みずほ情報総研 -コンサルティングファームリスト-

みずほフィナンシャルグループのシステム関連会社3社(第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発)が合併し、2004年10月1日に設立。IT戦略を中心に、セキュリティ、サイエンス、環境・エネルギー、情報社会などのシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングを提供する株式会社である。

関連会社にみずほフィナンシャルグループ(MHFG)、みずほ銀行(MHBK)、みずほコーポレート銀行(MHCB)、みずほ信託銀行(MHTB)、みずほ証券(MHSC)、みずほインベスターズ証券、ユーシーカード(UCカード)などがある。

会社概要:みずほ情報総研

社名みずほ情報総研株式会社
URL日本:http://www.mizuho-ir.co.jp/
設立2004年
代表西澤 順一
所在地東京都千代田区神田錦町2-3
沿革1977年 第一勧銀コンピューターサービス、設立
1983年 第一勧銀システム開発、設立
1988年 富士総合研究所、設立
1993年 第一勧銀コンピューターサービス、第一勧銀システム開発を合併し、第一勧銀情報システムとなる
1994年 興銀システム開発へ社名変更
2004年 第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発合併し、みずほ情報総研となる

組織体制:みずほ情報総研

金融システム、法人システム、公共システム、銀行システム、アウトソーシングサービス、コンサルティングのグループに分かれており、そのほかに経営企画、人事、リスク管理、法務、ITシステム、品質管理、調達管理の間接部門があります。

事業概要・領域:みずほ情報総研

ビジネスコンセプト

コンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシングの3つのサービスにより、お客さまのビジョンを実現する質の高いトータルソリューションを提供。

マーケット別ソリューション

金融分野、法人分野、公共分野に広がるみずほ情報総研のソリューションを行っている。

コンサルティング・調査研究サービス

みずほ情報総研は、社会経済、情報通信、環境エネルギー、サイエンスの4つの領域で、各分野のエキスパートが、一歩先の未来を見つめた質の高いソリューションを顧客に提供。

ファームの魅力(特徴):みずほ情報総研

みずほ情報総研は、みずほフィナンシャルグループ唯一のIT戦略会社として、グループのIT戦略を支援するとともに、金融分野、法人分野、公共分野などさまざまな民間企業や官公庁の課題解決に向けたトータルソリューションを提供している。

また、「人材が最大の財産」という考えのもと、特に若手社員育成を中心に人材育成を強力に推進している。みずほ情報総研の教育研修体系は、<みずほ>共通の教育研修制度である「みずほフィナンシャルグループ共通研修制度」と、当社独自の教育研修制度である「みずほ情報総研研修制度」の2本柱から構成されており、こうした教育研修制度を組み合わせながら、社員一人ひとりのキャリアプランに沿った研修を行っている。

出版情報:みずほ情報総研

天然ガスパイプラインのすすめ

著者:一般社団法人日本エネルギー学会 天然ガス部会 輸送・貯蔵分科会
出版社: 日本工業出版
出版日:2011/04

地球温暖化防止の対策として化石燃料の中では最もCO2排出原単位が小さい天然ガスの利用拡大が注目されています。現状、日本への天然ガスの輸入はすべてLNGに頼っています。一方、中国、韓国、ロシアなどは天然ガスパイプライン網を整備し、強固な天然ガス供給体制を構築しつつあります。このような中、わが国でも天然ガスパイプラインのあり方に関して議論がなされています。
日本エネルギー学会の天然ガス部会輸送・貯蔵分科会では天然ガスパイプラインに関する内外の敷設状況やこれまでの歴史、並びに関連の技術などについて勉強会を重ね、その成果を総説として日本エネルギー学会編集による単行本「天然ガスパイプラインのすすめ」として発行することにいたしました。本書は天然ガスパイプラインに関する現状理解に役立つものになると思います。
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環境債務の実践マニュアル

編集:日本環境調査会
出版社: 中央経済社
出版日:2010/10

環境債務は「環境に関する将来の対策費用の総称」であり、「環境債務を資産除去債務の一環として事前に計上し、企業会計に取り込むことにより、環境関連の会計基準を整備していくこと」がその狙いです。本書は、企業経営者をはじめ産業界の第一線で働く実務担当者を対象に、アスベスト、 PCB廃棄物、土壌汚染、資産除去債務を中心とした環境債務への対処法を、調査、評価、処理といった実務に沿いながら総合的に解説。具体的な会計処理事例によって、資産除去債務の会計基準や債務計上の手法をわかりやすく紹介します。 amazonで本を購入する

働くことと学ぶこと

編著:佐藤 博樹
出版社: ミネルヴァ書房
出版日:2010/03

本書では、現在の能力開発だけではなく、過去の取り組みも含め、企業による能力開発の機会提供が働く人びとのキャリアや処遇にどのような影響を及ぼしているかを分析する。その上で働く人びとの能力開発にかかわる課題を把握し、それに基づいて政策課題を検討する。経済産業省の委託調査「働き方と学び方に関する調査」の成果。 amazonで本を購入する

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー

ビジネス&ITコンサルティングファーム

ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
iTiDコンサルティング
ドリームインキュベータ
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナースジャパン
アイ・エム・ジェイ
ネットイヤー
トーマツリスクサービス
マネジメントソリューションズ
プライマル

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