第二新卒から双日への転職はできる？ 大手総合商社出身者が徹底解説！

結論として、第二新卒であっても双日へ転職することは可能です。

第二新卒での転職は選考に不利になるのでは考えている方もいるかもしれませんが、 第二新卒には育成にかかる時間的コストや人的コストを抑えることができる、吸収が早い、固定の企業文化に染まり切っていないため社内風土に馴染みやすいなど、企業側にとってもメリットも多く存在しています。

下記では、双日への転職を検討している方に向けて、大手総合商社である双日ならではの魅力をご紹介していきます。

若手に大きな裁量が与えられる企業風土
双日は、単体での社員数約2,500人規模の中堅総合商社として少数精鋭の体制に強みを持っており、 若手であっても積極的にチャレンジできる機会与える企業文化が根付いています。

若手のうちから単独出張や商談を任されることも珍しくなく、若いうちから責任あるプロジェクトに携わり、経験を積むことが可能です。 第二新卒で新たなキャリアに挑戦したいと考えている方にとってこのような環境は大きな魅力だといえるでしょう。
参考：「人的資本経営」（双日HP）

平均年収1,000万以上！第二新卒から高年収を狙える環境
有価証券報告書によると、双日の平均年収は1,274万円となっており、 国税庁が公表している日本の平均年収（460万円）を大幅に上回っています。 総合商社ならではの高い収益性に加え、非資源分野の拡大や収益ポートフォリオの多様化により、年収の高さだけでなく“安定性”も確保されている点が大きな魅力です。 第二新卒での転職であっても、早期に1,000万円プレイヤーを目指せるフィールドが整っており、努力が収入にしっかり反映される環境だといえます。

ワークライフバランスを重視した働き方
双日では、残業時間削減策と休暇取得推進策の推進、事業に見合った柔軟な働き方を可能にするスーパーフレックス制度のほか、全社レベルでのテレワーク勤務制度、ITツール活用による業務効率化などの取り組みにより働き方改革を推進しており、 個々のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。 ワークライフバランスを重視する方や、ライフイベントにも対応でき長く働ける環境に身を置きたいと考えている方にとって、双日は特に魅力的だといえるでしょう。

参考：「労働慣行」（双日HP）

双日では、第二新卒の場合も中途採用枠での応募となることに加えて第二新卒からの人気も高いため、転職難易度は決して低いとはいえないでしょう。 ただし、企業研究も含めて事前準備をしっかりと行うことで転職成功の可能性を高めることができます。
事前準備にかける十分な時間が取れない、総合商社の最新動向について知りたいという場合には、転職エージェントを活用することをおすすめします。

また、双日のキャリア採用選考フローは下記のようになっています。
書類選考→面接複数回＋適性検査→内定

業界動向を踏まえてそれぞれのフェーズにおいて適切な選考対策を行うことで、転職成功に近づくといえるでしょう。

ここでは、双日で公開されているデータをもとに、離職率や残業時間、有給休暇取得率などの情報をご紹介していきます ので、転職において優先したい項目についてぜひ参考にしてみてください。

双日の離職率は過去3年間で下記のように推移しており、直近では3.4％となっています。 国内の平均離職率が15％であることを踏まえると、非常に低い水準だといえるでしょう。 2023年以降減少傾向にあることをみても、働き方改革や労働環境の改善が推進されていることがわかります。

参考：「社員」に関するデータ（株式会社双日HP）

双日の過去3年間の有給休暇取得率を過去3年間で比較すると下記のようになっており、直近では77.6％となっています。 国内の平均有給休暇取得率が65.3％となっている中、 70％を超える有給休暇取得率を保っているという点で、有給休暇を取得しやすい社内風土であることがわかります。
平均の年次有給休暇取得日数も2025年には19.4日となっており、年々上昇傾向にあります。

参考：「社員」に関するデータ（株式会社双日HP）

双日の平均残業時間（月次）を過去3年間で比較すると下記のようになっており、直近では23時間となっています。 国内の平均残業時間が約20時間／月と言われていることを踏まえるとほぼ同程度の水準を保っていることに加えて、2020年度には月平均20時間と非常に高水準になっています。

商社は残業時間が長いイメージを持たれる傾向にありますが、双日では原則20時以降の残業を禁止しているほか、 月間所定外労働時間が80時間以上の社員を0名にすることを目標に掲げており、積極的な働き方改革の取り組みの結果、このような高水準を保つことができているといえます。

実際、月間所定外労働時間が80時間以上の社員数については、2018年度は69名だったところ、2023年度は12名と大幅に減少しています。 今後も継続的に取り組んでいくことが双日HPでも明言されていることから、ワークライフバランスを重視して働きたいという方には魅力的な環境だといえるでしょう。

参考：長時間労働の是正（株式会社双日HP）

代表取締役 社長CEOの植村 幸祐氏は以下のようにメッセージを掲載しています。 今年度は「中期経営計画2026 ~Set for Next Stage~」の2年目にあたります。
「Next Stage」、すなわち当社グループ企業価値2倍成長を実現するためには、従前のアプローチの延長線上の取り組みにのみ捉われるのではなく、 我々の価値や機能を常に見つめ直しながらビジネスモデルの変革・深化を図り、「New way, New value」という当社グループスローガンの如く、 新しい価値を創造し続けていくことが必要であり、そのことが早期に新たなステージに到達する方策と考えています。

競争優位性や独自性のある既存事業分野においては、多数の事業の“点”を“線”へ、そして“線”から“面”へと拡大していく「塊（カタマリ）戦略」を、引き続き具現化していきます。 100年以上前に創業された我々の源流の会社から変わらず受け継がれている、社会の多様なニーズを先読みし、変化をチャンスとして捉え事業を創出する「DNA」を土台とし、 社員一人ひとりが自律的に考えることで、引き続き「双日らしい成長ストーリー」を実現していきたいと考えます。

デジタル化の加速、地政学リスクの拡大など、外部環境の変化はますます激しさを増していますが、挑戦を恐れずスピード感をもって、ステークホルダーの皆さまと共に双日の次のステージを目指してまいります。

2025年4月
代表取締役 社長CEO　植村幸祐
双日株式会社　社長メッセージ

BCG、Amazon、博報堂、リクルートなど一流企業出身者が多数在籍しているため、現場感と客観性のバランスの取れたアドバイスが提供できるかと思います。

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