事業再生コンサルタントへの転職・求人特集

景気の良し悪しに関係なく、事業再生のコンサルティング案件はございます。
悪ければもちろんプロジェクトも増える傾向ですが、良いときでも企業の体力があるうちに不採算部門の再生施策や、逆に新規参入企業も多くなり、マーケットでシェアを取りにくくなった企業の事業再生、経営戦略のコンサルティングプロジェクトなどが増えてくる傾向にあります。
今回は人気のある「企業再生・事業再生」にスポットを当てコンサルタント求人をご紹介していきます。
下記に一部の求人をご紹介しておりますが、もっと案件を知りたい、どんなファームがあるのか知りたいなどご興味のある方は是非お気軽に弊社までご相談いただければ幸いです。

事業再生の意味としては、業績不振・債務超過等に陥っている企業の事業を再建し、経営の健全化を図ることをいいます。
その中でも、コンサルタントが関わるフェーズは3つに分かれており、
1.業績不調の予兆がある状態
2.業績が悪く、すぐにでも財務体質を改善しないといけない状態
3.倒産の危機は免れたが、再成長を必要としている状態
に大きく分けることが出来ます。

事業再生コンサルタントは、企業の命運を左右するプロジェクトが多いため、確実な結果を求められることがほとんどです。また、倒産の危機などの場合には、短期間で結果も出す必要があり、非常にタフな仕事となります。
そのため、ただ戦略を描くだけではなく、現場のオペレーション改善まで入り込むことや、場合によっては大規模なリストラ（人員整理）も必要になってきます。
多くの案件では、現場まで入り込み、泥臭い仕事をすることもあります。体力、精神的にきつい仕事も多い反面、達成感も大きいのが事業再生の特徴です。

過去を振り返ってみると、ここ数十年ではバブル崩壊から、2000年のITバブル崩壊、そして2008年のリーマンショック、また自然災害による影響からの景気後退から多くの企業が倒産やM&Aによる事業売却が進みました。
こうした不景気を背景に事業再生コンサルや、再生ファンド、国主導の支援機構などのプレイヤーが活躍する姿を多く見ましたが、逆に好景気になれば新規参入やグローバル化により収益格差は大きく広がります。
中小企業は大手企業と比較すると価格交渉力が劣り、原材料や人件費の上昇に伴うコストを価格製品やサービス価格に転嫁することが難しい上、大企業のように在庫の大量一括仕入れや下請けへのコスト削減要請といった手をうつことも難しい等、コスト抑制力も大企業と比較すると比べ物にならず、経済のグローバル化や労働需給のひっ迫により、好景気にも関わらずその恩恵を受けられない企業格差が広がります。 このように、景気に関わらず「再生コンサル」のプロジェクトは多く存在しており、採用におけるニーズも増しています。

上記のように厳しい競争にさらされ、業績の伸び悩んでいる中の小企業は数知れず、業界では常に事業再生・ターンアラウンドのニーズが存在します。 再生領域では主にデロイトトーマツ、PwC、KPMG、EYのアドバイザリー4社を中心に、フロンティア・マネジメントや経営共創基盤の他、山田コンサルティンググループやエスネットワークス、AGSグループなどが有名ですが、その他にも高い実績を有するアドバイザリーが多数社存在します。

一方で各社の人材採用ニーズですがハードスキル、ソフトスキルの両面でご紹介していきます。

■ハードスキル
事業再生は財務面、ビジネス面両面での支援が求められます。
したがって、一般的な求めるバックグランドは、1.金融機関における再生関連業務の経験者2.会計士資格保有者3.コンサルティングを含む事業企画業務経験者となっております。
最初からすべての業務を出来る必要をなく、金融機関で再生に関する資金繰りや、支援のフロー、方法を理解している方や、会計士資格を保有しており、企業の財務面についての専門性を有しているいる方、コンサルティングファームで業務改善、事業戦略のご経験がある方も、ポテンシャルが高ければ採用される可能性は十分にあります。

■ソフトスキル
事業再生を行う上では、必ず結果を出すという責任感のある方や、会社の士気が下がっている時でも明るく前向きにコミュニケーションをとれる方のフィット感が高いです。
コンサルタントとして結果を出せない場合は、多くの方の人生に多大な影響を与えることもあるので、何があっても結果を出す必要がありますし、経営会議や現場との折衝の際も、コンサルタントが暗い雰囲気ですと、全体的に暗い雰囲気のままになってしまうことがあります。
明るく体力のある方で、結果にコミットしていきたい、手触り感のある仕事をしたいという方は、是非事業再生コンサルタントに応募してみてください。