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ハーバードビジネスレビューの勉強会にて、マッキンゼー佐藤克宏氏がケイパビリティの強め方についてプレゼン。

ッキンゼー・アンド・カンパニーの佐藤克宏氏を講師に迎え、「競争優位は持続するか」というテーマで、プレゼンテーションを行った。

DHBR勉強会について
ハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）では、毎月1度、本誌にご執筆いただいた方を講師にお招きして勉強会を開催しています。各回のテーマに沿ったプレゼンテーションの後、参加者の方々とディスカッションを行う形式をとっています。アットホームな会場、20名という少人数、隔たりのない講師の方との近さという贅沢な空間が、ほかにはない活発な議論を誘い、これまで参加いただいた方々からも好評をいただいております。また、参加者の年齢や職種も幅広い層にまたがっており、大変刺激的な会となっています。

ケイパビリティが不足する日本企業
今回のテーマは「競争優位」。講師にはマッキンゼー・アンド・カンパニープリンシパルの佐藤克宏氏をお招きし、競争優位の源泉となるケイパビリティ（組織能力）とは何なのか、どのように活かすべきなのか、お話しいただきました。
これまではWhere（どこで）What（何をもって）How（どのように）の3つを決めることが戦略だと言ってきましたが、変動の激しい今の世では戦略そのものに加えて、先を見通す力のような、次の戦略を生み出す原動力となるケイパビリティも競争力の源泉として重要になってきています、と述べられました。

ケイパビリティに関して、日本企業には3つの問題があることを示されました。まず、日本ではファンクション（組織機能）という概念が欠けていること。ファンクションはケイパビリティの前提にあるものです。グローバル企業ではファンクションごとにスキルとして定式化されていますが、日本にはそもそも概念がないため、組織として構築されたスキルをもっていませんでした。2つ目は、ファンクションがあってもスキルが組織化されていないということ。個人技を組織全体のものとして形式知化することで、はじめてケイパビリティが生まれるのです。3つ目は再現性がないということ。こうした組織化の範囲も、限定的なところに留まってしまっていてはケイパビリティとは言えません。
つまり、日本企業は何をもってケイパビリティとするのか。どのような形で組織化するのか。どうそれを再現性ある形でスケールアップするのか。これらについて答えを出す必要があるのです。そして、理論だけでなく実務に当てはめることで、スキル構築が可能となる、と語られました。

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http://www.dhbr.net/articles/-/2244

2013年 11月21日
ハーバードビジネスレビュー

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