McKinsey Global Instituteの新しい報告書は、モノのインターネット(IoT)の展望に対して冷たい現実を突きつけるとともに、ITシステムと人員のあり方を徹底的に見直す必要があると指摘している。
猫の群れを1カ所に集めるのと同じように、IoTと呼ばれる技術を思い通りにするには、一連の変数をまとめたうえですべてを連携させなければならない。また、適切な技術を正しい場所で用いて、さまざまなフォーマットで流入してくるデータをうまく取り扱う必要もある。もちろんながら、何らかの標準があれば話はずっと簡単になる。その部分については簡単だ。ただ、サプライヤーやパートナー、社内ユーザー、顧客が同じ価値観を共有していかなければならない。
要するに、あなたの会社が24時間動作し続けるリアルタイムセンサを用いたアプリケーションの可能性を追求するのであれば、やるべきことはたくさんあるというわけだ。
これがMcKinseyが最近発表した報告書の行間からにじみ出てくる内容だ。McKinseyのJames Manyika氏率いるコンサルタントチームによって執筆されたこの報告書によると、IoTの価値を引き出そうとするのであれば、3つの分野での進展が欠かせないという。それらの分野とは、基本的なインフラ要素の整備(ハードウェアコンポーネントの低価格化と高性能化、ならびにユビキタスな接続性の実現)と、ソフトウェア技術とデータアナリティクス技術の発展、相互運用性に向けた技術標準と技術的ソリューションの開発だ。
相互運用性が何よりも大事になる。McKinseyの見解では、まだ満足できる段階にまで到達していない。また、相互運用性の一部は企業の統制範囲外であり、ベンダー間の協力、および標準化団体の成果に依存している。企業が統制できるのは社内および、提携先の基礎を固めるものとなるだろう。IoT戦略を共同で推し進めている企業は、かつてないほど緊密に連携する必要があり、サイトやアプリケーション間で自由にデータをやり取りできるよう、同じ、または互換性のあるソリューションを採用する必要がある。
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2015年 8月27日
ZDNet Japan
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