外資系コンサルの年収 余裕の2000万円超え?1億円プレーヤーも?

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高年収と言えば「外資系コンサル」というイメージの方も多いと思いますが、実際にどのくらいの給料をもらっているのか?気になるところではないでしょうか?
事実、外資戦略系コンサルティングファームを中心に、コンサル業界の中でも「外資系コンサル」はトップクラスの給与水準であり、早ければ20代で2000万円を超える方もいらっしゃれば、最高職位であるパートナーとなれば1億円を超える報酬をもらっている方もいらっしゃるようです。
それでは詳細に「外資系コンサルの年収」の実態をご紹介していきます。

弊社ムービンはコンサル業界に特化した転職エージェントです。中でもマッキンゼー、BCGへの転職支援実績数において毎年1位にランクインするなど戦略コンサルの内部事情を熟知しております。さらに詳しい情報を知りたい方はお気軽にご相談ください。

そもそも外資系コンサルとは?

外資系コンサルの年収詳細を紹介する前に、そもそもの外資系コンサルとは具体的にどのコンサルティングファーム・企業を指すのか、その定義からお伝えします。
その名の通り、本社が海外にあるコンサルティング会社を指しますが、成り立ちとしてアメリカを中心とした海外で設立し、日本国内にもオフィス展開するコンサルティングファームが外資系コンサルになります。
外資系と付いているから、例えば成果が上がらなければ即クビとか、ドライな関係であったり、英語が社内公用語、と思いがちですが、
実は真逆であり、成果が上がる人材だと判断したから採用したので徹底的にサポートしますし、クラブ活動など社外活動を推進するファームや、英語が必要ないファーム(クライアント企業が日本国内企業のため英語が必要ない)も多数あります。

具体的にどんなファームがあるのかというと、
マッキンゼー、BCG、ベインアンドカンパニー(戦略系ファームと呼ばれています)や、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティング(総合系ファームと呼ばれています)などが代表格となっています。
これはファームは前述した通り、海外発祥のコンサルティング会社になりますが、日本国内にオフィス開設し、日本にローカライズされたコンサルティングを展開しているため、外資系でありながらも日本の企業風土を持ったファームもあります。

補足ですが、コンサルと言えば外資系をイメージをする職業ですが、国内発のコンサルティング会社もあります。
「コンサルタント」「コンサルティング」の発祥はアメリカが最初だと言われており、さらにそれが組織となり業界を代表するマッキンゼーやBCGなど、書籍やコンサル系サイトでも有名なファームが台頭し、コンサル=外資系というイメージが定着しました。
その後、日本にも各社オフィスを置くようになりましたが、コンサルという認知度が広まるにつれ、日本独自の企業風土やマーケット特性などを背景に、国内でもコンサルティング会社が設立され(一部は外資系コンサル出身者が設立)現在においては数百社を超えるコンサルティング会社があると言われています。

外資系コンサルの代表格戦略コンサルティングファームの役職と年収水準

それでは実際の年収水準を見ていきましょう。
外資系コンサルの場合、新卒入社もありますが、約8割以上が中途入社者ということもあり、年齢ではなくその役職から年収を見ていきます。
一応、新卒もしくは20代前半で入社した方を想定した年齢も付けていますが参考程度で見てください。

以下では複数の戦略コンサルティングファームから収集した情報をまとめ役職別に年収水準を取りまとめました。 そのため下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。
個別の戦略コンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

役職 年齢 コンサル経験 固定給与 業績賞与
コンサルタント 22〜30歳 0〜3年 500〜800万円 固定給の10〜20%
シニアコンサルタント 25〜35歳 0〜6年 700〜1300万円 固定給の10〜20%
マネージャー 28〜40歳 2〜10年 900〜2000万円 固定給の10〜30%
シニアマネージャー 32〜45歳 5〜15年 1300〜2500万円 固定給の10〜30%
パートナー 35歳以上 7年以上 2000万円以上 業績次第

外資系コンサルティングファームでは年齢・性別に関係なく評価され、所謂、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。

年収はベース給+ボーナスで構成されており、昇格のタイミングで年収が急激にアップします。
例えば、第二新卒クラス(社会人1〜3年目)でアナリストとして戦略コンサルに転職した場合、入社時のベース給は600万円程度ですが、数年後コンサルタントに昇格した場合、ベース給は一気に1200万円程度に跳ね上がり、さらに優秀な方は20代でマネージャーに昇格する方もおり、年収は2000万近くに到達することもあります。
外資系コンサル=高収入を表す良い例かと思います。

中途採用のメイン層である30歳前後でコンサルタントとして外資戦略コンサルに中途入社した場合、ベース給は900万円-1300万円位が見込まれます。

戦略コンサルの年齢別・役職別年収をご紹介しましたが、年収はこれまでの経験やスキル、入社する際の役職などによって年収は変わってきますので、参考として捉えてください。

ファーム別でみる外資系コンサルの年収水準

さらに冒頭でご紹介した外資系コンサルティングファームの年収を見ていきましょう。
以下年収水準はopenworkからの参照データであり、この年収が絶対というわけではありません。
※opeworkより参照

まずは外資系のなかでも「戦略コンサルティングファーム」と呼ばれる3社です。

マッキンゼー・アンド・カンパニー 年収

平均年収年収レンジ
1339万円 600万円〜3000万円

グローバルトップの戦略コンサルティングファーム。
科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立したコンサルティングファーム。
1933年、マービン・バウアーがこの「仲間」に加わる。バウアーはその後、マネージングディレクターとして、マッキンゼーの成長を長期にわたってリードする。バウアーは"Fact-base(事実に立脚する)"、"Analytical approach(分析的アプローチ)"という概念、および科学的かつ論理的な問題解決の方法論を、経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立する。
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ボストン コンサルティング グループ 年収

平均年収年収レンジ
1576万円 650万円〜3000万円

誰もが知る戦略トップコンサルティングファーム。外資系戦略ファームにおいて最大規模を誇っており、業界・テーマを広くカバーしていることが大きな特徴。 コンサルタントが多いということは≒案件数が多い、幅が広い、ということで日本全体に対する影響力、プレゼンスも大きい。同社を経て、経営者、大学教授等に転じた著名人も多く人材輩出ファームとしても有名。
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ベイン・アンド・カンパニー 年収

平均年収年収レンジ
1278万円 500万円〜3000万円

ベインのコンサルタントは徹底した「結果主義」を標榜し、クライアントのフルポテンシャル実現を目標に、具体的に目に見える成果を出すことを信条として、全社戦略やトランスフォーメーション案件を多く扱っている。 社風を体現するものとして「True North」(真北)という言葉がよくつかわれる。
針が少し東に傾いて見えるTrue Northとは磁北ではなく真北、風説や思い込みによる一見正しい答えや、単に理論的に正しいが実行不可能な答えではなく、企業と社会の最大価値を追求した本当の答えを提供したい、というベインのコンサルティングにおける信念であり、カルチャーにもなっている。
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次に「総合系コンサルティングファーム」と呼ばれている外資系コンサルを見ていきましょう。

アクセンチュア 年収

平均年収年収レンジ
926万円 400万円〜6000万円

アクセンチュアは、1989年に設立された世界で約72万1,000人の従業員数を誇る世界最大のコンサルティングファーム。
世界中の様々な分野・産業に対し戦略コンサルティング、業務系コンサルティング、ITコンサルティングなどのあらゆるコンサルティングを提供しています。
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デロイト トーマツ コンサルティング 年収

平均年収年収レンジ
937万円 400万円〜2500万円

BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。
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PwCコンサルティング 年収

平均年収年収レンジ
954万円 400万円〜2500万円

いわゆるBig4の一角であり、グローバルに295,000以上の人員を擁するPwCネットワークの一員。PwCコンサルティング合同会社では約3,250人以上が在籍している。
経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファーム。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。
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なぜコンサルタントの給料は高いのか?料金体系と仕事内容

料金体系は「1人当たりの単価×人数×期間」

上記のように他業界と比較するとコンサル業界の平均年収は高くなっています。
コンサルタントの年収が高い理由について実際にクライアントがコンサルティングファームに支払う報酬をもとに見ていきます。

コンサルティングファームやプロジェクトの規模によって異なりますが、プロジェクトでは責任者のパートナー1人、そしてマネージャー1人、コンサルタント2〜3名のチームでプロジェクトを進めていきます。
それぞれ役職において単価が異なりますが、大手コンサルティングファームを例に出すと、3か月程度のプロジェクトに支払われるコンサルティングフィーは2000万円〜3000万円くらいになります。

東洋経済を参照すると、コンサルティングフィーの料金体系は
「1人当たりの単価×人数×期間」
となっています。クライアントの予算に合わせるため、単価の高いパートナーが関わる日数を抑えたりして、コンサルティングフィーを調整します。

役職単価/月
パートナー1000万円
マネージャー650万円
コンサルタント350万円

※東洋経済オンライン出典

このようにコンサルタントの年収が高い理由の1つとして高額なコンサルティングフィーが挙げられます。

外資系コンサルの仕事内容から見る高年収のワケ

仕事内容は外資コンサルの種類によって多少違ってきますが、多くは年収レンジと同じように役職に基づいて業務の役割がきまっています。
その業務内容や責任において年収が変わってくるという形です。

さて仕事内容ですが、国内だけでなく海外でのプロジェクトアサインもあり、海外オフィスの同じファームのコンサルタント達と一緒に多国籍チームを組んでプロジェクト推進していくとも、しばしばあるようです。 それでは職位(キャリアパス)に応じた業務内容を見ていきましょう。

アナリストの仕事

主に情報収集・分析と資料作成に担当します。具体的な業務として、ミーティングの議事録作成、先輩コンサルタントに同伴してクライアントへのインタビュー、各種情報の収集・分析、業務IT系の場合にはプログラミングのコーディングが挙げられます。 職位が低くても、生の情報と向き合って格闘しているからこそ得られるアナリストの”ひらめき”は重要視しされることも多く、ミーティングでは積極的に発言が求められます。

コンサルタントの仕事

コンサルタントになると一般的にイメージされる「コンサルタント」の仕事を担当します。プロジェクトの実作業の大半を担当するのがコンサルタントであり、プロジェクト全体において、ある一定範囲の業務をまとめて担当します。 基本的には自分の判断で課題を解決する仮説の構築・検証作業を進めていきます。どういう仮説を立てるか、どういった情報を集めるのか、誰にインタビューするのかなど、すべて任されているポジションです。

マネジャーの仕事

プロジェクトを取りまとめ、進行に関して責任を持つ枠割を担っています。プロジェクトの大まかな方針や各メンバーのスキルとバックグラウンドに応じて担当役割を割り振ります。 その後も、各メンバーとディスカッションし軌道修正をしていき、自身も実作業に参加するなどして期限内に完了するよう努めていきます。また中間・最終報告会を設定し日々意見交換するなど日常的にクライアントをもっとも接触が多いのがマネジャーです。

パートナーの仕事

顧客開拓とプロジェクトの受注、そしてコンサルティングファームそのものの経営がパートナーが担っている役割です。今後注力していく領域や他国オフィスとどのようなやりとりをしていくのか、人材育成やファーム全体の制度策定も仕事の一つです。

完全実力主義!外資系コンサルの特徴は?

コンサルタントの仕事の希少性からその報酬は高くなります。
例えば戦略ファームの場合、扱うテーマはCEOアジェンダであり、各業界においてトップクラスの売上を上げている企業がコンサルティングを頼んでいるということは非常に難易度の高い課題だと言えます。
もちろん各企業にいおいて社内メンバーを選出し、特命プロジェクトを推進させることは可能ですが、
・通常業務もあるためプロジェクトに入る人材リソースがない
・これまでにない課題のため社内ノウハウがない
・他社や他業界での成功事例、グローバルマーケットの情報インプットがない
・そもそも社内でやるには時間が掛かりすぎる
などの理由からコンサルティングファームに依頼するわけです。

現在の企業経営を取り巻く環境は複雑且つかなりのスピードで変化しています。
こうした中で短期間にベストな戦略を考えるためにはコンサルティングファームという存在価値が非常に高くなるのです。

前置きが長くなってしまいましたが、上記のような理由からコンサルタントという希少性を考えると、自ずとその報酬も高くなっていきます。
極論になってしまいますが、たとえコンサルティングフィーが数億になったとしても、その結果数十億、数百億という売上に繋がるのであれば、そのインパクトは大きいですよね。 なのでコンサルタントが必要とされているのです。

高いスキルが身につく

外資系コンサルティングファームは、普通の事業会社よりも高い生産性が求められるため、その分高いビジネススキルが身につきます。
身につくスキルの一つとして挙げられるのが、"論理的思考力"です。
コンサルタントとして働く以上、常に論理的に考える必要があります。コンサルほどに働いて論理的思考力が鍛えられる仕事はほかにないといってもよいでしょう。

そのほかで身につくスキルとしては、"高いタスク処理能力"があります。
先述したように、外資系コンサルティングファームでは、高い生産性を発揮することが求められます。そして外資系コンサルで働く人たちは、求められるだけの生産性を発揮するために、高いタスク処理能力を身に付けいてます。外資系コンサルに転職し、そのような高いタスク処理能力を持った人たちと一緒に仕事をすることで、自然と自分にも高いタスク能力が身につくことになります。

人の流動性が高い

一概には言えませんが、コンサル業界における平均勤続年数は3〜6年と言われることが多く、一般的な事業会社の平均12年間よりかなり短いため社内の流動性が非常に高いです。
気づけば中途同期の人も辞めているかもしれませんが、マイナスの意味で辞めていく方は少なく多くの人が次のキャリアの実現のために退職する方が多い印象です。

激務・忙しい時もある

クライアント企業あってのコンサルティングですから、企業の今後を左右するプロジェクトでは時には忙しいシーンもあることも事実です。
ただし毎日朝帰り、深夜労働ということはなくプロジェクトが佳境になっているシーンでよくある傾向で、忙しいプロジェクトが終わったコンサルタントには一定期間の休みを取得させたり、次回はそこまで忙しくないプロジェクトにアサインしたりするなどしています。
特に若手コンサルタントの勤務時間は正確に管理されており、残業時間が基準を超えるとアラートが出てマネージャーに残業を減らすように促したりするなど、労務管理も徹底しています。

長期休暇を取りやすい

コンサルは一般に、"激務"というイメージを持たれています。
今ご覧になっている方の中にも、コンサルを「一年中休む暇なく深夜まで仕事に向かうような仕事」というふうに捉えていらっしゃる方が多いのではないでしょうか。
しかし、実際のところ、コンサルタントは案件に合わせて働きます。
したがって、忙しい時期は確かに忙しいのですが、案件がクローズすれば1〜2週間ほどの長期休暇が取りやすいということです。

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