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患者目線のＭＲ活動を　処方継続・服薬コンプライアンスに必要　マッキンゼーの菅原氏

製薬産業に詳しいマッキンゼー・アンド・カンパニーの菅原章東京オフィスディレクターは７月17日、東京都内で行った講演で、ＭＲ活動を患者目線で行う必要があるのではないかと問題提起した。新薬が出づらい環境下では、新薬を処方されることだけでなく、使われ続けることも重要になると指摘。しかし、医師、薬剤師が使用し、患者に投与されたあとのコンプライアンスの状況は「ブラックボックス」だとして、使用上の不満や問題点を含めた患者サイドの情報を収集し、医師や薬剤師（薬局含む）との面談で生かすことが、処方の継続や患者の服薬コンプライアンスに有効ではないかと提案した。

講演は、eyeforpharmaの「Sales Force Effectiveness Japan2013」で製薬業界関係者向けに行った。菅原氏は、慢性疾患の薬剤では数カ月で半数近くが服薬をやめてしまうとのデータを示しながら、「やっとのこと処方してもらっても、ドロップされたら元も子もない」と述べ、処方継続、服薬コンプライアンスをサポートする取り組みが必要だと指摘した。

そこで同氏は、医師向けのアプローチとして、患者サイドにある薬剤の不満や問題点など使用感を伝える活動を提案した。医師は患者の声を取り入れたいという気持ちが強いが、本音を聞き出せていないという思いも抱えており、そこに医師としての治療判断上の悩みも生じがちという。そこで、処方医以外に研修医、若手の医師、病棟医師・薬剤師などとも院内外に広く情報交換する機会をつくり、得た情報を処方医の悩みに応える形で提供することを提案した。それにより処方を継続する環境をつくり、患者の悩みにも応えることでコンプライアンスを高める。

また、院外処方では薬局薬剤師が実際の患者に会い、薬剤師の対応の良さが服薬コンプライアンスにつながるデータもあるとして、薬局薬剤師に対しても同様のＭＲ活動も重要性が高まるのではないかとの見方を示した。

同氏は、携帯電話やクレジットカードといった他業界では途中解約防止が重要課題になっていることを挙げ、製薬業界も「使っている薬を明日にでもやめようと思っている患者がたくさんいる」ことに、もっと感度を上げて対応する必要があると強調した。

そのために患者目線でＭＲ活動することのほか、海外では、服薬状況をモニターするデバイスが開発されてるいることを紹介した。患者の体表面からカプセルをのんだことを検知し、記録し、医師へ伝えるもので、怠ると医師から連絡が来るといったデバイスや、一定期間服薬しないとピルケースが音と光で知らせるといったものがあるという。

2013年 7月18日
ミクスonline

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