みずほ総合研究所 -コンサルティングファームリスト-

知の集積と活用による付加価値の創造を通じ、グローバルな視点に立った先見性のある情報発信と政策提言、課題解決に直結したソリューションを提供している。

会社概要:みずほ総合研究所

社名みずほ総合研究所株式会社
URL日本:http://www.mizuho-ri.co.jp/
設立2002年
代表土屋 光章
所在地東京都千代田区内幸町一丁目2番1号
沿革2002年4月 第一勧銀総合研究所がみずほ総合研究所に社名変更し、日本興業銀行の調査部門と統合
2002年10月 富士総合研究所のシンクタンク部門と統合

組織体制:みずほ総合研究所

経済調査部、金融市場調査部等から構成される調査本部と、コンサルティング部、年金コンサルティング部等から構成される事業本部、並びにバックオフィス業務を手掛ける企画管理本部がある。

事業概要・領域:みずほ総合研究所

経済調査

■調査レポート
蓄積された豊富な文献、最新の資料、グローバルな情報網などを駆使し、各分野のエキスパートが独創性と先見性に富んだ調査分析を行い、価値ある情報提供と提言を行います。

■受託調査・PFI・民営化
幅広い情報収集力、高度な専門知識、最新の調査・分析手法を通じ、先見的な提言・アドバイスを提供しています。

■政策コンファレンス
みずほ総合研究所では日本が直面しているさまざまな政策課題について、その解決策を模索する上で参考となるような視点の提供を目的に、政官財やメディア、シンクタンクの関係者を対象に随時開催しています。

社内教育・セミナー

■企業内研修・講師派遣
人材育成に、組織の活性化と強化に、御社にフィットしたオーダーメイドの研修プログラムを策定し、経験豊富な講師陣を派遣しています。

■通信教育講座

■みずほセミナー

コンサルティング

■経営相談
みずほ総合研究所では、東京・大阪の各相談室において、みずほ会員制度FORUM-Mに入会されている方から、経営、会計、法務、税務、人事労務等に関する幅広い様々なご相談を受けています。

■経営コンサルティング
みずほ総合研究所では、「発展」「安心」「満足」の3つをクライアント企業に提供することをポリシーとして、優れたコンサルティング・サービスを提供しています。
コンサルティング分野として以下がある。
* 経営革新支援コンサルティング
* 人事・人材開発
* 経営戦略・中長期経営計画
* CSR・リスクマネジメント
* 事業承継対策
* 組織・管理体制
* 業務プロセス改革
* 経営統合(M&A関連)
* マーケティング・新規事業計画
* 財務・会計制度
* グローバル戦略
* 企業総合診断
* 業種対応コンサルティング
* 金融機関対応コンサルティング

■年金コンサルティング
新しい企業経営ニーズに合致するソリューションを提案しています。
* 退職金給付制度コンサルティング
* 運用コンサルティング
* 退職給付債務の自社計算支援
* 運用商品評価・モニタリング

■受託調査・PFI・民営化

ファームの魅力(特徴):みずほ総合研究所

みずほグループのシンクタンク。コンサルティング領域では、経営コンサルティングのみならず、年金コンサルティングや研修プログラムの提供等も行っており、幅広いソリューションを提供。興銀調査部のルーツもあり、経済市場のレポート作成等のリサーチ業務も行う。

出版情報:みずほ総合研究所

日本経済の明日を読む 2011 持続回復への試練

著者:みずほ総合研究所
出版社: 東洋経済新報社
出版日:2010/11

10年が金融危機からの回復を明確にするかが問われた年であったとすれば、11年は、大恐慌期と類似するように見える主要国の財政緊縮がどのような経済展開を世界にもたらすかが明確になる年となろう。経済動向のベクトルは10年とは逆方向であり、あまり明るい年となるようには見えない。そして、10年に引き続いて、先進国経済と中国を中心とした新興国経済との二極化が際立つのか、あるいは新興国経済の成長までが減衰するのか、不安と期待が入り混じる年となろう。大手シンクタンクによる渾身の経済予測。 amazonで本を購入する

巨大経済圏アジアと日本

編集:みずほ総合研究所
出版社:毎日新聞社
出版日:2010/9

アジアの経済成長が日本を復活させる。「アジアの成長を取り込み、アジアと共に生きる日本」へ。東アジア地域経済統合が日本経済にもたらす影響を分かりやすく解説。 amazonで本を購入する

ソブリン・クライシス 欧州発金融危機を読む

編集:みずほ総合研究所
出版社:日本経済新聞出版社
出版日:2010/7

ギリシャ危機拡大の真相は?危機はなぜ終息しないのか?知られざる新たなリスクは?「財政赤字大国」日本の運命は?しのびよる連鎖破綻。 amazonで本を購入する

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー
ボストンコンサルティンググループ
プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー(旧ブーズ・アンド・カンパニー)
ローランドベルガー
Corporate Directions Inc
アクセンチュア(戦略グループ)
A.T.カーニー
モニター グループ
アーサーディーリトル
ベイン アンド カンパニー

ビジネス&ITコンサルティングファーム

ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング(旧:ヘッドストロング・ジャパン)
KPMG-BPA
CDIソリューションズ
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
ビジネスブレイン太田昭和
アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ(ATS)
アバナード
NTTデータ
電通国際情報サービス(ISID)
ウィプロ(Wipro)
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
マヒンドラサティヤム(旧サティヤム コンピュータ サービス)
SAP
日本オラクル
マイクロソフト
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)
デル(DELL)
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー
プライスウォーターハウスクーパース(旧PwCアドバイザリー)
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ
エスネットワークス
レコフ
KPMGFAS
EYTAS
株式会社マーバルパートナーズ(旧アビーム M&A コンサルティング)
GCAサヴィアン
みずほコーポレートアドバイザリー

国内独立系コンサルティングファーム

朝日ビジネスコンサルティング
リブ・コンサルティング
タナベ経営
日本LCA
ビジネスコンサルタント
日本コンサルタントグループ
船井総合研究所
日本能率協会
日本経営システム
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ

企業・再生系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤
山田ビジネスコンサルティング
フロンティア・マネジメント

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
KPMG税理士法人
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
シグマクシス
プライスウォーターハウスクーパース
日本IBM
アビームコンサルティング
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYアドバイザリー

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほ情報総研
大和総研
みずほ総合研究所
三井情報(MKI)

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
タワーズワトソン
ヘイコンサルティング
エーオンヒューイットジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
APIコンサルタンツ
プラウドフット

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
アルティディアグループ
KPMGヘルスケアジャパン
ヘルスケアシステムズ
グローバルヘルスコンサルティング
日本経営グループ
IMS Japan
エムスリー
サイプレス
キャピタルメディカ
メディカルクリエイト
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
PwC's PRTM
アットストリーム
シンプレクスコンサルティング
イーソリューションズ
プロティビティ
ZSアソシエイツ
ネクステック
サイエントジャパン
iTiDコンサルティング
ドリームインキュベータ
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー&パートナースジャパン
アイ・エム・ジェイ
ネットイヤー
トーマツリスクサービス
マネジメントソリューションズ
プライマル

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