みずほ情報総研 -コンサルティングファームリスト-

みずほフィナンシャルグループのシステム関連会社3社(第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発)が合併し、2004年10月1日に設立。IT戦略を中心に、セキュリティ、サイエンス、環境・エネルギー、情報社会などのシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングを提供する株式会社である。

関連会社にみずほフィナンシャルグループ(MHFG)、みずほ銀行(MHBK)、みずほコーポレート銀行(MHCB)、みずほ信託銀行(MHTB)、みずほ証券(MHSC)、みずほインベスターズ証券、ユーシーカード(UCカード)などがある。

会社概要:みずほ情報総研

社名みずほ情報総研株式会社
URL日本:http://www.mizuho-ir.co.jp/
設立2004年
代表西澤 順一
所在地東京都千代田区神田錦町2-3
沿革1977年 第一勧銀コンピューターサービス、設立
1983年 第一勧銀システム開発、設立
1988年 富士総合研究所、設立
1993年 第一勧銀コンピューターサービス、第一勧銀システム開発を合併し、第一勧銀情報システムとなる
1994年 興銀システム開発へ社名変更
2004年 第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発合併し、みずほ情報総研となる

組織体制:みずほ情報総研

金融システム、法人システム、公共システム、銀行システム、アウトソーシングサービス、コンサルティングのグループに分かれており、そのほかに経営企画、人事、リスク管理、法務、ITシステム、品質管理、調達管理の間接部門があります。

事業概要・領域:みずほ情報総研

ビジネスコンセプト

コンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシングの3つのサービスにより、お客さまのビジョンを実現する質の高いトータルソリューションを提供。

マーケット別ソリューション

金融分野、法人分野、公共分野に広がるみずほ情報総研のソリューションを行っている。

コンサルティング・調査研究サービス

みずほ情報総研は、社会経済、情報通信、環境エネルギー、サイエンスの4つの領域で、各分野のエキスパートが、一歩先の未来を見つめた質の高いソリューションを顧客に提供。

ファームの魅力(特徴):みずほ情報総研

みずほ情報総研は、みずほフィナンシャルグループ唯一のIT戦略会社として、グループのIT戦略を支援するとともに、金融分野、法人分野、公共分野などさまざまな民間企業や官公庁の課題解決に向けたトータルソリューションを提供している。

また、「人材が最大の財産」という考えのもと、特に若手社員育成を中心に人材育成を強力に推進している。みずほ情報総研の教育研修体系は、<みずほ>共通の教育研修制度である「みずほフィナンシャルグループ共通研修制度」と、当社独自の教育研修制度である「みずほ情報総研研修制度」の2本柱から構成されており、こうした教育研修制度を組み合わせながら、社員一人ひとりのキャリアプランに沿った研修を行っている。

人事メッセージ:みずほ情報総研

みずほ情報総研Webサイトより 私たちみずほ情報総研は、「コンサルティング」「システムインテグレーション」「アウトソーシング」を事業の3本柱として位置づけ、それぞれのパワーを有機的に結びつけることで、お客さまに最適なソリューションを提供しています。

その原動力となるのが、一人一人の社員です。社内には、多分野における業界知識や専門技術を持ったプロフェッショナルな人材が溢れています。社員は常に異なる才能や個性を発揮し、フレキシブルな対応でお客さまの多彩なニーズに応えています。アイデアをお客さまの必要とする価値に変える?ともすれば技術偏重になりやすいIT業界にあって、お客さま第一主義を掲げ、具体的な問題解決策を組み立てて提供しているのです。

社員一人一人の力は、お客さまへの充実したソリューション提供だけでなく、社員個々人へも大きなメリットをもたらします。分野を問わず様々な交流が生まれることで好奇心が常に刺激され、新たなスキルの習得にも敏感になっていけるのです。
自分の専門分野以外の能力を持った人と手をつなぐことで自分自身の活躍のステップアップを遂げる土壌が、ここにはあります。

みずほ情報総研は、2004年10月、「第一勧銀情報システム」「富士総合研究所」「興銀システム開発」の3社が合併し、新しいスタートを切りました。3社のトータルパワーを原動力に、統合によるシナジー効果も存分に発揮しながら、新たなバリューの創造を目指しています。自らのキャリア像を明確に持ち、その専門性や技術をより追求していきたいという方、かつお客さまの視点で「モノ」が見られる方。私達と共に、新しくスタートしたみずほ情報総研であなたの才能を十二分に発揮し、さらなる可能性の扉を開いてみませんか?

出版情報:みずほ情報総研

天然ガスパイプラインのすすめ

著者:一般社団法人日本エネルギー学会 天然ガス部会 輸送・貯蔵分科会
出版社: 日本工業出版
出版日:2011/04

地球温暖化防止の対策として化石燃料の中では最もCO2排出原単位が小さい天然ガスの利用拡大が注目されています。現状、日本への天然ガスの輸入はすべてLNGに頼っています。一方、中国、韓国、ロシアなどは天然ガスパイプライン網を整備し、強固な天然ガス供給体制を構築しつつあります。このような中、わが国でも天然ガスパイプラインのあり方に関して議論がなされています。
日本エネルギー学会の天然ガス部会輸送・貯蔵分科会では天然ガスパイプラインに関する内外の敷設状況やこれまでの歴史、並びに関連の技術などについて勉強会を重ね、その成果を総説として日本エネルギー学会編集による単行本「天然ガスパイプラインのすすめ」として発行することにいたしました。本書は天然ガスパイプラインに関する現状理解に役立つものになると思います。
amazonで本を購入する

環境債務の実践マニュアル

編集:日本環境調査会
出版社: 中央経済社
出版日:2010/10

環境債務は「環境に関する将来の対策費用の総称」であり、「環境債務を資産除去債務の一環として事前に計上し、企業会計に取り込むことにより、環境関連の会計基準を整備していくこと」がその狙いです。本書は、企業経営者をはじめ産業界の第一線で働く実務担当者を対象に、アスベスト、 PCB廃棄物、土壌汚染、資産除去債務を中心とした環境債務への対処法を、調査、評価、処理といった実務に沿いながら総合的に解説。具体的な会計処理事例によって、資産除去債務の会計基準や債務計上の手法をわかりやすく紹介します。 amazonで本を購入する

働くことと学ぶこと

編著:佐藤 博樹
出版社: ミネルヴァ書房
出版日:2010/03

本書では、現在の能力開発だけではなく、過去の取り組みも含め、企業による能力開発の機会提供が働く人びとのキャリアや処遇にどのような影響を及ぼしているかを分析する。その上で働く人びとの能力開発にかかわる課題を把握し、それに基づいて政策課題を検討する。経済産業省の委託調査「働き方と学び方に関する調査」の成果。 amazonで本を購入する

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プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
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アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー
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スカイライト コンサルティング
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ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
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マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
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マイクロソフト
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CDIメディカル

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