第二新卒から日本生命への転職 大手金融業界求人特集

日本生命 第二新卒

大手生保出身者が転職を徹底サポート!
全国に拠点を持ち、クライアントへ保障と資産形成サービスを提供する「日本生命保険」。
今回は、業界トップ・生保の王とも呼ばれる日本生命保険の第二新卒向けオープンポジションについてご紹介します。

大手企業ならではの安定した基盤の中でキャリア構築したいと考えている第二新卒の方は、ぜひこの機会にご応募ください。

魅力・特徴

国内生保トップクラスの事業規模で市場価値アップ!
国内有数の大手生命保険グループである日本生命保険は、個人・法人向けに保障と資産形成の両面からソリューションを提供しています。
景気に左右されにくい安定した事業基盤と圧倒的な顧客基盤のもとで、ライフプランニングや保険・資産運用の専門知識を若手のうちから身につけられるため、 金融・保険業界で通用する市場価値を着実に高めていける環境と言えるでしょう。

充実した福利厚生でWLBを保って働ける!
育児・介護支援、住宅関連制度、テレワークや柔軟な働き方を支える制度など福利厚生も整備されています。
ワークライフバランスを保ちながら、腰を据えてキャリアを築きたい第二新卒の方にも魅力的な環境です。

実績に応じて収入アップが見込める!
日本生命では、職種やコースごとに等級・役割に応じた処遇テーブルが整備されており、 日々の業務成果やお客様への貢献度が昇給・賞与・ポジションに反映される仕組みになっています。
一例として、営業職員(入社3年目以上)に向けた「ニッセイまごころマイスター認定制度」では、お客様本位の行動を評価・見える化 し給与へ反映させるなど、職員一人ひとりの成長を後押ししています。

日本生命 第二新卒 オープンポジション

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ポジション 第二新卒 オープンポジション
募集対象 ・有名大卒以上
・社会人2年目以上
・前職業界・業種不問!完全未経験から挑戦できます!
職務内容 本ポジションは、今までのご経験やご希望を踏まえて配属部門を決定するオープンポジションです。
配属先の例として、下記のような部門で企画立案・折衝調整・管理業務などをご志向やご経験にあわせて担っていただきます。

.蝓璽謄ぅ詆門:個人中小法人マーケット
▲曄璽襯察璽詆門:大企業・官公庁マーケット
資産運用部門:株式・債権・融資・不動産・オルタナティブ投融資、ESG投融資
ここ飴業部門:海外における保険・資産運用・調査事業
ゥ魁璽櫂譟璽肇好織奪嬋門:IT・人事・総務など

訴求ポイント
・第二新卒でも年収600-700万円を狙える!
・大手企業ならではの充実した福利厚生でWLB◎
・応募ポジションが豊富でキャリアプランにあった仕事を選べる!
給与 経験・スキルを考慮し決定
勤務地 ・東京本部/東京都千代田区丸の内1-6-6日本生命丸の内ビル
・本店/大阪府大阪市中央区今橋3−5−12

初期配属は東京本部、浜松町オフィス、三田NNビル、日比谷ビル、文京グリーンコートセンターオフィス、本店のいずれかです。
ただし、将来的には国内・海外の全事業所への配属可能性もございます。

第二新卒で日本生命への転職はできる?

第二新卒でも日本生命への転職は十分可能です。
日本生命では通年で中途採用を行っており、営業・コンサルティング職を中心に、第二新卒から若手ポテンシャル層を対象とした募集が行われるケースもあります。

手厚い研修制度と安定した経営基盤に加え、ライフプランに寄り添う提案を通じて保険・資産形成の専門性を高め、長期的なキャリアを築きやすい環境といえます。

中途採用動向

日本生命では2023年以降キャリア採用を強化しています。
業務の多角化を背景として、海外M&A(合併・買収)やIT(情報技術)・デジタルなどで高度な専門性を持つ人材には最大5000万円程度の年収を提示するなど、 専門性や多様性にむけて積極的な採用を行っています。

実際に公式サイトで公開されている中途採用比率をみると、2021年度は91%、2022年度は90%、2023年度は91%となっており、 中途採用が新規採用の9割以上を占めているため、第二新卒を含む中途採用に注力していることがわかります。

選考フロー

職種や配属部門によって変動する可能性はありますが、第二新卒を含むキャリア採用における日本生命保険の基本的な選考フローは下記のようになっています。

書類選考 → 面接2-3回(オンラインで実施されるケースあり)+適性検査 → 内定

書類作成や面接でのアピールポイントなど、 選考に関するより詳しい情報を知りたい場合は、転職エージェントに相談しながら準備を進めることをおすすめします。

日本生命の平均年収・給与

直近の日本生命の年収は、内勤職員の場合で344万円、営業職員の場合で300万円程度となっています。
また、ここに賞与や時間外手当が加わることで、実際の総収入はより高い水準になります。 弊社独自の調査によると、第二新卒クラスの若手の年収(総合職)は450-600万円程度といえます。

さらに、2025年度にはすべての内勤職員の賃金を4%程度引き上げ、定期昇給のほか、一律で1万円のベースアップを実施。
営業職員約4万8000人に関してはすでに賃金を平均で6%程度引き上げる方針をとっているなど、近年積極的な取り組みを推進しています。

国内トップクラスの規模を誇る日本生命保険は、第二新卒を含む若手層から高年収を目指せるといえるでしょう。

日本生命の口コミ・評判

日本生命で働く現役社員の声としてインタビューを一部抜粋してご紹介します。
参考:日本生命 職員インタビュー

日本生命への入社理由およびメッセージ

旅行会社→日本生命(法人営業サポートグループ)
前職では旅行会社でツアーの企画・手配から広告・ホームページ作成、添乗員との打合せ、コールセンター対応まで幅広く担当していましたが、コロナ禍で旅行需要が減少したことをきっかけに転職を決意しました。友人が転職していた日本生命に興味を持ち、前職で培った顧客対応力やマルチタスクの経験が活かせると感じて入社。現在はホールセール部門の法人営業サポートグループ・公務第二部で、警察や消防など7つの団体保険を営業担当とペアで担当し、日本生命の窓口として幅広い問合せ対応にあたっています。社内には事務や商品に精通した多くの「プロフェッショナル」がおり、勉強会やアドバイザー制度、資格取得支援、さらに社内インターンシップを通じて資産運用部門の業務も経験するなど、自己研鑽とキャリアの幅を広げる機会が豊富です。異業種からのスタートで不安もありましたが、周囲と積極的に連携しながら対応範囲を広げることで自信がつき、将来はチームをマネジメントする立場として、社内外のプロフェッショナルを巻き込んでより良い仕事をしていきたいと考えています。
デジタルマーケ→日本生命(営業企画部 デジタルマーケティングチーム)
就活では「人の役に立ちたい」という思いから電力会社で発電用燃料の調達を担当していましたが、「もっとお客さまを身近に感じられる仕事がしたい」と考え、日本生命への転職を決意しました。今は営業企画部デジタルマーケティングチームで、SNSやWEBサイトを通じた若年層向けの情報発信や、データ分析にもとづく施策の効果検証・PDCA運用を担っています。年代を問わずフラットに意見を求めてもらえる風土があり、「若手だからこそ見える視点」を活かしながら、保険×デジタルの専門性とマーケティングスキルを日々磨いています。
広告代理店の企画職→日本生命(契約管理部 保険料グループ)
前職では広告代理店で企業の課題に合わせたコンテンツ制作を行っていましたが、長時間労働が続く中で「ワークライフバランスを大事にしたい」と感じ、日本生命への転職を決意しました。小さなお子さんを持つ職員が多く、急なお休みも互いにサポートし合えると聞いたことが入社のきっかけです。現在はリーテイル部門・契約管理部 保険料グループで、保険料に関する各種事務や払込遅延時の個別対応、ペーパーレス化などの業務効率化に取り組んでいます。入社直後にはコロナ禍での保険料払込猶予対応に携わり、全国の支社や営業職員と連携しながら新たな事務フローやマニュアルをゼロから整備する経験を通じて、「すべてはお客様のために」という理念を強く実感しました。今では、支社や営業職員の負荷を減らす事務の在り方を意識し、「自分の仕事のすべてがお客様につながっている」という思いで日々の業務に向き合っています。

働く環境

日本生命は、社員一人ひとりが仕事とプライベートを両立できるよう福利厚生制度を充実させているほか、 入社後スピーディな立ち上がりを支援する研修制度も整備されています。
下記では、公式サイト等の情報をもとに、代表的な教育研修制度と福利厚生制度をご紹介します。

教育研修 新入職員研修:ビジネスマナー・コミュニケーション・PCスキルなど、 社会人として必要な基礎スキルを入社時に集中的に学ぶ研修を実施
階層別研修:同じ階層の職員が集合し、 コンピテンシー(業務遂行力・対人能力など)の強化や キャリアビジョンの共有を行うプログラム
目標コース別教育:リーテイル営業・企業保険営業・資産運用・IT・アクチュアリーなど、 将来の目標領域に応じて専門性を高める職種別研修を用意
OJT・現場育成:配属先で上司や先輩が業務を伴走しながら指導するOJTを中心に、 実務を通じてスキルを定着させる育成スタイル
デジタル教育コンテンツ:社内教育番組や教育アプリなどを活用し、 営業職員の課題に応じたコンテンツを配信することで継続的な学びを支援
自己啓発・学習支援 オンライン学習プログラム:PCやスマホから利用できる社内オンライン研修プラットフォームを整備し、 資格講座・ビジネススキル・DX関連など幅広い講座を提供
資格・語学支援:ファイナンシャルプランナー(FP)や各種金融資格、英会話レッスンなど、 業務に直結する資格・語学学習を会社制度を通じてサポート
国内外大学院・海外研修派遣:国内外の大学院で経営・ファイナンス等を学ぶ制度や、 海外拠点・現地法人での短期研修を通じてグローバルな視野・専門性を高める機会を用意
キャリア支援面談:キャリアカウンセリングや1on1面談を通じて、 中長期のキャリアプランを描きながら自己研鑽に取り組めるようサポート
福利厚生 働き方:出社とテレワークの併用やフレックスタイム制度(職種による)など、 業務と生活の両立を意識した柔軟な働き方を推進
寮・社宅:独身寮や社宅を整備し、職場へのアクセスに配慮した住環境を提供。 新浦安などに大規模な寮を構え、安心して一人暮らしを始めやすい体制
家賃補助:一定の職種・コースを対象に、月額数万円規模の家賃補助制度を用意し、 エリア限定で働く職員の生活面をサポート
勤務地変更制度:配偶者の転勤や家族の介護などの事情に応じて、 希望に基づく勤務地変更を認める制度により、キャリアと生活の両立を支援
特別休暇:フレッシュアップデー(ノー残業デー)や、 勤続年数に応じて5年ごとに取得できるリフレッシュ特別休暇など、 長期休暇や早帰りを取りやすくする仕組みを整備
ブラッシュアップデー・ライフサポート休暇: 月1回の取得を推奨するブラッシュアップデーや、子どもの行事などに使える 年3日のライフサポート休暇で、自己成長や家族との時間を確保しやすい環境
結婚・慶弔休暇:結婚時に前後通算5日間の結婚休暇が取得できるほか、 各種慶弔事由に応じた休暇・見舞金制度を整備
育児・介護支援:育児休業、育児・介護短時間勤務、在宅勤務などを通じて、 ライフステージの変化があっても安心して働き続けられるよう支援
クラブ活動・星友会:野球部・柔道部・将棋部・テニス部など多彩なクラブ活動を束ねる 「星友会」があり、部署や役職を越えた交流の場として活発に機能
ワークライフバランス施策:ノー残業デーや20時以降残業の原則禁止など、 所定外労働時間の削減と年次有給休暇の取得促進に向けた取組みを全社的に推進

日本生命の離職率・残業時間・有給取得率は?

ここでは、日本生命の公開情報や各種調査データを参考に、 離職のしにくさ(定着しやすさ)や月平均残業時間、有給休暇の取りやすさの目安をご紹介します。
第二新卒として日本生命への転職を検討する際の、「働きやすさ」「長く続けられるかどうか」をイメージする材料として活用してみてください。

離職率

日本生命では離職率そのものは公表していませんが、社員の平均勤続年数は二桁年にのぼり、 長期的に働いている社員が多いことが特徴です。
いわゆる「内勤職員・総合職」では、腰を据えてキャリアを築く前提の人事制度・研修制度が整備されており、 第二新卒で入社してからも、ジョブローテーションや異動を通じて長期的にスキルを高めていける環境といえるでしょう。

一方で、営業系ポジションは成果主義の色合いが強く、早期に転職する人も一定数いるため、 「安定して長く働きたいのか」「成果を追って早く成長したいのか」といった自分のスタンスを明確にしておくことが大切です。

ポイント 概要
定着しやすさ 平均勤続年数が長く、内勤・総合職を中心に長期就業者が多い
キャリアの前提 若手のうちから育成し、ジョブローテーションを通じて長く働く前提の人事運用
職種による差 営業系は成果主義色が強く、内勤・本部系と比べると転職・配置転換が多い傾向

月平均残業時間

日本生命では、所定外労働時間の削減や休暇取得促進を目的に、 「20時以降残業の原則禁止」「ノー残業デー(週1回の早帰り日)」「朝型勤務の導入」など、 全社的な働き方改革に取り組んでいます。

部署や職種によって忙しさに差はあるものの、弊社独自の調査によると、 月の残業時間はおおむね20?30時間前後となっています。
繁忙期には残業が増えるケースもあるため、「どの部門に配属されるか」「マネジメントのスタイル」も 事前にエージェント経由で確認しておくと安心です。

有給休暇取得率

日本生命では、年次有給休暇に加えて、リフレッシュ休暇や連続休暇を取りやすくする特別休暇を組み合わせることで、 長期休暇を取得しやすい運用が行われています。

たとえば、金曜日の有給取得を推奨する「プラスワン・フライデー」や、 年次有給休暇と組み合わせて連続取得を促す「リフレッシュ特別休暇」などを設けることで、 有給休暇の平均取得日数も年々増加傾向にあります。
第二新卒にとっても、繁忙期を外せば旅行や帰省など、オン・オフのメリハリをつけた働き方がしやすい環境といえるでしょう。

日本生命に転職するメリットとは?

将来的なキャリアパスが幅広い
リーテイル営業・法人営業・商品企画・資産運用・IT・デジタルマーケティングなど、 日本生命には多様な職種・フィールドがあります。
現場でお客さまに向き合う経験を土台にしながら、 将来的には本社企画や新サービス開発、DX推進など、 自分の志向に合わせてキャリアの選択肢を広げていける環境です。

若手のうちから成長できる環境
日本生命では、入社後の研修やOJTを通じて基礎から丁寧に育成しつつ、 若手にも責任ある仕事を任せていく風土があります。
自分で考え、周囲を巻き込みながら仕事を進めることで、 「お客さまに向き合う力」「数字をつくる力」「人を動かす力」など、 どの業界でも通用するビジネススキルを早い段階から身につけることができます。

安定した基盤のもとでDX・デジタルにも関われる
生命保険という生活に欠かせないビジネスの安定性に加え、 日本生命はWEB・アプリ・デジタルマーケティングなどの分野にも力を入れています。
部署によってはデータ分析やデジタル施策の企画にも関わることができ、 「金融×デジタル」の経験を積みながら、将来の市場価値を高めていける点も大きな魅力です。

会社概要

社名日本生命保険相互会社
設立1889年7月4日
従業員数68,060名(うち内勤職員20,218名)
代表取締役社長
社長執行役員
朝日 智司
本店所在地大阪府大阪市中央区今橋3-5-12

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第二新卒採用イベントがスタートした時に選考を有利に進められるように前もって転職準備をサポート致します。
第二新卒採用を実施する大手企業一覧

いずれかの求人にエントリー後、弊社担当者との面談で気になる求人をお伝えください。
ほとんどの方が複数の企業を併願して受けています。

今すぐの転職をお考えでない方も歓迎しております。
転職を強要することはございませんので、気になる求人がございましたらお気軽にエントリーしてください。

経験・スキルの浅い第二新卒の方にとっての一番のメリットは、
Amazon、BCG、博報堂、日本政策投資銀行、キーエンスなどの超一流企業出身者をはじめ業界に精通した転職エージェントが書類作成から面接対策まで転職活動をすべてサポートしてくれる
ことかと思います。
ビジネスの第一線で活躍してきたプロフェッショナルだからこそ、第二新卒が現職の経験から何をアピールすればいいのか、採用担当者に刺さるエピソードは何か、現場感と客観性のバランスの取れたアドバイスを提供することができます。
第二新卒に強い転職エージェント「ムービン」が選ばれる3つの理由

弊社ムービンは外資戦略コンサルのBCG(ボストン コンサルティング グループ)出身者が設立した日本初のコンサル特化転職エージェントです。 「戦略系コンサル」「総合系コンサル」などのワードを生み出し、コンサル転職のマーケットを創出してきました。


【転職難易度の高い有名コンサルへの転職支援実績数No.1】
代表的なコンサルティングファーム支援実績


【令和5年度のトータル転職支援実績数No.1】
厚生労働省 職業安定局に掲載している人材紹介会社の支援実績において、各社HP上で「コンサル業界特化」としている転職エージェントと支援実績数を比較しました。
コンサル業界特化 転職エージェント比較


【コンサル転職のパイオニア 情報量No.1】
創業29年以上の歴史と実績に裏付けられた転職ノウハウを惜しみなく提供します。
日本初のコンサル業界特化転職エージェント

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日系/外資問わず、また業界問わず、豊富な人脈と情報を有しているため、企業の役員や採用担当者との直接交渉や独自の選考ルートの提供ができることも珍しくありません。
第二新卒から大手企業への転職方法は?大企業出身者が徹底解説!

第二新卒に明確な定義はありません。
企業によって異なり、例えば「社会人経験6か月以上~5年未満」「社会人経験3年未満」等、様々な表現があります。
応募要件に明確な条件が記載されていない場合は、ご自身が第二新卒に該当するかどうか気にせずにエントリーしていただければと思います。
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