最新コンサル業界採用動向 - コンサルタント中途採用情報 -

最新のコンサルティング業界採用動向(中途採用)です。随時アップデートしております。
昨年はCOVID-19の影響もあり業界全体で採用鈍化となりましたが、2021年新年度となり採用が積極化しているファームが大半となっています。コンサル求人数は直近10年間の平均(弊社)を大きく上回っており、どの領域においても今年はコンサルタントへの転職チャンスと言っていいでしょう。
下記、各領域ごとに詳細な採用動向をご紹介していきます。

戦略系コンサルティングファーム

戦略コンサルティングファームにつきましては、昨年はCOVID-19の影響もあり、採用にやや慎重なスタンスを取るファームも一部ございましたが、アフターコロナの経営の在り方やDXへの投資など、新たなテーマの案件が増えてきているため、戦略ファーム各社の採用意欲は総じて高い状況となっています。

この背景としましては、これまで通り幅広い業界のクライアントを対象とながらも、ただ単に戦略の絵を描くに留まらず、その実現まで伴走し、クライアントのビジネスに実際にインパクトを創出するまでサポートする、と言ったテーマが増加傾向にあることが挙げられます。

上記のトレンドから、従前からの20歳代の若手ハイポテンシャル人材の堅調なニーズに加え、オペレーション・業務改善、デジタル・トランスフォーメーション(DX)、企業変革などの特定領域における高い専門性・スキルを有する30代後半以降方にもチャンスが拡がってきている傾向が見られます。
また、依然として女性の採用意欲は極めて高い水準を保持しております。

一方、コンサルティング経験者につきましては、ご経験の業界やテーマ・領域を問わず採用ニーズが高く、特にプロジェクトの中核メンバー・即戦力として活躍が期待できるシニアコンサルタントクラス以上の方には、特にニーズが集中している状況です。

その他特筆すべきは、地方勤務のオポチュニティも拡がっているという点です。
関西にオフィスを新設するファームもいくつか見られ、活発な採用活動を展開されています。

その他の詳細な各社の特徴・採用ニーズについても色々とお伝えできればと思いますので、是非お気軽にご連絡をいただけますと幸いです。

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総合系コンサルティングファーム 採用動向

アクセンチュアやBig4(DTC、PwC、KPMG、EYACC)をはじめとする総合系コンサルティングファームは、全体的に業績好調の状況が続いています。
昨年はCOVID-19の流行によ採用を縮小していたファームやコンサル経験者に絞った採用ケースも一部ございましたが、今年に入りコンサル未経験・経験者に限らず積極採用に転換しています。
これは企業を取り巻く経営環境の変化から、これまでの経営戦略立案〜各種実行支援だけでなく、リモートワークを含めた働き方改革やDX、デジタル化の推進、アフターコロナへの経営戦略など、クライアント企業のニーズが増加し、プロジェクト案件も多くなっていることが背景となっています。

総合系コンサルティングファーム各社は、企業規模にもよりますが、部門・ポジション別の採用をしているファームが多く、主にインダストリー(製造、エネルギー、金融、流通、小売、通信、ハイテク、ヘルスケア、公共等)、またはソリューション(戦略、経営管理、SCM、CRM、組織人事、財務会計、M&A、テクノロジー等)に関わる業務経験・スキルがある方を、中途採用で幅広く採用しています。
企業規模の大きいファームが多い(数百人〜数千人)ため、大量採用しているように見えますが、その選考基準は下がっておらず、ご自身のこれまでのご経験をコンサルティングファームでどう活かせるのか(スキルの再現性があるのか)といった点を色々な角度の質問でぶつけてきたり、地頭の良さをケース面接で確認してきたり、としっかりとした準備・対応が必要になっています。

バックグラウンド別採用動向

■事業会社出身者
事業会社出身者は、社会人経験5年目〜10年目程度(年齢としては20代後半〜30代半ばくらいまで)がメインターゲットとなっています。ただ、「自動車業界でCASEのド真ん中をやっている」等、非常に専門性の高い方であれば(≒コンサルティングファームで求める人材との適合性が高ければ)、年齢要件は緩和される傾向にあります。
現在、複数のファームで第二新卒レンジでの積極採用も目立ってきており、弊社でも若手クラスでの転職事例も多くなってきています。コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方にとっては非常にチャンスかと思います。
選考では、お持ちのスキル・知見と応募ポジションとのフィット感が重要視されます。これまでのご自身のご経験をキチンと棚卸し、それがコンサルティングファームでどう活かせるのかを整理していくことが大切になります。また、経験が浅く若い方であればポテンシャルを、少し年齢が高くなればその専門性を、うまくアピールしていくことが重要となります。
いずれにしても「事業会社で経験したことをそのまま話すだけ」では「コンサルタントとして何がどう活かせるのか?」が伝わりづらく厳しい結果になることが多いです。ですのでコンサルタントという仕事の理解を含めて、「これまでの経験・スキル⇒コンサルでの活用方法」を考えること、そしてファームによっては志望動機書、ケース対策などしっかりと準備・対策をしていくことが肝要です。

■IT経験者(Sier/事業会社のIT出身者)
IT経験者は、そのスキル・知見に加え、ワークスタイル等から、コンサルティングファームと親和性が高く、積極的な採用対象となっています。
多くはプライムのトップSierを採用ターゲットとしていますが、2次請けやグループ企業内でのシステム会社など、内定事例は多種多様となっており、ファーム側もかなりの積極採用モードだと伺えます。
特に、「デジタルトランスフォーメーション(DX)をどう推進していくか?」、「AIやブロックチェーン等の最先端のテクノロジーをどう経営に活かすのか?」等、クライアントの事業にはIT/Digitalというものが切っても切れない経営環境の中で、その領域に長けたIT人材は、戦略立案〜その実行に至るまで活躍の場が大きいです。
システム開発(所謂プログラミング)等を行っているファームはほとんどないのですが、複数のSierが入り乱れる大きなプロジェクトなどでは、クライアントの横でコンサルタントが、プログラムマネジメントやプロジェクトマネジメントの旗振り役となる場面が多く、システム導入などを推進してこられた経験はコンサルタントでも活きるものとなります。
また、「クライアントとプロジェクトスタイルで仕事をする」、「経験ではなくスキルで評価される」等、コンサルティングファームとSierは似たワークスタイルを取っているため、環境への慣れ/カルチャーフィットという点でも優位に働きます。
とはいえ、システムエンジニア→コンサルタントはあくまでも「キャリアチェンジ」ですので、活きる経験/そうでない経験の棚卸等、留意点も多くありますので、うまく整理していくことが重要となります。

■第二新卒などのポテンシャル人材
引き続き積極採用中ではあるものの、採用ハードルは高いでしょう。
新卒で優秀な若手が十分に採れていることに加え(就職したい企業にコンサルティングファームがランクインしています)、第二新卒として多くのポテンシャル層を採用してきたためです。
故に、これまで以上にご自身の持つポテンシャルを言語化して、アピールしていくことが求められるとともに、適性検査やケース面接などの準備も重要となってきます。またテクノロジー領域においては他領域と比べ採用熱は高い傾向で、領域未経験からのキャリアチェンジも可能性ですが、未経験の方はテクノロジーへの強い興味関心や課題感を伝えられるかが重要なポイントになってきます。 第二新卒採用については丁寧な研修をセットにしていることから入社月を限定して募集されることもあり、応募タイミングを見計らう必要もあります。

■コンサルタント経験者
コンサルティングファーム出身者であれば、年齢問わずで積極採用中のファームが多く、ご経歴に近いポジションでの年収アップやタイトルアップ、また他インダストリー/ソリューションへのキャリアチェンジといった、ご自身のやりたいキャリアを実現される方が非常に多くなっております。

■その他経験者
幅広い知見を持つ経験者を求める傾向がある(企業として幅広く受け入れる柔軟なマインドがある)ため、例えば、国家公務員、医師や弁護士等といったバックグラウンドの方の採用にも十分なチャンスがあります。
内定が出ている候補者の割合も比較的例年より増している感覚がありますので、コンサルタントへのキャリアチェンジをお考えの方は是非一度ご相談頂ければ幸いです。

総合系コンサルティングファーム 求人情報
コンサルタントとして求められる人材像

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ビジネス&IT系コンサルティングファーム 採用動向

昨年はコロナ禍で始まりコロナ禍で終わったような2020年でした。
そして迎えた2021年、まだコロナ禍は続いてはいるものの、ITコンサルティングファームでの採用ニーズは高い状況です。
2020年前半はコロナ禍で様子を見ていた各事業会社も、後半以降では社内改革の推進は勿論、新規事業開発といった前向きなテーマでの案件も走り出しており、各コンサルティングファームへのプロジェクト発注は旺盛な状況のようです。
近年のトレンドとして、いわゆる戦略立案や業務改革にあたってはPoC (Proof of Concept)をセットで行い、何らかのアプリケーションやスマホサイトの構築を行う事も珍しくない状況です。そしてPoCでの効果が見られれば、より大型のSIへと進んでいく流れとなっており、技術に強みを持つITコンサルティングファームへのクライアントの期待は益々大きくなっています。
また、各社ITにおける専門家集団を形成しながらも、ITだけでに留まらずさらに上流の戦略を手掛けたり、運用面でのソリューションを提供したりと、クライアントへの提案の幅を広げるIT系ファームも見受けられます。
一方、業界を代表する大手総合商社や大手システムインテグレーターで、DXコンサルティング/ITコンサルティングを強化していく流れも出てきており、新会社や新部門の設立に伴い、人材採用も積極化してきており、その存在感はコンサル業界内でも目立っています。

数十年前に比べ、IT従事者⇒コンサルというキャリアの選択肢は上記のようにファーム単位でも多くなっており、ITコンサルティング経験者の方は勿論、アプリケーションエンジニア、ネットワーク/インフラエンジニア、社内SEといった多くのIT従事者の方々のITコンサルタントへの転職チャンスが広がっています。

コンサルタントとして求められる人材像

FAS・財務アドバイザリー系コンサルティングファーム 採用動向

BIG4(デロイトトーマツフィナンシャルアドバイザリー合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社KPMG FAS、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社)を中心とする財務系コンサルティングファームにつきましては、全体的に引き続き高い採用意欲を保っています。

BIG4につきましては従来のM&A戦略、コーポレートファイナンス(M&Aアドバイザリー)、バリュエーション、トランザクションサービスについては引き続き積極的に採用をしており、トランザクションについては金融機関に特化したチームでの採用も加速しております。
また、不正調査を行うフォレンジックについては、第二新卒の採用も開始するなど、案件数、規模の増加とともに採用ニーズも一気に高まっております。公共領域においてPPP・PFIアドバイザリーを中心に展開するパブリックセクターの各部門や、エネルギー業界のファイナンシャルアドバイザーについても採用が増えております。
本年はコロナの影響もあり、企業再生の案件も増えております。したがって、各社において再生領域の採用も積極的に行っております。
加えて、コロナ禍にも関わらずクロスボーダーM&Aは引き続き行っており、グローバルなPMI案件などもあるため、コンサル経験者、公認会計士の方でPMIコンサルに転職する方も増えております。

中堅の財務アドバイザリーについては、各社ごとの温度差はあるものの全体的に人材不足の傾向が続いており、特にクロスボーダーに特化したM&Aアドバイザリーや、中堅・中小企業の再生領域において、採用ニーズが高いです。前者では財務知識のあるバイリンガル人材が、後者では公認会計士や銀行出身者等、高い財務の知見を有する人材の引き合いが強い状況です。また、オーナー企業の事業承継案件も急増しており、こちらではM&A仲介企業を中心に、証券リテール出身者、銀行RMなど、案件の獲得が出来る方もしくは、財務知識がある営業経験者を採用しております。また、会計士の採用も徐々に増えてきました。

中堅の財務アドバイザリーについては、各社注力している領域や、入社後に経験できる業務内容が大きく異なりますので、しっかりと会社の特徴を把握した上で選考に臨むことが重要です。

財務アドバイザリー系 求人情報 - 金融、ファンド、M&A転職サイト

会計士の資格をお持ちの方へ会計士の採用ニーズについて金融、ファンド、M&A転職サイト内でご紹介しておりますので是非ご覧下さい。
コンサルタントとして求められる人材像

組織人事系コンサルティングファーム 採用動向

組織人事コンサルティングファームはコロナウィルス感染拡大後、急速に採用意欲を落としました。有事や不景気においては、企業は人事系の課題の優先度を落とすため、コンサルティング案件も減る傾向があります。その為、不景気には採用が落ち込みやすい性質があります。
しかし、一時的な落ち込みからは回復し、積極採用に戻っている会社も増えてきております。
働き方改革、人事のDX化、ジョブ型人事制度、オンライン研修など最新のトピックにおいてニーズが増えてきているようで、多忙を極めるコンサルティングファームも出てきています。

以下分野別に採用動向を記載します。

■外資系組織人事コンサルティングファーム
日本のマーケットは活況でジョブ型人事制度やコーポレート・ガバナンスコード関連の案件が増えてきているようです。
その為、各社採用活動を進めていますが、コンサルタント経験者を優先的に採用しております。(ただし、人事コンサルの経験は必要ありません。)
コンサルタントとしての基礎能力を有している方、大企業の人事で企画・プロジェクト業務を進めている方が対象となっております。
一部の会社では国家公務員や海外MBA、経営企画などの方をポテンシャルで採用するケースもあります。

■総合系・国内系組織人事コンサルティングファーム
ジョブ型人事制度、人事DX、タレントマネジメントなどの案件が増えており、採用活動は行っています。ただし、コロナ前のように採用バブルのようなことは起きておりません。
コンサルティングファーム経験者を採用しているのは外資系組織人事コンサルティングファームと同様ですが、HRトランスフォーメーション関連の案件が増えているため、SEのようなITに詳しい人材はコンサル未経験者の方も採用しております。

■シンクタンク系人事コンサルティングファーム
人事領域が大きなシンクタンクでは採用を継続していますが、人事コンサルタントが少数精鋭の会社では採用を控えています。ただし、即戦力となる方は可能性があります。

■人材育成・組織開発系企業
コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの会社から研修のキャンセルが入り、大打撃を受けた会社もありました。その後、サービスのオンライン化が進み、オンライン研修の体制が確立した会社では業績も回復し、採用活動も再開しています。
当該領域は職歴の親和性がない方でも理念への共感、人材育成への思いなどがあれば受け入れる会社が多い特徴があります。中でも法人営業経験者からの転職者は活躍することが多いです。

コロナウイルス感染に伴い、一時的に採用が止まった当業界ですが、少しずつ改善の兆しは見えてきています。社会や企業活動が大きく変化する中で、組織の仕組みや人の働き方が大きく変わっていく流れは間違いない為、中長期的には採用は拡大していくと思われます。

コンサルタントとして求められる人材像

医療コンサル系コンサルティングファーム 採用動向

医療コンサルティングファームの採用は引き続き堅調です。コロナの影響で完全なポテンシャル採用は抑え気味でしたが、今年度は完全なポテンシャル人材に関しても各社採用意欲はあるようです。ただ、依然として何かしら尖った経験やコンサルティング経験をお持ちの方の方が採用されやすい傾向は続く見込みです。

以下分野別に採用動向を説明します。

■総研・シンクタンクのヘルスケア部門
完全ポテンシャルの採用も一部オープンしており、ヘルスケア業界での経験に加え、高い英語力をお持ちの方、一流大学卒業で高い情報処理力が期待できる方、データ分析や統計学などの知識・経験を持ちデータ分析に強みを持つ方など今年度は採用が進む見込みです。
プロジェクトとしては、遠隔での高齢者向けサービスなどコロナ下でこれまで対面で行っていたサービスを遠隔で進めるようにするようなプロジェクトが増えている印象です。

■総合系コンサルティングファームのヘルスケア部門
製薬会社でのマ―ケティング、企画系、財務系ポジションの出身者。医療機器メーカーの営業出身者、また大規模基幹病院での事務系職種(経営企画室、医事課、システム課など)の方々などは採用される傾向があります。また医師に関しても総合系コンサルティングファームでは積極的に採用しているファームもあります。
こちらもコロナ下で問題となっている遠隔での営業支援や治験を早く安全に行うためのサービス企画・開発支援などコロナに関係するプロジェクトが増えている印象です。

■独立系の医療コンサルティングファーム
医療業界出身のポテンシャル採用も引き続き継続しており、医師、病院の医事・会計・システム業務経験者、病院に訪問営業しているMRや医療機器メーカーの営業といった方々がコンサルタントへのキャリアチェンジを果たされており、今後もしばらくはこの傾向が続きそうです。

■大手医療コンサルティングファーム
コロナの影響があり、完全ポテンシャルの採用意欲は減退気味でしたが、今年度に入り、コロナ下で患者減少した病院の支援など新たにプロジェクトが生まれていることもあり、ポテンシャル人材の採用を活発化しているファームを現れてきています。もちろん一流大学卒といった学歴や、統計学やデータ分析などの専門性といった武器を持っていることが優位に働くことは事実ですが、例えばMRの経験のみの方でも、ご自身の職務の中で課題解決をした経験や、ご自身で主体性をもって新たな取り組みに挑戦した経験などをお持ちの方であれば採用される可能性は十分にあります。

今の自分で医療・ヘルスケア分野のコンサルティングに転職可能なのか、転職するためには今後どのような準備をすればよいのか、ご興味・ご関心をお持ちの方は是非お気軽に弊社ムービンまでお問い合わせください。

コンサルタントとして求められる人材像

ポストコンサル系 採用動向

コロナ禍以降、アフターコロナの経営戦略のため、ポストコンサル採用を強める事業会社が多くなっている印象です。
規模においても大手、中小に限らず、スタートアップやベンチャー企業においてもコンサル経験者採用が加速しています。

業界ではIT、WEB、ヘルスケアなどの業界においては引き続き採用意欲は強いままとなっております。 職種においては、いわゆるDX人材のニーズが極めて高くなっております。
DX人材のニーズにおいては、ベンチャー企業はもちろんのこと、銀行、総合商社、その他普段は中途採用をしないような日系大企業からの要望も出てきております。
具体的には全社のDX戦略を推進する経営企画ポジション、デジタル戦略推進室の立ち上げメンバー、コンサルティングビジネスの新子会社ポジションなどがあります。

この流れはコンサルティングファームでも同様で、戦略コンサルティングファームにおいてもDX人材の採用が高まっております。これまでのハイポテンシャル人材採用は引き続き行いながら、職種・経験を求めた採用を活発化しているため、総合系ファーム、ITコンサルティングファーム、Sierから戦略コンサルティングファームへの転職が増えています。

経営人材を目指す方は、ファンドの投資先ポジションや中堅企業の役員直下のポジションも採用ニーズは高まってきており、そのほかM&A、IT企画、経営管理、事業企画などの職種においても極端な落ち込みは見られません。
有事・変革のタイミングということで事業会社はコンサル人材の採用に積極的な様子が見受けられます。
また最近ではスタートアップへの転職事例も多くなっており、特に給与ダウン差がそこまで影響がないジュニア層のコンサルタントの転職が目立っている状況です。

ちなみに、コンサルティングファームでもリモートワークが定着してきたこと、面接がすべてオンラインになったことからこれまで忙しくて転職活動できなかったコンサルタントの方が転職活動をしやすい環境となり、1人の方が受ける会社が増えてきている印象もあります。
またポストコンサルタントの転職はその選択肢の多さから、さまざまなオポチュニティをチェックできないという側面もあります。例えばまずは気になる業界1つに絞り、目的を持った転職活動を進めるといいかもしれません。まずは詳しい転職マーケットを知るためにも、是非一度弊社までご相談頂ければ幸いです。

ポストコンサル系 求人情報

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最新の転職体験談

戦略コンサル

諦めようと考えたコンサル転職、最終的には最難関戦略ファーム等複数内定獲得!

年齢:28歳
前職:大手化粧品メーカー

選考では面接不採用が続き、諦めようかと何度も考えたそうですが、弊社と二人三脚で対策、モチベーションupで自信も付き最終的にはなんと最難関戦略ファームや総合ファーム等複数内定獲得されました。

総合系ファーム

コロナで考えた今後の人生、「身に着けたいスキル=コンサルタント」

年齢:30歳
前職:大手電子部品メーカー

「今後身に着けたいスキル=コンサルタントなら身に付く」ということで30歳を機にコンサルタント転職に挑戦することに。

戦略コンサル

やらないで後悔するという選択肢が最大の後悔、半年間の準備期間を経てコンサル挑戦

年齢:27歳
前職:大手メディア

やらないで後悔するという選択肢が最大の後悔。コンサル業界へ転職することを心に決め弊社ムービンにご相談に参りました。基本的なコンサル思考法からケース対策まで半年間の準備期間を経て、いざ戦略コンサルへの挑戦が始まりました。

総合系ファーム

コロナ影響もなく第一志望の日系大手コンサルファームへ転職成功

年齢:24
前職:大手電機メーカー

コロナウイルスの影響により転職マーケットを気にされていましたが、実際どのファームも活気を取り戻し積極採用に転じるファームも多かったため、第一志望のファームへ見事転職成功されました。

大手企業コンサル部門

苦労したコンサル志望動機書、成長できた志望動機書

年齢:26歳
前職:光学機器メーカー

「コンサルがやりたい!」と思い立ち、弊社にご相談頂いたOさん。最初は志望動機書に苦労しながらも結果的、よく考え腹落ちする内容に出来たことで、面接もうまく進めることも出来ました。

総合系ファーム

証券会社で10年、管理職昇進も見えてきた段階でキャリアを考える

年齢:33歳
前職:証券会社

「一つの企業内スキルではなく、どの企業でも通じるスキルを身に付ける必要がある。」と感じ、現職という選択肢も残しながら外の世界を見るつもりで転職活動をスタートさせました。

当社サービスを活用されてコンサルティング業界へご転職された方々から、当時の転職体験談を書いて頂きました。是非皆さんの転職活動の参考にご覧いただければ幸いです。
その他体験談はこちらから

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