もはや言い古されてきている感もあるデジタル・トランスフォーメーション（DX）ではありますが、依然として、各企業内での改革推進は続いており、それに伴いコンサルティング会社への依頼も続いています。（民間企業だけでなく、官公庁や地方自治体からの依頼も急増しているようです。）
戦略立案から実行推進、定着化まで、というのは、既にコンサルティング業界内でもトレンドですが、実行や定着化にあたり、デジタルテクノロジーをどう活用をしていくか、というのは極めて重要なテーマとして捉えられており、そのような中でITの経験や知見のある方への採用ニーズは根強いものがあります。
また、「絵にかいた餅に終わらない」のが、ITコンサルティングファームの大きな強みであり、クライアントからも信頼が置かれる理由となっています。

他領域のコンサルティングと比べ、学歴要件が緩和されている事も多く、純粋な技術力や業務上の実績が評価をされますので、ITコンサルティング経験者の方は勿論、アプリケーションエンジニア、ネットワーク／インフラエンジニア、社内SEといった多くのIT従事者の方々の転職チャンスは大きいです。

コンサルタントとして求められる人材像

■BIG4FAS
BIG4（デロイトトーマツフィナンシャルアドバイザリー合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社KPMG FAS、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社）を中心とする財務系コンサルティングファームにつきましては、例年に無いほど高い採用意欲となっております。
M&A領域としては、M&A戦略（コーポレートストラテジー）、コーポレートファイナンス（M&Aアドバイザリー）、バリュエーション、トランザクションサービスについては引き続き積極的に採用をしており、その中でも特にM&A戦略（コーポレートストラテジー）ポジションが積極採用中であり他領域のコンサル経験者はもちろん、第2新卒を含めたポテンシャル採用も行っている状況です。
また、事業再生領域においても、積極採用は変わらず事業再生（海外/国内）、不正調査を行うフォレンジック等のポジションにて引き続き積極採用中となっております。
公共領域においてPPP・PFIアドバイザリーを中心に展開するパブリックセクターの各部門や、エネルギー業界のファイナンシャルアドバイザーについても採用が増えております。

■中堅財務アドバイザリーファーム
中堅の財務アドバイザリーファームについても、BIG4FAS同様全体的に人材不足の傾向が続いており、特に中堅・中小企業の再生領域において、採用ニーズが高い状況です。同業務経験者はもちろんのこと、公認会計士等の士業の方や銀行本部出身者等、高い財務の知見を有する人材の引き合いが強い状況です。
また、M&A領域についてもオーナー企業の事業承継案件等が増加している中、採用意欲を保っている状況であり、こちらでは上記同様、同様業務経験者はもちろんのこと、公認会計士等の士業の方や銀行本部出身者等、高い財務の知見を有する方の他にも、M&A仲介業界経験者を中心に、証券リテール出身者、銀行法人RM経験者など、案件の獲得が出来る方もしくは、財務知識がある営業経験者を採用しております。中堅の財務アドバイザリーについては、各社注力している領域や、入社後に経験できる業務内容が大きく異なりますので、しっかりと会社の特徴を把握した上で選考に臨むことが重要です。

財務アドバイザリー系 求人情報 - 金融、ファンド、M&A転職サイト

会計士の資格をお持ちの方へ会計士の採用ニーズについて金融、ファンド、M&A転職サイト内でご紹介しておりますので是非ご覧下さい。
コンサルタントとして求められる人材像

組織人事コンサルティングファームはコロナウィルス感染拡大初期には急速に採用意欲を落としました。そこから世の中は大きく変わり、オンラインでの仕事が増えてきました。これまで常駐や集合研修など対面での仕事が多かった組織人事領域においても、大きな節目となりました。各社、オンラインでのコンサルティングやリモート研修へスムーズに移行、定着したため、大きくビジネスは伸びております。
働き方改革、人事のDX化、ジョブ型人事制度、人事M&A、オンライン研修、などのニーズが増えてきているようで、多忙を極めるコンサルティングファームも出てきています。

以下分野別に採用動向を記載します。

■外資系組織人事コンサルティングファーム
日本のマーケットは活況でジョブ型人事制度やコーポレート・ガバナンスコード関連の案件が引き続き取れているようです。
その為、各社中途採用は活発に進めていますが、コンサルタント経験者を優先的に採用しております。（ただし、人事コンサルの経験は必要ありません。）
コンサルタントとしての基礎能力を有している方、大企業の人事で企画・プロジェクト業務を進めている方が対象となっております。
一部の会社では国家公務員や海外MBA、経営企画などの方をポテンシャルで採用するケースもあります。
英語ができる方が多いですが、学ぶ意欲があればOKという会社もあります。

■総合系・国内系組織人事コンサルティングファーム
ジョブ型人事制度、人事DX、タレントマネジメント、人事M&A、PMIなどの案件が増えており、採用活動は行っています。
コンサルティングファーム経験者を優先的に採用しているのは外資系組織人事コンサルティングファームと同様ですが、若手未経験者の採用も活発になっています。特に何かしらITに関わってきた方は好まれる傾向にあります。

■シンクタンク系人事コンサルティングファーム
人事領域が大きなシンクタンクでは採用を継続していますが、人事コンサルタントチームが少数の会社では即戦力のみに採用を絞っています。

■人材育成・組織開発系企業
上記に記載した通り、多くの会社がオンライン研修をはじめとしたリモート下での体制に移行したことで、採用意欲は旺盛です。依頼する事業会社としてもリモート環境下でのマネジメント、エンゲージメントなど新たな課題を抱えており、これまでとは異なる新しい提案が増えてきています。
当該領域は職歴の親和性がない方でも理念への共感、人材育成への思いなどがあれば受け入れる会社が多い特徴があります。中でも法人営業経験者からの転職者は活躍することが多いです。

コロナウイルス感染に伴い、一時的に採用が止まった当業界ですが、コロナ前の水準にまで採用意欲は回復しました。社会や企業活動が大きく変化する中で、組織の仕組みや人の働き方が大きく変化し、これからの組織と人の在り方を提案していくやりがいがある領域です。

コンサルタントとして求められる人材像

医療・ヘルスケア系コンサルティングファームの採用は2022年度も堅調に採用を行っています。
今年度はコンサル未経験の完全なポテンシャル人材の採用については企業によって採用動向が異なりますが、多くの企業で採用意欲はあるようです。
ただ、依然として何かしら尖った経験やコンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい傾向は続く見込みです。

以下分野別に採用動向を説明します。

■総研・シンクタンクのヘルスケア部門
完全ポテンシャルの採用はオープンしており、ヘルスケア業界での経験をお持ちの場合は営業経験だけであれば高学歴であること、営業以外の企画経験があればワンランク下でも書類通過の可能性があります。
加えて高い英語力をお持ちの方、一流大学卒業で高い情報処理力が期待できる方、データ分析や統計学などの知識・経験を持ちデータ分析に強みを持つ方、公衆衛生大学院などを出られてSPHやMPHを取得されている方、MBAを取得されている方などは有利に選考を進められる可能性があります。
プロジェクトとしては、グローバルな疫学調査・予防医療に関する案件や、官公庁向けの政策関連の調査案件、遠隔診療ビジネスの構想策定案件、ヘルスケアベンチャー支援、製薬会社向け経営支援など多岐にわたり、プロジェクトの受注は各社好調のようです。

■総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門
製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系ポジションの出身者や、超高学歴なMR・医療機器営業出身者、また大規模基幹病院での事務系職種（経営企画室、医事課、システム課など）の方々などは採用される傾向があります。
また直近では病院コンサル出身者や介護領域の知見が深い方も書類が通過する傾向があります。
医師の採用に関しても、各社総合系コンサルティングファームで医師を積極的に採用しており、枠が確保されている状況です。
案件は製薬会社向けの経営戦略案件からDX推進案件まで幅広く取り扱っており、デジタルを活用した営業支援や治験プロセスの効率化など、治験を早く安全に行うためのサービス企画・開発支援、AI創薬推進など、様々なプロジェクトが進行しています。

■独立系の医療コンサルティングファーム（医療機関向けコンサルティングファーム）
医療業界出身者のポテンシャル採用は行われていますが、20代のジュニアなメンバーを採用するかしないかなどは企業によって異なるような状況です。医師、病院の医事・会計・システム業務経験者、病院に訪問営業しているMRや医療機器メーカーの営業、医療従事者といった方々がコンサルタントへのキャリアチェンジを果たされていますが、募集している年齢層については各社異なるので確認が必要です。とはいえ未経験者の採用自体がストップしているわけではないので堅実に採用しているという印象です。

■ヘルスケア系コンサルティングファーム（ヘルスケア業界特化型ファーム）
2022年度は積極的に未経験者を採用しています。採用ニーズは総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門と似ており、製薬会社でのマ―ケティング・企画・財務系ポジションの出身者や、超高学歴なMR・医療機器営業出身者などを採用することが多いです。
ヘルスケア特化型のコンサルティングファームはグローバルな環境下で働くことも多いので、英語がFluentレベルで話せることが重要であったり、たとえ話すことが出来なくても英語への意欲が問われることがあり、あり声のコミュニケーションが可能な方はプラス要素になることが多いです。
一流大学卒といった学歴や、統計学やデータ分析などの専門性といった武器を持っていることが優位に働くことは事実ですが、例えばMRなど営業の経験のみの方でも、ご自身の職務の中で課題解決をした経験や、ご自身で主体性をもって新たな取り組みに挑戦した経験などをお持ちの方であれば採用される可能性は十分にあります。

今の自分で医療・ヘルスケア分野のコンサルティングに転職可能なのか、転職するためには今後どのような準備をすればよいのか、ご興味・ご関心をお持ちの方は是非お気軽に弊社ムービンまでお問い合わせください。

コンサルタントとして求められる人材像

コロナ禍において、企業は新しい事業・サービスの創出、社内の体制強化、変革への対応など課題を多く抱えているため、コンサルティングファーム出身者の採用ニーズは高まっています。大手企業、中小企業、スタートアップやベンチャー企業と規模を問わずにコンサル経験者採用が加速しています。
終身雇用、プロパー主義と言われていた日系大企業の中途採用ニーズが高まっています。終身雇用の崩壊、若手優秀層の離脱、専門性の高い人材の受け入れニーズの高騰などが理由に挙げられます。基礎能力が高いプロパー社員が多い大企業では、ＤＸ、Ｍ＆Ａ、データ分析、セキュリティなど専門家を迎え入れたい動きが高まっています。
ベンチャー企業、スタートアップ企業のコンサルニーズも非常に高い状況です。特に、コンサルティングファーム出身者が創設したベンチャー企業には数多くのコンサル出身者が在籍しています。一方でベンチャー企業に入社したいコンサル出身者が増えている傾向もあります。昔は、ポストコンサル転職でベンチャー企業に行く方は一握りでしたが、この１年〜２年で急増しています。資金調達したお金を採用に振り向けることで提示年収が上がった、周囲にベンチャー企業で楽しく働いている知人友人が増えた、リモートワークや副業と相性が良いなどの理由が考えられます。 職種においては、いわゆるDX人材のニーズが極めて高くなっております。DX人材のニーズにおいては、テック企業はもちろんのこと、銀行、総合商社、大手メーカーなど業界や規模を問わず募集が出ております。
具体的には、全社のDX戦略を推進する経営企画ポジション、デジタル戦略推進室の立ち上げメンバー、コンサルティングビジネスの新子会社ポジションなどがあります。
この流れはコンサルティングファームでも同様で、戦略コンサルティングファームにおいてもDX人材の採用が引き続き旺盛です。これまでのハイポテンシャル人材の採用は引き続き行いながら、職種・経験を求めた採用を活発化しているため、総合系ファーム、ITコンサルティングファーム、Sierから戦略コンサルティングファームへの転職が増えています。

経営人材を目指したい方が、ファンドの投資先ポジションや中堅企業の役員直下のポジションに行くという昔からポストコンサル転職の動きも引き続き活況です。その他M&A、IT企画、経営管理、事業企画などの職種においても極端な落ち込みは見られません。

ちなみに、一度事業会社に転職したが、再度コンサルティングファームに戻りたいという方もいらっしゃいます。好奇心が強い、飽きっぽい、新しいことをやっていたい、やはり給与が魅力、などの声が良く聞かれます。
また、コンサルティングファームでは、出戻り歓迎の会社が多いです。そのため、コンサルティングファームで一定の経験を積んだ方にとって、コンサルティングファームに戻ることは容易なため、リスクを取って事業会社に転職することにおける心理的ハードルは低いと言えるでしょう。

ポストコンサル系 求人情報