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コンサル採用動向

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コンサルタント中途採用情報　コンサル業界採用動向

最新のコンサルティング業界採用動向（中途採用）です。「年齢・経験における採用ニーズ」「各コンサルティングファーム別採用ニーズ」について、さらには各社からヒアリングした最新採用トピックもご紹介いたします。

コンサルティング業界全体の採用ニーズ・動向

弊社における支援実績数推移

2020年はコロナウイルスの影響により一時的にダウンしましたが、その後はコロナ前を超える採用状況となり支援数も過去最高を記録しています。

弊社における支援実績数推移

主要ファームの従業員数

BIG4（PwC、DTC、EY、KPMG）とアクセンチュア、アビームを加えた従業員数推移です。プロジェクト受注も多く爆発的に従業員数が増えています。

主要ファームの従業員数

上記グラフからも分かる通り、コンサルティング業界ではここ数年で爆発的な積極採用が続いています。
MBB（マッキンゼー、BCG、ベイン）をはじめとした外資戦略コンサルティングファームからアクセンチュア、BIG4（DTC、PwC、EY、KPMG）などの大手総合系コンサルティングファームの他、人事、IT、FAS、再生など、国内に拠点のあるほぼすべてのコンサルティングファームがこのように採用を加速させています。
プロジェクト案件の増加による人手不足が各社顕著であり、各コンサルティングファームでキャリアセミナーや選考会が頻繁に開催されていることからもファーム側の採用熱が高いことが伺えます。
採用ハードルは下がってはいませんが、募集枠が増えていることもあり、転職難易度が高いと言われているコンサルタントへの転職チャンスとなっています。近年の中でもベストな「コンサル転職タイミング」です。

年齢・経験における採用ニーズ

年齢でみると20代前半～30代半ばの方が多く採用されています。
若手層においては第二新卒の採用に力を入れるファームが増えている一方、40代の方でも特定のプロジェクト経験が豊富であったり、ファーム側で力を入れていきたい領域のスペシャリストの方がオファーを獲得するケースも出てきています。
このようにファーム側の採用ターゲットの年齢層は幅広く、多くの方に転職可能性があるといえる状況です。

経験業界についても弊社の転職支援事例からわかるように多種多様な業種・職種の方がコンサルタントへの転職に成功しています。

前職	年齢	学歴	⇒	転職先
外資消費財メーカー　マーケティング	28歳	有名私立大学	⇒	アクセンチュア（戦略）
メガバンク	29歳	有名国立大	⇒	A.T. カーニー
大手製造業	26歳	有名国立大	⇒	経営共創基盤（IGPI）
大手広告代理店マーケティング	25歳	有名国立大	⇒	ベイン・アンド・カンパニー
総合商社	29歳	有名国立大	⇒	マッキンゼー
大手化学企業	28歳	有名私立大学	⇒	ドリームインキュベータ
IT企業　経営企画	29歳	有名私立大	⇒	Strategy &
大手メーカーエンジニア	27歳	有名国立大学院	⇒	BCG（ボストンコンサルティンググループ）
有名Webサービス企業	29歳	有名私立大学	⇒	ローランド・ベルガー
ベンチャー企業　経営企画	31歳	有名国立大	⇒	アクセンチュア（戦略）
国内保険会社　営業	26歳	有名私立大学	⇒	BCG（ボストンコンサルティンググループ）
大手メーカー	28歳	海外大学院	⇒	デロイトトーマツコンサルティング
大手証券会社	28歳	有名私立大学	⇒	DTFA
大手監査法人	27歳	有名私立大学	⇒	KPMGFAS
中央省庁	30歳	有名私立大学	⇒	マーザージャパン
エネルギー会社	29歳	国立大学	⇒	EYストラテジー・アンド・コンサルティング
大手IT総合企業	26歳	有名私立大学	⇒	アビームコンサルティング
大手エンタメ系企業	28歳	有名私立大学	⇒	アビームコンサルティング
クレジットカード会社	34歳	有名私立大学	⇒	デロイトトーマツコンサルティング
航空・宇宙関連企業	41歳	国立大卒	⇒	PwCコンサルティング

コンサル転職を目指すなら今がチャンス！

多くのコンサルティングファームが積極採用を行っている今がコンサルタントへの転職を目指す方にとって絶好のチャンスといえるでしょう。弊社で転職支援した方の中にも、この積極採用の波に乗ってコンサル転職に成功した方が多くいらっしゃいます。
具体的なコンサルティングファームの採用要件など、コンサル各社の採用動向や業界の最新情報を知りたい方は是非お気軽にお問い合わせください。

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ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

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・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

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戦略系コンサルティングファーム採用動向

戦略コンサルティングファームにつきましては、コロナ直後は採用を様子見する傾向がありましたが、アフターコロナの経営の在り方やDXへの投資などの新たなテーマの案件が増加したことで採用が戻りはじめ、今では戦略ファーム各社の採用意欲はコロナ前を超えて極めて高い状況となっています。

また、コロナ以前からも増加傾向にあった実行支援（ただ単に戦略の絵を描くに留まらず、その実現まで伴走し、クライアントのビジネスに実際にインパクトを創出するまでサポート）の案件も、DXテーマの増加に伴ってさらに引き合いが強くなっています。

その結果、最近は各ファームのセミナー開催がとても多くなっており、セミナー情報ページでも常時大手ファームのセミナー情報が掲載されております。（既登録者の方には随時ご案内しております。）

上記のトレンドから、従前からの20歳代後半から30歳代前半の若手ハイポテンシャル人材の堅調なニーズに加え、経営環境変化が激しい業界（金融・製造業・エネルギーなど）出身の方や企業変革、オペレーション・業務改善（SCM：サプライチェーン、CRM：カスタマーリレーションシップ・セールス・マーケティング）、デジタル・トランスフォーメーション（DX）などの特定領域における高い専門性・スキルを有する30代後半以降方にもチャンスが拡がってきている傾向が見られます。また、依然として女性の採用意欲は極めて高い水準を保持しております。

一方、コンサルティング経験者につきましては、ご経験の業界やテーマ・領域を問わず採用ニーズが高く、大手総合系ファームや独立系ファーム出身の方の採用例が数多くございます。特にプロジェクトの中核メンバー・即戦力として活躍が期待できるシニアコンサルタントクラス以上の方には、各社の採用ニーズが集中している状況です。

その他特筆すべきは、地方勤務のオポチュニティも拡がっているという点です。関西にオフィスを新設するファームもいくつか見られ、活発な採用活動を展開されています。

その他の詳細な各社の特徴・採用ニーズについても色々とお伝えできればと思いますので、是非お気軽にご連絡をいただけますと幸いです。

戦略系コンサル求人情報
 コンサルタントとして求められる人材像
 【必見】未経験からコンサルティングファームへの転職その対策方法とは？

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随時開催中キャリア相談会ムービンではコンサルティング業界の情報や人気ファームの最新ニーズにご興味をお持ちの方を対象に、今後のキャリアについてのご相談や、コンサルティング業界についての個別説明会を随時実施しています。

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総合系コンサルティングファーム採用動向

アクセンチュアやBig4(DTC、PwC、KPMG、EYSC)をはじめとする総合系コンサルティングファームは、全体的に業績好調の状況が続いています。
コンサル未経験・経験者に限らず積極採用に転換しています。
これは企業を取り巻く経営環境の変化から、これまでの経営戦略立案～各種実行支援だけでなく、リモートワークを含めた働き方改革やDX、デジタル化の推進、アフターコロナへの経営戦略など、クライアント企業のニーズが増加し、プロジェクト案件も多くなっていることが背景となっています。

総合系コンサルティングファーム各社は、企業規模にもよりますが、部門・ポジション別の採用をしているファームが多く、主にインダストリー(製造、エネルギー、金融、流通、小売、通信、ハイテク、ヘルスケア、公共等)、またはソリューション(戦略、経営管理、SCM、CRM、組織人事、財務会計、M&A、テクノロジー等)に関わる業務経験・スキルがある方を、中途採用で幅広く採用しています。
企業規模の大きいファームが大量採用しているように見えますが、その選考基準は下がっておらず、ご自身のこれまでのご経験をコンサルティングファームでどう活かせるのか(スキルの再現性があるのか)といった点を色々な角度の質問でぶつけてきたり、地頭の良さをケース面接で確認してきたり、としっかりとした準備・対応が必要になっています。

バックグラウンド別採用動向

■事業会社出身者
事業会社出身者は、社会人経験5年目～10年目程度(年齢としては20代後半～30代半ばくらいまで)がメインターゲットとなっています。ただ、「自動車業界でCASEのド真ん中をやっている」「現職で全社改革等プロジェクトスタイルの業務経験がある」等、非常に専門性の高い方や、コンサルティングファームの業務内容と親和性の高い経験がある方であれば（≒コンサルティングファームで求める人材との適合性が高ければ）、年齢要件は緩和される傾向にあります。
現在、複数のファームで第二新卒レンジでの積極採用も目立ってきており、弊社でも若手クラスでの転職事例も多くなってきています。コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方にとっては非常にチャンスかと思います。
選考では、お持ちのスキル・知見と応募ポジションとのフィット感が重要視されます。これまでのご自身のご経験をキチンと棚卸し、それがコンサルティングファームでどう活かせるのかを整理していくことが大切になります。また、経験が浅く若い方であればポテンシャルを、少し年齢が高くなればその専門性を、うまくアピールしていくことが重要となります。
いずれにしても「事業会社で経験したことをそのまま話すだけ」では「コンサルタントとして何がどう活かせるのか？」が伝わりづらく厳しい結果になることが多いです。ですのでコンサルタントという仕事の理解を含めて、「これまでの経験・スキル⇒コンサルでの活用方法」を考えること、そしてファームによっては志望動機書、ケース対策などしっかりと準備・対策をしていくことが肝要です。

■IT経験者(Sier/事業会社のIT出身者)
IT経験者は、そのスキル・知見に加え、ワークスタイル等から、コンサルティングファームと親和性が高く、積極的な採用対象となっています。
多くはプライムのトップSierを採用ターゲットとしていますが、2次請けやグループ企業内でのシステム会社など、内定事例は多種多様となっており、ファーム側もかなりの積極採用モードだと伺えます。
特に、「デジタルトランスフォーメーション(DX)をどう推進していくか？」、「AIやブロックチェーン等の最先端のテクノロジーをどう経営に活かすのか？」等、クライアントの事業にはIT/Digitalというものが切っても切れない経営環境の中で、その領域に長けたIT人材は、どのファームも即戦力ターゲットとしています。
システム開発(所謂プログラミング)等を行っているファームはほとんどないのですが、複数のSierが入り乱れる大きなプロジェクトなどでは、クライアントの横でコンサルタントが、プログラムマネジメントやプロジェクトマネジメントの旗振り役となる場面が多く、システム導入などを推進してこられた経験はコンサルタントでも活きるものとなります。
また、「クライアントとプロジェクトスタイルで仕事をする」、「経験ではなくスキルで評価される」等、コンサルティングファームとSierは似たワークスタイルを取っているため、環境への慣れ/カルチャーフィットという点でも優位に働きます。
とはいえ、システムエンジニア→コンサルタントはあくまでも「キャリアチェンジ」ですので、活きる経験/そうでない経験の棚卸等、留意点も多くありますので、うまく整理していくことが重要となります。

■第二新卒などのポテンシャル人材
引き続き積極採用中ではあるものの、採用ハードルは高いでしょう。
新卒で優秀な若手が十分に採れていることに加え（就職したい企業にコンサルティングファームがランクインしています）、第二新卒として多くのポテンシャル層を採用してきたためです。
故に、これまで以上にご自身の持つポテンシャルを言語化して、アピールしていくことが求められるとともに、適性検査やケース面接などの準備も重要となってきます。またテクノロジー領域においては他領域と比べ採用熱は高い傾向で、領域未経験からのキャリアチェンジも可能性ですが、未経験の方はテクノロジーへの強い興味関心や課題感を伝えられるかが重要なポイントになってきます。第二新卒採用については丁寧な研修をセットにしていることから入社月を限定して募集されることもあり、応募タイミングを見計らう必要もあります。

■コンサルタント経験者
コンサルティングファーム出身者であれば、年齢問わずで積極採用中のファームが多く、ご経歴に近いポジションでの年収アップやタイトルアップ、また他インダストリー/ソリューションへのキャリアチェンジといった、ご自身のやりたいキャリアを実現される方が非常に多くなっております。

■その他経験者
幅広い知見を持つ経験者を求める傾向がある（企業として幅広く受け入れる柔軟なマインドがある）ため、例えば、国家公務員、医師や弁護士等といったバックグラウンドの方の採用にも十分なチャンスがあります。
内定が出ている候補者の割合も比較的例年より増している感覚がありますので、コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方は是非一度ご相談頂ければ幸いです。

総合系コンサルティングファーム求人情報
 コンサルタントとして求められる人材像

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IT系コンサルティングファーム採用動向

もはや言い古されてきている感もあるデジタル・トランスフォーメーション（DX）ではありますが、依然として、各企業内での改革推進は続いており、それに伴いコンサルティング会社への依頼も続いています。（民間企業だけでなく、官公庁や地方自治体からの依頼も急増しているようです。）
戦略立案から実行推進、定着化まで、というのは、既にコンサルティング業界内でもトレンドですが、実行や定着化にあたり、デジタルテクノロジーをどう活用をしていくか、というのは極めて重要なテーマとして捉えられており、そのような中でITの経験や知見のある方への採用ニーズは根強いものがあります。
また、「絵にかいた餅に終わらない」のが、ITコンサルティングファームの大きな強みであり、クライアントからも信頼が置かれる理由となっています。

他領域のコンサルティングと比べ、学歴要件が緩和されている事も多く、純粋な技術力や業務上の実績が評価をされますので、ITコンサルティング経験者の方は勿論、アプリケーションエンジニア、ネットワーク／インフラエンジニア、社内SEといった多くのIT従事者の方々の転職チャンスは大きいです。

コンサルタントとして求められる人材像

FAS・財務アドバイザリー系コンサルティングファーム採用動向

■BIG4FAS
BIG4（デロイトトーマツフィナンシャルアドバイザリー合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社KPMG FAS、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社）を中心とする財務系コンサルティングファームにつきましては、例年に無いほど高い採用意欲となっております。
M&A領域としては、M&A戦略（コーポレートストラテジー）、コーポレートファイナンス（M&Aアドバイザリー）、バリュエーション、トランザクションサービスについては引き続き積極的に採用をしており、その中でも特にM&A戦略（コーポレートストラテジー）ポジションが積極採用中であり他領域のコンサル経験者はもちろん、第2新卒を含めたポテンシャル採用も行っている状況です。
また、事業再生領域においても、積極採用は変わらず事業再生（海外/国内）、不正調査を行うフォレンジック等のポジションにて引き続き積極採用中となっております。
公共領域においてPPP・PFIアドバイザリーを中心に展開するパブリックセクターの各部門や、エネルギー業界のファイナンシャルアドバイザーについても採用が増えております。

■中堅財務アドバイザリーファーム
中堅の財務アドバイザリーファームについても、BIG4FAS同様全体的に人材不足の傾向が続いており、特に中堅・中小企業の再生領域において、採用ニーズが高い状況です。同業務経験者はもちろんのこと、公認会計士等の士業の方や銀行本部出身者等、高い財務の知見を有する人材の引き合いが強い状況です。
また、M&A領域についてもオーナー企業の事業承継案件等が増加している中、採用意欲を保っている状況であり、こちらでは上記同様、同様業務経験者はもちろんのこと、公認会計士等の士業の方や銀行本部出身者等、高い財務の知見を有する方の他にも、M&A仲介業界経験者を中心に、証券リテール出身者、銀行法人RM経験者など、案件の獲得が出来る方もしくは、財務知識がある営業経験者を採用しております。中堅の財務アドバイザリーについては、各社注力している領域や、入社後に経験できる業務内容が大きく異なりますので、しっかりと会社の特徴を把握した上で選考に臨むことが重要です。

財務アドバイザリー系求人情報 - 金融、ファンド、M&A転職サイト

会計士の資格をお持ちの方へ会計士の採用ニーズについて金融、ファンド、M&A転職サイト内でご紹介しておりますので是非ご覧下さい。
コンサルタントとして求められる人材像

組織人事系コンサルティングファーム採用動向

組織人事コンサルティングファームはコロナウィルス感染拡大初期には急速に採用意欲を落としました。そこから世の中は大きく変わり、オンラインでの仕事が増えてきました。これまで常駐や集合研修など対面での仕事が多かった組織人事領域においても、大きな節目となりました。各社、オンラインでのコンサルティングやリモート研修へスムーズに移行、定着したため、大きくビジネスは伸びております。
働き方改革、人事のDX化、ジョブ型人事制度、人事M&A、オンライン研修、などのニーズが増えてきているようで、多忙を極めるコンサルティングファームも出てきています。

以下分野別に採用動向を記載します。

■外資系組織人事コンサルティングファーム
日本のマーケットは活況でジョブ型人事制度やコーポレート・ガバナンスコード関連の案件が引き続き取れているようです。
その為、各社中途採用は活発に進めていますが、コンサルタント経験者を優先的に採用しております。（ただし、人事コンサルの経験は必要ありません。）
コンサルタントとしての基礎能力を有している方、大企業の人事で企画・プロジェクト業務を進めている方が対象となっております。
一部の会社では国家公務員や海外MBA、経営企画などの方をポテンシャルで採用するケースもあります。
英語ができる方が多いですが、学ぶ意欲があればOKという会社もあります。

■総合系・国内系組織人事コンサルティングファーム
ジョブ型人事制度、人事DX、タレントマネジメント、人事M&A、PMIなどの案件が増えており、採用活動は行っています。
コンサルティングファーム経験者を優先的に採用しているのは外資系組織人事コンサルティングファームと同様ですが、若手未経験者の採用も活発になっています。特に何かしらITに関わってきた方は好まれる傾向にあります。

■シンクタンク系人事コンサルティングファーム
人事領域が大きなシンクタンクでは採用を継続していますが、人事コンサルタントチームが少数の会社では即戦力のみに採用を絞っています。

■人材育成・組織開発系企業
上記に記載した通り、多くの会社がオンライン研修をはじめとしたリモート下での体制に移行したことで、採用意欲は旺盛です。依頼する事業会社としてもリモート環境下でのマネジメント、エンゲージメントなど新たな課題を抱えており、これまでとは異なる新しい提案が増えてきています。
当該領域は職歴の親和性がない方でも理念への共感、人材育成への思いなどがあれば受け入れる会社が多い特徴があります。中でも法人営業経験者からの転職者は活躍することが多いです。

コロナウイルス感染に伴い、一時的に採用が止まった当業界ですが、コロナ前の水準にまで採用意欲は回復しました。社会や企業活動が大きく変化する中で、組織の仕組みや人の働き方が大きく変化し、これからの組織と人の在り方を提案していくやりがいがある領域です。

コンサルタントとして求められる人材像

医療コンサル系コンサルティングファーム採用動向

医療・ヘルスケア系コンサルティングファームの採用は2022年度も堅調に採用を行っています。
今年度はコンサル未経験の完全なポテンシャル人材の採用については企業によって採用動向が異なりますが、多くの企業で採用意欲はあるようです。
ただ、依然として何かしら尖った経験やコンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい傾向は続く見込みです。

以下分野別に採用動向を説明します。

■総研・シンクタンクのヘルスケア部門
完全ポテンシャルの採用はオープンしており、ヘルスケア業界での経験をお持ちの場合は営業経験だけであれば高学歴であること、営業以外の企画経験があればワンランク下でも書類通過の可能性があります。
加えて高い英語力をお持ちの方、一流大学卒業で高い情報処理力が期待できる方、データ分析や統計学などの知識・経験を持ちデータ分析に強みを持つ方、公衆衛生大学院などを出られてSPHやMPHを取得されている方、MBAを取得されている方などは有利に選考を進められる可能性があります。
プロジェクトとしては、グローバルな疫学調査・予防医療に関する案件や、官公庁向けの政策関連の調査案件、遠隔診療ビジネスの構想策定案件、ヘルスケアベンチャー支援、製薬会社向け経営支援など多岐にわたり、プロジェクトの受注は各社好調のようです。

■総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門
製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系ポジションの出身者や、超高学歴なMR・医療機器営業出身者、また大規模基幹病院での事務系職種（経営企画室、医事課、システム課など）の方々などは採用される傾向があります。
また直近では病院コンサル出身者や介護領域の知見が深い方も書類が通過する傾向があります。
医師の採用に関しても、各社総合系コンサルティングファームで医師を積極的に採用しており、枠が確保されている状況です。
案件は製薬会社向けの経営戦略案件からDX推進案件まで幅広く取り扱っており、デジタルを活用した営業支援や治験プロセスの効率化など、治験を早く安全に行うためのサービス企画・開発支援、AI創薬推進など、様々なプロジェクトが進行しています。

■独立系の医療コンサルティングファーム（医療機関向けコンサルティングファーム）
医療業界出身者のポテンシャル採用は行われていますが、20代のジュニアなメンバーを採用するかしないかなどは企業によって異なるような状況です。医師、病院の医事・会計・システム業務経験者、病院に訪問営業しているMRや医療機器メーカーの営業、医療従事者といった方々がコンサルタントへのキャリアチェンジを果たされていますが、募集している年齢層については各社異なるので確認が必要です。とはいえ未経験者の採用自体がストップしているわけではないので堅実に採用しているという印象です。

■ヘルスケア系コンサルティングファーム（ヘルスケア業界特化型ファーム）
2022年度は積極的に未経験者を採用しています。採用ニーズは総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門と似ており、製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系ポジションの出身者や、超高学歴なMR・医療機器営業出身者などを採用することが多いです。
ヘルスケア特化型のコンサルティングファームはグローバルな環境下で働くことも多いので、英語がFluentレベルで話せることが重要であったり、たとえ話すことが出来なくても英語への意欲が問われることがあり、あり声のコミュニケーションが可能な方はプラス要素になることが多いです。
一流大学卒といった学歴や、統計学やデータ分析などの専門性といった武器を持っていることが優位に働くことは事実ですが、例えばMRなど営業の経験のみの方でも、ご自身の職務の中で課題解決をした経験や、ご自身で主体性をもって新たな取り組みに挑戦した経験などをお持ちの方であれば採用される可能性は十分にあります。

今の自分で医療・ヘルスケア分野のコンサルティングに転職可能なのか、転職するためには今後どのような準備をすればよいのか、ご興味・ご関心をお持ちの方は是非お気軽に弊社ムービンまでお問い合わせください。

コンサルタントとして求められる人材像

ポストコンサルタント採用動向

コロナ禍において、企業は新しい事業・サービスの創出、社内の体制強化、変革への対応など課題を多く抱えているため、コンサルティングファーム出身者の採用ニーズは高まっています。大手企業、中小企業、スタートアップやベンチャー企業と規模を問わずにコンサル経験者採用が加速しています。
終身雇用、プロパー主義と言われていた日系大企業の中途採用ニーズが高まっています。終身雇用の崩壊、若手優秀層の離脱、専門性の高い人材の受け入れニーズの高騰などが理由に挙げられます。基礎能力が高いプロパー社員が多い大企業では、ＤＸ、Ｍ＆Ａ、データ分析、セキュリティなど専門家を迎え入れたい動きが高まっています。
ベンチャー企業、スタートアップ企業のコンサルニーズも非常に高い状況です。特に、コンサルティングファーム出身者が創設したベンチャー企業には数多くのコンサル出身者が在籍しています。一方でベンチャー企業に入社したいコンサル出身者が増えている傾向もあります。昔は、ポストコンサル転職でベンチャー企業に行く方は一握りでしたが、この１年～２年で急増しています。資金調達したお金を採用に振り向けることで提示年収が上がった、周囲にベンチャー企業で楽しく働いている知人友人が増えた、リモートワークや副業と相性が良いなどの理由が考えられます。職種においては、いわゆるDX人材のニーズが極めて高くなっております。DX人材のニーズにおいては、テック企業はもちろんのこと、銀行、総合商社、大手メーカーなど業界や規模を問わず募集が出ております。
具体的には、全社のDX戦略を推進する経営企画ポジション、デジタル戦略推進室の立ち上げメンバー、コンサルティングビジネスの新子会社ポジションなどがあります。
この流れはコンサルティングファームでも同様で、戦略コンサルティングファームにおいてもDX人材の採用が引き続き旺盛です。これまでのハイポテンシャル人材の採用は引き続き行いながら、職種・経験を求めた採用を活発化しているため、総合系ファーム、ITコンサルティングファーム、Sierから戦略コンサルティングファームへの転職が増えています。

経営人材を目指したい方が、ファンドの投資先ポジションや中堅企業の役員直下のポジションに行くという昔からポストコンサル転職の動きも引き続き活況です。その他M&A、IT企画、経営管理、事業企画などの職種においても極端な落ち込みは見られません。

ちなみに、一度事業会社に転職したが、再度コンサルティングファームに戻りたいという方もいらっしゃいます。好奇心が強い、飽きっぽい、新しいことをやっていたい、やはり給与が魅力、などの声が良く聞かれます。
また、コンサルティングファームでは、出戻り歓迎の会社が多いです。そのため、コンサルティングファームで一定の経験を積んだ方にとって、コンサルティングファームに戻ることは容易なため、リスクを取って事業会社に転職することにおける心理的ハードルは低いと言えるでしょう。

ポストコンサル系求人情報