第二新卒から東京海上日動火災保険への転職 大手金融業界求人特集

東京海上日動火災保険 第二新卒

未経験から国内最大級の損害保険会社へ!
日本を代表する損害保険会社として、法人・個人に幅広いリスクソリューションを提供する「東京海上日動火災保険」。

今回は東京海上日動火災保険の営業・損害サービスポジションについてご紹介します。

大手損害保険会社ならではの安定性と、リスクマネジメントのプロとして成長できる環境を両立できる貴重なポジションとなりますので、 この機会にぜひご応募ください!

魅力・特徴

国内トップクラスの待遇で「金融×リスク」のプロを目指せる
東京海上日動火災保険は、国内損害保険業界のリーディングカンパニーです。
保険・リスクマネジメント・法人営業などの専門スキルを若手のうちから磨くことができるため、金融業界における市場価値を着実に高められる環境といえるでしょう。

平均年収904万円!金融・保険業界でもトップクラスの高水準
直近の有価証券報告書ベースの平均年収は約904万円となっており、金融・保険業界の中でもトップクラスの水準です。
第二新卒にとっては、安定した大手グループの事業基盤のもとで専門性を磨きながら、将来的に高年収を目指せる環境と言えるでしょう。

離職率2.8%!手厚い福利厚生と柔軟な働き方で長期的なキャリア構築
ライフイベントやキャリアビジョンに合わせた働き方や異動を選びやすい仕組みが整備されているほか、テレワークや勤務時間自由選択制度などの働きやすい制度が整備されており、 実際離職率は2.8%と定着率が高いことがわかります。

東京海上日動火災保険 営業・損害サービス

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ポジション 営業・損害サービス
募集対象 ・有名大卒以上
・社会人経験1年以上
・前職の業界・業種不問!
職務内容 ■BtoB営業(企業・官公庁向けの直接営業)
・様々な業界・領域で事業に挑戦しているお客様それぞれのリスクに合った最適な保険プログラムやリスクマネジメント体制を設計・提案します。
・クライアントの経営層や経理財務部門など一部の部門だけでなく、営業・開発・製造など実際に事業を推進している様々な部門の方々から相談を受け、経営レベルから事業レベルまで幅広い課題解決に貢献することができます。

■BtoBtoC営業(代理店を通じた間接営業)
・担当する地域/マーケットを俯瞰してマーケット戦略を立案し、同社の主な販売チャネルである保険代理店を通じて、法人・個人のお客様に安心・安全に関わる商品・サービスをお届けします。
・保険代理店には、保険専業、銀行、郵便局、自動車ディーラー、不動産会社、生命保険会社、地域の有力企業など様々な形態があります。

訴求ポイント
・高年収!(年収レンジ:640万~1300万)
・出身業界・経験内容不問でチャレンジ可!むしろ保険業界未経験が良いです!
・3-5年でジョブローテーションがあり、自ら望む部署(海外駐在・新規事業部門・企画)へキャリアチェンジ可能!
・転勤あり・なしは選択可!
給与 経験・スキルを考慮し決定
勤務地 ご自身が選択した本拠地・本拠地地域と、転居転勤の同意有無及びその範囲に基づき、決定します。

※転居転勤に同意をした方には入社日前に勤務地のみ通知します。
※就業の場所の変更範囲については、転居転勤に同意する場合は同意する範囲に応じて、「国内外の各事業所」もしくは「本拠地を含む一定の地域内の各事業所」とし、転居転勤に同意しない場合は「本拠地」から通勤が可能な近県の各事業所に限ります。
※本求人は【本拠地地域:首都圏(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)】の求人です。

第二新卒で東京海上日動火災保険への転職はできる?

結論として、第二新卒から東京海上日動火災保険への転職は十分可能です。
東京海上日動では、法人営業や損害サービス、商品企画などのポジションで中途採用を通年で行っており、 若手ポテンシャル層を対象とした募集が出ているケースもあります。

高い専門性と柔軟な働き方、安定した経営基盤を兼ね備えた環境のため、 「金融×社会貢献」の軸でキャリアを築きたい第二新卒の方にとって、有力な選択肢といえるでしょう。

中途採用動向

東京海上日動ではこれまで新卒一括採用が中心でしたが、現在は第二新卒を含めたキャリア採用に注力しています。

公式サイトでは、2025年度の採用計画に占める中途の割合を3割まで引き上げ、2024年度は1割程度(80人)にとどまっていた中途採用人数を、200人規模へ一気に拡大すると公表しています。

実際に中途採用比率の推移を見ると、2021年度は7%、2022年度は13%、2023年度は26%と年々上昇しており、数値の面からも中途採用を積極的に行っていることがわかります。

選考フロー

職種やポジションによって変動する可能性はありますが、東京海上日動の 中途・第二新卒採用の一般的な選考フローは下記のようになります。

書類選考 → 一次面接 → 二次面接 → WEBテスト → 最終面接 → 内定

面接では「なぜ損保なのか」「なぜ東京海上日動なのか」といった志望動機に加え、 これまでの経験を通じて発揮した「誠実さ」「責任感」「チームワーク」などが重視されます。
書類作成や面接対策のポイントを押さえておきたい方は、 業界事情に詳しい転職エージェントに相談しながら準備を進めることをおすすめします。

東京海上日動の口コミ・評判

東京海上日動で働く現役社員の声としてインタビューを一部抜粋してご紹介します。
参考:東京海上日動 キャリア採用ページ

東京海上日動への入社理由およびメッセージ

実業団野球選手→人材系営業→東京海上日動(モビリティ営業部門)
私は実業団野球引退後、人材系企業で無形商材の営業を経て、現在は東京海上日動モビリティ営業部門で自動車ディーラー専属の営業として働いています。耳が痛いことほど先に伝える誠心誠意のスタイルで、販売体制の支援から新規事業の保険設計まで一気通貫で伴走。商品以上に「自分」を信頼していただけるよう、人と真っ直ぐ向き合う営業を続けています。
製薬営業→東京海上日動(地域営業部門)
製薬会社で医師や地域医療の課題を聞き込む営業を経験したのち、現在は東京海上日動の地域営業部門で、東京海上日動の取扱いがゼロまたは少ない代理店の新設開拓を担当しています。SME(中堅・中小企業)を多く抱える代理店の経営課題を一緒にひもとき、「東京海上 対 代理店」ではなく同じテーブルで課題を解くパートナーとして伴走。数字ゼロから市場を耕し、保険という無形商材を通じて「社会へどう還元するか」を常に意識しながら、前例に縛られず提案を歓迎してくれる風土の中で成長を実感しています。
電力・不動産・鉄道会社→東京海上日動(秋田支店・地域営業部門)
秋田出身の私は、電力会社・不動産会社・鉄道会社での経験を経てUターン転職し、東京海上日動秋田支店で新卒採用と新規マーケット開拓の二刀流を担っています。秋田の大学・自治体・企業と連携しながら、若者の還流と地域マーケットの創出という「答えのない課題」にチーム戦で挑む日々です。行動量やプロセスを可視化して評価する“フェアな制度”のおかげで、数字だけでなく挑戦そのものがきちんと評価される環境だと感じています。
チームで試行錯誤しながら地域に根ざした営業がしたい人、数字だけではなくプロセスや対話を大切に仕事を進めたい人に、東京海上日動は特に向いている職場だと思います。

働く環境

東京海上日動は、社員一人ひとりが長期的にキャリアを築きながら、仕事とプライベートを両立できるよう、 研修制度・自己啓発支援・福利厚生を総合的に整えています。
とくに、働き方改革や休暇制度の充実、勤務地・キャリアの選択肢を広げる仕組みなど、 ライフイベントを迎えても安心して働き続けられる環境づくりに力を入れています。

下記では、公式サイトなどを参考に、教育研修制度や自己啓発支援、福利厚生についてご紹介します。

教育研修 導入研修:入社後は首都圏での約3か月間の導入研修を実施し、ビジネスマナーや損害保険の基礎知識、 各部門の業務基礎などを系統立てて習得。
フォローアップ研修:1年目のうちに複数回のフォローアップ研修を実施し、 実務での学びの振り返りやスキルの定着を支援。
専門能力向上研修:各部門主催の専門研修やeラーニングを通じて、 商品知識・数理・リスク評価・海外ビジネスなど高度な専門性を段階的に強化。
SP(育成担当社員)制度:同じ職場の先輩社員が原則1年間マンツーマンで新入社員をサポートし、 実務指導からキャリア・働き方の相談まできめ細かく伴走。
グローバル・高度専門研修:語学研修生や海外研修、MBA・LLM取得派遣など、 グローバルベースで活躍できる人材を育成するためのプログラムも用意。
自己啓発・学習支援 eラーニング・社内研修:オンライン講座や社内セミナーを通じて、 保険・金融・法律・語学・ITなど幅広い分野の自己学習をサポート。
資格取得支援:損害保険関連資格や専門資格の取得を後押しする仕組みがあり、 実務とリンクしたスキルアップが可能。
JOBリクエスト制度:社員自ら希望する職務・ポストに応募できる制度を通じて、 キャリアビジョンに沿ったチャレンジや専門性の深化を支援。
社内ベンチャー等への応募機会:新規事業を公募するプログラムなど、 「自ら手を挙げる」社員の挑戦を後押しする仕組みも整備。
福利厚生 休日・休暇制度:完全週休2日制(土日)・祝日・年末年始に加え、 年次有給休暇(初年度13日、次年度以降20日)を付与。
特別連続休暇・リフレッシュ休暇:毎年5日間の特別連続有給休暇を2回取得できるほか、 勤続年数に応じたリフレッシュ休暇など長期休暇制度も充実。
各種休暇:ボランティア休暇、結婚休暇など、ライフイベントや社会貢献活動を支える 休暇制度を整備。
育児・介護支援:育児休業・介護休業、短時間勤務制度などを通じて、 子育てや介護と両立しながら働き続けられる環境を提供。
働き方改革の取り組み:所定外労働時間の削減や年休取得の促進、 早帰りデー(Go Go Challenge Day)、Summer/Winter Challengeなどを全社で実施。
テレワーク・多様な正社員制度:テレワーク(在宅勤務)や勤務地限定正社員制度など、 「働く場所」「働き方」の選択肢を広げる制度を展開。
福利厚生施設:保養所や総合グラウンド・体育館・テニスコートなど、 心身のリフレッシュに活用できる各種施設を整備。
ベネフィット・ワン:育児・介護サービス、自己開発、レジャー施設、 テーマパーク優待など、幅広いメニューを会員価格で利用可能。
住宅・転勤支援:社宅貸与や転勤諸費、帰省手当など、 異動・転勤時の生活面をサポートする制度も用意。
その他:各種保険・年金制度、団体扱いの保障制度など、 長期的な資産形成や万一の際の安心を支える制度が整っています。

東京海上日動の離職率・残業時間・有給取得率は?

ここでは、東京海上日動および東京海上グループ各社の公開情報や 各種調査データを参考に、離職率や月平均残業時間、有給休暇取得率の目安をご紹介します。
第二新卒から東京海上日動への転職を検討する際の、働きやすさのイメージづくりに役立ててみてください。

離職率

東京海上日動の離職率は、直近で3.2%と非常に高水準となっています。
平均勤続年数も12.8年となっており、長期的なキャリア形成がしやすい環境であることがわかります。

2022年度 2023年度 2024年度
3.2% 3.2% 2.8%

月平均残業時間

東京海上日動では、 所定外労働時間の削減や年次有給休暇取得促進など、働き方改革を全社的に推進しています。

サステナビリティレポートをみても月平均残業時間は下記のようになっており、ワークライフバランスの改善に継続的に取り組んでいることがわかります。

2022年度 2023年度 2024年度
24.0時間 23.5時間 23.6時間

有給休暇取得率

東京海上日動では年次有給休暇20日に加えて5日間の特別連続休暇(年2回取得)などを設けており、 計画的な休暇取得を促進する仕組みを整えています。

有給休暇取得率に関しては非公開となっていますが、平均取得日数は下記のようになっています。

2020年度 2021年度 2022年度
15.8時間 16.6時間 17.2時間

東京海上日動火災保険に転職するメリットとは?

将来的なキャリアパスが幅広い
東京海上日動火災保険では、代理店営業・企業向け営業はもちろん、商品開発、損害サービス、リスクコンサルティング、海外関連業務など 多様なフィールドが用意されています。
現場での営業・保険提案の経験を土台に、将来的には本社企画や海外拠点、グループ会社へのキャリア展開も可能で、 「損保×コンサル×グローバル」を掛け合わせた市場価値の高いキャリアを描くことができます。

フェアな評価とプロセス重視の成長環境
東京海上日動火災保険は、数字だけでなく「行動量」「提案の質」「チームへの貢献」といったプロセスも丁寧に評価する文化があります。

コンピテンシー(行動特性)に基づいたフィードバックや、OJT・育成担当社員(SP)制度を通じて、 第二新卒を含めた若手の挑戦を支える仕組みが整備されており、入社数年で重要なプロジェクトや担当エリアを任されるチャンスも十分にあります。

社会インパクトの大きい仕事に携われる
自然災害や事故、事業リスクなど、企業や地域社会が抱える不安に向き合い、 保険やリスクマネジメントの観点から「もしも」に備えるのが東京海上日動火災保険の役割です。

中堅・中小企業から大企業、自治体・大学まで幅広いステークホルダーと連携しながら、 目の前のお客さまだけでなく、その先にいる従業員や家族、地域経済を支える手応えを実感できるのは、 社会的意義の高い損害保険ビジネスならではの魅力といえるでしょう。

会社概要

社名東京海上日動火災保険火災保険株式会社
創業1879年(明治12年)8月
資本金1,019億円
取締役社長城田 宏明
所在地 東京都千代田区大手町二丁目6番4号

東京海上日動火災保険 営業・損害サービス

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第二新卒に強い転職エージェント「ムービン」が選ばれる3つの理由

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コンサル業界特化 転職エージェント比較


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第二新卒から大手企業への転職方法は?大企業出身者が徹底解説!

第二新卒に明確な定義はありません。
企業によって異なり、例えば「社会人経験6か月以上~5年未満」「社会人経験3年未満」等、様々な表現があります。
応募要件に明確な条件が記載されていない場合は、ご自身が第二新卒に該当するかどうか気にせずにエントリーしていただければと思います。
第二新卒とはいつまで?何歳まで?転職しやすいタイミングを徹底解説


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