第二新卒で三井住友銀行に転職するには？難易度・年収・求人・面接突破のポイント

メガバンク出身者が徹底解説！
「SMBC」ブランドを掲げ、国内メガバンクの一角として国内外で高い知名度と信頼を誇る、三井住友銀行。
今回は、三井住友銀行の第二新卒採用情報を中心に、転職するメリット、難易度や年収、求人、面接突破のポイントなどをご紹介します！

三井住友銀行のほか、業界をけん引する大手企業への転職を検討している方には、下記の記事もおすすめです。
第二新卒採用を実施する大手企業一覧

弊社「ムービン」は大手×第二新卒に強みを持つ転職エージェントです。
Amazon、BCG、日本政策投資銀行、博報堂、ソニー、丸紅、NECなど大手企業出身者がキャリアアドバイザーとして多数在籍しているため、競争倍率の高い大手×第二新卒枠の内定を獲得できる書類・面接対策を提供することができます。
まずは話だけ聞いてみたいという方も歓迎していますので是非お気軽にご相談ください。

三井住友銀行は、金融サービスのデジタル化の流れを捉え、日常のお金の使い方そのものを便利にする挑戦を続けています。個人向け総合金融サービス「Olive」は、銀行口座やカード決済、資産運用などをひとつのアプリでまとめて扱える形で展開され、提携や機能追加を重ねながら進化しています。
PayPayやSBI証券との連携も進めており、キャッシュレスや資産形成のサービスを広げていく動きが見えます。
金融の知識だけでなく、デジタル発想でサービスを企画・改善していく最前線に入れることが、三井住友銀行の大きな魅力です。

有価証券報告書（2025年3月末時点）では、三井住友銀行の平均年間給与は8,916千円（約891.6万円）と開示されています。
成果や役割に応じた処遇設計のもと、キャリア形成に合わせた年収アップも見込みやすい点が魅力です。

公式開示データによると、自己都合退職者比率は2％（2025年3月末）で、法定外労働時間（月平均）も14.0時間（2024年度）とされています。
また、テレワーク推奨や時差出勤（スライド勤務）など、柔軟な働き方の整備も進められており、無理なく経験を積みやすい環境だといえます。

大手企業では各社中途採用を積極的に実施しています。
育成コストの低さや入社後の伸びしろなどから第二新卒クラスの若手ポテンシャル層を採用ターゲットに含めている大手も多く、第二新卒から大手企業へ転職するチャンスが広がっています。

一方で大手のブランド力・成長・年収に惹かれ、選考には優秀な方々が数多く集まります。 第二新卒採用枠は多くないため、内定を勝ち取るためには情報収集・選考対策などの準備が必要になります。

弊社転職エージェント「ムービン」には、Amazon、BCG、日本政策投資銀行、アクセンチュア、NEC、富士通、丸紅、楽天、リクルートなどの大手企業出身者がキャリアアドバイザーとして多数在籍しています。
書類添削から面接対策まで第二新卒転職を徹底サポートしていますので、大手へ転職したい第二新卒の方は是非お気軽にご相談ください。今すぐの転職を考えていない方も歓迎しています！

前述しているように、第二新卒から三井住友銀行への転職は十分に可能です。
なお、既に大学・大学院を卒業している場合でも、募集要件を満たす方は新卒採用にエントリー可能です。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
一方で、過去に就労経験（職歴）がある方はキャリア採用の対象となります。

また、三井住友銀行では第二新卒枠限定の枠はなく、応募は中途採用枠が前提となりますので、経験・スキルが豊富な中途人材が多い中で選考を突破する必要があります。 だからこそ、経験や実績の洗い出しと業界理解の深さで差をつける選考準備が重要です。

ムービンでは、最新の募集動向・選考基準を熟知したキャリアアドバイザーが、職務経歴書の要約/成果の見せ方、志望動機の論理整理、模擬面接、提出物のブラッシュアップまで一気通貫でサポートいたします！ 大手企業への転職を検討している方はもちろん、転職にあたりどの業界業種を目指すべきかわからないという方も、ぜひお気軽にご相談ください！

第二新卒も中途採用に含まれるため、これまでの経験やスキルから自社が求める能力・水準を満たしているかどうかが評価されます。

ただ第二新卒の方の中には
「特に実績もないのですが、、、」
「たいした経験・スキルもないのですが、、、」
など不安を抱えている方も多くいらっしゃるかと思います。

第二新卒を採用する企業側も「社会人経験の少なさによる経験・スキルの浅さ」は理解しているため、その点に関してまったく心配する必要はありません。
実際、社会人経験が1~3年程度と短い第二新卒は、採用の判断基準にできるほど実績やスキルに大きな差が生まれることは少ないと考えられています。

そこで、第二新卒を採用する企業は今後の伸びしろや成長などを考えたポテンシャル採用を実施しています。
そのため書類・面接からは意欲的に働いてくれるのか、どのような考えで業務に取り組んでいるのかなど、仕事への取り組み方を見ています。 確かな功績や華々しいキャリアがなくとも、日々の仕事の中で何を考え、どう行動に移し、それがどんな結果になったのか、プロセスや考え方などがアピール材料の1つになります。

現職でやってきたことと応募先企業/ポジションとの何かしらの親和性を伝え、どのように活躍できるかを伝えることができるとよいでしょう。

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直近の平均年収は約890万円で、金融業界でもトップクラスの水準を誇っています。
三井住友銀行は、2026年4月入行の大卒新卒の初任給を月額30万円へ引き上げる方針です。新卒の段階からこれだけの水準を提示していることは、人材への投資姿勢が強いことの表れだと言えます。 そのため第二新卒でも、経験やスキル、ポテンシャル次第で年収アップを十分に期待できます
直近5年間の平均年収は下記の通りです。

参考： 三井住友銀行 有価証券報告書

国内の正社員の平均年収は530万円となっているため、上記の平均年収はかなり高水準だといえます。
参考：令和５年分　民間給与実態統計調査

三井住友銀行/SMBCグループでは、OJTと集合研修を組み合わせた育成や、 学習ポータル（eCampus）・公募制度などを通じて、社員の自律的なキャリア形成を後押ししています。
福利厚生面では、寮・社宅、財形/持株会、退職金、企業年金（DB/DC）などの制度整備や、 外部優待サービスの導入が開示されています。 また、同性パートナー登録により配偶者等向け福利厚生を利用可能とする制度も明記されています。

ここでは三井住友銀行が公開する社員データ・就業情報をもとに、離職率・残業時間・有給休暇取得の目安を掲載します。 第二新卒の方が気になる働きやすさの確認にご活用ください。

三井住友銀行の離職率は2％（2025年3月末時点）です。 平均勤続年数は14年と定着度の高さがうかがえます。

三井住友銀行が公表している法定外労働時間（月平均）は14.0時間（2024年度）です。

有給休暇の取得率は直近で90.9％となっており、同業界において非常に高い水準を保っているといえます。 平均取得日数は18.2日（2024年度）となっており、休暇を取得しやすい状態がうかがえます。

第二新卒は社会人経験があるため、新入社員研修などでビジネスマンとしての基本的なマナーが身についており、 企業側からすると新卒と比較して教育コストを抑えられるというメリットがあります。
同業界・業種への転職の場合であれば、業界構造や商談の進め方を理解していることもプラスで評価されることになるでしょう。

また、第二新卒を採用する企業は「社会人経験の短さによる経験・スキルの浅さ」を理解しているため、 異業界・異業種の転職の場合でも、入社後活躍できるポテンシャルを伝えることができれば十分に転職できる可能性がございます。

そもそも第二新卒を採用する企業は入社後活躍できるポテンシャルを重視して採用していますので、社会人経験が少ない分「前の職場ではこうだったから」という固定観念がなく、 新しい環境・業務を受け入れて成長しようとする柔軟さが評価されます。
書類や面接などの選考では、現職における仕事への取り組み方から「やる気」や「入社後活躍できる」ということを伝えることができると選考を通過する可能性が高まるでしょう。

近年では、新卒入社したとしても数年で退職してしまうことも少なくありません。
そのため、企業側は新卒と年齢や考え方が近い第二新卒を、空いたポジション埋めてくれる人材として評価します。

これまでにお伝えしているように、仕事の基本が身についており、研修や配属の流れにもすっとなじみやすい点も強みです。 さらに新卒と違い、入社時期を4月に限らず調整できるため、人手不足が生じたタイミングで採用しやすく、現場の負担を早く下げられます。 結果として、育成計画を大きく変えずに短い準備期間で戦力化しやすいことが、第二新卒が求められる大きな理由です。

ここでは、第二新卒で大手企業への転職で失敗しないための注意点を3つ紹介していきます。

第二新卒の転職で最もよくある失敗が、転職理由の曖昧さです。「今の会社が嫌だから」「なんとなく」といったネガティブな理由や、 具体的なキャリアパスや将来的なビジョンがないまま転職活動を始めてしまうと、企業側に「またすぐに辞めてしまうのではないか」という不安を与えてしまう可能性があります。

そうならないためにも、まずは選考対策として自己分析を徹底的に行い、「なぜ転職したいのか」「今後のキャリアプランをどのように描いているのか」を明確にしましょう。 現職での不満から転職を決めたという場合でもネガティブな理由のまま終わらせるのではなく、転職先でどのようなスキルを身につけ、どのように活躍していきたいのかを説明できるよう事前準備を行うことが大切です。

給与や待遇だけで転職先の企業を選んでしまうと、入社後に「思っていた企業ではなかった」という後悔に繋がる可能性があります。 また、企業理念や事業内容、社風などを深く理解せずに転職するとミスマッチが生じやすく、早期離職により再度転職活動を行うことになってしまうことも考えられます。

企業のホームページや採用情報の確認をご自身で行うことはもちろんですが、転職エージェントへ相談することで、業界の最新情報やこれまでの支援実績からわかる企業風土なども併せて確認が可能であり、 客観的かつ適切なアドバイスをもとに選考対策を行うことができます。

企業が第二新卒の採用を行っている場合、ビジネスマナーや社会人としての基礎知識が身についているという第二新卒ならではの強みに魅力を感じている企業が多いといえます。 企業からすると、新卒とは異なり、第二新卒採用の場合には即戦力として業務に関する研修からスタートできるため、時間的コストも抑えることができます。

逆にいえば、第二新卒へ上記のような期待感があるからこそ、面接や選考への遅刻、無断欠席をはじめとする社会人としてマナー違反とされる行動は 企業からの評価を落としてしまうことになるため、社会人としての基礎知識は今一度確認しておくことをおすすめします。