NTTデータ -コンサルティングファームリスト-

1988年の創業以来、右肩上がりで売り上げを拡大、2007年3月期に1兆円を達成した日本最大級のシステムインテグレーター(SIer)。システムインテグレーション事業、ネットワークシステムサービス事業、また、これらに関する一切の事業を行っている。
情報技術で、新しい「しくみ」や「価値」を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献するとともに、地域や国境を越えて、さまざまなシステムやサービスをつなぎ、お客様とともに新たな価値を創造している。
 NTTのデータ通信事業本部を源とし、NTTグループ主要5社(他4社は、東日本電信電話、西日本電信電話、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ)の一つ。

会社概要:NTTデータ

社名株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(略称 NTTデータ)
URL日本:http://www.nttdata.co.jp/
設立1988年(昭和63年)5月
代表岩本 敏男
所在地東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
沿革
1967年日本電信電話公社データ通信本部設置
1988年NTTデータ通信株式会社発足
1995年東京証券取引所市場第二部上場
1996年東京証券取引所市場第一部指定
1998年NTTデータに社名変更
2000年米国支店を現地法人化、ならびに米国持株会社NTT DATA INTERNATIONAL L.L.C.を設立

組織体制:NTTデータ

NTTデータではカンパニー制度で、
・パブリック&フィナンシャルカンパニー
・グローバルITカンパニー
・ソリューション&テクノロジーカンパニー

に分かれており、そのほかグループ企業が多数ある。

事業概要・領域:NTTデータ

公共、金融、法人各分野の売り上げが主に占めている。これは公共分野における売上減少と金融・法人分野における売上増加によるものである(郵政民営化によるゆうちょ系システムの分野移動も大きい)。今後も公共系システムの売上鈍化と海外法人向け売上高拡充が予想。
社内においては医療、金融、決済を主とするパブリック&フィナンシャルカンパニーと、国内外の製造、流通、コンサルティングサービスを主とするグローバルITサービスカンパニー、基盤技術開発、ソリューション提供を主とするソリューション&テクノロジーカンパニーの3社体制をとっている。

パブリック&フィナンシャルカンパニー

-第一公共システム事業部
-第二公共システム事業部
-第一金融事業本部
-第二金融事業本部
-第三金融事業本部
-第四金融事業本部
-保険・医療ビジネス事業本部
-リージョナルビジネス事業本部

グローバルITサービスカンパニー

-製造ビジネス事業本部
-流通・サービス事業本部
-法人システム事業本部
-国際事業本部
-法人コンサルティング&マーケティング本部

ソリューション&テクノロジーカンパニー

-ビジネスソリューション事業本部
-基盤システム事業本部

公共分野

-中央省庁
-地方公共団体
-保険・医療・福祉

金融分野

-銀行
-証券
-生保・損保
-クレジット・リース
-信金・信組・労金・JAバンク
-その他の金融機関

法人分野

-建設・不動産
-製造
-物流・流通
-卸売・小売
-放送・メディア・広告
-通信・テレコム
-交通・エネルギー
-公共・金融・法人分野共通

【提供しているソリューション】

-アウトソーシング、
-電子商取引 (EC)
-モバイル・ICメディア
-インターネットサービス
-データウェアハウス
-ライフサイエンス関連
-オープンソースソフトウェア
-電子申請
-ワークフロー
-環境
-内部統制
-ASP
-教育
-ナレッジマネジメント
-CRM
-行政サービス
-認証
-CTI
-経営管理
-ネットワーク構築
-EDI
-決済
-バンキング
-GIS・GPS
-コミュニティ
-ファシリティ
-IDC
-サービス連携
-文書管理
-SCM
-セキュリティ
-方式設計支援
-VoIP・IP電話
-デジタルコンテンツ
-防災・危機管理
-WEBシステム

ファームの魅力(特徴):NTTデータ

NTTデータのスタンスは、顧客視点に立ったパートナーとしてのサービス提供にある。例えば、単にシステムを提供するだけではなく、システムの構築および運用に関わるQCD(品質・価格・納期)をマネジメントし、トータルにサポートを行い、画一サービス提供が役務である事業者とは異なり、個々の顧客のご要望に最も適したサービスを提供する、ネットワークとシステムの両方の経験が豊富なNTTデータならではの手厚いサービスが最大の特徴。

また、女性が活躍でき、長く働けることが当然の企業文化がある。NTTデータでは、年4回、自分のキャリアについて上司と面談し、希望や課題を自由に話し合える機会や、今までのキャリアを振り返り、今後どういうキャリアを構築したいかのプランを構想するキャリアデザイン研修、さらに15年先のプライベートを含めた経済プランのシミュレーションを行うライフデザイン研修があり、仕事と生活の調和の実現に向けた具体策が検討される。そして、ダイバーシティの一環として、各部署で働く女性社員の有志が集まり、女性社員同士が情報交換できる活動も活発に行なわれている。 そうした場と機会は社外にも広く開かれている。

出版情報:NTTデータ

貢献力の経営

著者:山下 徹
出版社:ダイヤモンド社
出版日:2011年5月

いつ何時、想定外の災難が降りかからないとも限らない時代。そんな正解なき時代に求められるのは、「個々の知を結集させ、皆で立ち向かう仕組み」にほかなりません。個人や、個々の組織が独力で乗り越えられない壁に直面した時は、あらゆる知恵を総動員する必要があるのではないでしょうか。一人ひとりがコミュニティに貢献し、全員が力を合わせる時代--それが今と言えるでしょう。本書籍は、企業を取り巻く経営環境に立ち向かうひとつの解として、『貢献力』をテーマに紹介しています。 amazonで本を購入する

NTTデータ流 ソーシャルテクノロジー

著者:Nexti運営メンバー有志
出版社:リックテレコム
出版日:2010/2

インターネット上の「Twitter」に代表されるソーシャルテクノロジーが、急速に社会へ浸透し始めています。その流れは、コンシューマーの世界だけにとどまらず企業の中にも及んできています。先駆の企業では厳しい経営環境を乗り切るために、ソーシャルテクノロジーを組織へ組み込み、コミュニケーションの活性化に役立てようとする活動も始まっています。本書では、その具体的な例として、2009年のダボス会議で「持続可能な100社」に選ばれたNTT データの取り組みを中心にして、ソーシャルテクノロジーのメリットから企業内で活用する場合のポイントを分かりやすく紹介します。 amazonで本を購入する

ニッポンのIT その未来

著者:浜口 友一
出版社:日本経済新聞出版社
出版日:2010/7

クラウド、SOAなど大きな変革が続くIT業界。日本のIT企業はどこに強みを見つけ、生き残りを図ればいいのか。クライアント側は、変化するITをどう使いこなせばいいのか。業界を知りつくした著者がやさしく解説。 amazonで本を購入する

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー

ビジネス&ITコンサルティングファーム

ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
iTiDコンサルティング
ドリームインキュベータ
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナースジャパン
アイ・エム・ジェイ
ネットイヤー
トーマツリスクサービス
マネジメントソリューションズ
プライマル

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