ガートナー ジャパン -コンサルティングファームリスト-

1979年に創設されたガートナーは、米国コネチカット州スタンフォードに本拠地を置く業界最大規模のITアドバイザリー企業。
世界に85の拠点を持ち、約1,200人のリサーチ・アナリストおよびコンサルタントを含む4,400人以上のアソシエイツで構成されている。
ガートナーのサービスは、ITプロフェッショナル向けのリサーチ・アドバイザリ・サービス、世界規模で開催されるイベント、CIOや情報担当者に特化したエグゼクティブ プログラム、そして各顧客向けにカスタマイズされた高度なコンサルティングで構成されており、企業と政府系機関のCIOおよび上級IT幹部からハイテク、通信、プロフェッショナル・サービス、IT投資企業のビジネス・リーダーに及ぶ1万1,000社、6万人の顧客にとって、価値あるパートナーとしての役割を果たしている。

会社概要:ガートナー ジャパン

社名ガートナー ジャパン株式会社
英文社名 : Gartner Japan Ltd.
URL日本:http://www.gartner.co.jp
設立1979年(日本オフィス:1995年)
代表日高 信彦
所在地東京都港区愛宕2-5-1 愛宕グリーンヒルズMORIタワー5階
沿革
1994年NASDAQ上場
1995年日本法人設立
1995年データクエスト社を買収
1998年NYSE上場 code "IT"
2001年社名を "Gartner" に変更
2005年"Meta Group" を買収

組織体制:ガートナー ジャパン

世界に85の拠点を持ち、約1,200人のリサーチ・アナリストおよびコンサルタントを含む4,400人以上のアソシエイツで構成されている。
ガートナーのサービスは、ITプロフェッショナル向けのリサーチ・アドバイザリ・サービス、世界規模で開催されるイベント、CIOや情報担当者に特化したエグゼクティブ プログラム、そして各顧客向けにカスタマイズされた高度なコンサルティングで構成されており、企業と政府系機関のCIOおよび上級IT幹部からハイテク、通信、プロフェッショナル・サービス、IT投資企業のビジネス・リーダーに及ぶ1万1,000社、6万人の顧客にとって、価値あるパートナーとしての役割を果たしている。

東京オフィスではガートナーコンサルティング(コンサルティング部門)の成長が目覚ましい。
同社の完全なる「中立・公正」を貫く高いプロフェッショナリズムに共感した歴戦の猛者が、同社の門を叩いております。

事業概要・領域:ガートナー ジャパン

ガートナーは4つの領域でアドバイザリーサービスを提供している

ガートナー・コンサルティング

IT組織機能別メニュー

CIO・IT担当役員
アプリケーション
エンタープライズ・アーキテクチャ(EA)
ITインフラ&オペレーション
プログラム&ポートフォリオマネジメント
調達管理・ベンダ管理
セキュリティ&リスクマネジメント

業界別メニュー

金融・保険
ガートナーコンサルティングは、ガートナーリサーチからのデータに裏打ちされた、金融・保険業界における昨今の厳しい競争環境を勝ち抜くために必要な知見と実績を有します

教育
ガートナーには、初等教育から大学までの教育機関において、情報技術を活用したビジネス機会の創出・経営課題への対応など幅広い支援実績があります

エネルギー
エネルギー業界にとってITはこれまで以上に重要な戦略的資産として位置付けられます

政府・公共
国政から地方自治までの多種多様かつ大規模な範囲を対象とした支援です

通信ハイテク
ガートナーコンサルティングは、全社ITオペレーションの最適化を通じて、ハイテク・通信事業向けに競争力の高い戦略の策定を支援します

製造業
継続的なコスト低減、海外事業展開などのビジネス課題の解決策として、製造業でのITの重要性は年々増しており、ガートナーコンサルティングの豊富な実績・方法論の価値が高まっています

小売
モバイルやソーシャル技術の広がりにより小売業界を取り巻く環境は急速に変化しており、顧客を獲得・維持するためには先端のITテクノロジを使いこなすことが不可欠です。ガートナーコンサルティングでは、オムニチャネル/ITプラットフォーム戦略の策定を支援します

テーマ別メニュー

ITコスト最適化
限られたIT予算の中でさらなるビジネス貢献を実現するためにはITコスト最適化(ITCO)プログラムが必要不可欠です

セキュリティ&ITリスク管理
企業を取り巻くITリスクは日々変わりつつあり、特定の製品やポリシーをただ導入するだけでは不十分であり、ビジネスリスク管理業務のひとつとしてプロセスを定着化させる必要があります

ITアウトソーシング
アウトソーシングサービスは、多くの組織にとってコスト削減と業務効率化を助ける有効な選択肢と認識されつつあり、戦略的に検討することの重要性が増しています

デジタルビジネス
デジタル・テクノロジの進化は、あらゆる業界において業界構造、従来の商慣習を変え、ビジネス環境の再定義を引き起こしており、この“変化”を理解した上で、新たなビジネス機会につなげていくことが日本企業には求められます

アプリケーション
従来のアプリケーションの効率的な開発・運用が求められる一方で、デジタル化による変化・加速するビジネスへの対応として、多種多様なシステム連携とより幅広い範囲でのアプリケーション統合の重要性が増してきています

ITストラテジ
IT戦略は、全社の戦略との整合させビジネスへの貢献を実現するためのものから、IT戦略自体が事業戦略そのものに成り代わることが求められつつあります

ベンチマークメニュー

投資対効果
ITがもたらすビジネスへの寄与、IT機能のコストと成熟度、これら2つの観点からITの投資対効果評価します

インフラストラクチャ&オペレーション
ITインフラストラクチャとオペレーションをベンチマーク評価することはIT部門全体のパフォーマンスを評価する基礎となります

アプリケーション
アプリケーションベンチマークはIT部門における開発・保守のパフォーマンスを評価する最初のステップとなります

ソーシング&ベンダ管理
「提供されるこのサービスは、妥当な金額なのか」 この問いに、正確な答えを導き出します

ITユーザ満足度
サービスレベルを維持・向上するための、ITユーザ満足度のベースラインとロードマップを設定します

ITビジネス貢献
組織全体にとってIT組織と機能が効果的に貢献できているかを評価します

ガートナー・リサーチ

質、量ともに卓越したリサーチをベースに、ITに関する利用者側(ユーザー企業)、供給者側(テクノロジ・アンド・サービス プロバイダー)双方に対し、中立・公正な洞察とアドバイスを提供している。

ジャパン・コア・リサーチ・アドバンス
ジャパン・コア・リサーチ・アドバンスは、日本の専門アナリストが、ビジネスとITに関わる高度なアドバイスをご提供する年間契約サービスです。

Gartner for Business Leaders
ベンダー/サービス・プロバイダーのお客様にとって重要な、ITユーザー、市場、競合他社に関する知見をご提供することで、お客様のビジネス成長をサポートします。

icon_gitlGartner for IT Leaders
Gartner for IT Leadersは、世界の専門アナリストが、グローバル視点から、ビジネスとITに関わる高度なアドバイスをご提供する年間契約サービスです。

ITサービス・ジャパン
IT サービス・ジャパン・プログラムは、日本のITサービス産業の動向を分析する年間会員制のリサーチ&アドバイザリ・サービスです。予測やシェアなどの定量データ、トレンド分析、競合分析、ユーザー動向調査等さまざまなソースをもとに、ITベンダーへの情報とアドバイスを提供いたします。

Gartner for Technical Professionals
Gartner for Technical Professionalsは、IT実務者に向けた実践的かつ技術志向のリサーチであり、フォーチュン100の40%以上のお客様にご利用いただいております。

ITデマンド・リサーチ
日本におけるIT需要 (デマンド) 動向を、ユーザー調査を通じて「企業ユーザー」と「個人ユーザー (ビジネス・パーソナルを含む)」の視点から定量的・定性的に調査・分析いたします。ITベンダーの事業戦略における意思決定を支援するプログラムです。

メディア・プロダクツ
メディア・プロダクツは、 IT業界で高い評価を得ているガートナーのブランドを活用し、お客さまが伝えたいメッセージに客観性と信頼性を与えることが出来る、他に類を見ないマーケティング支援プログラムです。

ガートナー・エグゼクティブ・プログラム(EXP)

┗ IT Executive CIO Signature / Premier
※3,700名超のCIOが参加しているグローバルネットワーク & アドバイザリーサービス

エグゼクティブ プログラムは、世界中の3,500人を超えるCIO、IT担当責任者とガートナーアナリストによる世界最大規模のコミュニティです。
CIOの重責を軽減し、CIOがより効果的にチームを率い、社内の同僚と協力できるために、『リレーションシップ』、『EXPレポート』、『ネットワーキング(意見交換会)』、『CORE/JCOR(リサーチ・アクセス)』の4つのエレメントから成るメンバーシップ・プログラムをご提供いたします。

イベント

┣ シンポジウム / IT Expo
┗ Technology Summit

ガートナーのイベントでは、ITに関わる皆さまに「最適なコミュニティ」と「情報」をご提供いたします。ITの利用者側(ユーザー企業)と供給者側(テクノロジ・アンド・サービス プロバイダー)がコミュニケーションを図る場をご提供することで、両者のビジネス拡大に貢献いたします。

※ガートナーのワールドワイドでのサービスの売上げ比率は70%がリサーチサービス、30%はコンサルティング + イベント

ファームの魅力(特徴):ガートナー ジャパン

日本では、ガートナーといえば「どのベンダーのサーバーがどれだけ売れているか」 「携帯の販売台数は?」といった類の調査会社という認識をもたれている。
その認識は一部では正しいが、全体像は正しく理解されていない(市場に認識が浸透していない)状況にある。

以下、同社の重要な特徴3点。

1. 中立性・公平性
2. 世界最大規模のスペシャリスト集団が正確かつ圧倒的な情報量で支援
3. 「ビジネスに貢献するITの実現」に対する支援

ガートナーは、SI、ハード、ソフトウェアの販売を一切行っていない。
全てのITベンダーと等距離を保ちながら、ITユーザーの視点(ここ重要)で調査・分析を行うことで本当に価値のある情報だけを提供している。
大手のITコンサルティングファームが特定製品の導入やSI、アウトソーシングによる利益誘導型のスタンスで収益拡大に傾倒するなか、同社はそれを一切行わない。
エンドユーザーに対して最適解の追求のみを行い、CIOにしがらみのない真実を伝えることができる。

次に全世界で1,200名を超えるアナリスト、コンサルタントが、コミュニケーション、ITサービス、ソフトウェア、ハードウェアそして半導体までの広範なICTを対象に多角的な調査・分析・予測を行い、年間7,000本以上のリサーチを執筆している。
大手のグローバルコンサルティングファーム各社においても、社内体制でそれだけの規模でリサーチアナリストやアドバイザリー専任コンサルタントを擁しているファームは、世界のどこにも存在しない。

最後に、様々な産業分野で活躍したプロフェッショナルが、お客様のビジネスとしての視点から貴社のIT環境に関する的確な課題把握と解決に従事している。
現在、年間23万件を越えるお客様からのIT投資に関する個別相談に対応している。

ガートナーコンサルティング(コンサルティング部門)については、以前はIT戦略立案、IT-ROI診断、RFP作成支援、PMO等の案件が多かったが、昨今ではITの枠に捕らわれない経営戦略、組織戦略アドバイザリーなどの案件も増えている。
またガートナーコンサルティング部門で活躍するコンサルタントに共通する志向性として、コンサルタントという仕事をライフワークとして続けたいという想いを持った方が多いのも特徴的。
コンサルタントとして顧客に価値を提供する喜びを知った方々を厳選して採用している。
前職においてもコンサルタントとして優れた実績を持ち、上位20%以内の高評価を得てきた方々が集っている。
コンサルタントとして独り立ちができるまでの力量をもち、かつ「真に中立的な立場で顧客にとってベストな支援を行うには?」と熟考して入社されている方々が多い。

出版情報:ガートナー ジャパン

ITトレンド

著者名:ガートナージャパン
出版社:東洋経済新報社
出版年:2000/12

世界最大のITリサーチ・戦略分析グループがそのツールとデータをついに公開!IT分析の基本的な考え方からテクノロジーの盛衰予測、組織のマネジメントまでを解説し、近未来企業戦略のパースペクティブを描く。 amazonで本を購入する

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相談会

キャリア相談会

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コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー
ドリームインキュベータ
P&Eディレクションズ

ビジネス&ITコンサルティングファーム

パクテラ・コンサルティング・ジャパン
ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
カート・サーモン
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
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