大手コンサルで活躍してきた転職エージェントが各社の年収・採用情報を一挙公開！
経営課題が複雑化・高度化する中でコンサル業界は急速に拡大しており、それに伴いコンサルティングファームの数も年々増加しています。

弊社転職エージェント「ムービン」のクライアント数だけでも400社以上になります。（※日系/外資系問わずほぼすべてのコンサルティングファームをご紹介できます。）

ここではコンサル業界に興味があるものの企業数が多すぎて分からないという方に向けて、約400社の中から大手・有名コンサルティングファームを50社抜粋してご紹介します！
各社の魅力・特徴はもちろん、未経験から転職を成功させる方法も一挙公開していますので是非ご覧ください。

弊社「ムービン」には、BCG、ローランド・ベルガー、アーサー・ディ・リトル、ドリームインキュベータ、アクセンチュア、デロイト、EY、PwC、KPMG、アビーム、IBMなど戦略・総合・FAS・IT・人事各領域で主要な大手コンサルティングファームで活躍してきた転職エージェントが多数在籍しています。

リアルな内部事情を熟知しているため、転職をお考えの方はもちろん、まずは話だけでも聞いてみたいという方は是非お気軽にご相談ください。

グローバルに展開をしているファーム（主に欧米発）が大半で、知名度も高くその歴史も深いファームが並んでいます。
プロジェクトもCEOなどの経営陣をカウンターパートとし全社における経営戦略、新規事業戦略、M&A戦略などトップテーマがほとんどです。近年では単に戦略の絵を描くだけでなく、企業内に入り込んで実行まで支援するファームが増えています。

また平均年収の高いコンサル業界の中でもトップクラスの給与水準を誇るのが、戦略コンサルティングファームです。20代後半~30代前半でコンサルタントとして中途入社した場合900万円-1300万円位が見込まれます。
戦略コンサルの年収はベース給+ボーナスで構成されており、昇格のタイミングで年収が急激にアップします。
第二新卒クラスでアナリストとして戦略コンサルに転職した場合、入社時のベース給は600万円程度ですが、数年後コンサルタントに昇格した場合、ベース給は一気に1200万円程度に跳ね上がります。ボーナスによっては2000万近くに到達することもあります。
マネージャーになると年収は2000万を超えます。新卒入社や第二新卒で入社した場合、20代でマネージャーになる方も多くいらっしゃいますので20代で年収2000万円を実現することができます。

企業	概要
	マッキンゼー アンド カンパニー（McK） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。科学的かつ論理的な問題解決の方法論を経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立。「現在の経営コンサルティング業界の父」と称される。
	ボストンコンサルティンググループ（BCG） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。日本市場にいち早く注目し、ボストンに次ぐ2番目の拠点として東京進出したこともあり、日本では外資戦略コンサルの中で最も規模が大きく影響力も大きい。
	ベイン アンド カンパニー（Bain） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。「結果主義」を標榜しインパクトの大きい企業変革のパイオニア。プライベート・エクイティ等と組んで仕事をすることも多く、グローバルで最もファンドの案件が多いファームとしても有名。
	アーサー・ディー・リトル（ADL） 世界で最初に設立された経営コンサルティングファームであり、製造業・技術領域で有名な外資戦略コンサルファーム。技術力を武器に全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）、知的財産マネジメントを中心としたコンサルティング事業をグローバルに展開。
	A.T.カーニー（ATK） 有名外資戦略コンサルファーム。直近では若きリーダー関灘氏（APAC代表 兼 日本代表）着任後、「日本を変える、世界が変わる」をビジョンに、「強い個」「尖った個」を重んじる社風が特長。
	ドリームインキュベータ（DI） 元BCGの日本代表である堀紘一氏が設立した国内トップクラスの日系戦略コンサルファーム。戦略コンサル×新規事業を手掛けており、日系/外資系含め国内ファームでピュア戦略案件の割合が最も高い。
	Strategy& 100年以上の歴史を誇る老舗外資系戦略コンサルティングファーム「ブーズ・アンド・カンパニー」と「PwC」がグローバルで統合されて設立した外資系戦略コンサルティングファーム。PwCコンサルの最上流戦略組織でありながらも独自の体制を維持している。
	ローランド・ベルガー（RB） ドイツ・ミュンヘンに本社を置く欧州最大の外資戦略コンサルファーム。長期的な視座からの支援、非常に「現場感」を大切にし「動く戦略」の立案実行を標榜している。先進技術を有するベンチャーとの協業も独自性の1つ。
	モニター デロイト（デロイト戦略グループ） デロイトグループの戦略コンサルティング部隊。ハーバード・ビジネス・スクールの教授陣が1983年に設立した戦略コンサルティングファーム「モニターグループ」をデロイト・トウシュ・トーマツが買収して設立。
	コーポレイト ディレクション（CDI） BCG出身者10名が設立した日本初の国内戦略コンサルファーム。産業再生機構 代表取締役 冨山 氏を輩出したことでも有名。実行支援まで踏み込んでコンサルティングを手がけてており、コンサル好きな職人気質の人にフィットする社風。
	P&Eディレクションズ BCG出身者が設立した日系戦略コンサルファーム。業種・業界を問わず大企業から中堅・中小・ベンチャー企業およびPEファンドに対して、Planning（計画策定）だけではなくExecution（実行支援）まで行い、結果創出にこだわったコンサルティングを手掛けている。

グローバルリーダーの育成を使命とするグローバルトップファーム。

1926年にシカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーによって設立。1933年にマービン・バウアーが入社し、バウアーがニューヨークオフィスを率いて色々な経緯ののち、1947年に現在のマッキンゼー・アンド・カンパニーになる。バウアーは、マッキンゼーの成長を長期にわたってリードし、ファクトベースの分析的アプローチによる科学的・論理的な問題解決の方法論を確立したことで、「現在の経営コンサルティング業界の父」とも称されています。

日本支社は1971年に設立。1972年に入社した大前研一が1975年に出版した「企業参謀 戦略的思考とはなにか」は、日本における経営コンサルティングの礎を築いた書籍といえる（50年近く経った今でもロングセラー）。
日本へのローカライズを遂げ、グローバル化のプロセスにおいて他ファームに数歩先行するファームと言える。経営コンセプト等、日本からの情報発信も積極的に行っている。2006年7月にエアン・ショー氏の日本支社長就任以来一段とその傾向が強まった。

クライアントに常に最高水準の支援を提供することを掲げていることから、時代と共にクライアントのニースに合わせてサービス内容を拭げており、従来のジェネラルな経営コンサルティングを手掛けるインテグレイティプに加えて、デジタルやアクセラレート（実行支援）、オペレーション（サプライチェーン・マニュファクチャリングなど）、RTS（企業変革・事業再生）、クオンタムブラック（データサイエンティスト）、リープ（新規事業立案）などの多岐にわたるサービスラインを有する。

また、グローバルで真の「One Firm（ひとつのファーム）」として運営されているのが特徴で、各国のコンサルタントが国をまたいでプロジェクトにアサインされたり、社内のナレッジ（英語で管理されている）を有効活用する観点から、英語が社内公用語となっている（応募時の必要書類も英文レジュメのみ）。

社名	マッキンゼー・アンド・カンパニー
URL	mckinsey.com/jp/
設立	1926年（日本オフィス設立は1971年）
国内本社所在地	東京都港区六本木1-9-10 アークヒルズ仙石山 森タワー
本国	中央オフィスなし（アメリカ シカゴで設立） ※グローバルで「One Firm」として運営されているのが特徴。世界中に90以上の拠点を持ち、それぞれの地域特有の特徴を維持しながら、文化や国籍に関係なく活動している。

1963年にアーサー・ディ・リトルから独立したブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された経営戦略コンサルティングファーム。

今では「経営戦略」という言葉は当たり前になっているが、初めて「戦略」という概念を経営に導入したのがBCG。また、「経験曲線」や「プロダクト・ポートフォリオ・マトリクス（PPM）」、「タイムベース競争」などの画期的なアイデアを開発したのもBCG。競合企業に対する「差別化」「優位性」の必要性をいち早く提唱し、「insight（洞察）」「Impact（インパクト）」「Trust（信頼）」のサイクルを付加価値の源泉として捉え、重視している。

いち早く日本市場に着目し東京オフィスは1966年にボストンに次ぐ2番目のオフィスとして設立。また、東京オフィス以外にも、名古屋・大阪・京都・福岡にオフィスを構えており、グローバルファームでありながらしっかりと日本に根差したファームといえる。その結果、日本において最も規模が大きい経営戦略コンサルティングファームとなっており、業界・テーマを広くカバーしている。

コンサルタントが多いということは≒案件数が多い、幅が広い、ということで日本全体に対する影響力、プレゼンスも大きい。 デジタルへの取り組みも積極的で、BCG Digital Ventures、Platinion、Gammaなどの専門の組織を立ち上げ、これまでの「戦略コンサルタント」採用だけでなく、アナリティクス、エンジニア、デザイナーを採用して自らプロダクトを作ったり、開発まで行っている。 最近の動向においては、アフターコロナにおいて、今後どのように不確実な状況に対応していけばいいのか、そのような場合での経営戦略案件が多く、トレンドキーワードとして脱炭素・カーボンニュートラルのプロジェクトテーマも多い。

同社を経て、経営者、大学教授等に転じた著名人も多く人材輩出ファームとしても有名。

社名	ボストン コンサルティング グループ合同会社
URL	bcg.com/ja-jp/
設立	1963年（日本オフィス設立は1966年）
国内本社所在地	東京都中央区日本橋室町三丁目2番1号 日本橋室町三井タワー25階
本国	ボストン（アメリカ）

「結果重視」主義、少数精鋭を貫くグローバルトップファーム。
1973年にボストン コンサルティング グループから独立したビル・ベインらによって設立。経営戦略の立案・提言だけで終わるのではなく、経営層が最適な意思決定を行い、実行し、継続的な利益といった具体的に目に見える結果を実現するところまで支援する「結果重視」主義を標榜したのは、ベインが当時のコンサルティング業界にもたらした大きなイノベーション。

「コンサルタントがクライアントにお届けするのは単なるレポートではなく、『結果』である。」の原則のもと、クライアントが不確かな未来の中、競争に勝てるよう、カスタマイズされた戦略を策定し、クライアントと共に、提言を具体的な行動に落とし込んでいる。また、社風を体現するものとして「True North」（真北）という言葉がよくつかわれる。針が少し東に傾いて見えるTrue Northとは磁北ではなく真北、風説や思い込みによる一見正しい答えや、単に理論的に正しいが実行不可能な答えではなく、企業と社会の最大価値を追求した本当の答えを提供したい、というベインのコンサルティングにおける信念であり、カルチャーにもなっている。

海外オフィスとの連携が多く、海外プロジェクトへのアサインや海外オフィスへのトランスファー制度などが充実している。東京オフィスに来るグローバルメンバーも多く、グローバル・ワンチームで活動している。プロボノ活動にも力を入れており、これまで多くのNPO・NGOなどの非営利団体に無償でコンサルティングを提供している。またプライベート・エクイティ等と組んで仕事をすることも多く、グローバルで最もファンドの案件が多いファームとしても有名。

社名	ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド
URL	bain.com/ja/
設立	1973年（日本オフィスは1982年設立）
国内本社所在地	東京都港区赤坂9‐7‐1　ミッドタウン・タワー37階
本国	ボストン（アメリカ）

1886年にマサチューセッツ工科大学のアーサー・デホン・リトル博士により米国・ボストンで設立された世界最古の経営コンサルファーム。過去にはアポロ11号のプロジェクトを支援するなど、設立以来イノベーションの先駆者としてのポジションを確立し、製造業や技術・研究開発周りのコンサルに特に強みを持つ。

設立当初は、製紙や化学繊維、化学化合物などの新規開発、工業化における生産製造技術の開発など、技術的な研究開発を支援したり、数多くの特許を取得したり、技術を中心としたコンサルティングを提供。転機となったのが1911年のゼネラルモーターズ （GM）初となるR＆D研究所の設立支援で、専門のコンサルティング部門を設立して経営コンサルティングの領域を手掛けるようになりました。正確にはこの時に、世界初の経営コンサルティングファームが誕生したことになる。

技術に立脚した経営コンサルティングに強みを持ち、「技術をいかにしてビジネスや社会に応用するか」という現在の技術経営（MOT ：Management of Technology）に近いビジョンを掲げ、技術をコアコンピタンスとする企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）、知的財産マネジメントを中心としたコンサルティング事業をグローバルに展開。
製造業・技術に強い経営戦略ファームという確固たる地位を確立。

そのため日本オフィスにおいても大手製造業・メーカー出身者や研究開発の経験者が多く在籍している。経営戦略ファームの中でもアットホームで温かい雰囲気を持ち、長い目でコンサルタントの成長を見守るファーム。

社名	アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社（ブランド略称：ADL）
URL	adlittle.com/jp-ja
設立	1886年（日本オフィスは1978年設立）
国内本社所在地	東京都港区東新橋1-5-2　汐留シティセンター36F
本国	ブリュッセル（ベルギー）

1926年にジェームズ・O・マッキンゼーによって設立されたジェームズ・0・マッキンゼー・アンド・カンパニーが前身。カーニーがシカゴオフィスを率いて色々な経緯ののち、1947年にA.T.カーニー・アンド・カンパニーが設立、これが現在のA.T.カーニーとなる。
カーニーは、コンサルタントはクライアントにアドバイスを提供するだけでなく、経営層と現場の両方に対して密接に関わり変化を手助けする必要がある、という考えに基づいたコンサルティング哲学を確立。これが当時は非常に画期的かつ効果的であり、経営層・マネジメント層に対する戦略策定とそれを実行できる粒度にまで落とし込んだ現場のアクションプランの策定まで、「目に見える成果（Tangible Result）」に拘ったコンサルティングというA.T.カーニーの最大の強みとなっている。

Tangible Result（目に見える成果）を謳い、実行可能な戦略の立案とその実現でTopファームの地位を確立してきましたが、直近では若きリーダー関灘氏（APAC代表 兼 日本代表）着任後、「日本を変える、世界が変わる」をビジョンに、「強い個」「尖った個」を重んじる社風が特長。同社のクライアントの9割は日本企業で構成されることも特徴的で、顧客の「目に見える成果」創出を通じて、日本の産業全体の競争力を強化し、「日本の変革」を大きく掲げ、名実ともに「The Best Firm」となることを目標としている。「日本を強くする」を合言葉に「産業・企業のグローバル成長」など産業界や顧客企業の未来を切り拓くテーマにも積極的に取り組んでいる。

一人一人のやりたいことを尊重し、個々の目指すキャリアを支援する場を提供することに重きを置いており、起業も推奨している。社内ではワークライフバランス含め、働く環境を見直す社内プロジェクトが実施され、コンサルタントの定着率が近年顕著に高まってきている。またプロジェクトのアサインメントにあたっては、社内公募制度を採用しており、コンサルタントの希望が大きく加味されることも特徴となっている。又、育児休暇制度等が充実していることもコンサルタントの定着率の高さに繋がっている。

社名	A.T. カーニー株式会社
URL	jp.kearney.com/
設立	1926年（日本オフィス設立は1972年）
国内本社所在地	東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー23階
本国	シカゴ（アメリカ）

「未来のソニーやホンダを100社創る」を合言葉に、2000年に当時ボストン コンサルティング グループ（BCG）の日本代表であった堀紘一を中心に設立された日本発の戦略コンサルティングファーム。戦略コンサルティングをベースにインキュベーション（新しい事業の創造）を手掛けることを掲げ、これを「ビジネスプロデュース」と名付けている（コンサルタントを「ビジネスプロデューサー」と称する）。

これまでは外資系戦略コンサルティングファームによって欧米で作られたグローバルな経営手法が日本を始め世界的に広められてきましたが、ドリームインキュベータが取り組んでいるのは日本でうまれた優れた考え方や手法をアジアを中心に海外に広め、アジアとして一緒に成長していこうというもの。創業以来一貫して鍛え上げてきた、高い戦略コンサルティングスキルを有する日本発の戦略ファームとして独自のポジショニングを確立している。

戦略コンサルティングスキルをコアケイパビリティとして、大企業向けに次代を担う新規事業を創造したり、国内外のベンチャー企業に対する投資・インキュベーションを手掛けたり、事業投資し事業経営を行うなど、様々な形でビジネスプロデュースを手掛ける。そのため日系/外資系含め経営戦略ファームの中でも、ピュア戦略プロジェクトの割合が最も高いと言える。

ベンチャーから大企業までの成長支援を行ってきたが、近年では、「技術」×「戦略」×「政策」の融合によりグローバルに新産業の創出・育成を行う「産業プロデュース」活動を加速させている。 また、中国、シンガポール、ベトナムに現地法人を積極展開し、成長著しいアジアと日本の産業の架け橋となるべく、日本企業のアジア展開を支援している。

社名	株式会社ドリームインキュベータ
URL	dreamincubator.co.jp
設立	2000年6月1日
国内本社所在地	東京都千代田区霞が関3-2-6 東京倶楽部ビルディング4F・6F（受付：6F）
本国	日本

100年以上の歴史を誇る老舗外資系戦略コンサルティングファーム「ブーズ・アンド・カンパニー」と「PwC」がグローバルで統合されて設立した外資系戦略コンサルティングファーム。

1914年にエドウィン・G・ブーズによって設立されたエドウィン・G・ブーズ・サーベイズが前身。ブーズは企業が成功するために大切なのは「製品（プロダクト）ではなく人（people not products）」であるとじ、特定のツールや方法論よりも専門家などの人間が適切なサポートを適材適所で行うことが重要であると考え、「経営コンサルティング」という職業を初めて世に生み出した。

ブーズは、1917年から第一次世界大戦に陸軍で従事しましたが、1919年に復職し、1929年にジェームズ・L・アレンが、1935年にカール・L・ハミルトンが加わります。1940年にアメリカ海軍のプロジェクトを手掛けたことがきっかけとなり、1941年には陸軍も手掛け、公共部門（主にアメリカ政府向け）のコンサルティングに進出。1943年に社名をブーズ・アレン・ハミルトン（BAH）に改称し、民間部門と公共部門のコンサルティングを拡大。「プロダクト・ライフサイクル・モデル」や「サプライチェーン・マネジメント」などのコンセントを創出。このBAHから、民間部門とアメリカ政府向け以外の公共部門が2008年にスピンオフしてプーズ・アンド・カンパニーが発足。そして、2014年にPWCグループに買収されてStrategy&になる。

日本オフィスは1983年に設立。2003年に経営戦略策定から実行支援に強みを持つジェミニコンサルティングジャパン（GCJ）と経営統合。2014年にPwCグループに買収されたあと、日本ではプライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー（日本では法人名に&が使用できなかったため、ブランド名はStrategy&）という名称になりましたが、2016年にPwC本体の戦略部門とPwCが2011年に買収していた戦略ファームのPRTMの3つの組織を統合し、PWCコンサルティングStrategy&として発足しました（法人格はPwCコンサルティング）。

経営戦略領域においては、過去に統合したGCJとPRTMとの相性が良く、BIG4の一角であるPWCグループの業務・ITや財務・会計・税務・法務の各領域との協働体制があり、経営戦略ファームの中で最も支援領域が広く、クライアントに適切なサポートを提供できる独自の体制を確立。CxOの戦略アジェンダなど、最上流の戦略案件を取り扱っている。またPwCコンサルティングの組織でありながらも、Strategy&としてグローバルブランドを維持している。採用基準や給与水準、トレーニング体制も独自のStrategy＆独自の体制を取っている。

社名	PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング（Strategy&）
URL	strategyand.pwc.com/jp/ja.html
設立	1914年（日本オフィス設立は1983年）
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi Oneタワー
本国	ニューヨーク（アメリカ）

唯一の欧州系戦略コンサルティングファームとして1967年にドイツ・ミュンヘンで設立。
「現場感」「手触り感」「膝詰めの議論」「クライアントの腹落ち」…などローランド・ベルガーを表現するワードが数多く生み出されている。トップダウンアプローチを採るのではなく企業の文化・社員の意思を尊重する事、アントレプレナーシップを尊重する企業文化も特徴的。

「Entrepreneurship（起業家精神）」「Excellence（最高の結果）」「Empathy（共感力・多様性）」の3つをコア・バリューとした企業文化を築く。さらには、社員や地域社会などの全てのステークホルダーを重視し（Serve all our stakeholders)　長期的な視座に立ち（Long-term perspective）、多様性や個性を尊重し協調・協働する（Cooperation and collaboration）ことで、クライアントおよび世の中の成長を追求しています。特に、起業家精神を大切にし、長期的な視座から成長を支援するスタイルは、クライアントへの支援内容だけでなくファームの運営にも表れており、アメリカ系ファームとよく対比される。

日本オフィスは1991年に設立。他の外資経営戦略系ファームよりも後発でしたが、ヨーロッパの中でも特に日本と似ているカルチャーであるドイツ発のファームということもあり、多くのクライアントから高い評価を獲得し、著しい成長を遂げている。特に、日本企業独特の文化や固性を尊重し、長期的目線で共に成長を追求する姿勢が、日本のクライアントにとって腹落ちしやすく、高い支持を得ている。外資経営戦略系ファームで唯一のヨーロッパ系ということで、独自のポジショニングを確立。

近年では最先端技術を擁する企業との提携・協業も多く、第一線で活躍するプレイヤーたちと知識、経験、企業家的視点をコンサルティング能力と融合させ、卓越した成果を追求している。

社名	株式会社ローランド・ベルガー
URL	rolandberger.com/ja/
設立	1967年（日本オフィス設立は1991年）
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー 35階
本国	ミュンヘン（ドイツ）

ハーバード・ビジネス・スクールの教授陣が1983年に戦略コンサルティングファーム「モニターカンパニー」を創設したことに端を発する。設立当初は、戦略コンサルティングにフォーカスしていたが、その後、顧客が必要とする様々なサービスを提供する方針に転換。1990年代の初期には、マーチャントバンキング事業を始め、プリンシパルエクイティファンドの立ち上げ及び投資と続いた。

日本に関しては、1989年にモニターグループ東京支社がアジア初のオフィスとして設立される。日本でのサービスは戦略コンサルティングにフォーカスされている。案件的にはマーケティング戦略や成長戦略等、純粋な戦略策定案件が多かった。東京オフィスが設立され20年を過ぎたが、他の外資系ファームに比べ、一段とグローバル色が濃く、プロジェクトでもグローバル案件が多く、入社後直ぐにアジアの案件数ヶ月出張と言う様な事も多かった。

2012年に一度日本から撤退したものの、2018年6月に新生モニターデロイトとして再始動。デロイトグループ傘下へ統合されデロイトグループの戦略コンサルティング組織として活動している。

社名	デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
URL	deloitte.com
設立	1983年（日本オフィス設立は1989年）
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3　丸の内二重橋ビルディング
本国	発祥地：アメリカ

1986年にボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタント10名により、国内初の独立系経営戦略コンサルティング会社として設立されたファーム。少数精鋭で採用した新卒全員をマネージャーまで育てあげるという方針をとっている点が特徴的。

当時の「経営戦略コンサルティング」はマッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループなどの外資系企業が強い分野だった。その様な中、日本をベースとする唯一の経営戦略専門集団として、より日本の企業文化に沿った経営戦略立案・実行を行うコーポレイト ディレクション（CDI）の理念は、コンサルティング業界に大きなインパクトを与える。

コーポレイト ディレクション（CDI）は欧米の合理的経営戦略思考を日本企業の経営に融合させることを基本テーマとすることで他ファームとの差別化を図る。設立以来、国内外の一流企業や官公庁の外部ブレーンとして実績を重ね、戦略系コンサルティング業界において規模・質両面でのリーディングファームへと成長を遂げる。

又、グループのコンサルティングファームにIT戦略策定等、IT分野の上流コンサルティングに特化したアクティベーションストラテジー、医薬、病院等ヘルスケア業界向けにコンサルティングを行う、CDIメディカルを持つ。また、2008年にはCDI-China(上海支社)、2011年にはCDI-Vietnam(ホーチミン支社)、2012年にはCDI Asia-Pacific(シンガポール支社)を設立し、「日本をベースとしたコンサルティングファーム」から「アジアをベースとしたコンサルティングファーム」への移行を進めている。

日系のファームとして、社内の協調性やチームワーク重視の傾向が外資系ファームに比べより強いことが特徴。この点が選考プロセスにも現れている。面接では人物面、ファームとのフィット感をじっくり見られる傾向にある。

社名	株式会社コーポレイト ディレクション
URL	cdi-japan.co.jp
設立	1986年
国内本社所在地	東京都品川区東品川2-2-4　天王洲ファーストタワー23階
本国	日本

2001年にBCG出身の島田直間氏が設立。「実行できる理想を。」をクライアントと目指し、業種・業界を問わず大企業から中堅・中小・ベンチャー企業およびPEファンドに対して、社名が表している通り、Planning（計画策定）だけではなくExecution（実行支援）まで行い、結果創出にこだわったコンサルティングを手掛ける。
また、プロジェクトテーマとしては、「売上向上」「新規事業」「事業展開」といった「攻めの戦略」に特化。戦略の策定および実行を支援し、確実な結果につなげている。

島田が創業以来こだわってきたこととして、「いただいた報酬以上の成果を出すことを基本とする結果創出」、「本当に結果を出すには10年ひと仕事と捉え、信頼関係を大事にして長期的にお付き合いする」、「お客様が望むものを追求し、常に時代適合かつ従来のコンサルティングの定義にこだわらないBevond Consuting」があり、真のクライアントファーストを追求しているハンズオン型経営戦略系ファーム。

企業成長・事業成長を目指す「攻めの戦略」は、クライアント企業の規模や成長フェーズによって多岐にわたる。中小ベンチャー企業では、事業の立ち上げや安定化、中堅企業・大企業では、停事業をさらに成長させるための戦略策定や次なる成長のための新規事業戦略策定、グローバル戦略策定など、豊富な実績がある。また、実行支援の内容も、人・組織を動かすための組織・業務設計からルール・仕組み作り、人材採用・育成まで、成長を実現するためのアライアンス・M&Aアドバイザリー・資金調達支援、場合によってはチャネル開拓・顧客紹介まで行い、結果創出を徹底的に支援。

このような実経営ともいえるコンサルティングを手掛けていることから、「事業会社で成功できる経営者」を人材育成の目標としている。新卒採用も長年行っており、コンサルタントの枠を超えて（Beyond）育てることにかなり力を入れているファーム。

社名	株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ
URL	ped.co.jp
設立	2001年9月1日
国内本社所在地	東京都中央区銀座6-8-7交詢ビルディング8階
本国	日本

元々は旧会計系ファーム（Big4）が主体となっており、上流の戦略立案のフェーズから、業務改善、システム導入、そしてアウトソーシングまで企業全体の経営課題に対してあらゆるコンサルティングサービスを幅広く手掛けています。多くのファームでは他メンバーファームやグローバルオフィスとの連携で、1ファームでは成し得ないプロジェクトを協働できる強みを持っている。

総合コンサルの年収に関して、30歳前後で中途入社する場合、マネージャーかそうでないかにもよりますが年収は600万円-1000万円位です。
年収はベース給+ボーナスで構成されており、年収は昇格に伴って急激にアップするというよりは、なだらかにあがっていく感じです。マネージャーになると最大で年収は1500万円~1800万円程度になります。新卒入社や第二新卒で入社した場合、20代でマネージャーになる方も多くいらっしゃいますので20代で年収1500万円を実現することができます。

企業	概要
	アクセンチュア（AC） 世界最大級の総合系コンサルティングファーム。戦略の策定からアウトソーシングまで、文字通り「end−to−end」で顧客に対して目に見える成果を提供する。
	デロイトトーマツコンサルティング（DTC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。人を育てる社風があると言われており、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。
	KPMGコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。特にIT・リスクコンサルティングに強みを持つ。BIG4ファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあるが、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いている。
	EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。「Building a better working world」をパーパスに掲げており、社会課題解決志向の方にフィットする。
	PwCコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。PwCコンサルティングは「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実しています。
	アビームコンサルティング（Abeam） 国内発のグローバルコンサルティングファーム。本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。
	シグマクシス 伊藤忠商事と資本提携している大手総合系ファーム。コスト削減や業務改善などの後ろ向きなテーマは少なく、新規事業開発や海外進出など成長戦略が大半を占めている。結果が出せるなら自分のやりたいビジネスをやってOK！という自由度の高いカルチャー。
	フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ） 製造業に強みを持つNTTデータグループの国内大手総合系コンサルティングファーム。特に「グローバル展開」に力を入れており、65%以上はグローバルプロジェクトが占める。
	日立コンサルティング 日立製作所100%出資のコンサルティングファーム。組織としては独立しているが、日立グループが持っている最先端・最新のソリューションやノウハウを活用できる点が特徴。
	ベイカレントコンサルティング プライム市場に上場する日系大手の総合コンサルティングファーム。上場以来連続増収増益を遂げており、Forbes社の「Asia`s 200 Best Under A Billion」に2021年より3年連続選出。
	リッジラインズ 日本を代表するICT企業である富士通が立ち上げたDX支援に強みを持つ総合コンサルティングファーム。

世界で約71万人の従業員数を誇る世界最大のコンサルティングファーム。「High Performance. Delivered.」という企業コンセプトを掲げ、世界中の様々な分野・産業に対し戦略、業務、ITなどのあらゆるコンサルティングを提供している。

アメリカの大手会計事務所であったアーサー・アンダーセンのコンサルティング部門が、1989年に分社化し、アンダーセン・コンサルティングとして設立。分社化後しばらくしてアーサー・アンダーセンが新しくコンサルティング部門（アーサー・アンダーセン・ビジネスコンサルティング：現在のPwCコンサルティング）を設立したことがきっかけとなり、2001年に社名をアクセンチュアに変更。経営戦略・業務・IT領域のコンサルティングを手掛ける「総合系」コンサルティングファームとして活躍。その後業務・IT領域は急拡大し、アウトソーシングやシステムインテグレーション、デジタル、広告なども手掛けるようになり、世界最大級規模のコンサルティングファームになる。また、2010年代半ばからデジタル領域のコンサルティングが拡大するに従い、デジタルや広告・マーケティングに関係する様々な企業を買収し、今では、世界でトップ5に入る広告代理店でもある。

人数規模的にIT（システム開発）やアウトソーシングが多いので、「アクセンチュアといえばIT」という印象が強いですが、1990年代から戦略コンサルティングに力を入れていたことから、総合系ファームの中で最も規模が大きい戦略コンサルティング部門を有する。アクセンチュアに依頼すれば、ワンストップで戦略立案から実行まで全てを賄ってくれるのは、他のファームにはない特出した強みであり、ITやデジタル領域だけでなくコンサルティング領域においても総合系ファームの中ではトップクラス。

社名	アクセンチュア株式会社
URL	accenture.com/jp-ja
設立	1995年12月（創業：1989年）
国内本社所在地	東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
本国	ダブリン（アイルランド） ※本拠地はアイルランドだが、中枢機能の多くはシカゴ、ニューヨークにある

1981年に現監査法人トーマツのマネジメントサービス部門が独立して設立された等松・トウシュロス コンサルティングがルーツ。設立時に世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角である現デロイト トウシュトーマツグループに参加。他の監査法人系コンサルティングファームと同様に、経営とITのコンサルティングを提供していましたが、1993年に経営コンサルティング部門が独立してトーマツコンサルティングとなる。その後、2008年にデロイト トーマツ コンサルティングに社名変更して今に至る。

1993年に独立して以降は、少数精鋭で経営コンサルティングを手掛けていましたが、2010年代に入ってから急成長を遂げ、今では各業務領域からIT・デジタル領域のコンサルティングまで幅広く手掛けている。デジタルや広告・マーケティング領域では、世界でトップ10に入る広告代理店でもあります。また、経営戦略領域では、グローバルにおいてデロイトトウシュトーマツがモニター・クループ（マイケル・E・ポーターらハーバードビジネススクールの教授陣が1983年に設立した戦略コンサルティングファーム）を2013年に買収しモニターデロイトとして経営戦略コンサルティングを提供、日本では2018年から始動。

1993年以降経営戦略領域のコンサルティングを手掛けていることもあり、その領域においても高いプレゼンスを発輝。システム開発やアウトソーシングまでは手掛けていないので、ファームの規模的にはアクセンチュアには及びませんが、経営戦略・業務・IT各領域のコンサルティングにおいては、総合系ファームの中ではトップクラス。

人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。

社名	デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
URL	www2.deloitte.com/jp/ja.html
設立	1993年4月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3　丸の内二重橋ビルディング
本国	デロイト トウシュ トーマツ（アメリカ：ニューヨーク） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からデロイト トーマツ コンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるプライスウォーターハウスクーパース（PwC）のコンサルティングファーム。経営戦略コンサルティングはStrategy&（ストラテジーアンド）として手掛けている。

PwCコンサルティングの過去の経緯はかなり複雑で、まず2002年に当時のKPMGコンサルティングが、アメリカの大手会計事務所アーサー・アンダーセン（当時のBIG5の一角、アメリカで起きたエンロン事件で解散）のコンサルティング部門を吸収してできたペリングポイントにまでさかのぼる。このベリングポイントが2009年に破産した時に、企業向けコンサルティング部門をPwCが買収（ここまではグローバルの動き）。

日本においては、2010年にPwCのメンバーファームであるPwCアドバイザリーとベリングポイントを含む3社が統合してプライスウォーターハウスクーパースとなり、コンサルティング部門とディールアドバイザリー部門ができました。このコンサルティング部門が、2016年の組織再編で現在のPwCコンサルティングになりますが、この間にグローパルで買収していたPRTM（外資経営戦略ファーム）とプーズ・アンド・カンパニー（2011年と2014年に買収）の3社を一緒にしました。
さらに、PwCの戦略グループとPRTMとブーズの3つの組織をまとめてPwCコンサルティングStrategy&として発足。

PwCコンサルティングは、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングと異なり、買収によって総合系ファームとしての形を作り上げてた。ベリングポイントは元々業務IT領域のコンサルティングに強みがあり、これを補完する形で経営戦略領域に強いPRTMとプーズ・アンド・カンパニーを買収。その結果、経営戦略領域から業務IT領域まで手掛け、M&Aやファイナンス領域も得意とする総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発運。

「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実している。

社名	PwCコンサルティング合同会社
URL	pwc.com/jp/ja
設立	1983年1月31日.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1-2-1 Otempwchi One タワー
本国	プライスウォーターハウスクーパース（イギリス：ロンドン） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からPwCコンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

2014年にKPMGマネジメントコンサルティング（主に経営戦略・業務領域のコンサルティングを手掛ける）とKPMGビジネスアドバイザリー（主に危機管理や事業継続計画BCP）、コンプライアンス、コーポレートガバナンスなどのリスクコンサルティングを手掛ける）を統合して設立。

設立時に、新たにIT（テクノロジー）コンサルティング部門を大幅に拡充したため、マネジメントコンサルティング（経営戦略・業務領域）、テクノロジーコンサルティング（IT領域）、リスクコンサルティング（リスク領域）の3つの領域でサービスを提供。

BIG4（会計系）の総合系コンサルティングファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあります。しかし、監査および財務アドバイザリーのサービス領域において、国内外でとても高いブランド力のあるKPMGのメンバーファームであること、あずさ監査法人（親会社）の集客力があることから、プロジェクト獲得がしやすく、日本においてもKPMGグループの中でビジネスコンサルティングの一翼を担っている実力のあるファーム。

また、日本企業的なカルチャーがあり、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いているという特徴もあります。そのため、規模は他BIG4系ファームと比較すると大きくはありませんが、経営戦略から業務ITまでをしっかりと手掛けており、BIG4の一用としてのプレゼンスを発輝。

社名	株式会社KPMGコンサルティング
URL	kpmg.com/jp/ja/home.html
設立	2014年7月.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1丁目9番7号　大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
本国	KPMG（オランダ：アムステルダム） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からKPMGコンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるアーンスト・アンド・ヤング（EY）のコンサルティングファームとして、2010年に設立されたEYアドバイザリー（EYA）がルーツ。

EYAは、2017年に金融機関向けコンサルティングを手掛けるEYフィナンシャル・サービス・アドバイザリー（EYFSA）と統合してEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング（EYACC）となり、さらに2020年にM&A・財務アドバイザリーを手掛けるEYトランザクション・アドバイザリー・サービス（EYTAS）と統合してEYSC。

経営戦略領域のコンサルティングは、EYパルテノンとして手掛ける。EYパルテノンは、2014年にグローバルにおいてパルテノン・グループ（1991年にベイン・アンド・カンパニー出身者が設立した戦略ファーム）を買収しEYTASの一部門として設立。日本では2018年にサービスを提供開始し、2020年の統合後は、EYSCの一部門としてEYパルテノンが経営戦略領域のコンサルティングを手掛ける。

BIG4の総合系コンサルティングファームの中では後発ですが、2019年にデロイト トーマッコンサルティングを2010年代に急成長させた立役者である近藤聡らがEYにジョインしたことをきっかけに急成長を遂げている。元々、経営戦略・業務IT・M&A・ファイナンスなどの幅広い領域を手掛けていましたが、それぞれEYパルテノン・EYACC・EYTASに分かれてしまっていたところ、2020年にEYSCとしてひとつのファームとなり、後発ながら猛烈な勢いで追い上げ、総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発輝。

社名	EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
URL	ey.com/ja_jp
設立	2010年.
国内本社所在地	東京都千代田区有楽町一丁目1番2号　東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
本国	アーンスト・アンド・ヤング（イギリス：ロンドン） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からEYストラテジー・アンド・コンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

日本発の総合系コンサルティングファーム。
本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。充実した研修制度でコンサル未経験からでも一流のコンサルタントを目指すことができる。海外案件も豊富で特にアジア圏におけるグローバル戦略において幅広い実績を挙げています。入社直後から海外駐在できるポジションもある。

1981年に現監査法人トーマツのマネジメントサービス部門が独立して設立された等松・トウシュロスコンサルティングがルーツ。SAP専門コンサルティング子会社を設立、監査法人トーマツのソフトウェア導入コンサルティング部門と統合しました。
1997年にデロイト トウシュトーマツのコンサルティング部門であるデロイト コンサルティングに参加し、さらにアウトソーシングを手掛けるデロイトアウトソーシングを設立、日系大企業のシステム子会社を買収・合弁で設立するなどして、業務・IT・BPO（Business ProcessOutsourcing）までの幅広いコンサルティングサービスを提供できる体制を作り上げた。

エンロン事件をきっかけに、2003年に監査法人トーマツと資本関係を解消しデロイトコンサルティングからも離脱して、ブラクストンを設立。そして、2004年にNECと資本提携し、アビームコンサルティングに名称変更。NECの資本が入りましたが、経営は独立した事業会社としての位置づけを確保。

「リアル・パートナー」を掲げ、クライアントが求める変革・成功を現実のものにするために、クライアントのカルチャーを理解し、多様性を受け入れ、徹底した企業内部のチェンジマネジメントを行う。日本発のファームですので、意思決定は全て日本で行い、日本特有の文化・慣習を熟知したファームとして、多くの日本企業の経営改革や海外進出をサポート。特にアジア圏におけるグローバル戦略において実績が豊富。設立経緯からIT（特にSAP）やアウトソーシングに強いことがわかりますが、経営戦略領域も手掛け、日本発のコンサルティングファームとして積極的に海外に展開しているグローバルコンサルティングファームとしての一面がある。

社名	アビームコンサルティング株式会社
URL	abeam.com/jp/ja/
設立	1981年4月1日.
国内本社所在地	東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
本国	日本

PwCコンサルティング（現日本IBM、前 IBMビジネスコンサルティングサービス）を建て直し、急成長させた倉重氏により2008年5月に三菱商事とRHJインターナショナルが設立した、「Create a Beautiful Tomorrow Together」をパーパスに掲げる総合系コンサルティングファーム。

真の意味でコンサルタントが働きやすく、最大のパフォーマンスが発揮できる環境を用意（グローバルファーム・親会社の歯車としてのコンサルファームではない）。コスト削減や業務改善などの後ろ向きなテーマは少なく、新規事業開発や海外進出など成長戦略が大半を占めている。2021年4月には親会社であるシグマクシス・ホールディングスが伊藤忠商事と資本提携したことで、より一層様々な産業に対してコンサルティングを提供できるようになった。

結果が出せるなら自分のやりたいビジネスをやってOK！という自由度の高いカルチャーで、真の意味でコンサルタントが働きやすく最大のパフォーマンスが発揮できる環境が用意されているため、コンサル業界では珍しく離職率は10%を切っている。また多くの方が副業をしている（要申請）ため、副業をしたい方にもおススメのコンサルティングファームとなっている。

社名	株式会社シグマクシス
URL	sigmaxyz.com/sx/ja/index.html
設立	2008年5月.
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門 4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス9F
本国	日本

製造業に強みを持つNTTデータグループの国内大手総合系コンサルティングファーム。
特に「グローバル展開」に力を入れており、65%以上はグローバルプロジェクトで日本企業の海外進出支援、新興国の成長に貢献している。また現地法人に任せず、コンサルタント自身が海外に赴いて折衝から調査、戦略浸透まで手掛けるのも特徴的。落ち着いた方が多く大人なファームとして有名。

2009年7月1日、NTTデータビジネスコンサルティングとザカティーコンサルティングが統合して合併し社名変更。
NTTデータビジネスコンサルティングは、2004年7月、NTTデータ システムデザイン設立NTTデータにおける法人分野をターゲットとしたコンサルティングファームとして創業、その後2006年NTTデータビジネスコンサルティングに社名変更。
ザカティーコンサルティングは、1997年2月、日本アーンスト&ヤングコンサルティング設立、200年アーンスト&ヤングのコンサルティング部門とキャップジェミニの合併に伴い、日本法人を日本キャップジェミニ・アーンストアンドヤングに変更、2004年日本キャップジェミニに社名変更、2005年キャップジェミニとNTTデータのグローバルアライアンスに伴い、ザカティーコンサルティングに社名変更。

これまでITコンサルティングファーム、Sierでの上流工程を担当してきた方で「より上流に特化してキャリアを構築したい！」という方には最適の選択肢の一つです！創業以来厳選採用を継続してきたため現在いる社員の方のレベルはかなりのものです。NTTデータという強力なバックボーンを持ったコンサルティングファームでNTTデータグループにおいて戦略的ユニットをになっております。

社名	株式会社フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ）
URL	qunie.com
設立	2009年7月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町2-3-2 大手町プレイス イーストタワー11F
本国	日本

日立グループ唯一のコンサルティングファームとして2002年に設立。
組織としては独立しているが、日立グループが持っている最先端・最新のソリューションやノウハウを活用できる点が特徴。日系企業ということもあり、人材を育成する文化が根付いておりコンサルタント未経験の方でも着実にスキルアップしていくことができます。

SIに強みを持つ親会社・グループ会社との連携により、日立コンサルとしては開発フェーズ以降は原則手掛けず、上流の戦略・業務案件に特化している。給与水準も他の大手総合系コンサルティングファームとそん色ない高い水準。

全案件のうち6~7割は日立グループ外の案件であり、歴史ある大企業である日立グループの改革ノウハウやクライアントネットワークを活かした外部大手企業の改革プロジェクトを多数経験できる。

社名	株式会社日立コンサルティング
URL	hitachiconsulting.co.jp
設立	2002年7月1日.
国内本社所在地	東京都 千代田区麹町二丁目4番地1 麹町大通りビル
本国	日本

日本発の総合コンサルティングファームとして、ストラテジー×DXを中心に、戦略、デジタル、オペレーション、テクノロジー、サイバーセキュリティ、サステナビリティなど幅広いコンサルティングサービスを展開するベイカレント。 2016年にマザーズ市場、2018年に東証一部、2022年には東証プライム市場に上場し、様々な業界のリーディングカンパニーが抱える経営課題の解決を支援しています。 年平均成長率15~20%、さらには日経225銘柄に選ばれるなど、驚異的なスピードで成長しており、経験者・未経験者に限らず超積極採用中です！（残業平均22時間/月とWLBも良好！）

社名	株式会社ベイカレント
URL	baycurrent.co.jp
設立	2014年4月18日.
国内本社所在地	東京都港区麻布台1丁目3-1　麻布台ヒルズ森JPタワー
本国	日本

日本を代表するICT企業である富士通が立ち上げたDX支援に強みを持つ総合コンサルティングファーム。

富士通のノウハウとストラテジー、テクノロジー、デザインをクリエイティブに融合することで、企業変革をワンストップで創出できることが大きな特徴であり、DXの最前線でビジネスに挑み、スキルをさらに磨くことができる環境となっています。

社長には、日本および海外のIT・製造業を中心に30年以上にわたるコンサルティング業界での経験を持つ、元PwCコンサルティング合同会社 副代表執行役 シニアパートナーの今井俊哉氏が就任。
お客様視点に立ち、お客様が抱える経営課題や事業課題等、本質的・根源的な課題解決に取り組むとともに、国内外の幅広い企業とのアライアンスにより、お客様にとって最適なテクノロジーによるDXを支援している。

社名	Ridgelinez株式会社
URL	.ridgelinez.com
設立	2020年1月15日.
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内二丁目6番1号　丸の内パークビルディング
本国	日本

独自の強み等を活かして、大企業だけでなく中堅~中小・ベンチャー企業へのIT戦略策定や業務改革支援等比較的上流フェーズのコンサルティング~システム導入支援を手掛けたりしています。ITプロジェクトはもちろん、近年では戦略部隊を設立し最上流からのコンサルティングを手掛けるファームも出てきており、ITをさらなる武器として展開するファームが目立ってきています。

企業	概要
	日本IBM いわずと知れた世界最大のITコンサルティングファーム。7000名を超えるコンサルタント、エンジニアが所属しており戦略コンサルティングから業務ITコンサルティング、システム開発までをオールインワンで手掛けている。
	シンプレクス 「金融フロント領域（金融機関が戦略的なIT投資によって収益向上を図る領域）」で国内No.1のシェアを誇るITコンサルティングファーム。証券/銀行/生損保/仮想通貨などの金融領域を中心にシステム開発のコンサルティングから要件定義、開発、保守運用、改善提案までを一気通貫で支援
	フューチャー 経営戦略とIT戦略を組み合わせたサービスに強みを持つITコンサルティングファーム。経営者のパートナーとして、ビジネスのあるべき姿を考え抜き、その実現のための最適な仕組みを最新のテクノロジーを駆使して提案、構築、運用まで一気通貫で行う。
	キャップジェミニ 欧州最大のコンサルティングファーム。クライアントは大手自動車メーカーや金融機関等の大手グローバル企業が多くなっているためグローバル案件に関わる機会が多い。
	タタコンサルタンシー グローバルトップのIT企業であるタタコンサルタンシーサービシズ（TCS）と、グローバルで多様なビジネスを展開する三菱商事の合弁会社。エンタープライズ向けに、様々なソリューションの上流から下流まで導入支援。TCSはブランド価値調査のITサービス企業ランキングで世界2位(2024年)で、グローバルでは圧倒的プレゼンスを誇る。
	SAPジャパン ドイツ中西部にあるヴァルドルフに本社を置くヨーロッパで最大級のビジネスソフトウェアメーカーで、1972年にIBMドイツ法人を退社した5人のエンジニアによって創業。自社ERPに付随するITコンサルティングサービスを提供。

いわずと知れた世界最大のITコンサルティングファーム。7000名を超えるコンサルタント、エンジニアが所属しており戦略コンサルティングから業務ITコンサルティング、システム開発までをオールインワンで手掛けている。事業戦略からソリューション提供まで一気通貫でコンサルティングを提供できる体制であり、何より自社において開発されたソリューションが大きな強み。世界最先端の研究を行っている基礎研究所を有しているという強みもあり、他ファームとも一線を画するサービスを提供している。

今までの経緯としては、2002年10月にIBMがグローバルのPwCコンサルティングを買収し、よりシナジーを強化するために、2010年4月にIBMとIBMビジネスコンサルティング サービス（IBCS）が統合。
コンサルティングサービスにかかわる豊富な実績を基盤に、世界のIBMグループと密接な連携をとりグローバルベースでの連携し、分断されたサービスではなく、ビジネスコンサルティングからシステム構築、業務アウトソーシングまで一貫したサービスをグループとして提供。

社名	日本アイ・ビー・エム株式会社
URL	ibm.com/jp-ja
設立	1937年6月17日.
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門二丁目6番1号　虎ノ門ヒルズ ステーションタワー
本国	ニューヨーク（アメリカ）

証券/銀行/生損保/仮想通貨などの金融領域を中心にシステム開発のコンサルティングから要件定義、開発、保守運用、改善提案までを一気通貫で行う IT コンサルティングファーム。

証券・銀行のフロント~ミドルオフィスに向けたトレーディングシステムやリスク管理システム、為替証拠金取引事業者や仮想通貨取引事業者向けの取引所システムや個人向けトレーディングアプリ、国内生損保企業の基幹システムリプレースなど、各種金融領域にて数多くの実績を有しています。近年は、金融領域に拘らずデジタルトランスフォーメーション (DX) 支援を行う案件も多数手がけています。

中でも、テクノロジードリブンである金融領域（銀行・総合証券・ネット証券・FX事業者等）においては、国内トップブランドとしてのポジション獲得に向けて積極的に取り組んでいる。金融ソリューションに限定することなく、非金融ソリューションも強化している。今後は、キーテクノロジー（AI、クラウド、ブロックチェーン技術等）を活用し、非金融領域の事業を拡大していく方針。

社名	シンプレクス株式会社
URL	simplex.inc
設立	1997年9月16日（創業）
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門1-23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー19階
本国	日本

経営戦略とIT戦略を組み合わせたサービスに強みを持つITコンサルティングファーム。

経営者のパートナーとして、ビジネスのあるべき姿を考え抜き、その実現のための最適な仕組みを最新のテクノロジーを駆使して提案、構築、運用まで一気通貫で行うというコンサルティングスタイルが特徴。

ITを武器とした課題解決型のコンサルティングサービスを提供。中小・中堅企業から大企業まで、お客様の抱える経営上の課題を経営者の視点で共有し、お客様のビジネスの本質を理解した上で、実践的なノウハウをもとに先進ITを駆使した情報システムを構築することで課題を解決するITコンサルティングを行う。また、 グループ企業を中心として、「パッケージ＆サービス事業」「企業活性化・新事業開拓事業」等の事業を展開。

社名	フューチャーアーキテクト株式会社
URL	future.co.jp
設立	1989年11月1日.
国内本社所在地	東京都品川区大崎1-2-2　アートヴィレッジ大崎セントラルタワー
本国	日本

欧州最大のコンサルティングファーム。
クライアントは大手自動車メーカーや金融機関等の大手グローバル企業が多くなっているためグローバル案件に関わる機会が多い。プロジェクトによっては海外出張もある。

クライアントの「デジタルトランスフォーメーション （DX）」の実現に向け、 「戦略」、「デジタル」、「グローバル」をキーワードに、コンサルティング・ITの両面で活躍しており、戦略から実装まで、シームレスにクライアントを支援することが可能。

キャップジェミニでは様々な人が集まり、一つのチームとしてクリエイティビティを発揮し、成果を上げています。お互いに学び合い、プロセスを楽しむのが、キャップジェミニのやり方です。

社名	キャップジェミニ株式会社
URL	capgemini.com/jp-jp/
設立	1967年（日本オフィス設立は2013年）
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門１丁目23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー　22階
本国	パリ（フランス）

インドマハーラーシュトラ州ムンバイに本社を置く、インド最大のSIer/ITコンサルティングファームの日本法人。

インド最大の企業グループ「タタ財閥」に属するIT企業として1968年の設立以来、売上・規模共にインド国内で34年間トップの座を守り続けている(現地IBM等、メーカー系などを含めてもトップ)。コンサルティング、ソフトウェア開発、インフラ管理におけるITサービスを提供するなど事業内容は多岐に渡り、全社でCMMi レベル5とPCMM レベル5を達成した世界初の企業でもある。

正確にはグローバルトップのIT企業であるタタコンサルタンシーサービシズ（TCS）と、グローバルで多様なビジネスを展開する三菱商事の合弁会社。エンタープライズ向けに、様々なソリューションの上流から下流まで導入支援。TCSはブランド価値調査のITサービス企業ランキングで世界2位(2024年)で、グローバルでは圧倒的プレゼンスを誇ります。

社名	タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
URL	tcs.com/jp-ja
設立	2004年（タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン株式会社として日本法人設立）
国内本社所在地	東京都港区麻布台一丁目3番1号 麻布台ヒルズ森JPタワー10階
本国	ムンバイ（インド）

SAPはドイツ中西部にあるヴァルドルフに本社を置くヨーロッパで最大級のビジネスソフトウェアメーカーで、1972年にIBMドイツ法人を退社した5人のエンジニアによって創業。

特に大企業向けのエンタープライズソフトウェア市場においては圧倒的なシェアを持ち、現在では販売および開発拠点を 50ヶ国以上に展開。109000以上の法人顧客がSAP のアプリケーションとサービスを活用しています。

社名	SAPジャパン株式会社
URL	sap.com/japan/index.html
設立	1992年10月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町 1丁目1番1号 三井物産ビル 11F・12F
本国	バーデン＝ヴュルテンベルク州ヴァルドルフ（ドイツ）

主要シンクタンクの多くは、経済調査、リサーチ、ITコンサル、マネジメントコンサルという4部門を持っており、民間企業や官公庁を対象としたコンサル部門に力を入れているところが多いです。近年ではグローバルプロジェクトも多く、実態としてシンクタンクだからという垣根はなくマネジメントコンサルティングという純粋な経営コンサルティングを手掛けています。

企業	概要
	野村総合研究所（NRI） 日本最大手のシンクタンク。経営コンサルティングとITソリューションを用いてクライアントの課題を解決する。
	三菱総合研究所（MRI） 三菱創業100周年の記念事業として、三菱グループ各社の共同出資により設立されたシンクタンク。理系出身者が多く、圧倒的な論理思考に基づく分析を行っており、テクノロジーに強み（特に科学技術分野、新規事業開発との親和性高い）を持つ。
	日本総合研究所（JRI） SMBCグループの大手シンクタンク系コンサルティングファーム。公共と民間の双方の領域の案件バランスがよく、官民連携の分野で特に強みを有している。
	NTTデータ経営研究所 NTTデータグループのシンクタンク系コンサルティングファーム。上流コンサルティングを手掛けており、事業コンセプト「Social and Business Design Cycle」という官と民の両面から支援しているのが特徴。
	三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング（MURC） 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）のシンクタンク系コンサルティングファーム。複雑化・国際化する現代企業の経営課題、大きな社会課題に対して挑戦できるだけの基盤がある。
	みずほリサーチ&テクノロジーズ みずほフィナンシャルグループ唯一のIT戦略企業。みずほグループの顧客基盤を活かしながら、戦略、組織人事、サステナビリティ、デジタル等の様々な領域においてコンサルティング業務を行う。

シンクタンクならではの社会・産業全体の分析・トレンド予測から、マネジメントコンサルティング、IT戦略・導入コンサルティング、大規模システムインテグレーション、システムアウトソーシングまで、幅広いソリューションビジネスを展開する、国内最大級のシンクタンク。

トータルソリューションを提供できるケイパビリティが特徴。またセブンイレブンのシステム構想~構築に初期段階から参画する等、先進的なソリューション企画~実現力は随一。

社名	株式会社野村総合研究所
URL	nri.co.jp
設立	1965年4月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
本国	日本

三菱創業100周年の記念事業として、三菱グループ各社の共同出資により設立されたシンクタンク。
政府・官公庁や民間企業の両方を支援するハイブリッド型のポジションにあり、政策提言から新規事業の立ち上げ、デジタル戦略、地域創生まで幅広いテーマに携わることが可能です。

最大の特徴は、1人が複数プロジェクトを同時に担当する「マルチアサイン体制」。一般的なコンサルファームでは1人1プロジェクトが基本ですが、MRIでは一人当たり平均で5つ前後のプロジェクトを並行して進めるスタイルを採用。高度なタスクマネジメント能力や論点の切り替えスピードが求められる反面、圧倒的な成長スピードを実現できます。これはコンサルタントとしての実力を飛躍的に高めたい方にとって、非常に魅力的な環境です。

また、在籍する社員の約75%が理系出身であり、理工系バックグラウンドを活かした分析力やテクノロジーの知見に強みを持ちます。AI、ブロックチェーン、量子技術などの最先端技術をテーマとする政策研究や社会実装支援にも注力しており、中央省庁とも深く連携。学術的知見をビジネスや政策に結びつけ、社会にインパクトを与えるプロジェクトに携われる点が他ファームと異なる大きな魅力です。

加えて、MRIは人材育成への投資と長期的な信頼関係の構築に力を入れており、社員定着率が非常に高いことでも知られています。一度採用した人材には長期的に向き合い、段階的な成長を支援するというスタンスのため、安心してキャリアを築くことができます。社員同士の心理的安全性も高く、穏やかで協力的な社風も大きな魅力です。

さらに、三菱グループとのネットワークも活用可能で、銀行・電機・商社など多様な業界との知見共有や共同プロジェクトを通じて、業界横断的な視点が養われます。独立性の高い経営を保ちつつも、グループとの協業によって案件の幅や影響力を広げられるという、バランスの取れた立ち位置を実現しています。

社名	株式会社三菱総合研究所
URL	mri.co.jp
設立	1970年5月8日.
国内本社所在地	東京都千代田区永田町二丁目10番3号
本国	日本

SMBCグループの大手シンクタンク系コンサルティングファーム。最大の特徴は、個人の主体性を尊重したキャリア設計が可能な点。関心のあるプロジェクトへのアサインを自ら選ぶことができ、さらに年に一度、希望すれば所属グループの変更も可能とする柔軟な体制を整えている。これにより、自身の専門性や志向に応じてキャリアを自律的に描くことができる。

組織編成も特徴的で、民間・公共の顧客を分けるのではなく、テーマ軸で編成されているため、民と官の両方の立場を理解しながら、社会課題を横断的に解決することが可能。官民連携のハブとしての役割も担っており、政策とビジネスの橋渡し役として存在感を発揮している。

また、SMBCグループのネットワークを活かした新規顧客開拓力も大きな強み。大手金融グループとの連携により、豊富な案件機会と信頼性を背景に、高度なコンサルティングが実現できる。

さらに、常駐型案件が少なく、リモートワークを中心とした裁量労働制が定着しており、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能。離職率も低く、長期的なキャリア形成がしやすい環境が整っている。官民横断の社会的意義あるプロジェクトに主体的に関わりたい人にとって、魅力的な選択肢となるファームである。

社名	株式会社日本総合研究所
URL	jri.co.jp
設立	1969年2月20日.
国内本社所在地	東京都品川区東五反田2丁目18番1号　大崎フォレストビルディング
本国	日本

NTTデータグループのシンクタンク系コンサルティングファーム。
研究所と名前はついているものの、手掛けている事業内容はコンサルティングそのもので、シンクタンクと戦略系・総合系コンサルティングファームに跨る領域を中心に、上流コンサルティングを手掛けている。

事業コンセプト「Social and Business Design Cycle」という官と民の両面から支援しているのが特徴。それにより「官に対する、(現場を踏まえた現実的な)社会政策の提言」、「民に対する、(先行優位を活かした)政策提言実行支援(事業開発＆推進)」が実現でき、官民双方からの信頼も厚い。

社名	株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所
URL	nttdata-strategy.com
設立	1991年4月12日.
国内本社所在地	東京都千代田区平河町2-7-9　JA 共済ビル9階・10 階
本国	日本

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）のシンクタンク系コンサルティングファーム。複雑化・国際化する現代企業の経営課題、大きな社会課題に対して挑戦できるだけの基盤がある。
官民双方に対して経営戦略や政策立案などの上流コンサルティングを多く手掛ける。ITコンサル部門は持たない。

国や地方自治体の政策に関する調査研究・提言、民間企業向けの各種コンサルティング、経営情報サービスの提供、企業人財の育成支援、マクロ経済に関する調査研究・提言など、幅広い事業を展開。

コンサルティング・政策研究・マクロ経済調査の3つを展開しており、部門間を越えて学べる仕組みを各種設けている。 さらにMBA留学支援制度や官公庁や民間企業への出向を利用しさらなるステップアップも可能。

社名	三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
URL	murc.jp
設立	1979年7月.
国内本社所在地	東京都港区虎ノ門五丁目１１番２号　オランダヒルズ森タワー
本国	日本

みずほリサーチ&テクノロジーズは、2004年10月、みずほフィナンシャルグループの唯一のIT戦略企業として設立。
「コンサルティング」「システムインテグレーション」「アウトソーシング」を事業の3本柱として位置づけ、クライアントの課題を的確に認識・分析した上で最適な解決策を提示します。2021年4月にみずほ情報総研からみずほリサーチ&テクノロジーズに社名変更。

業務フィールドは金融のみならず、製造、流通、医療・福祉、環境・ライフラインなど幅広く、民間企業から官公庁や自治体まで、さまざまな専門性を持った4,000名を超えるプロフェッショナル達が、課題の認識から解決まで一貫したソリューションを提供しています。

社名	みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
URL	mizuho-rt.co.jp/index.html
設立	2004年10月.
国内本社所在地	東京都千代田区神田錦町2-3
本国	日本

企業の組織ビジョン・人事戦略の策定~人事制度構築・導入等、"人と組織を変えることで企業を変える"ことを専門的に各種人事に関する問題解決、コンサルティングを手掛けています。人事部門が抱える制度だけでなく、年金、福利厚生、人材開発など多種多様なテーマに対してのコンサルを提供しており、有名ファームにおいては外資系が多いですが、国内においても日本独特の人事風土を理解したファームも多く、大手企業を中心に活動している。

企業	概要
	マーサー ジャパン 世界最大の組織・人事コンサルティングファーム。組織変革、人事制度構築、福利厚生・退職給付制度構築、M&Aアドバイザリー・サービス、グローバル人材マネジメント基盤構築、給与データサービス、年金数理、資産運用に関するサポートなど、「人・組織」を基盤とした幅広いコンサルティング・サービスを提供。
	ウィリス・タワーズワトソン 外資系組織人事コンサルティングファーム。リスク管理、福利厚生、人材育成などの様々な分野で、企業の課題に必要な解決策を考案・提供し、企業の資本効率の改善や、組織と人材の一層の強化を図る世界有数のグローバルカンパニー。
	コーンフェリー・ジャパン グローバル展開する外資系組織人事コンサルティングファーム。コンピテンシーを世界に先駆けて開発し、独自の職務評価システムに定評があり、コンサルティング、トレーニング、各種調査、診断・分析サービスを提供。大企業の社長と関わる案件が非常に多いことが魅力。
	エーオンソリューションズジャパン 業界を代表する外資系組織・人事コンサルティングファーム。人事制度・報酬制度・評価制度・グレーディング設計、ベネフィット設計、年金数理計算等におけるコンサルティング、アドバイザリーサービスを幅広く提供する。
	コーチエイ（コーチA） コーチングによる組織開発を手がける世界最大規模のコーチング・ファーム。世界5ヵ所に拠点を構え、5つの言語（日本語、英語、北京語、広東語、タイ語）でグローバルにサービスを提供。個々人の成長の支援にとどまらず、個人を取り巻く関係性に焦点をあて、組織全体の成長を支援する対話型組織開発を展開しています。
	リンクアンドモチベーション（LMI） プライム市場上場の組織人事コンサルティングファーム。リクルートで人材育成/組織開発のコンサルティングを経験し、モチベーションを研究していた小笹会長が、世界初「モチベーション」にフォーカスしたコンサルティングファームとして設立。
	リクルートマネジメントソリューションズ（RMS） 日本最大の人事コンサルティングファーム。リクルートが優秀な人材を育成し、新しい事業をどんどん生み出すしくみや風土の作るコツを元に、「アセスメント」「トレーニング」「コンサルティング」「カウンセリング」などの手法を用いて組織人事領域における経営・人事ソリユーションを提供。
	グロービス 法人向け研修・人材開発事業、ビジネススクール事業など人材サービス事業を展開する有名企業。同社はMBAスクール（経営大学院）の運営、研修の営業というイメージで認知されていることが多いですが、大手企業の経営層に対して人材・組織開発コンサルティングサービスも提供している。

ニューヨークを本拠地とする世界最大規模の組織・人事コンサルティングファーム。世界130以上の国と地域に展開し、「人」と「組織」に関わるあらゆる経営課題に対し、グローバルな知見と高度な専門性をもってコンサルティングサービスを提供している。

1945年カナダでウイリアム・マンソン・マーサーがウイリアム・エム・マーサー社を創立。1978年に日本法人設立。組織・人事、年金コンサルティングを開始。

主なサービス領域は多岐にわたり、組織変革や人事制度の設計・運用支援、グローバル人材マネジメント基盤の構築、福利厚生・退職給付制度の設計、M&Aに伴う人事制度統合支援など、企業の成長を支える人的資本戦略に特化した領域を網羅。さらに、世界有数の給与データベースを活用した報酬制度設計や、年金数理・資産運用アドバイザリーなど、ファイナンスの専門性を求められる分野にも強みを持つ。

とりわけ、人的資本経営やグローバルタレントマネジメントといった近年注目されるテーマに対しては、先進事例と体系化されたフレームワークをもって支援が可能。日本においても、大手企業から外資系企業、官公庁に至るまで、多岐にわたるクライアントに対し、人と組織の課題解決に取り組んでいる。

また、専門領域別に分かれたチーム体制や、グローバルネットワークとの連携を活かし、若手であっても大規模案件や経営層向けプロジェクトに参画する機会が豊富。人事・組織領域で高度な専門性を身につけたい、グローバルに通用する人材として成長したいと考えるコンサルタント志望者にとって、極めて魅力的な環境を提供している。

社名	マーサージャパン株式会社
URL	mercer.co.jp
設立	1945年（日本オフィス設立は1978年）
国内本社所在地	東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー
本国	ニューヨーク（アメリカ）

1828年にヘンリー・ウイリスが、英国ロンドンのバルチック海運取引所で、輸入商品の販売を開始。1865年にアクチュアリー・コンサルティング会社の先駆けとなるファクラー・アンド・カンパニーがニューヨークで設立。

現在では世界140ヵ国以上に拠点を構えるグローバルな人事・リスク・ファイナンスコンサルティングファームとして活躍。人材戦略・年金・福利厚生・報酬制度といった「人」に関わる分野はもちろん、リスク管理や保険、企業財務など多領域で高い専門性を発揮しており、グローバル企業からの厚い信頼を集めている。

同社は、2010年に人事・報酬領域に強みを持つタワーズペリンとワトソンワイアットが合併して「タワーズワトソン」となり、2016年には保険・リスク分野に強みを持つウイリス・グループとの統合により「ウイリス・タワーズワトソン（WTW）」として新たなスタートを切った。これにより人材・組織・財務・保険という4つの主要ドメインを融合させた高度なコンサルティングを提供する体制が整い、グローバルで総合力の高いファームとして位置づけられている。

特に年金・退職給付制度に関するアクチュアリー領域や、従業員のエンゲージメント向上、報酬データを活用した人事戦略の策定などにおいて圧倒的な実績を誇る。また、各種調査レポートの発信やメディア露出も積極的で、人事・経営層に向けたインサイトを提供する存在として注目を集めている。

多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍し、チームワークと専門性の融合を重視した文化が根付いている点も魅力の一つ。人事・ファイナンス・アクチュアリーといった領域でキャリアを築きたい志向の方にとって、ウイリス・タワーズワトソンは理想的な環境を提供している。

社名	タワーズワトソン株式会社
URL	wtwco.com/ja-jp
設立	2016年（創業1828年）
国内本社所在地	東京都千代田区内幸町二丁目1番6号　日比谷パークフロント13階
本国	ニューヨーク（アメリカ）

1943年 エドワード・ヘイ (Edward N. Hay) によりヘイコンサルティンググループ設立。1979年に日本オフィス設立。2015年にコーン・フェリーがヘイグループを買収し、コーンフェリー・ジャパン株式会社設立。

世界50ヵ国以上に拠点を持つ、組織・人材領域に特化したグローバルコンサルティングファーム。クライアントのビジネス戦略を実現するために、組織設計、人材最適化、リーダーシップ開発など多岐にわたるソリューションを提供しており、組織変革と人材戦略をつなぐ戦略実行のパートナーとして圧倒的な存在感を示している。

同社は、職務評価手法「ヘイシステム」の開発元であり、コンピテンシーやEQ（感情知能）といった今日の人材マネジメントに欠かせない概念を世界に先駆けて提唱してきたパイオニア。現在でも、ヘイシステムは世界8000以上の企業・団体で活用されており、グローバル共通の人事基盤として高く評価されている。

コンサルティング領域は、「組織戦略」「アセスメント＆サクセッション」「タレント・アクイジション（人材採用）」「リーダーシップ開発」「報酬と福利厚生」の5領域にわたる。特にリーダーシップ開発においては、ハーバード大学などとの研究協働を基に、科学的・実証的アプローチに裏打ちされた高品質なプログラムを提供しており、世界トップレベルの実績を誇る。

日本法人としては約35年の実績を持ち、大手企業の経営層と直接関わる機会も多く、社会的インパクトの大きいプロジェクトに携われるのが魅力。また、ワークライフバランスの良さでも定評があり、プロフェッショナルとしての成長と働きやすさを両立できる環境が整っている。人材・組織の専門性を高めたいコンサルタントにとって、理想的なキャリアステージといえる。

社名	コーンフェリー・ジャパン株式会社
URL	kornferry.com/ja
設立	1943年（日本オフィス設立は1979年）
国内本社所在地	千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN14F
本国	フィラデルフィア（アメリカ） ※前身のヘイグループの本拠地

世界120ヵ国以上に50000人を超えるプロフェッショナルを擁する、グローバル規模の組織・人材コンサルティングファーム。リスク、リタイアメント、ヘルスという3つの柱を軸に、保険・再保険仲介、人事制度設計、年金制度アドバイザリー、ウェルビーイング戦略、報酬制度設計、投資運用支援など、企業が抱える多様な課題に包括的なソリューションを提供している。

特に人材・組織領域では、企業の経営課題に直結するタレントマネジメント、報酬設計、アクチュアリー業務、グローバル人事戦略などのコンサルティングから、給与計算・年金管理といったアウトソーシングサービスに至るまで、幅広いニーズに対応。HR領域の上流から実行支援までを一気通貫でカバーできる点が大きな強みである。

2010年には、保険・再保険仲介で世界最大手のAon Corporationと経営統合。これにより、従来の人材領域に加えて、企業リスク管理（ERM）や退職給付制度に対する包括的な支援も可能となり、世界中で10000社を超えるクライアントに高品質なサービスを提供している。

日本においても、大手グローバル企業を中心に多数の支援実績を有しており、グローバル報酬ベンチマークデータや、M&A時の人事デューデリジェンス、エグゼクティブ報酬制度の設計など、外資系ならではの知見が高く評価されている。

多様化・複雑化する現代の企業経営において、リスクと人材の両面から支援を行えるエーオンは、世界的にも極めてユニークなポジションを築いているコンサルティングファームである。

社名	エーオンソリューションズジャパン株式会社
URL	.aon.com/japan/default.jsp
設立	1987年.
国内本社所在地	東京都千代田区永田町2丁目10番3号 キャピトルタワー11階
本国	シカゴ（アメリカ）

日本におけるコーチングの草分けとして1997年に創業した、組織変革を実現するエグゼクティブ・コーチング・ファームです。コーチ・エィの歴史は1997年にスタートしました。

創業者である伊藤守がコーチングに出会い、日本でコーチ・トレーニング・プログラムの提供を開始したことが始まりです。
このプログラムは、1999年に国際コーチング連盟の認定プログラムとして承認され、現在まで1万人以上のコーチ人材を輩出し、日本のコーチング市場の拡大に貢献してきました。
1999年に、経営者を対象としたエグゼクティブ・コーチングの提供を開始した後、大企業の管理職を中心としたビジネスパーソン向けのコーチングも提供するなど、四半世紀にわたり、日本におけるコーチングの業界を牽引してきました。
2008年にはコーチング研究所を設立し、コーチングの成果を可視化するリサーチや学術研究にも、世界に先駆けて取り組んでいます。

現在では、ニューヨーク、上海、香港、バンコクに拠点を構えているほか、米国のコーチ養成機関であるCoach U Incも子会社化するなど、日本企業の海外拠点はもとより、現地企業にもコーチングサービスを提供し、グローバルに事業展開しています。

社名	株式会社 コーチ・エィ
URL	coacha.com
設立	1997年.
国内本社所在地	東京都千代田区九段南2-1-30 イタリア文化会館ビル
本国	日本

プライム市場上場の組織人事コンサルティングファーム。
リクルートで人材育成/組織開発のコンサルティングを経験し、モチベーションを研究していた小笹会長が、世界初「モチベーション」にフォーカスしたコンサルティングファームとして設立。
プライム上場、学生の就職ランキングで毎年上位にランクイン、働きがいのある企業ランキングでも毎年上位に入る非常に人気のある企業。現在グローバル人材育成支援やインキュベーション事業も展開中。

社名	株式会社リンクアンドモチベーション
URL	lmi.ne.jp
設立	2000年3月27日.
国内本社所在地	東京都中央区銀座4丁目12-15 歌舞伎座タワー 15階
本国	日本

日本最大規模を誇る組織・人事コンサルティングファームであり、人材輩出企業として知られるリクルートグループの豊富なナレッジと実績を背景に、企業の経営課題に対して人と組織の両面からソリューションを提供しています。

同社の大きな強みは、組織開発・人材開発の双方に精通した高い専門性と、豊富なコンサルティング実績に基づいた統合的アプローチです。「アセスメント」「トレーニング」「コンサルティング」「カウンセリング」といった手法を組み合わせ、企業の課題やフェーズに応じた最適な支援を提供することが可能です。

とくに、業界最大級の研究開発部門を有していることが、同社のサービス品質の高さを支えています。リクルートグループが長年にわたり蓄積してきた「人材育成」「組織変革」「リーダー開発」などのナレッジをもとに、科学的かつ実践的なアセスメント・サーベイ技術を展開。目に見えにくい組織人事課題を可視化し、的確な打ち手につなげることが可能です。

さらに、リクルートグループ各社との連携により、経営・人事領域における幅広い知見や実例を活かした実践的支援が可能である点も大きな魅力です。実際、同社の支援により、新たな事業創出や組織風土改革に成功している企業も多く、人・組織を起点にした経営変革のパートナーとして高く評価されています。

人材・組織に関わる課題解決のエキスパートとして、企業の成長を根本から支える存在―それがリクルートマネジメントソリューションズの真価です。

社名	株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
URL	recruit-ms.co.jp
設立	1989年（創業1963年）
国内本社所在地	東京都港区芝浦3-16-16　住友不動産田町ビル東館 4F （登記上本社）東京都千代田区丸の内1-9-2
本国	日本

MBAビジネススクールを中核としながら、法人向けの人材育成・組織開発、ベンチャーキャピタル、出版など多面的に事業を展開する、日本有数の総合ビジネス教育機関・コンサルティングファーム。「ヒト・カネ・チエ」という三要素を軸に、社会における「創造と変革」を実現することを企業理念として掲げ、成長を続けている。

「ヒト」の面では、グロービス経営大学院（MBA）を全国5都市とオンラインで展開。ビジネスリーダーの育成に注力しており、実践的な経営知識を学べる教育機関として高い評価を得ている。さらに、1000社以上の企業に対して研修を提供し、近年では定額制の動画学習サービス「グロービス学び放題」や「Digital GLOBIS」により、個人・法人問わず多様な学習ニーズに応えている。

「カネ」の領域では、ベンチャーキャピタル事業「グロービス・キャピタル・パートナーズ」を通じて、次世代のスタートアップに資金提供と経営支援を実施。現在では運用総額660億円に達し、日本を代表するVCとしての地位を確立している。

また、「チエ」の観点では、出版・知見発信にも積極的で、ビジネス書をはじめとする書籍やデジタルメディアを通じて、経営やリーダーシップに関する知を広く社会に提供している。

コンサルティング領域においても、大手企業の経営層を対象とした組織・人材開発支援を展開しており、単なる研修会社の枠を超えた戦略的パートナーとして存在感を示している。国内外のビジネスリーダーを育て、経済・社会にインパクトを与え続けるグロービスは、日本発の総合ビジネススクール型ファームとして、今後も注目される存在。

社名	株式会社 グロービス
URL	globis.co.jp
設立	1992年.
国内本社所在地	東京都千代田区二番町5-1　住友不動産麹町ビル
本国	日本

M&Aアドバイザリー、財務を中心としたデューデリジェンス、バリューエション、フォレンジックなどのサービスを展開している。M&A関連の業務に関しては、クロスボーダー案件が多くなってきており、いわゆるFAS系ファームが活躍しています。また財務関連だけでなく戦略といった上流から再生関連を手掛けるファームも増えており、各社サービスラインも充実させてきています。
企業内部まで入り込み、金融債権者やステークホルダーの間に入って再生サポートをしたり、実際にその企業内での肩書きでハンズオンで業務改善、事業再生のコンサルティングを行っているところもあります。FAS系や他ファームでも再生案件は手掛けていますが、より専門的に行っているコンサルティングファームになります。

企業	概要
	KPMGFAS BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。 日本ではBig4系のFinancial advisory service Firmとして最初に設立され、実績並びにマーケットからの認知度、評価も高い。KPMGグループの戦略案件を取り扱う。
	デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー（DTFA） BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。デロイトグループの中でも、M&Aアドバイザリー、企業価値評価（バリュエーション）及び企業再生・再編支援等のファイナンシャルアドバイザリーサービスを展開。FASとして国内最大規模を誇る。
	PwCアドバイザリー BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。M&Aや事業再生・再編、ディールストラテジーなどのコンサルティングサービスを提供している。戦略策定から実行まで総合的な支援を手掛け、クロスボーダー案件も豊富。
	アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ（ABD） 財務・戦略・会計・M&A分野を専門とする少数精鋭の事業・企業再生コンサルティングファーム。地方の中堅中小企業の再生を中心にコンサルを手掛ける。
	フーリハンローキー ユニゾン・キャピタルの創立メンバーの1人である佐山展生氏が創設したM&Aアドバイザリー（旧GCA）。日本に軸足を置きながら全世界に10か国14拠点を持つ真のグローバルM&Aアドバイザリーファーム。
	アリックスパートナーズ グローバルトップの企業再生プロフェッショナルファーム。MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。
	経営共創基盤（IGPI） 経営コンサルティング、財務/M&Aアドバイザリー、経営者派遣/ハンズオン支援、自己投資、の4領域をカバーしている。近年ではグローバル海外案件も増えており、海外常駐もあり。コンサルだけでなく投資などの事業も展開している。
	フロンティア・マネジメント（FMI） 東証プライム市場上場の国内独立系コンサルティングファーム。ハンズオン型の経営支援に強みを持ち経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、経営執行支援、事業再生など多面的なサービスからクライアントに最適なソリューションを提供。

日本におけるBIG4系ファイナンシャルアドバイザリーファームの中で最も早く設立されたパイオニア的存在であり、国内外のM&Aや事業再編、企業再生に関する支援を幅広く手掛けてきた実績を持つ。KPMGジャパンの一員として、グローバル150カ国以上のKPMGネットワークと連携し、高度な専門性と国際的な対応力を備えたコンサルティングを提供している。

提供サービスは多岐にわたり、M&Aアドバイザリー（FA業務）、バリュエーション（企業価値評価）、ファイナンシャルデューデリジェンス、PMI（統合支援）などに加え、企業再生・再編の戦略策定、組織再構築支援、不正調査・フォレンジック調査などの特殊領域にも強みを持つ。これにより、クライアントが直面する多様な課題に対して、包括的かつ柔軟なソリューションを提供している。

特に、ターンアラウンド（事業再生）やディストレストM&A（経営難企業の買収・売却）における実績は国内随一とされ、政府系機関や金融機関、大手企業との連携も多数。市場からの高い評価と信頼を獲得している。

また、KPMG FASは人材育成にも力を入れており、公認会計士やM&A専門家、金融機関出身者など、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍。専門性を磨きながら、多様な案件にチャレンジできる環境が整っており、若手からシニア層まで幅広いキャリア形成が可能である。

グローバルな視点とローカルな実務力を兼ね備えたKPMG FASは、真に価値あるアドバイザリーを提供できるプロフェッショナルファームとして、企業変革の最前線を支えている。

社名	株式会社KPMG FAS
URL	kpmg.com/jp/ja/home/about/fas.html
設立	2001年.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1丁目9番5号 大手町フィナンシャルシティ ノースタワー
本国	KPMG（オランダ：アムステルダム） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からKPMGコンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

国内最大規模を誇るFAS（ファイナンシャルアドバイザリーサービス）ファームであり、M&Aや企業再編、バリュエーション（企業価値評価）などを通じて企業の成長と再生を支援している。デロイト トーマツ グループの一員として、監査・会計・税務・年金・コンサルティングといった多様な領域の専門家と連携し、クライアントに対してワンストップかつ高度なソリューションを提供できるのが大きな強み。

M&Aアドバイザリーにおいては、買収・売却の戦略立案からデューデリジェンス、クロージング後のPMI（統合支援）まで一貫してサポートを行う体制を構築。国内のみならずアジアを中心としたクロスボーダー案件にも対応しており、デロイトのグローバルネットワークを活かして150カ国以上の海外ファームと連携した国際的な支援も可能としている。

案件の対象範囲は上場企業から中堅・中小企業、さらにはスタートアップまでと幅広く、外資系投資銀行（IBD）と比較してディールフローが厚い点も魅力の一つ。M&Aや再編に関わる専門性を深めながら、より多様なプロジェクトに携わることができる環境である。

また、東京・大阪・名古屋・福岡といった主要都市に拠点を構え、地域に根ざした案件にも積極的に取り組んでいる点も特徴。国内外の広範なネットワークを活かして、多様なニーズに対応できる体制が整っており、専門性とグローバル対応力の両立を実現している。企業価値向上に貢献したいと考えるプロフェッショナルにとって、魅力的なキャリアフィールドが広がっているファームである。

社名	デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
URL	www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/dtfa/deloitte-tohmatsu-financial-advisory.html
設立	2001年6月.
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
本国	デロイト トウシュ トーマツ（アメリカ：ニューヨーク） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からデロイト トーマツ コンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

日本における事業再生・再編のパイオニアとして圧倒的な実績とノウハウを誇ります。特に、超大手企業の再生案件を多数手がけてきた経験から、複雑かつ高難度のプロジェクトにおいても確かな信頼を獲得しています。

同社の主なサービス領域は、M&Aアドバイザリー、事業再生・再編、ディールストラテジー、企業価値評価（バリュエーション）、PMI（統合支援）など多岐にわたり、戦略策定から実行支援に至るまでワンストップで提供可能な体制が整っています。特に、クロスボーダー案件における豊富な実績はPwCグローバルネットワークの強みを活かしたものであり、海外企業との連携や現地調査、交渉支援まで高い専門性を発揮しています。

また、ディールストラテジー領域では、M&Aの目的整理やターゲット企業の選定、取引実行後の統合プロセスまでを包括的に支援。単なるファイナンスの枠にとどまらず、経営視点での実行力あるソリューションを提供できる点が、同社の大きな強みです。

多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍しており、公認会計士、金融機関出身者、戦略コンサルタントなどがそれぞれの専門性を活かしながら連携しています。若手にも大手企業の変革に関わるチャンスが多く、成長機会に恵まれた環境が用意されています。

社名	PwCアドバイザリー合同会社
URL	pwc.com/jp/ja/about-us/member/deal-advisory.html
設立	1999年6月15日.
国内本社所在地	東京都千代田区大手町1-1-1　大手町パークビルディング
本国	プライスウォーターハウスクーパース（イギリス：ロンドン） ※フランチャイズ契約のため厳密には資本の観点からPwCコンサルティングは外資系ではありません。ただグローバル展開しており、カルチャーや社風、ビジネスやネットワークの点から外資系企業と遜色ありません。

旧アーサーアンダーセンの財務戦略グループに所属していたプロフェッショナルたちが中心となり設立された財務戦略アドバイザリーファームです。アーサーアンダーセン時代から培われた高度なファイナンススキルと経営支援のノウハウを基盤に、大手商社から地方の中堅企業まで、業種・規模を問わず幅広いクライアントに対して、戦略的かつ実践的なコンサルティングを提供しています。

同社の特徴は、大手コンサルファームのようにサービスラインや専門領域で分断されるのではなく、M&Aアドバイザリー、企業再生支援、バリュエーション（企業価値評価）、事業戦略立案、経営管理制度改革といった複数の領域にまたがるテーマに一気通貫で関与できる点にあります。これにより、クライアントの全体最適を意識した支援が可能となり、コンサルタント自身も広範なスキルセットを獲得することができます。

また、少数精鋭の組織体制であることから、案件の一部だけでなく全体に関与できる点も魅力の一つです。計画立案にとどまらず、その実行支援やクライアント内での定着まで伴走するスタイルは、クライアントからの信頼が厚く、リピート案件が多い理由でもあります。

大手総合商社のグローバル戦略や、地域に根差した中小企業の再生といった案件まで、扱うテーマもスケールも多様で、極めてダイナミックなコンサルティング経験を積むことができます。経営に深く入り込み、真の価値提供を目指したい方にとって、ABDはまさに理想的な成長の場といえるでしょう。

社名	アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズグループ株式会社
URL	abd-jp.com
設立	2005年8月.
国内本社所在地	東京都港区赤坂3-1-2 BIZCORE赤坂見附8階
本国	日本

KPMG出身の公認会計士である渡辺章博氏と、三井銀行（現・三井住友銀行）出身であり、ユニゾン・キャピタルの創業メンバーとして知られる佐山展生氏によって設立された、日系発の本格的なグローバルM&Aアドバイザリーファームです（旧GCA）。現在はアメリカを本拠とするフーリハン・ローキーの傘下に入りつつも、日本に強固な基盤を持ち、世界10カ国14拠点に展開する真のグローバルプレイヤーとして存在感を放っています。

同社の最大の特徴は、M&A業務をバリュエーション、デューデリジェンス、契約交渉などといったプロセスで縦割りにせず、案件全体を一気通貫で担当できる体制にあります。このため、コンサルタントは「M&Aの全体像を理解しながら、クライアントのビジネスに深く入り込む」姿勢を自然と身につけることができ、より実践的かつ戦略的なアドバイスを提供するプロフェッショナルへと成長できます。

また、他の外資系投資銀行や大手証券とは異なるカルチャーも魅力の一つ。社内は穏やかかつ紳士的な風土が根づいており、プレッシャーは大きくとも、協働の文化のもとでプロフェッショナルとしての成長を目指せる環境が整っています。

日本企業の複雑な事業再編やクロスボーダーM&A、事業承継など、ストラクチャー設計に高い知見が求められる案件に強みを持っており、大手会計事務所や証券会社では対応が難しい“創造性”が問われる案件が多く舞い込むのも同社の特徴です。

M&Aの専門性を深めつつ、広範なスキルをバランス良く身につけたい方、長期的にプロフェッショナルキャリアを築きたい方にとって、フーリハン・ローキーは非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

社名	フーリハン・ローキー株式会社
URL	japan.hl.com
設立	2004年4月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内1-11-1　パシフィックセンチュリープレイス丸の内30階
本国	日本

グローバルトップの企業再生コンサルティングファーム。
1981年にデトロイトで創業し、現在はニューヨークに本社を置く、目に見える成果（企業価値の向上）にコミットし、構造改革やターンアラウンド等をハンズオンで支援するコンサルティングファーム。少数精鋭のシニアチームを組成し、戦略的ビジョンと実際の業界経験を組み合わせ、平時ではなく有事、つまり「転機」や「難局」に直面したクライアント企業に対して「目に見える成果」を実現するための支援に特化している点で他のコンサルティングファームと一線を画している。
グローバルのコンサルティングファームランキングではTOP３にランクインしている。（The Top 50 Consulting Firms of 2023）

新聞・ニュースに取り上げられる案件多数！MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。国内においての主な再建・再生実績としては、日本航空（再生支援）、ライブドアグループ（再生支援）、ニイウス コー（民事再生法下での事業譲渡並びに会社清算）、などがあり、 グローバルにおいてはGM（ゼネラル・モーターズ）やKマート、ワールドコムなど有名企業が多く、新聞・メディアで報道されている企業再生の裏にはアリックスパートナーズの活躍があると言える。

直近はPEファンド案件も増加傾向にあり、事業再生に加えM&Aに際してのBDDやPMI、そしてクロスボーダー案件も数多く手掛けている。世界各国に27の拠点2800名のプロフェッショナルが在籍。「One-firm」としてグローバルで協働)を促進するカルチャー。

社名	アリックスパートナーズ
URL	alixpartners.com
設立	1981年（日本オフィス設立は2005年）
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内2-4-1丸の内ビルディング33階
本国	ニューヨーク（アメリカ）

元産業再生機構の冨山和彦氏を中心に設立された、国内屈指の独立系戦略コンサルティングファーム。単なる経営戦略の立案にとどまらず、財務・M&Aアドバイザリー、自己投資、経営実行支援までをワンストップで提供できる点に強みを持ち、「実行」を重視する日本発の総合経営支援機関として高い評価を得ている。

最大の特徴は、コンサルティング、ファイナンス、出資・人材派遣を含む“ハンズオン型支援”をシームレスに提供できること。必要に応じてプロジェクトメンバーが企業の執行役員などの立場で経営に常駐し、机上の理論ではなく現場に根差した支援を行う。また、投資先に対して資本支援を行う体制も整っており、経営資源と資金の両輪で企業価値の向上を図る独自のモデルを確立している。

レポート提出型のコンサルとは異なり、実務面での実行支援やマネジメント実践の機会が多く、ピッチ業務よりもエグゼキューションに注力できる環境も魅力。特に戦略と財務、両面からのアプローチを経験できるため、将来的に事業会社での経営層を目指す人材にとっては、PL・BS・CFの深い理解とハンズオンの実績を積める貴重な場となっている。

さらに、近年では米国・アジア・北欧を中心としたグローバル案件も増加中。中には海外常駐型のプロジェクトもあり、グローバルに活躍したい人材にとっても多くのチャンスが広がる。独立性を保ちつつ、官界や日系大手企業とのネットワークを活かした強固な営業基盤を持つ日の丸ファームとして、今後も注目を集める存在である。

社名	株式会社 経営共創基盤
URL	igpi.co.jp
設立	2007年4月1日.
国内本社所在地	東京都千代田区丸の内一丁目9番2号　グラントウキョウサウスタワー8階
本国	日本

産業再生機構の中核メンバーを中心に設立された東証プライム上場の大手コンサルティングファーム。
経営支援およびM&Aアドバイザリーを手がける。ビジネス、金融、会計、法務といった多様なバックグラウンドを持つ専門家で構成されており、業種や業界を問わず、企業のあらゆる経営課題に対して多角的かつ実践的なソリューションを提供できる点に大きな強みがあります。

同社の最大の特徴は、ハンズオン型での支援体制。表層的なコンサルティングに留まらず、経営戦略の立案から実行フェーズまで深く入り込み、クライアントの伴走者として中長期的に関与します。特に、企業再生、事業再編、事業承継、クロスボーダーM&Aなど、高度な意思決定が求められるフェーズにおいて豊富な実績を持っており、経営の根幹に関わる重要な局面での支援に定評があります。

また、金融機関やファンド、法務・税務の専門家とも強固な連携体制を構築しており、案件の特性に応じて柔軟に専門性を結集し、クライアントの価値向上を総合的に支援できる点も魅力。中小企業から上場企業、外資系企業に至るまで、幅広い顧客層に対応しています。

さらに、国内外の豊富なネットワークを活かしたクロスボーダー支援や、企業価値評価・財務デューデリジェンスといったファイナンス系業務にも強く、戦略と実務の両面に長けた総合型経営プロフェッショナル集団として、他のファームとの差別化を図っています。

実行力と専門性を兼ね備えたフロンティア・マネジメントは、複雑化する経営環境のなかで信頼されるパートナーとして、高い評価を受け続けています。

社名	フロンティア・マネジメント株式会社
URL	frontier-mgmt.com
設立	2007年1月4日.
国内本社所在地	東京都港区六本木3-2-1住友不動産六本木グランドタワー41階
本国	日本

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