TIME TALENT ENERGY 　組織の生産性を最大化するマネジメント

このたび、ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン（東京都港区）は、『TIME TALENT ENERGY 組織の生産性を最大化するマネジメント』をプレジデント社より出版いたします（10月17日発売。原書は同題で Harvard Business Review Press より2017年刊行）。刊行を記念し、11月に著者の一人であるエリック･ガートンの来日が決まっています。日本語版の刊行にあたっては、日本企業の管理職を対象に独自調査を実施、日本企業はグローバル比で組織生産性が20％も低いといった結果とその要因への見解も加えられています。

●「働き方改革」だけでは生産性は上がらない
昨今、個人の生産性向上への自己啓発・ノウハウといった「個の強さ」への取り組みや、「働き方改革」を通じた会社と社員のあり方について声高に叫ばれていますが、本書では個人の生産性向上の取り組みのみでは「組織生産力」を上げることはできず、グローバル競争に勝てないという分析結果を示しています。超低金利時代のいま、競争力の源泉たる最も希少な経営資源は「時間（Time）・人材（Talent）・意欲（Energy）」ですが、これら3要素を最重要戦略課題として取り組んでいる企業はあまりに少ないのが実情です。本書は、単なるコスト削減ではなく、真に希少な経営資源のマネジメントを通じて社員の生産性を大きく引き上げるにはどうすればいいのかという問いに対する処方箋を提示しています。

●アウトプット最大化の鍵は「Aクラス人材」の配置
「大企業病」に陥った組織は時間の無駄を招きます。生産性低下を補うためには、こうした無駄の排除に加え、限られた「Aクラス人材」を最大源活用するための人材能力マネジメント、社員の当事者意識ややる気を引き出す「意欲のマネジメント」が欠かせません。とりわけ、最も重要な仕事を最も優秀な「Aクラス人材」で編成したチームにやらせているか否かで生産性に決定的な差がつくことが明らかになっています

●日本の組織生産力は危機的な状況
売上５００億円超の日本企業のマネジメント層を対象にベイン･アンド･カンパニー･ジャパンとプレジデント社が共同で組織生産力の調査を実施したところ、日本企業の組織生産力はグローバル平均の約8割にとどまるという結果となりました。日本企業の組織の生産力を１とすると、グローバルの企業の平均は1.2倍。仮にこれを複利で計算した場合、５年間で2.8倍の差へと増幅します。

2017年 9月26日
bain.com

ベイン・アンド・カンパニー
1973年にビル・ベイン他4名のコンサルタントによって設立され、2010年1月現在、世界27ヵ国の41拠点に事業所を展開している。プロジェクト後における顧客の企業価値の変化をモニタリングするシステムを導入する他、姉妹企業としてプライベート・エクイティ・ファンドのベインキャピタルや、非営利組織に特化したコンサルティングファームのブリッジスパングループを立ち上げるなど、コンサルティング業界に常に変革をもたらしつづけるイノベーターとしても知られる。

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