日本総合研究所(JRI) -コンサルティングファームリスト-

「新たな顧客価値の共創」を基本理念に、30年かけて培ったIT技術とコンサルティングを総合的に提供。インキュベーション事業にも注力。

会社概要:日本総合研究所(JRI)

社名株式会社日本総合研究所
URL日本:http://www.jri.co.jp/
設立1969/2/20
代表取締役会長 藤井 順輔
代表取締役社長 渕崎 正弘
所在地東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング
沿革 1969年、住友銀行から分離独立し、『日本情報サービス株式会社』として設立。
以来、シンクタンク業務および、三井住友フィナンシャルグループ各社向けにシステムコンサルティング、システム開発を展開。
現在も三井住友フィナンシャルグループに名を連ねている。

組織体制:日本総合研究所(JRI)

調査部、創発戦略センター、リサーチ・コンサルティング部門、システム開発部門の大きく4つの部門で構成

事業概要・領域:日本総合研究所(JRI)

シンクタンク、コンサルティング、システムインテグレーションという3つ事業を軸に、各事業部門がクライアントのニーズに合わせ横断的に連携しチームを編成することにより、適切でスピーディーな付加価値を創出。

業務別

経営戦略・事業戦略

経営戦略については、グローバル化された大企業から中小・新興企業に至るまで多くの現場で実践されています。日本総研では、こうした多くの経営・事業の事例、多様な理論、さらには私たちの豊富なコンサルティング実績を体系的に整理し、企業規模、業種を問わず、顧客にとって最適な戦略策定から実行まで、成長・変革のパートナーとして支援しています。

グループ経営、M&A・ポストM&A

日本総研は、「グループ価値追求」を基本コンセプトとして、これまでの豊富な実績に基づき、グループ経営関連の多種多様な課題の解決を支援しています。

マーケティング・営業力強化

日本総研では、実戦型のコンサルタントが、単なる分析や提言だけに終わらせることなく、現場レベルで成果を出していくためのマーケティング力強化、営業力強化を具体的にサポートしています。

新規事業開発

日本総研は、クライアントと共に新たな企業価値を生み出すパートナーとして、企業の潜在力を引き出し、新規事業の成功による成長を支援しています。

中堅・中小企業/オーナー経営支援

経営者の方々の構想を実現するべく、組織再編、制度設計、業務プロセス刷新、情報化推進などの計画策定から実行支援、後継者育成、事業承継に至るまで、オーナー経営者の方々の「参謀役」として、さまざまな形での支援を行っています。

業務改革・BPR・IT化推進

競争力の向上、経営の効率化、内部統制の適正化を主な目的に、ITを企業価値創造ツールとして位置付け、業務改革構想、情報システム化構想や計画策定とともに、事業革新、事業価値創造の具体的な提案から施策の実行、定着化までを総合的にサポートしています。

技術戦略・イノベーション

日本総研は、研究開発や事業の「現場」にこだわり、その組織や人財の特徴を全面的に生かし、技術革新を生み出す企業人財の創意工夫を加速することで、技術価値を創造することに全面的にサポートいたします。

公共コンサルティング

政策提言、リサーチから官民連携による地域経済活性化や産業振興まで、公共政策の実現レベルに至るまで関与する公共コンサルティングにおいては、地方創生やPFI/PPP活用による都市開発、街づくり等幅広いテーマに取組んでいます。

ベンチャー起業支援

ベンチャー企業発掘の為のプラットフォームの構築、運営から経営指南まで次世代の日本を担うベンチャー産業の活性化を支援しています。

産業別

* 農林水産
* 建設・不動産
* 食品
* 医薬品・医療機器
* 鉄鋼・金属製品・機械
* 電気機器・精密機械
* 輸送用機器
* エネルギー
* 情報・通信
* メディア・コンテンツ
* 運輸
* 流通
* 教育
* 官公庁・外郭団体
* その他

ファームの魅力(特徴):日本総合研究所(JRI)

コンサルティングを司る組織は約200名の所帯で、グループと呼ばれる専門分野ごとの組織によって構成される。主体性重視の運営が特徴で、個々のコンサルタントが自らの問題意識に基づき、競合他社が展開していないような経営ソリューションを編み出し、事業展開を行っている点が特長。グループの立上げや所属するグループの選定や関わる案件も、個人の意思で行うのが原則。

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー

ビジネス&ITコンサルティングファーム

ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
iTiDコンサルティング
ドリームインキュベータ
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナースジャパン
アイ・エム・ジェイ
ネットイヤー
トーマツリスクサービス
マネジメントソリューションズ
プライマル

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