大和総研 -コンサルティングファームリスト-

大和総研ホールディングは、大和総研 が会社分割されてできた持株会社。傘下に大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションなどリサーチ、コンサルティング、システムインテグレーションを中核事業としている企業を持っている。

会社概要:大和総研

社名株式会社大和総研ホールディングス
URL日本:http://www.dir.co.jp/
設立2008年
代表深井 崇史
所在地東京都江東区冬木15番6号
沿革
1952年大和証券 調査部(リサーチ部門の前身)発足、大和証券 機械計算部(システム部門の前身)発足
1975年大和コンピューターサービス(DCC) 設立
1982年大和証券経済研究所(DSRI) 設立
1983年大和システムサービス(DSS) 設立
1989年大和総研(DIR) 設立(DSRI、DCC、DSSが合併)
1991年DIRシステムマネジメント(DSM) 設立
1996年エーシーテック(2004年DIRシステムテクノロジーに社名変更) 設立
2007年大和総研(上海)諮詢有限公司 設立
2008年大和総研を大和総研ホールディングス、大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションの三社に分社
2009年ニューヨーク、ロンドンリサーチセンター 設置
2011年DIRインフォメーションシステムズ 設立(DIRシステムテクノロジー、DIRシステムマネジメントが合併)、ファイテックフォース 設立

事業概要・領域:大和総研

大和総研事業概要

リサーチ部門

経済、金融・資本市場、税制・会計制度などに関して、グローバルなネットワークを駆使し、国内外の動向について、クォリティの高い調査・分析を行っている。その成果は、適宜、レポートや刊行物として大和証券グループを通じて発信され、さまざまな顧客ニーズに応えるとともに、積極的な提言活動を行うことにより、日本の経済、金融・資本市場の発展に寄与している。

コンサルティング部門

証券ビジネスに関する専門的知識及び経験の集積に加え、シンクタンクとしての総合力、専門分野における有数・精鋭のコンサルタント集団の存在を競争力の源泉として、経営戦略、事業評価、人事制度、財務提案等、幅広い分野に関して、顧客ニーズに合致する真に有効な提案ならびに情報提供を行っている。

大和証券グループシステム部門

大和証券グループ各社の情報システムの構築から運用、保守までを担っており、システムの高い品質と安全性を提供することで大和証券グループのサービスを支えている。

大和総研ビジネス・イノベーション

システムインテグレーター(SIer)として、以下の業界を強みとしたソリューションを提供している。
・金融ソリューション
・証券ソリューション
・公共ソリューション
・システムソリューション
・テレコムソリューション
・社会保険ソリューション
・データセンターソリューション
・オフショア活用ソリューション

上記の中でも強みとなる金融ソリューションにおいて、大和総研ビジネス・イノベーションは、次世代の金融サービスを支えるIT基盤の条件を、「さまざまなシステムと柔軟に接続しながらも、信頼性を犠牲にしないこと」と考えている。
 一般に、システムは機能を拡張するごとに信頼性を維持することが難しくなってきているが、規律を守りながら新しい技術や考え方を取り入れていくことで、この相反する課題を両立させていけるとしている。

ファームの魅力(特徴):大和総研

プライムコントラクタとして、コンサルティング、システムデザイン、アプリケーション設計〜開発、運用まで行っている。また、シンクタンクとして長年培ってきた高水準のノウハウ・技術力をベースとし、理想論ではなく実現可能なソリューション提供している。
システムインテグレーションおよびASPを柱としてるが、特にシステムインテグレーションにおける基本的なコンセプトは下記の2点にあげられ、超大手顧客の基幹業務におけるシステムライフサイクルに一貫して深く入り込むことで信頼を勝ち得てきている。

 (1)「超大手顧客」に対して徹底的に「プライムコントラクタ」にこだわること
 (2)顧客のコア業務、「心臓部分」と言える領域に注力すること

○大和総研ビジネス・イノベーション
大和総研ビジネス・イノベーションは、特定のメーカー等に偏らない中立的なシステムインテグレータ(Sier)として、ハード、ソフト、サービス等について、顧客にとって最適な組み合わせによるサービスを特徴としている。

さらに、大規模かつ高度な信頼性と、多様な変化にも対応できる柔軟性、先進性が要求される金融機関システムを長年に渡り提供してきた実績とノウハウが、情報システムが企業の競争力に直結する現在にあって、大規模でありながら高信頼、高効率なシステムサービスに活かされています。

出版情報:大和総研

入門の入門 経済のしくみ

著者:大和総研
出版社: 日本実業出版社
出版日:2007/9

バブル崩壊、ビッグバン、IT革命などを経て、会社や会社経営に関する常識は大きく様変わりした。さらに、会社法の施行により、会社経営に対する規制が緩やかになる一方で、競
争原理の浸透、内部統制に見られる企業のコンプライアンス整備の必要性、企業防衛意識の高まりといった新たな要請にも対応していかなければならなくなっている。
かつての常識は通用しなくなってきており、経営者ならずとも、ビジネスマンとして押さえておかなければならないことが目白押しです。
90年9月の初版発行以来、多くのビジネスマンや経営者・学生などに幅広く迎えられた同名既刊を、現在の状況にあった内容に全面リニューアル。会社法やM&A、知的財産マネジメント、SNSなど最新のテーマから、マーケティングや物づくりマネジメントなど、新たな争点になりつつあるテーマまで厳選。
経営や会社のしくみの基本から、現在進行形のテーマ、そして、どんどん変化していく経営の将来像まで、この一冊で丸ごとつかめる。
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ベンチャー起業家入門

編集: 東 英治/鈴江 栄二、監修:大江 建/並木 秀男(早稲田大学)
出版社: 丸善プラネット
出版日:2009/10

早稲田大学オープン教育センター開設「ベンチャー起業家養成基礎講座」(大和証券グループ寄付)の内容を元に書き下ろしたテキスト。5年目の同講座は毎年100人前後の受講希望者が全学部から集まる人気講座。
全国の大学学部生・大学院生・高校生・社会人まで対象に、起業家に必須の資質や手法を学べる入門書。ベンチャー企業調査の第一線で活動する大和総研社員が中心となり編集・執筆しました。起業成功事例、オリジナルのビジネスプラン仮想事例など大和総研ならではの工夫を凝らしました。
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データで見抜く日本経済の真相 日本は決して終わらない

著者:大和総研、原田 泰
出版社: 日本実業出版社
出版日:2010/12

世界金融危機から2年がたっても、その余波はなくならず、むしろ危機により経済の脆弱なシステムが露呈した感がある。なかでも日本においては、長引く不況、中国の台頭などから、従来の経済大国日本はどこに行ったのか、出口の先に何があるのかと不安を抱いてしまう。
しかし、現実はどうなのか?世の中で言われていることが、必ずしも正しいとは限らない。
本書は、雇用、貧困等の身近な問題から、財政赤字、税収、中国の台頭など、さまざまな経済のデータを読み解きながら、変貌する日本と世界の現状を明らかにするもの。「ワーキングプアは増えていない」、「日本はそもそも平等な国ではない」、「誰が財政赤字を増やしたのか」、「日本はすでに成長を諦めていた!?」など、生のデータからでしか知り得ない内容は、目からウロコの発見がある。
新聞やテレビのニュースでは、「日本は破たんする」「このままでは危ない」などと現在の日本の危機を喧伝するものも多い。表面的な報道に惑わされず、日本経済の現状を冷静に知りたい人に、もってこいの1冊。
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コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー

ビジネス&ITコンサルティングファーム

ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
iTiDコンサルティング
ドリームインキュベータ
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナースジャパン
アイ・エム・ジェイ
ネットイヤー
トーマツリスクサービス
マネジメントソリューションズ
プライマル

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