国内最大手・グローバル6位！SIer業界のリーディングカンパニー「NTTデータ」の魅力・特徴をご紹介します。

弊社転職エージェント「ムービン」では書類作成から面接対策までNTTデータへの転職を徹底サポートしています。
富士通、NEC、IBM、アクセンチュアなどSIer業界で実際に活躍してきたプロフェッショナルが多数在籍しているため、皆様の経験・ご志向から現場感と客観性のバランスの取れたアドバイスが提供できるか思います。是非お気軽にご相談ください。

 

NTTデータのはじまりは1967年、日本電信電話公社（現・NTT）の「データ通信本部」として発足したことにあります。創設当初から、日本の社会インフラに深く関わるシステムを構築・提供し、まさに情報通信技術の黎明期から日本のデジタル社会を支えてきた存在です。1968年には地方銀行向けの為替交換システム「地銀協システム」、1971年には公衆データ通信「DEMOS」、1978年には航空交通を支える「RDPシステム」、1984年にはクレジットカードのネットワーク基盤「CAFIS」など、現代でも重要な社会基盤の原型を次々と生み出してきました。

その後、1988年にNTTから分離・独立し「株式会社NTTデータ」として設立されると、金融・公共・産業など各分野でのシステム開発に注力し、国内IT市場での地位を確立。インターネット黎明期には仮想商店街の仕組みを構築したり、NTTドコモのiモード基盤「CiRCUS」や東京証券取引所の情報系基盤「Target」など、先駆的なシステムも多く手がけ、ITの常識を日本に定着させてきました。

2000年代以降は、積極的なM&A戦略により本格的なグローバル展開を開始。アメリカ、ドイツ、イタリア、スペインなど各国のIT企業を次々に買収し、現地法人を設立。特に米Keane社やスペインeveris groupなどの買収は、世界中の顧客への対応力を飛躍的に高めました。国内でも、日立造船、日本総研、三菱重工、トヨタなどとの提携を通じて、産業横断的なIT支援体制を強化しています。

さらに2022年には、NTTグループのグローバルIT事業を統合し、真の意味での“グローバルITカンパニー”へと進化。そして2023年には持株会社体制へ移行し、国内外それぞれの事業展開にさらなる柔軟性とスピードを持たせる新体制を整えました。

このようにNTTデータは、社会インフラに深く関わる技術力と、世界規模での展開力を兼ね備えた、日本発のグローバルITリーダー企業として成長を続けています。

 

国税庁によると、日本国民の正社員の平均年収は530万円となっているため、同社の年収水準が高いことがわかります。
※参照：令和5年分 国税庁 民間給与実態統計調査

NTTデータグループで働く現役社員の声としてインタビューからNTTデータグループへの転職理由について一部抜粋してご紹介します。

男性 日産自動車→NTTデータグループ
転職した大きな動機は、ITの世界に身を置きたかったからです。私は前職の日産自動車でも、文系卒でありながら一貫してITに関わってきました。当時の日産自動車は、まさにグローバル化を推し進めていた時期で、私はオフショア開発のパートナー選定など、ITの調達を担当していました。

最後の3年間は海外マーケティング部門に在籍しており、現場にITを導入する立場として、ナレッジマネジメントを担当。海外のベストプラクティスを収集したり、日産ブランドを海外のグループ会社や協力会社に浸透させるインターナルコミュニケーション／インターナルブランディングを担当しました。販売情報管理システムやコミュニケーション基盤をベンダーと共同で開発し、海外拠点への導入促進も行っていましたね。

そうした中で「ITの力はすごい」と、リスペクトする気持ちが高まっていきました。しかし、ITを突き詰めようとすると、どうしても事業会社の中では経験できることに限界があります。そこで、IT企業に飛び込んで、もっと極めていきたいという想いを持つようになりました。数あるIT企業の中でも、日本最大のSIerで仕事ができれば知見が広がると思って、NTTデータグループに応募しました。 男性 不動産ディベロッパー→NTTデータグループ
転職の大きな動機になったのは、もっと多くの人たちに対して影響を与えられる仕事がしたいという想いです。当時、私は新築分譲マンションの営業を担当していましたが、自分の担当するお客様には幸せを届けられますが、それ以外のお客様には影響力を持つことができません。
また、娘も生まれたばかりで、家族との時間をもっと大切にしたい、ワークライフバランスを大切にしたいという想いもありました。
NTTデータグループに転職した友人から話も聞いており、転職するのであれば今の環境よりも大きな舞台にステップアップしたいという点で、NTTデータグループはこれ以上ない選択肢でした。

日系大企業ということもあり充実した手厚い制度が多数ありますので一部抜粋してご紹介します。

カフェテリアプラン	毎年一定のポイントを全社員に付与し、各自のライフプランに合わせて、住宅補助（家賃補助や住宅ローン補助）、財産形成、健康増進・レクリエーションなど、様々な福利厚生メニューから自由に選択し、利用できる仕組み。
研修制度	トレーナー制度、ビジネススキルトレーニング、プロフェッショナルスキルトレーニング、自己啓発支援、海外留学制度　など
健康管理	定期健康診断、健康相談、人間ドックなど
保険	雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
休日・休暇	週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇20日、特別休暇(慶弔ほか)、病気休暇、ライフプラン休暇、産前・産後休暇、介護休暇、看護休暇など※特別休暇（出産・育児・生理）及び病気休暇については試用期間中は無給
出産休暇	出産予定日前6週間目（双生児などの場合は14週間目）にあたる日から出産後8週間目にあたる日まで休暇が取得できる制度
育児休職制度	最長で子どもが満3歳になるまで一旦休職することによって育児に専念し、休職後に引き続き勤務できる制度
介護休職制度	介護を理由として、最長1年6か月まで休職可能な制度
短時間勤務制度	●育児のための短時間勤務 育児を理由として、子どもが小学校3年生の年度末まで、4・5・6時間という短時間の勤務を選択することができる制度 ●介護のための短時間勤務 介護を理由として、最長3年4・5・6時間という短時間の勤務を選択することができる制度
育児・介護期間中の時間外及び深夜勤務等の制限	予め届出を行うことで時間外及び深夜勤務を制限もしくは免除とすることができる制度
有給休暇制度（年次休暇）	年間20日間の有給休暇（年次休暇）があり、1日単位、半日単位、または、１時間単位で休みを取ることができる制度
再採用制度	パートナーの転勤、妊娠・出産・育児・介護等によりやむなく退職する社員が、事前に再採用希望者登録をしておけば、退職後（期間制限有）に再度選考を経て就労できる制度 ※入社3年以上
テレワーク制度	会社貸与のノートパソコンやスマートホンを利用し、場所を問わない働き方のひとつとして、外出先や自宅での勤務を可能とする制度。
裁量労働制度、フレックスタイム制度	始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度。生活と業務の調和を図りながら、効率的に働く事ができ、労働時間を短縮できる
定年・再雇用・退職等	定年有（満60歳）、継続雇用制度有（65歳まで）、自己都合退職および解雇時は予告期間を設ける
その他	受動喫煙対策：屋内原則禁煙、ただし喫煙室あり

営業 男性 在籍3年未満 中途入社
福利厚生はトップクラスに良い。住宅手当は35歳以下の独身者以外なら7万円もらえる。

企画 男性 在籍3年未満 中途入社
退職金、住宅補助、利子補給、財形、持株補助などで大手企業で一般的なものはそろっている。

データサイエンティスト 男性 在籍3年未満 中途入社
リモートワークが推奨されているので全体的に出社は多くない。

高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財やグローバルで活躍できる人財の育成に注力し、社員の多様な専門性・志向に応じた学習を推進しているほか、高い専門性に応じた処遇の実現等、社員の自律的な成長を促す制度を整備しています。

人財育成においては、実務教育（OJT）を要に、それを補完するものとして集合研修（OFF-JT）を充実させることとしています。 また、目まぐるしく変化する事業環境に対応するため、高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財の育成やグローバル市場で活躍できる人財の育成にも注力しています。 各職場では、育成責任と育成指導の役割分担を明確に定め、社員が自身の年間学習計画を設定する制度を設けることで、職場・社員双方へ組織的に働きかけ、学習意欲を高めています。

研修体系は、専門性を高める「テクニカル系研修」と、ビジネスパーソンとしての能力向上を図る「ビジネス系研修」、グローバル対応力を鍛える「グローバル系研修」があり、社員の役職や業務に応じて必要な研修を適切なタイミングで受講できる環境を整えています。また、すべての社員が業務から離れて一定量の知識やスキルを習得できる体制も整備しています。

社員が高度な専門性と変化対応力を有するプロフェッショナル人財となることを目的に「プロフェッショナルCDP（Career Development Program）」を導入しています。「プロフェッショナルCDP」は、社員の現在の到達レベルの認定や能力開発の方法をわかりやすく社員に提示し、入社から退職までの社員一人ひとりの自律的な成長を支援するもので、国内グループ会社へも展開を図っています。2021年度には国内外*2で14,290人が新規認定され、延べ86,900人が現在同社グループで認定されています。

デジタル化が加速する中、「全社員のデジタル対応力強化」に取り組んでいます。2017年度からデザイン思考やアイディア発想法に関する研修やセミナーを実施し、2019年度からは社員の継続的なスキルアップ/学び直しをねらいとして業務時間の一部をDigital& Globalに向けた自身のスキル強化、他組織とのナレッジ共有等に充てるセルフイノベーションタイムを推進し、2021年度は全社1人当たり平均71時間の実績となりました。

海外事業の急速な拡大に伴い、市場や競争環境の変化に応じて柔軟に活躍することのできるグローバル人財を育成するために、主として「グローバルに活躍できる幹部人財の育成」と「日本国内で採用した人財のグローバル化」を軸に取り組んでいます。

社員の雇用形態にかかわらず、成果・業績・行動を重視した処遇体系を整えています。社員それぞれが期待される「ビジョンの実践」と「プロフェッショナリティの向上」を発揮し、「成果・業績」を上げることを社員の行動スタイルとして定着させています。2022年4月には、新たな人財育成基盤OliveOneを導入し、社員の多様な専門性・志向に応じた幅広いコンテンツの整備、学習の設計と獲得スキルの見える化、コミュニティ学習を通じた共創促進と学びあう風土の醸成を進めていきます。 勤務評定については、一人ひとりが上司と面談をして個人目標を定め、その成果に対する評価を行うほか、多次元的な評価も実施するなど、多様な側面から透明性のある評定が実施されるよう努めています。 また、短期的な業績向上に目標が偏ることがないよう、社員持株会、退職手当、確定拠出年金制度等、中長期的なモチベーションにつながるインセンティブを導入しています。

  

 

 

外資戦略コンサルティングファーム「ボストン コンサルティング グループ(BCG)」出身者が1996年に創業した日本初のコンサル業界特化型転職エージェント。

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