる方は大歓迎です。(PwCコンサルティング 倉田 直弥 氏 )

異文化にオープンなダイバーシティを大事にする意識を持った方と一緒に仕事をしたいですね。PwCはそもそもグローバルファームとしてそういったカルチャーはありますが、他部門や他グループ企業(監査法人やFAS等)との協業も多く、様々なバックグラウンド・マインドの方がいる中でフランクでオープンな考えを持つことは大切ですね。(PwCコンサルティング 秋元 かおり 氏)

PwC Japan内の各企業(PwCアドバイザリー、PwCあらた監査法人、税理士法人等)と連携して幅広いサービスを提供しているPwCコンサルティングでは、協調性・チームワークが重視されることがわかります。

各社積極採用中!第二新卒歓迎求人

現在第二新卒募集中の注目求人を一部ご紹介します。

すべての第二新卒求人をみる

会社概要:PwCコンサルティング

社名PwCコンサルティング合同会社
URL日本:https://www.pwc.com/jp/ja.html
設立1983年1月31日
代表代表執行役CEO 大竹 伸明
所在地東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
その他拠点 大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F
愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ 38F
福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-1 JRJP博多ビル4F

グローバルで156か国
従業員数約3250名(2021年6月末現在)グローバル:約29万5千人
沿革
2010年PwCアドバイザリー株式会社とプライスウォーターハウスクーパースコンサルタント株式会社(旧べリングポイント)が合併し「プライスウォーターハウスクーパース株式会社」へ商号変更。さらに同日、プライスウォーターハウスクーパースHRS株式会社が参画。
2016年プライスウォーターハウスクーパース株式会社のコンサルティング部門、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社、プライスウォーターハウスクーパースPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLCを統合してPwCコンサルティング合同会社を設立

コンサルタント未経験者でも活躍できる環境

PwCコンサルティングは「やさしいコンサル」を打ち出していて、研修・トレーニング制度が充実しています。第二新卒・若手クラスの方も地に足をつけてコンサルタントとして着実に成長できるファームとなっています。 一人ひとりの可能性を最大限に引き出すため、研修やコーチング制度をベースとした「キャリア構築」に力を入れています。さらにPwCの各国メンバーファームとの連携やグローバルモビリティ制度を通じて、グローバルな「キャリア構築」も可能です。

トレーニングプログラム

中途入社の方の基礎スキル向上のために、1カ月間の入社時研修プログラムを用意しています。研修は毎月実施しており、コンサルタント経験者も苦手なテーマなど、希望する項目のみを選択した受講が可能です。

マインドセット、ロジカルシンキング、ファシリテーションなどのコアスキルを学ぶ研修に加え、PwCのカルチャーや方法論、デジタル活用を理解するための研修、チームで企業の課題解決を議論する実践的なケース研修など、PwCで活躍するために必要なマインド・スキル・リレーションを習得できる内容になっています。

また、プロフェッショナルとしての共通スキルアップのために、モバイルアプリ「Digital Fitness」や多様なE-Learningを導入するなど、いつでもスマートフォンでデジタルを学べる環境を整えています。

さらに、一人ひとりの学習ニーズに合わせて、柔軟に外部の学習コンテンツを組み合わせ、自分だけの“Learning Journey”を設計することも可能で、学習実績に応じて費用の補助を受けられる制度も充実しています。

コーチング制度

PwCコンサルティングでは、全社員にコーチが割り当てられます。コーチはキャリアアドバイザーの役割を担い、先輩社員が担当します。一人ひとりに応じたケアを実施し、短期的な育成だけではなく、将来のキャリアに目を向けて、対話を通じてキャリア実現をサポートします。

さまざまな悩みや相談に応えるために、コーチ向けのサポートの仕組みも用意しています。コーチ経験が長い社員がコーチの悩みをサポートするCoach for Coachという取り組みや、コーチに向けた各種のトレーニングを提供しています。

また、個々のDevelopment Pointや育成プランをより少人数のチーム単位で議論し、キャリアプランや育成方針についてきめ細かく対応しています。

グローバルモビリティ制度

メンバーが日本から世界各国に赴任し、現地の日本法人や現地企業の幅広いクライアントをサポートします。プロジェクトベースでのアサインや2、3年の長期出向、3カ月から1年程度の短期交換アサインなどさまざまなケースがあります。新たなスキルや価値観を身につけたグローバルな人材として活躍することができます。

福利厚生:PwCコンサルティング

PwCコンサルティングでは多様な人材から選ばれるファームとなることを目指し、さまざまな制度を設けています。

休暇制度

【年次有給休暇】
入社初年度から(最大)20日間の有給休暇の付与、5日間のリフレッシュ休暇が付与されます。

【特別有給休暇】
年次有給休暇とは別に以下の特別休暇を用意しています。
結婚休暇、子女結婚休暇、忌引休暇、災害休暇、交通遮断休暇、特別試験休暇、ボランティア休暇(1年度に1日間)、出産休暇、配偶者出産休暇、育児・介護特別休暇(有給15営業日・無給5営業日)、子の看護休暇(1年度に5日間)、傷病休暇(最大有給40日間※勤続3年以上の場合)

柔軟な働き方

さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。誰もが最高のパフォーマンスを発揮し、Well-beingを実現する自分に合った働き方をデザインできるよう、サポートします。

【ハイブリッドワーク制度】
状況に応じてリモートワークとクライアント訪問・オフィスへの出社を組み合わせて働くハイブリッドワークが標準的な働き方となっています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルを推進します。

【フルリモートワーク制度】
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク(ただし国内に限る)」が可能です。

【コアなしフレックスタイム制度】
スタッフが時間や場所にとらわれずに能力を最大限発揮できるよう、コアタイムを設けないコアなしフレックスタイム制度を導入しています。7:00?22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。

【フレキシブル・ワーク・アレンジメント(短時間勤務制度)】
育児・介護のための短時間勤務(時短・短日勤務)だけでなく、通学やボランティア活動などのための短時間勤務が可能です。これにより、「週3日勤務」(短日勤務)や「1日5時間勤務」(時短勤務)といった柔軟な働き方を推進します。

【フレキシブル・ライフ・デザイン休職】
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間の休職が可能です。

育児サポート

【出産特別休暇】
妊娠〜産後1年まで、5日間の有給休暇(半日単位)が取得可能です。配偶者の場合、出産立ち会いなどのために、出産予定日(出産日が予定日からずれた場合には出産日を基準とすることも可)以降6カ月以内に連続3日以内の休暇(1日単位)が取得できます。

【育児特別休暇】
育児休業取得可能期間の末日までに、父母ともに連続15営業日までの有給休暇を取得可能です。

【育児休業】
父母ともに子が2歳に達するまで休職が可能です。

【ベビーシッター費用補助】
父母ともに子が小学校入学までの期間、在宅保育サービスの入会金の全額、利用料金の半額(上限設定あり)を負担します。

PwC健康保険組合

健康保険料が他の健保組合と比較して1割〜3割ほど割安に設定されています。また、医療費の自己負担額が一定額を超える場合は超えた分の医療費が全額還付され、出産をした場合にも法定給付に加え、健保独自の付加給付があります。

カフェテリアプラン

旅行や健康維持のための物品購入、健康診断における追加検査など、さまざまな用途に使用可能なポイントが毎年付与されます。また年に1回の健康診断を指定健診機関・期間に受診することで、追加のポイントを受け取ることが可能です。

健康維持

年齢に即した健康診断を1年に1回無料で受診いただけます。また、インフルエンザの予防接種の補助(上限金額設定有・被扶養者含む)や、電話・メールによる無料の健康・メンタル相談を受けることができます。

確定拠出年金制度

会社が掛金を拠出し加入者である社員が自ら運用を決定します。その運用結果次第で将来受け取る年金額が変動する年金制度を採用しており、毎月一定額を社員に対して拠出しています。希望者は「マッチング拠出」をすることができ、税制上の優遇措置(加入者拠出分は非課税)を受けることができます。

公認会計士企業年金基金

会社が毎月加入者である社員の標準給与(厚生年金の標準報酬月額※賞与を除く)に一定の掛金率を乗じた額を拠出し、加入期間3年以上の加入者に対して退職時に一時金もしくは年金が給付されます。また、契約のある保養施設において1泊につき補助金(上限3泊)が支給されます。

語学学習支援制度

全社員(パートナーを除く)に、約50のプログラムから選択可能な語学学習プログラムを設けており、費用補助(ただし、受講率やスキル向上などの条件有)をしています。また、CASEC(英語を読む・聴く・書く能力のオンラインチェック)は年10回、GBC(英語を話す能力の対面チェック)は年3回まで無料にて受講可能です。

資格取得支援制度

スキルアップのために必要な資格の取得支援または資格維持の費用負担をしています。

PwC Funs活動

PwC Japanグループの有志によって各種クラブが設立されています。趣味を同じくするメンバーが所属や職階を超えてネットワークを構築しています。公式化されたクラブには活動費用の補助があります。

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