アクセンチュア・アビーム・デロイト…総合系ファーム徹底比較 転職・求人特集

世界でも国内でも最大級のコンサルティングファームであり、国内19,000人（2022年9月1日時点）、グローバルでも70万人を超える。
戦略策定から実行まで、「ストラテジー & コンサルティング」「ソング」「テクノロジー」「オペレーションズ」の4つの領域でコンサルティングを提供しています。
ファームの規模とフルラインサービスを活かしたワンストップでの包括的なソリューション提供はクライアントにも高く評価されており、近年も業績好調・成長傾向にある。
アクセンチュアの社風・カルチャーとしては上昇志向・成長意欲を持ったコンサルタントたちが多く、個々のやりたいことを尊重しファームとしても惜しみない育成への投資をしています。そのため面接でもコンサル適性以外にも、こうしたマインドがあるのか見られているため、これまでのエピソードやこれから自身がやりたいことの中でアピールすると良いでしょう。

アクセンチュアの強みはなんといっても世界最大級を誇る従業員を抱えるファームであることで、グローバルネットワーク力を通じ、最適な業界ノウハウ、スキルセット、次世代テクノロジーを適用することができ、常に最新かつ先進的なコンサルティングテーマを扱っていることでしょう。
実績としてもGlobal 100企業のうち91社がアクセンチュアのクライアントであり「世界で最も賞賛される企業」に18年連続で選出されるなど多方面で評価されています。

アクセンチュアへ転職した方々も
やりたいと積極的に手を挙げればサポートしてくれるため成長意欲を大事にする社風、「人を育てよう」という意識の強い会社（Y.Sさん 男性 28歳 中途入社）
すぐ上の上司だけでなく、パートナークラスの人にも気軽に相談できるオープンでフラットな人間関係。（H.Mさん 男性 28歳 中途入社）
女性とか男性とか、日本人とか外国人とか気にしない会社。それだけ多種多様な人たちがいるので様々な価値観に触れられるのが良い（R.Iさん 29歳 女性 中途入社）
とコメントしています。

最近アクセンチュアで特に力を入れている領域はやはりAI（ロボティクス）やデジタル分野。現在アクセンチュア内でもその成長率は他部門と比べ群を抜いており、デジタルエージェンシーとしても世界最大級の企業となっています。
国内最大級のデジタルエージェンシーであるIMJ、動画配信分野のコンサルティング企業、アプリ開発企業、RPAソリューション企業などの買収や、Google、Amazon、KDDIをはじめとするグローバル大手企業との提携がその表れとなっており、データサイエンスの専門家集団である「ALBERT」社の買収からデータとAIを活用した企業変革に導くサービスをさらに強化しています。

アクセンチュアのファーム情報

35.5%　全社員数に占める女性社員
16.6%　全管理職数に占める女性管理職
1桁　離職率、アクセンチュア独自の働き方改革"Project PRIDE"開始前と比較して半減
24.3%　男性社員の育児休業取得率　全国平均：6.2%
122日　男性社員の育児休業平均取得日数　全国平均は7割が14日未満

アクセンチュアHP参照

日本発のグローバル日系コンサルティングファーム。NECと戦略的資本提携も実現し、戦略、業務改革、IT、組織・人事、アウトソーシングなどの専門知識と、豊富な経験を持つ約6,000名を超えるプロフェッショナルを有し全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスをカバーしています。
組織構成においても戦略等の業務領域と業界に分かれており、プロジェクトにおいてこの2つの軸が1つのチームとなってワンストップでコンサルティングサービスを提供しています。
アビームコンサルティングは日系企業のため外資系コンサルと比べると日本企業としての一面もあり、従業員の多くは人柄もおおらかでマイルド、優しい人が多い印象です。そのためオファーになる方もフィット感という意味でそのような方が多い印象。さらには新卒でも中途でも手厚い充実した研修制度を用意しています。 「働きがいのある企業ランキング2022」6位入賞にもランクインしており、離職率もコンサルティングファームにおいては低いことも特徴的。

大きな強みは全方位でコンサルティングを提供できる「総合系コンサルティングファーム」であること。
また他のグローバルファームとは異なり、意思決定は全て日本で行い、日本特有の文化・慣習を熟知したファームとして、多くの日本企業の経営改革や海外進出をサポート。特にアジア圏におけるグローバル戦略において、幅広い実績を挙げている。入社直後から海外で就業・駐在という方もいらっしゃり海外志向の方にとっておすすめ。
アビーム自体のコンサルティングサービスについてはクライアントからの信頼も厚く、多くの企業がリピート（約9割が継続意向）でアビームコンサルティングを指名されており、顧客満足度も高いです。アビーム自身も短期的な視点ではなく長期的にクライアントの成功に貢献していくための関係づくりを目指しています。

Big4系ファームと変わらないサービスラインを持ちつつ、新しいサービスラインを打ち出していることも特徴的でスポーツに関してかなり早い段階から力をいれていたファーム。
スポーツ選手やチームを様々なカタチで支援しており、スポーツが持つ魅力により地域社会の活性化やダイバーシティの推進を促進し、社会のより良い発展を目指しています。レーシングドライバー 佐藤 琢磨選手や、Jリーグ モンテディオ山形、など様々なスポーツ選手、チームをサポートしています。
入社した部門のプロジェクトだけでなく全社横断的に他部門でのプロジェクト参画もあり、コンサルタントとして色々な経験を積めるところも魅力。

アビームコンサルティングのファーム情報

932億円 売上高
6,646名 従業員数
81.9点 総合的なクライアント満足度
89.4% クライアント継続意向
13の国と地域29拠点 拠点数
33の国と地域65拠点 提携パートナー拠点数

アビームコンサルティングHP参照

デロイトトーマツコンサルティング（DTC）は、日本最大級の経営コンサルティングファームでありマネジメントコンサルティングのリーディングファームのひとつ。
Deloitte Touche Tohmatsu（世界140カ国に16万人以上のプロフェッショナルを抱える）のメンバーファームで、監査法人トーマツ（最大級の会計事務所）、DTC-FAS（財務アドバイザリー）とも連携し、あらゆるサービスラインで、かつ、クロスボーダー案件にも対応している。
人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。そのため、採用の段階においても「一人前のコンサルタントに成長できる素質を持っているかどうか」を基本的な選考の視点としている。
コンサル業界の中でも先駆けて第二新卒採用を推進したファームであり、プールユニット制度を導入し、専門領域を特定せず若手のうちは様々な経験しながら、自身のキャリア形成を決めていける制度を取り入れています。

1 Cross-border & Cross-functional Team Approach 世界中で最適なチームを編成
Deloitteの持つ全世界的なケイパビリティ、価値、知的財産を日本のコンサルティングファームとして一元的にクライアントに提供することがデロイトトーマツコンサルティングのミッションです。そのために、国内外を問わず最適なクロスファンクショナルなチームを迅速に組成します。

2 Executable Strategy 使える戦略、効く戦略で支援
戦略や計画はしっかりと実行できるのか？現場に浸透し目に見える効果を上げているのか？ デロイトトーマツコンサルティングのコンサルティングは、そこに最も重きを置いています。大切なのは、経営陣を支えるスタッフやチームの方々を通じて、企業の内部や経営の現場に接していること。地道な繰り返しと蓄積が、デロイトトーマツコンサルティングの実効力をますます強めています。

3 Issue-oriented 多面的なアプローチで課題を解決
ヒト、モノ、カネ、情報、制度、仕組み、システムなどあらゆる要素が絡み合う経営課題は、一面的なアプローチや知見で解決することはできません。デロイトトーマツコンサルティングは豊かな知見を持ち、多様な発想ができる各分野のプロフェッショナルたちが協働し、経営課題そのものに正面から向き合い、客観的で多面的なアプローチで解決します。

4 Advisory-led 客観的な助言者という姿勢
デロイトトーマツコンサルティングはベンダーやサプライヤーにはない、客観的な視点と透徹した論理を持つ助言者です。このようなポジションだからこそ、特定の利益に惑わされることなく中立的で、企業内部では発想できない斬新で創造的な知見を提供することが可能なのです。本質をずらさず、目指す方向からぶらさない姿勢で企業をバックアップしていきます。

デロイトグループとして、新たにクラウドやパッケージソフト導入に強みを持つDtakt（デロイト トーマツ アクト）、デジタル・Web領域に強みを持つD.Node（デロイト トーマツ ノード）を立ち上げ、DTCだけではカバー出来なかったIT領域を強化。ワンストップで実行までをフルラインでサポートできる体制を整えました。
またスポーツ領域での支援も盛んで日本フットボールクラブ（JFL）所属・FC今治の企業理念やビジョンに共感し、2015年からトップパートナーとしてスポンサーシップならびにプロフェッショナルファームとしての知見・経験をもとにクラブを支援しています。

デロイトトーマツコンサルティングのファーム情報

いわゆるBig4の一角であり、グローバルに157ヶ国743都市、295,000以上の人員を擁するPwCネットワークの一員。PwCコンサルティング合同会社：約3,250人以上が在籍している。
その中でPwCコンサルティングは経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する国内最大規模のコンサルティングファームとなっている。 PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援しています。
日本におけるPwC Japanには監査法人、コンサルティング、ディールアドバイザリー（FAS）、税務、法務など様々な法人が所属しており、プロジェクトにおいては、これらグループファームが緊密に連携をとりながら、各専門家がシームレスに連携しワンストップでトータルなサービスを提供しています。
特にPwCではプロジェクトにおいて他部門やグループファームとの協業を強く推奨しており、そこで働くコンサルタントにとっては、毎回のプロジェクトで領域の違うコンサルタントや、他専門家と働けるため大きな刺激にもなっている。

PwCの強みはこのトータルサービスとグローバルネットワークが一番の強みであり、各領域において高度な専門能力を持つプロフェッショナルスタッフを擁し、総合的かつ迅速なサービス提供できる数少ないコンサルティングファームとなっている。
コンサルティングにおいては、ブーズアンドカンパニーの買収から統合した戦略コンサルティング領域をカバーするStrategy&の存在、もう少し遡るとM&A領域に強いマーバルパートナーズや、TMT領域に特化した戦略ファームであるPRTMの買収統合から、上流領域も外資戦略ファームと同等の規模を持っている。
また経営コンサルティングだけでない専門領域を持っていることも強み。サイバーセキュリティに関する総合的なプロフェッショナルサービスや、製品付帯型（プロダクト）のサービスによる全く新しい価値の提供、AI活用のためのAI Lab拠点の新設など。

PwCでは、コンサル業界の印象にもなっている「厳しさが成果につながる」というカルチャーではなく、「やさしさが生む、強さ」として「やさいいコンサル」と題した企業風土を再発信しています。
いつでも上司や同僚に相談できる雰囲気づくりや、上司と部下を問わないフラットなコミュニケーション文化、主体性を生かす環境づくりに力を入れています。

PwCコンサルティングのファーム情報

33.2％　女性社員比率　
内訳（アソシエイト、シニアアソシエイト42.0％、マネージャー?ディレクター17.4％、パートナー8.8％）
約3000名　従業員数　
36ヵ国　111拠点　日本企業のネットワーク　
157ヵ国　742拠点　276005人　PwC全体のネットワーク　

PwCコンサルティングHP参照

世界150カ国以上の国々に14万人以上のメンバーを持つEYのグローバルネットワークは大きな武器。グローバルで培われた様々な知見を活かせるほか、海外展開を考える日本企業や日本市場に参入する海外企業のプロジェクトなどクロスボーダー案件にも多数対応。財務プロセス改革から全社的コスト削減支援、サプライチェーン最適化といった財務・業務改革の分野で、クライアントの攻めの経営を支援する幅広いアドバイザリーサービスを提供しています。

各組織の現場に合わせた課題解決型アプローチ
特定のルール・制度や既存ツールの当てはめではなく、マネジメントの視点で課題にアプローチし、その解決策を提案・支援。

現場に寄り添ったプロジェクト管理
プロジェクト担当者にとどまらず現場担当者とのコミュニケーション・コワークを通じ、現場へ深くコミットすることにより、より正確な実態把握をベースとした提案が可能。これにより現場との心理的・物理的かい離の発生を抑制し、バランスのとれた支援とプロジェクトの目的達成を実現している。

担当者に寄り添ったプロジェクト管理
現場担当者とのコミュニケーションをベースとしたプロジェクト推進であるため、プロジェクト推進の課題や、現場担当者のタスクについても、柔軟な対応が可能。

ジャンルの枠を超えたプロジェクト
戦略と実務、双方の視点を持ち、各分野の豊富な経験を有するメンバーが「ワンチーム」で支援。また、必要に応じオールEYとしての支援も視野に入れ、サービスの品質を確保すると共にクラインと企業の様々な動きに対するセカンドオピニオンを提供可能。

ローカルとグローバル、両輪の知見
国内に展開する、EY Japanグループのネットワークとナレッジを活用し、ロケーション運用に寄り添った日本ならではの支援。また、グローバル施策展開においては世界150ヶ国にまたがるEY Globalのネットワークと豊富な知見を活用し、クライアントの課題解決やプロジェクト推進を支援している。

コンサルティングファームで初めてパーパス経営を取り入れ、社会課題解決への支援も強化している。
またWeb3.0、メタバース、気候変動。ESGコンサルティングなどの最先端のコンサルティングテーマにも積極的に取り組んでいます。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）情報

世界の150を超える国と地域で約190,000人のプロフェッショナルが活動
世界の50を超える主要都市でEY Japanの日本人担当者が活動
女性比率　31％（約2000名）
女性管理職比率　17％

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングHP参照

KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション（事業変革）、テクノロジー、リスク&コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。 他BIG4のコンサルティングファームと比べると設立年も浅く、従業員も小規模となっているが（小規模とはいえ1000名以上在籍）、その分ベンチャー気質であり、業務の棲み分けや役割についても、縦割りの組織構造ではなく、手を挙げれば挑戦できる環境となっている。自らファームを作り上げていきたいという方にもフィットする。
ビッグファームでよくあるヘッドクオーターが大きな方向性を決定して各国がそれに従うというピラミッド型の指揮命令系統になっていため、自らが進んで作り上げていける土台となっている。

"攻め"と"守り"の両輪でクライアントの成長をドライブする
KPMGジャパンでは３分野の中でアドバイザリーの機能をさらに強化すべく、特に企業の成長や事業モデルの変革をサポートする「マネジメントコンサルティング」、企業の成長をより確実で持続可能なものにする「リスクコンサルティング」に特化したプロフェッショナル集団を立ち上げました。「マネジメントコンサルティング」はいわば"攻め"のサポートであり、「リスクコンサルティング」は"守り"のサポートです。この"攻め"と"守り"の両輪で企業の新たな成長をドライブしていくことが、KPMGの強みでありミッションであります。

オーナーシップ、リスペクトそしてコラボレーション
特に重視しているのは「オーナーシップ」「リスペクト」「コラボレーション」という3つの言葉ですが、プロフェッショナルとして常に当事者意識を忘れず、あらゆる立場の違いを超えて相手を尊重し、チームとして助け合いながら動いていく組織づくりを進めている。

RPAはKPMGコンサルティングがリーディングカンパニーとしてマーケットを作ってきたという経緯もあり、得意領域の一つでもある。 2021年にはビジネスイノベーション（BI）と呼ぶ組織を立ち上げました。社会課題を解決するためのアジェンダを自ら設定し、企業や自治体などに“共創”を仕掛けていく点が特徴で、企業からの相談起点で活動するのではなく、国や地方、業界全体などが抱える根本的・構造的な課題、広い定義での社会課題の解決に特化した専門組織になります。
BIには社会価値創造、ブロックチェーンやNFTなどの金融テクノロジー、AIや分散型エンタープライズなどの先端テクノロジーの3つの下部組織があり、イノベーションを“仕掛ける”組織となっている。

KPMGコンサルティング 情報

1,153名　社員数
150ヵ国以上　KPMGメンバーファーム
70都市以上　日本語対応可能

KPMGコンサルティングHP参照