2021年 コンサル業界採用動向

昨年はコロナ禍で始まりコロナ禍で終わったような2020年でした。 そして迎えた2021年、まだコロナ禍は続いてはいるものの、ITコンサルティングファームでの採用ニーズは高い状況です。
2020年前半はコロナ禍で様子を見ていた各事業会社も、後半以降では社内改革の推進は勿論、新規事業開発といった前向きなテーマでの案件も走り出しており、各コンサルティングファームへのプロジェクト発注は旺盛な状況のようです。
近年のトレンドとして、いわゆる戦略立案や業務改革にあたってはPoC （Proof of Concept）をセットで行い、何らかのアプリケーションやスマホサイトの構築を行う事も珍しくない状況です。そしてPoCでの効果が見られれば、より大型のSIへと進んでいく流れとなっており、技術に強みを持つITコンサルティングファームへのクライアントの期待は益々大きくなっています。
また、各社ITにおける専門家集団を形成しながらも、ITだけでに留まらずさらに上流の戦略を手掛けたり、運用面でのソリューションを提供したりと、クライアントへの提案の幅を広げるIT系ファームも見受けられます。
一方、業界を代表する大手総合商社や大手システムインテグレーターで、DXコンサルティング／ITコンサルティングを強化していく流れも出てきており、新会社や新部門の設立に伴い、人材採用も積極化してきており、その存在感はコンサル業界内でも目立っています。

数十年前に比べ、IT従事者⇒コンサルというキャリアの選択肢は上記のようにファーム単位でも多くなっており、ITコンサルティング経験者の方は勿論、アプリケーションエンジニア、ネットワーク／インフラエンジニア、社内SEといった多くのIT従事者の方々のITコンサルタントへの転職チャンスが広がっています。

コンサルタントとして求められる人材像

BIG4（デロイトトーマツフィナンシャルアドバイザリー合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社KPMG FAS、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社）を中心とする財務系コンサルティングファームにつきましては、全体的に引き続き高い採用意欲を保っています。

BIG4につきましては従来のM&A;戦略、コーポレートファイナンス（M&A;アドバイザリー）、バリュエーション、トランザクションサービスについては引き続き積極的に採用をしており、トランザクションについては金融機関に特化したチームでの採用も加速しております。
また、不正調査を行うフォレンジックについては、第二新卒の採用も開始するなど、案件数、規模の増加とともに採用ニーズも一気に高まっております。公共領域においてPPP・PFIアドバイザリーを中心に展開するパブリックセクターの各部門や、エネルギー業界のファイナンシャルアドバイザーについても採用が増えております。
本年はコロナの影響もあり、企業再生の案件も増えております。したがって、各社において再生領域の採用も積極的に行っております。
加えて、コロナ禍にも関わらずクロスボーダーM&A;は引き続き行っており、グローバルなPMI案件などもあるため、コンサル経験者、公認会計士の方でPMIコンサルに転職する方も増えております。

中堅の財務アドバイザリーについては、各社ごとの温度差はあるものの全体的に人材不足の傾向が続いており、特にクロスボーダーに特化したM&A;アドバイザリーや、中堅・中小企業の再生領域において、採用ニーズが高いです。前者では財務知識のあるバイリンガル人材が、後者では公認会計士や銀行出身者等、高い財務の知見を有する人材の引き合いが強い状況です。また、オーナー企業の事業承継案件も急増しており、こちらではM&A;仲介企業を中心に、証券リテール出身者、銀行RMなど、案件の獲得が出来る方もしくは、財務知識がある営業経験者を採用しております。また、会計士の採用も徐々に増えてきました。


中堅の財務アドバイザリーについては、各社注力している領域や、入社後に経験できる業務内容が大きく異なりますので、しっかりと会社の特徴を把握した上で選考に臨むことが重要です。

財務アドバイザリー系 求人情報 - 金融、ファンド、M&A転職サイト

会計士の資格をお持ちの方へ会計士の採用ニーズについて金融、ファンド、M&A転職サイト内でご紹介しておりますので是非ご覧下さい。
コンサルタントとして求められる人材像

組織人事コンサルティングファームはコロナウィルス感染拡大後、急速に採用意欲を落としました。有事や不景気においては、企業は人事系の課題の優先度を落とすため、コンサルティング案件も減る傾向があります。その為、不景気には採用が落ち込みやすい性質があります。
しかし、一時的な落ち込みからは回復し、積極採用に戻っている会社も増えてきております。
働き方改革、人事のDX化、ジョブ型人事制度、オンライン研修など最新のトピックにおいてニーズが増えてきているようで、多忙を極めるコンサルティングファームも出てきています。

以下分野別に採用動向を記載します。

■外資系組織人事コンサルティングファーム
日本のマーケットは活況でジョブ型人事制度やコーポレート・ガバナンスコード関連の案件が増えてきているようです。
その為、各社採用活動を進めていますが、コンサルタント経験者を優先的に採用しております。（ただし、人事コンサルの経験は必要ありません。）
コンサルタントとしての基礎能力を有している方、大企業の人事で企画・プロジェクト業務を進めている方が対象となっております。
一部の会社では国家公務員や海外MBA、経営企画などの方をポテンシャルで採用するケースもあります。

■総合系・国内系組織人事コンサルティングファーム
ジョブ型人事制度、人事DX、タレントマネジメントなどの案件が増えており、採用活動は行っています。ただし、コロナ前のように採用バブルのようなことは起きておりません。
コンサルティングファーム経験者を採用しているのは外資系組織人事コンサルティングファームと同様ですが、HRトランスフォーメーション関連の案件が増えているため、SEのようなITに詳しい人材はコンサル未経験者の方も採用しております。

■シンクタンク系人事コンサルティングファーム
人事領域が大きなシンクタンクでは採用を継続していますが、人事コンサルタントが少数精鋭の会社では採用を控えています。ただし、即戦力となる方は可能性があります。

■人材育成・組織開発系企業
コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの会社から研修のキャンセルが入り、大打撃を受けた会社もありました。その後、サービスのオンライン化が進み、オンライン研修の体制が確立した会社では業績も回復し、採用活動も再開しています。
当該領域は職歴の親和性がない方でも理念への共感、人材育成への思いなどがあれば受け入れる会社が多い特徴があります。中でも法人営業経験者からの転職者は活躍することが多いです。

コロナウイルス感染に伴い、一時的に採用が止まった当業界ですが、少しずつ改善の兆しは見えてきています。社会や企業活動が大きく変化する中で、組織の仕組みや人の働き方が大きく変わっていく流れは間違いない為、中長期的には採用は拡大していくと思われます。

コンサルタントとして求められる人材像

医療コンサルティングファームの採用は引き続き堅調です。コロナの影響で完全なポテンシャル採用は抑え気味でしたが、今年度は完全なポテンシャル人材に関しても各社採用意欲はあるようです。ただ、依然として何かしら尖った経験やコンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい傾向は続く見込みです。

以下分野別に採用動向を説明します。

■総研・シンクタンクのヘルスケア部門
完全ポテンシャルの採用も一部オープンしており、ヘルスケア業界での経験に加え、高い英語力をお持ちの方、一流大学卒業で高い情報処理力が期待できる方、データ分析や統計学などの知識・経験を持ちデータ分析に強みを持つ方など今年度は採用が進む見込みです。
プロジェクトとしては、遠隔での高齢者向けサービスなどコロナ下でこれまで対面で行っていたサービスを遠隔で進めるようにするようなプロジェクトが増えている印象です。

■総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門
製薬会社でのマ―ケティング、企画系、財務系ポジションの出身者。医療機器メーカーの営業出身者、また大規模基幹病院での事務系職種（経営企画室、医事課、システム課など）の方々などは採用される傾向があります。また医師に関しても総合系コンサルティングファームでは積極的に採用しているファームもあります。
こちらもコロナ下で問題となっている遠隔での営業支援や治験を早く安全に行うためのサービス企画・開発支援などコロナに関係するプロジェクトが増えている印象です。

■独立系の医療コンサルティングファーム
医療業界出身のポテンシャル採用も引き続き継続しており、医師、病院の医事・会計・システム業務経験者、病院に訪問営業しているMRや医療機器メーカーの営業といった方々がコンサルタントへのキャリアチェンジを果たされており、今後もしばらくはこの傾向が続きそうです。

■大手医療コンサルティングファーム
コロナの影響があり、完全ポテンシャルの採用意欲は減退気味でしたが、今年度に入り、コロナ下で患者減少した病院の支援など新たにプロジェクトが生まれていることもあり、ポテンシャル人材の採用を活発化しているファームを現れてきています。もちろん一流大学卒といった学歴や、統計学やデータ分析などの専門性といった武器を持っていることが優位に働くことは事実ですが、例えばMRの経験のみの方でも、ご自身の職務の中で課題解決をした経験や、ご自身で主体性をもって新たな取り組みに挑戦した経験などをお持ちの方であれば採用される可能性は十分にあります。

今の自分で医療・ヘルスケア分野のコンサルティングに転職可能なのか、転職するためには今後どのような準備をすればよいのか、ご興味・ご関心をお持ちの方は是非お気軽に弊社ムービンまでお問い合わせください。

コンサルタントとして求められる人材像

コロナ禍以降、アフターコロナの経営戦略のため、ポストコンサル採用を強める事業会社が多くなっている印象です。
規模においても大手、中小に限らず、スタートアップやベンチャー企業においてもコンサル経験者採用が加速しています。

業界ではIT、WEB、ヘルスケアなどの業界においては引き続き採用意欲は強いままとなっております。 職種においては、いわゆるDX人材のニーズが極めて高くなっております。
DX人材のニーズにおいては、ベンチャー企業はもちろんのこと、銀行、総合商社、その他普段は中途採用をしないような日系大企業からの要望も出てきております。
具体的には全社のDX戦略を推進する経営企画ポジション、デジタル戦略推進室の立ち上げメンバー、コンサルティングビジネスの新子会社ポジションなどがあります。

この流れはコンサルティングファームでも同様で、戦略コンサルティングファームにおいてもDX人材の採用が高まっております。これまでのハイポテンシャル人材採用は引き続き行いながら、職種・経験を求めた採用を活発化しているため、総合系ファーム、ITコンサルティングファーム、Sierから戦略コンサルティングファームへの転職が増えています。

経営人材を目指す方は、ファンドの投資先ポジションや中堅企業の役員直下のポジションも採用ニーズは高まってきており、そのほかM&A;、IT企画、経営管理、事業企画などの職種においても極端な落ち込みは見られません。
有事・変革のタイミングということで事業会社はコンサル人材の採用に積極的な様子が見受けられます。
また最近ではスタートアップへの転職事例も多くなっており、特に給与ダウン差がそこまで影響がないジュニア層のコンサルタントの転職が目立っている状況です。

ちなみに、コンサルティングファームでもリモートワークが定着してきたこと、面接がすべてオンラインになったことからこれまで忙しくて転職活動できなかったコンサルタントの方が転職活動をしやすい環境となり、1人の方が受ける会社が増えてきている印象もあります。
またポストコンサルタントの転職はその選択肢の多さから、さまざまなオポチュニティをチェックできないという側面もあります。例えばまずは気になる業界1つに絞り、目的を持った転職活動を進めるといいかもしれません。まずは詳しい転職マーケットを知るためにも、是非一度弊社までご相談頂ければ幸いです。

ポストコンサル系 求人情報