電通へ転職するには？選考対策や求人をご紹介！

社内の専門委員会である「労政委員会」では、時間外労働の削減や休暇取得促進のための各種施策を立案・決定しています。
さらに、社員の悩みなどに対応する専門部署として「いつでも相談室」を設置し、社員の声を制度に反映させています。
今後のキャリアについて社外のキャリアカウンセラーと1対1でご相談できる場やdentsu Japanの直接出資子会社約60社において、女性活躍推進のためのグループ横断の会議体を設置して、各社での活動を連携しており、グループ内の幅広い業種におけるベストプラクティスなどの共有活動を実施しています。
また、社外の講師を招いての「キャリアセミナー」など、自らのキャリアを早い段階から考えられる場を提供しています。

全社員を対象に定期健康診断を実施。 健康管理の重点課題であるメンタルヘルス対策を強化しており、2009年度からはマネジメント職に必須研修をしています。また長期療養者の職場復帰支援については、職場復帰支援制度に基づいて産業医、保健師等医療職スタッフと協力しながら、無理のない職場復帰支援と再発防止に努めています。 さらに電通本社ビル内には、社員がいつでも利用可能な電通健康管理センターを設置しており、内科のほかに、曜日によって整形外科、眼科、耳鼻科、精神科などの診療も行っています。

通常の年次有給休暇のほかに、ある程度長い期間休んでリフレッシュしてもらうための「連続休暇」が毎年２日付与されています。これは土日や祝日のほか、年次有給休暇や代休等を使って、５日間以上連続して休む際に使えるものです。

さらに国体のスキー選手やアメリカンフットボールの国際大会に招聘されたりする社員には、「教養休暇」という特別の休暇が別途付与されています。

国籍、学歴、性別、年齢を問わず、あらゆる人財を幅広く採用し、その能力を発揮できる環境整備に努めています。

障がい者雇用については、2013年4月に障がい者雇用推進の一環として、100％出資のグループ会社「電通そらり」を設立し、11月には特例子会社として認定されました。

また電通では差別なく個性が尊重される職場環境の整備、LGBTQ+に関する理解促進と社内制度の改革を継続的に進めています。 こうした活動が評価されて、任意団体「work with Pride」が策定した職場におけるLGBTQ＋の課題への取組の評価指標である「PRIDE指標」で2022年度ゴールドを受賞しました。（2016年、2018年、2019年もゴールドを受賞。）

子育てをする社員のための育児休業、育児勤務といった改正育児・介護休業法に対応した制度や、両立支援のための相談窓口を設けています。

定年を迎えた社員も、「シニア社員」として65歳まで再雇用して、それまでの経験を生かした業務や後進育成の一役を担っています。

社員一人ひとりの生涯価値を最大化できるようサポートしています。

労働データ・資質や価値観・エンゲージメント・経験・スキルなど様々な人事関連のデータを集約・分析。 その結果を元に、人財にまつわる課題を抽出し、解決に向けたアクション立案・実行・検証を行っています。 データによる人的資本の可視化にも積極的に取り組んでいます。

この活動が評価され、2022年度、2つの賞を受賞いたしました。日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みを表彰する HRテクノロジー大賞（第7回）においてラーニング部門優秀賞を。 また、ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会が主催するDigital HR Competition 2022では「ピープルアナリティクス部門(データ活用実践部門)」においてグランプリを受賞いたしました。

全社員の学びと成長をサポートする「INPUT! 365」という取り組みを展開。
世の中の最新潮流や「デジタル」「グローバル」「リーダーシップ」など社やクライアント、社会の変革を牽引するために必要な知識やスキル・マインドの体得、およびキャリア自律をサポートするプログラムを設計・実施。自主的な学びの習慣化をはかり、一人ひとりの学び・行動（≒成長サイクル）の加速拡大を支援

入社時のスタートアッププログラムや若手年次プログラムなどで、電通人として身につけるべき行動指針やマインド、基礎的なスキルのセットを、研修だけでなく現場と連携しながら実施し、電通におけるキャリアの土台作りにも力を入れています。

次世代のリーダーとなる人財育成にも注力しています。
電通のコアコンピタンスである広義のCreativityを統合的、体系的、網羅的、実践的に成長させ、あらゆる領域のディレクターを養成する「NewSchool」、変化が激しく不確実性が高まる環境の中で、自ら考え抜き、周りを巻き込み、自走しながら電通の変革をリードする人財を養成する「ビジネス戦闘力向上プログラム」など設計・実施しています。