コンサルタントに必要な資格は?おススメの資格を徹底解説

コンサルタントに必要な資格は?

基本的にコンサルタントになるにあたって資格は必要ありません。
ただし、保持していることで有利になる資格は存在します。また、ファイナンス関連のコンサルポジションでは会計士・税理士など明確に資格が必要となっているファームもあります。資格を持っているということは、少なくともその分野の基礎知識を身につけ、資格試験をクリアしたことは間違いないので、信頼性や知見を持っているというアピールになります。
とはいえ、「コンサルタントになるためには」でもご紹介している通り、一番重要なものは論理的思考能力やコミュニケーション能力などのコンサル適性ですので、資格そのものが合否に関わることはありません。コンサルティングは企業の経営課題を解決することが仕事とはいえ、経営の経験を積んだ転職志望者などほとんどいません、ですのでコンサルティングファームは「ポテンシャル採用」を行っています。

今から紹介する資格については特定の領域特化したコンサルティングファームによっては選考において有利に働く可能性があると認識してください。また、ファームによってはその資格を取るために多くの時間を割き知識を得たという行動がそのポテンシャルの後押しの材料となる場合や、コンサルタント転職のためだけでなく、コンサルになってからはもちろん、一般事業会社でも大いに役立つ資格ですので是非ご覧になってください。

以下、コンサルタントへの転職方法について弊社ノウハウをまとめた特集もありますので、こちらも合わせて参照ください。
【特集】未経験からのコンサルタント転職方法とは?

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MBA

コンサルタントに転職するための資格と言えばMBAを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか?
MBAは特に戦略コンサルティングファームで評価されやすい資格です。

そもそもMBAとは経営学修士の略称で経営学の大学院修士過程を修了すると与えられます。 正確には「資格」ではなく「学位」です。
MBAを取得したビジネススクールは自分の最終学歴となり、出身大学に加えてもうひとつ高い学歴を履歴書に記載できることになります。 取得するためには2年間にわたるビジネススクールでの修士課程を修了する必要があります。
MBA 転職・求人特集

ここではスタンフォードやハーバードなどの米国TOP10大学やヨーロッパの有名大学、日本なら一橋など、いわゆるMBA銘柄大学のMBA資格者が評価される理由をご紹介します。
MBAが評価される理由は主に2つ
・論理的思考力
・英語でのコミュニケーション力

論理的思考力
ビジネススクールではビジネス知識をベースにした議論を何度も交わすことにより総合的な思考力が鍛えられます。 さらに基本的な経営学やマネジメントにプラスして時代に合ったカリキュラムが用意されているため、MBA資格者はビジネスの基礎に加えて未知の問題を解決する実践的な力が養われます。
このビジネスにおける論理的思考力が業務との親和性の高さからコンサルティングファームでは評価されます。 特にトップ外資系戦略コンサルティングファームの選考ではその傾向が顕著で、ケース面接など論理的思考力をチェックする選考ステップがあります。

英語でのコミュニケーション能力
MBA銘柄大学には世界中から優秀な人材が集まっており異文化環境の中でビジネスについて議論します。つまりMBA資格者は世界の第一線のビジネス現場で通用する英語力・コミュニケーション能力があると評価されます。

MBAを歓迎しているコンサルティングファーム
・マッキンゼー・アンド・カンパニー
・サイモンクチャー・アンド・パートナーズ
・P&Eディレクションズ
・・・他多数
MBA歓迎のコンサル求人はこちら

会計士資格

公認会計士

公認会計士は会計のスペシャリストで、その国の制度によって業務の範囲と比重は変わります。共通しているのは財務諸表監査、つまり会計監査を独占業務とすることです。
会計・財務・企業経営の広く深い専門知識が身についているため、M&Aや事業再生を手掛けるFASや再生コンサルティングファームで評価されやすい資格です。

PwCアドバイザリーの戦略部門のパートナー 青木 義則氏はインタビューで以下のように述べています。 「M&Aというシーンにおいてリアリティのある戦略を描く」という点も、我々のチームのこだわりの一つだと思っています。そのためにも、チームメンバー構成を意識的に多様性に富んだものにしていこうという方針があります。
そのため我々は、戦略コンサルティング経験者だけでなく、投資銀行でM&Aのエグゼキューション経験を積んだメンバーや事業会社でM&Aを推進していたメンバー、会計士資格を有した数字に強いメンバー……といった形で様々なメンバーを採用しています。
PwCアドバイザリー ディールズストラテジー インタビュー
BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファームの戦略部門でも会計士資格をもつ方が採用ターゲットになっています。

USCPA

USCPAについても同様でしょう。会計監査業務が未経験でもUSCPA資格を持っている=会計領域に明るい、ということで採用決定するケースもございます。
ただし、会計・税務分野の専門知識だけを生かして十分にコンサルタントとしての働きができるとは限りません。
プロジェクトを重ね、コンサルスキルを磨きながら、会計士資格を武器にコンサルタントとして1人前になっていくというキャリア構築になるでしょう。

デロイト トーマツ コンサルティングのインタビューでUSCPAについて触れていましたので一部抜粋してご紹介します。 日商簿記2級など基礎的な会計知識をお持ちであることは前提に、金融業界×ファイナンス知見をお持ちの方は大歓迎です。
会計士(CPA、USCPA)や数理士(正会員、準会員)などの専門資格をお持ちの方も活躍の場があります。
デロイト トーマツ コンサルティング 金融部門 インタビュー
USCPAの知識を活かして活躍できる場があることがわかります。直近弊社ムービンでもUSCPAを持つ損害保険会社の営業の方を大手コンサルティングファームへと転職支援させていただきました。

公認会計士・USCPAを歓迎しているコンサルティングファーム
・DTFA(デロイト トーマツ フィナンシャルアドバイザリー)
・KPMG FAS
・経営共創基盤(IGPI)
・・・他多数
公認会計士・USCPA歓迎のコンサル求人はこちら

税理士資格

公認会計士と同様にM&Aや事業再生を手掛けるFASや再生コンサルティングファームで評価されやすい資格です。
税理士は税務のスペシャリストとして、独立した公正な立場で申告納税制度の理念に沿った納税義務の適正な実現を図る役割を担います。 納税義務者の信頼に応えて、業務としてクライアンの各種税金の申告や税務書類の作成、税務の相談や税に関する不服審査手続きなどを行う仕事です。 主に中小企業の会計・税務をサポートすることが仕事ですが、中小企業と深く関わることから中小企業向け経営コンサルティングを行っている税理士もたくさんいます。
中小企業、いわゆるオーナー企業向けのコンサルティングの場合、経営戦略から財務、業務改善など幅広いコンサルティング業務を担当する場合があります。 この際、税務・財務に詳しいことが採用において大きなアドバンテージとなることもあります。 もちろんコンサルタントになってからも、知識がないよりあった方が立ち上がりも早いかと思いますので、税理士資格が有利に働くこともあるでしょう。

税理士を歓迎しているコンサルティングファーム
・山田コンサルティンググループ
・日本能率協会コンサルティング
・フロンティアマネジメント
・・・他多数
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中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業支援法に基づいて登録する国家資格で、学ぶ内容は経済学に始まり経営戦略、マーケティング、財務・会計、法務など非常に多岐にわたります。
そのため中小企業向けに経営コンサルティングを提供しているファームや、事業承継を主軸とするFASなどで評価される資格です。 日本の企業の大半を占める中小企業経営者が、経営の適切な診断や助言を受けるに当たって、一定水準以上のレベルのスキルを持った人材を登録するための制度が中小企業診断士制度です。 中小企業の経営課題を支援するための診断や助言を行うスペシャリストであり、法律で認められた国家資格になります。 日本企業は中小企業が占める割合が高いため、コンサルタントとしての独立開業も含め将来に広い可能性を秘めている分野といえるかもしれません。
中小企業診断士試験の学習をすることで、 経営コンサルタントに必要な企業のヒト・モノ・カネ・情報についての基礎知識を幅広く身につけることができ、論理的な思考力が養われます。

中堅・中小企業の再生支援に強みを持つロングブラックパートナーズのインタビューで資格について触れていましたので一部抜粋してご紹介します。 コンサル未経験で入社される方も多いです。会計士資格や中小企業診断士資格をもっていたり、なんらか中小企業に関する知識・業務経験がある人材が大半ですが、再生支援業務を経験して入社してくるスタッフはほとんどいません。
ロングブラックパートナーズ インタビュー
業務の親和性があればコンサル未経験者でも十分に転職できる可能性があることがわかります。中小企業診断士を活かしてコンサルに転職したい方はお気軽にご相談ください。

中小企業診断士を歓迎しているコンサルティングファーム
・ロングブラックパートナーズ
・タナベコンサルティンググループ(TCG)
・NBCコンサルタンツ
・・・他多数
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社会保険労務士

社会保険労務士とは、労働保険や社会保険に関する専門知識を持つ専門家であり、国家資格である社会保険労務士法に基づいて認定されています。 略して「社労士」や「労務士」とも呼ばれることがあります。 労務管理や労働保険・社会保険に関連する書類の作成代行や相談・指導などを行います。 社会保険労務士になるためには、年に一度実施される社会保険労務士試験に合格する必要があり、2年以上の実務経験も求められます。 なお、弁護士資格を有している方は社会保険労務士にもなることができます。 社会保険労務士の特徴は、雇用者(労働者)側の視点から企業の状態を診断する能力を持っていることです。 彼らは中小企業診断士とは異なる視点から経営者に助言を提供することができます。 そのため組織人事系コンサルティングファームに評価されやすい資格と言えます。

社労士を歓迎しているコンサルティングファーム
・ラーニングエージェンシー
・みらいコンサルティンググループ
・HALZ
・・・他多数
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IT関連資格

今日の企業活動には、IT・デジタルは欠かせないものとなっています。もちろんコンサルティング業界においてもIT・デジタルの要素を切り離して考えることができないのが現在のコンサルティングの流れです。
このため、データ分析の領域やシステム構築経験はもちろん、「ITストラテジスト試験」や「ITサービスマネージャ試験」、「SAP認定資格」など、何らかの高度情報処理技術者資格の保有者であれば、総合系やIT系コンサルティングファームにおいて一定の評価を得られるでしょう。

ITストラテジスト

経済産業省が認定し独立行政法人情報処理推進機構が実施している国家資格です。これは経営戦略をベースにIT戦略を策定し、高度にITを活用した業務改革や事業革新を進め、プライオリティを持つ製品やサービスを企画してビジネスの方向づけができるITコンサルタントやCTO(Chief Technology Officer/最高技術責任者)、CIO(Chief Information Officer/最高情報責任者)を目指す人材のための資格となります。
ビジネスモデルや企業活動のプロセスについて、ITを活用して事業を高度化、最適化するための戦略を策定できて、組込みシステムやIoTを利用したシステム開発をマネジメントし、新しい価値を生む戦略を策定できるスキルを測る試験です。経営とITの両面を高いレベルで理解していることを客観的に示す資格ですから、これを取得しているITコンサルタントは企業から高い評価を得られます。
ITストラテジスト試験(ST)独立行政法人情報処理推進機構(IPA)参照

プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャ試験は、ITストラテジストと同様に、国家資格としてIPAによって認定されています。この試験は、情報システムの開発・運用の責任者として、ITストラテジストが策定した戦略を円滑に実行するため、指揮・監督を担当する人材であることを認めるものです。 IPAのウェブサイトには、該当する人物の特徴として以下が挙げられています。「高度なITの専門知識を備え、システム開発プロジェクトの目標達成に向けて責任を持ち、プロジェクト全体の計画(プロジェクト計画およびプロジェクトマネジメント計画)を作成し、必要な人員やリソースを確保し、予算、スケジュール、品質などの計画に基づいてプロジェクトを効果的に実行・管理する人物」とされています。
プロジェクトマネージャー試験(PM)独立行政法人情報処理推進機構(IPA)参照

ITサービスマネージャー

ITサービスマネージャとは、ITサービスの提供に際し、情報システムの安定稼働や日々の継続的改善、障害発生時の対応、品質管理など、安全性と信頼性の高いサービスの提供を行う指揮・管理する人を指します。IT投資の効果を最大化できるITサービスマネージャを目指す人材のための資格といえるでしょう。
企業で業務システムを使って仕事をするユーザー、あるいは企業が提供するサービスを利用するカスタマーが、便利かつ快適にシステムを利用できるようにするために、運用・チェック体制の構築、新しいソフトの導入・入れ替え、障害発生時の解決フローの策定などを行います。
ITサービスマネージャー試験(SM)独立行政法人情報処理推進機構(IPA)参照

SAP認定資格

SAP認定コンサルタント資格とは、ITエンジニアやITコンサルタントを対象にドイツの大手ソフトウェア企業SAP社が認定している資格です。そのため、SAP認定コンサルタント資格を取得している人は自身が対応できるSAP製品の知識の証明ができ、案件を探すときに有効に働く資格の一つとなります。
SAPシステム導入プロジェクトにおいて開発や保守・運用等に携わるうえで必要な知見やノウハウを有していると見なされます。グローバルプロジェクトにおいてもその能力を証明することが可能です。
要件定義やプログラミングなど、何らかのIT関連の実務経験があれば、課題をデジタルな戦略に落とし込む手法に関して、経験者の方が未経験者よりもイメージがしやすいのは間違いありません。
もとよりITは、実務経験が重視される分野です。資格取得だけでなく、応募企業の分野に親和性がある領域の実務経験を積んでおくと、さらに評価が得られるでしょう。

IT関連資格を歓迎しているコンサルティングファーム
・アクセンチュア
・アビームコンサルティング
・デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)
・・・他多数
IT資格保有者歓迎のコンサル求人はこちら

PMP

PMP(Project Management Professional)とは、プロジェクトマネジメントの専門家であることを証明する資格で、米国のプロジェクトマネジメント協会であるPMIが、PMBOKガイドに基づいて認定する国際資格です。 受験者のプロジェクトマネジメントの経験や知識だけではなく、マネジメントに対する姿勢などの実務的な内容も問われます。
法的な資格や免許ではありませんが、資格保有者はプロジェクトマネジメントに関する経験、知識、教育を有している人材として、ITのみならず、さまざまな業界から注目されている資格のひとつです。 プロジェクトマネジメントは実際の業務に関わるよりもプロジェクトの進行を管理する立場になります。プロジェクトの立ち上げから終結まで一貫して管理することが仕事で、プロジェクト遂行のための計画を立て、プロジェクトの目的達成のために社員の業務内容などをコントロールします。 受験者は事前に「実務経験」及び「研修の受講」が必須となっていることも、より高いスキルを持っている証明として機能しているようです。
「プロジェクトマネジメント」についてなぜ資格があるのか、それは多くの企業においてプロジェクトがうまくいかなかった理由にプロジェクトマネジメントがうまく機能していなかったというケースが多いからです。
プロジェクトの進捗・課題点が見えていない、組織での役割分担が不明瞭、プロジェクトスコープが不明瞭なまま要件定義が進行している、など様々です。 そのためプロジェクトマネジメントに特化したコンサルティングファームも実は複数存在しています。
PMP資格は社内外に対してプロジェクトマネジメントの専門家であることが示せるだけではなく、どの業種にも存在するプロジェクトを管理できる人材として重宝されるという、キャリアアップの視点でのメリットがあります。そして、プロジェクトマネジメントではさまざまな人と関わるようになるため、人脈を広げることができます。プロジェクトマネジメントのコミュニティを通しても活動の輪を広げることが期待できます。

PMPを歓迎しているコンサルティングファーム
・マネジメントソリューションズ
・キューブアンドカンパニー
・INTLOOP
・・・他多数
PMP資格保有者歓迎のコンサル求人はこちら

英語スキル

まず前提として英語がないとコンサルタントになれないということはありません。また外資系ファームでは絶対に必要だというわけでもありません。
もちろん英語必須のファームもありますが、これはコンサルプロジェクトにおいてグローバルに関わるケースが多い、他国のメンバーと協業でプロジェクトに参画するため必要になってくる、などの背景があります。オフィスでは上司が海外の方で日常的に英語を使うというファームもあります。 そのためこうした背景を持ったコンサルティングファームでは英語が必要になって来るでしょう。
英語を求めるファームではTOEIC/TOEFLの点数を見てくるファームもあります。転職活動でTOEIC/TOEFLのスコアを上積みしておくことも大切になってきますが、上記でもご紹介した通り、コンサル適性が一番重要視されるということも忘れないでください。
今後のキャリア展開を考える上でも英語については身に付けておいた方がいいでしょう。

TOEIC

TOEICは、「Test of English for International Communication(国際コミュニケーション英語能力テスト)」の略称で、ビジネスシーンにおける日常会話の英語力を評価する試験です。アメリカのETS(Educational Testing Service)が主催しています。TOEICには以下の5つの種類があり、それぞれ独立した試験となっています。
・Listening & Reading Test (TOEIC L&R):990点満点
・Speaking & Writing Tests (TOEIC S&W):200点満点
・Speaking Test:200点満点
・Bridge Listening & Reading Tests(初級者・中級者向け):100点満点
・Bridge Speaking & Writing Tests(初級者・中級者向け):100点満点

一般的に、TOEICの成績とは「Listening & Reading Test (TOEIC L&R)」の結果を指します。この試験は990点満点であり、マークシート方式で行われます。目標点数としては、TOEICのガイドラインでは「どんな状況でも適切なコミュニケーションができる基盤を持っている」とされる730点以上、または一般的なビジネスレベルとされる800〜850点以上が一つの目安とされています。

TOFLE

TOEFLは英語力を測定するための試験であり、Test of English as a Foreign Languageの略称です。主に非英語圏から英語圏での留学や研究を希望する人を対象としています。TOEICと同様に、TOEFLもETS(Educational Testing Service)によって主催されています。ただし、TOEICが主にビジネス英語の能力を評価するのに対し、TOEFLは主にアカデミックな英語の能力を評価する試験です。
TOEFLの試験は、Reading(読解)、Listening(リスニング)、Speaking(スピーキング)、Writing(ライティング)の4つのセクションから構成されており、満点は120点です。TOEICが完全なマークシート型の試験であるのに対し、TOEFLはマイクを使って口頭で回答する問題や、文章を入力して自由形式で回答する問題が含まれています。これがTOEFLの大きな特徴となっています。
TOEFLの目標点数は、多くの大学の言語基準をクリアするためには80点以上が一つの目安とされています。

コンサルへの転職に関して英語力は問われません。ただし上述した通りグローバル案件を取り扱っている部門やポジションによっては高い英語力が求められます。
英語力必須のコンサル求人はこちら

コンサル転職における資格の注意点

現在お持ちの資格を活かしてコンサルタントへの転職をお考えの方は、
「なぜその資格を取ったのか」
「その資格を活かしてコンサルで何がしたいのか」
一貫性をもって論理的に答えることができれば選考を突破する可能性が高まるでしょう。

現在資格をお持ちでなくコンサル転職に不安・疑問をお持ちの方へ
繰り返しになりますが、コンサル転職に基本的に資格は必要ありません。
論理的思考力・コミュニケーション力といったコンサルタントとしてのベーススキルがあるかどうかが選考ではチェックされます。
そのためコンサルタントになるために何か資格を取るのはオススメできません。
まずは自分の経歴から何をアピールすればコンサルの選考で論理的思考力・コミュニケーション力をアピールすることができるか考えてみることが重要です。
ムービンでは自分がコンサルタントになれるのか知りたい方、何をアピールすればいいのか知りたい方のためにキャリア相談会を実施中です。お気軽にご相談ください。

数字で見るMovin' - コンサル業界への転職支援で圧倒的なポジションを誇るムービンの実績

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キャリア相談会

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コンサルタントになるには「何が」求められる?

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フューチャー ITコンサルタント/ITアーキテクト 1日選考会 2024年5月18日(土) 締切:2024年5月12日(日) フューチャー ITコンサルタント/ITアーキテクト 1日選考会 有名ITコンサルティングファームにて1日選考会が開催されます。当日は、まずカジュアル面談(会社紹介)からスタートし、同社の理解を深めていただいた後に選考に臨んで頂きます。開発経験(言語問わず)があり、未経験からITコンサルタントへ挑戦したい方は是非この機会にご応募下さい。

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