NTTデータ経営研究所への転職、その難易度と選考対策は？

NTTデータ経営研究所へご興味のある方は、是非一度弊社までご相談頂けると幸いです。 弊社ではこれまで多くの方をNTTデータ経営研究所へとご支援させて頂いております。そのバックグラウンド（前職）も様々で、大手通信企業、電力会社、消費財、Webサービス、商社、IT企業、人材研修企業、銀行、証券、保険、メディア、医療機関など、以下弊社ムービンにおける転職支援実績も合わせてご参考にして頂ければ幸いです。

NTTデータ経営研究所のHPやインタビュー、情報サイトをみてみると
転職してくる人の前職の社名としては
NTTデータ経営研究所、シグマクシス、日立ソリューションズ、日本総合研究所、三菱UFJ銀行 、日本郵便、東海東京証券、東京都庁、防衛省、ジェーシービー、日立造船、東武鉄道、、キヤノン、三菱電機などがありました。
社名をみても前職・バックグラウンド問わず多くの方が転職していることがわかります。

口コミ・評判について現場で働く社員の生の声をご紹介します。 転職理由や志望動機だけでなく、やりがいや成長、社風や人間関係など入社後に感じるEYの魅力・ギャップについて掲載しておりますのでご参考にしていただければ幸いです。

「自由」「裁量権の大きさ」を尊重しており、NTTデータ経営研究所のコンサルタントは自由な環境の中で責任感を持って自分のやりたい仕事に挑戦しています。
ここでは実際にNTTデータ経営研究所に転職支援させて頂いた方や、その他NTTデータ経営研究所についての口コミを紹介します。

外資にありがちな、Up or Out の文化はありません。配属されたユニットにもよりますが、基本的には自己都合でやめない限り、長く務められる会社であるように思います。コロナ禍においては、オンライン会議が基本で、顧客都合で現地に行かざるを得ない場合以外は、在宅で勤務することが可能です。

NTTデータが親会社であるが子会社感はない。NTTデータからの出向者も2割程度いるが、コンサルの働き方を教えていくというスタンスで給与も同程度、年次であればNTTデータ経営研の方が高い。新卒より中途入社の割合が高いため様々な企業出身の文化が集まっており多様性を認める文化は強いと思う。また会社としてのやり方はこれ、というやり方はなくユニットごとに色が大きく異なる。

NTTデータもそうだが官公庁からの案件が多い。企業の文化としては、メンバー層は基本的には穏やかで優しい人が多く、協力し、教え合う文化はあると思います。

ユニット制を敷いており、ユニットごとに文化が異なっている。外資系コンサル出身の方々がパートナーを務めている場合が多い。

コンサルティング会社ではありながら、親会社であるNTTデータの事業推進ができるなど独特の立ち位置で仕事が出来る。

コンサルタントやシニアコンサルタントなど、若手のうち(年齢的にも職階的にも)からプロジェクトリードやクライアントへの提案を経験可能な機会が多いため、自律自走を前提にコンサルティングワークを遂行する成長機会があると感じる。

取り組む案件の自由度は高いと感じるそのため自分のやりたいことが明確な人は良いが、特に何もない人は難しいと思う。

NTTデータグループならではのプロジェクトに関与できること。

プロジェクトを遂行しクライアントから再度依頼されたり相談されたときにやりがいを感じる。

若いうちから信じられないくらい大きい仕事を経験させてもらえる。

プロジェクトメンバー
デリバリー（リサーチ、分析、報告書作成）
営業活動支援

プロジェクトメンバー／サブリーダー
デリバリー（リサーチ、分析、報告書作成）
営業活動支援

中小規模　プロジェクトリーダー／サブリーダー
プロジェクトマネジメント
営業活動支援

中大規模　プロジェクトリーダー
プロジェクトマネジメント
セールス

中大規模　プロジェクトマネージャー
プロジェクトマネジメント
セールス

プロジェクト統括責任者／経営メンバー
組織マネジメント
プロジェクトマネジメント
セールス

職位は6段階に分かれております。絶対に何歳まで、何年目までに紹介しなくてはいけないという設定はありません。また、完全に絶対評価で運用していますので上が詰まって昇格できないということもありません。
NTTデータ経営研究所ではパートナーが営業、若手は生産といったような切り分けではなく、すべての人が企画・営業・生産（走攻守）３拍子揃った一般市場で高く評価される自立したコンサルタントを目指すということを基本思想としています。
ポジションが高くなって急に企画や営業ができるようになるわけではありませんから若いうちから、顧客開拓や提案営業をパートナークラスと一緒に行ったり、情報発信（執筆や講演等）を自分自身の名前で行う等、世の中に名を売っていく、指名が掛かるようになるための活動に早くから携わることができます。

時間や場所を有効に活用できる働き方は、オフィスのあり方を変えることでもあります。NTTデータ経営研究所では、自宅で働く「在宅勤務」、移動中や訪問先でも業務可能な「モバイルワーク」、全国数十か所の社外契約オフィスで仕事ができる「サテライトオフィス」と複数の形態を組み合わせたテレワークを実施しています。テレワークには、「時間・日数に制約がなく、毎回の事前承認不要」という自由度の高いルールを導入しました。

また、永田町にある本社オフィスのコンセプトは「フレキシブル・ワーキング」。固定されたデスクに縛られず、仕事内容や一緒に働く相手に合わせて働く場所をフレキシブルに選べることにより、「ソロワーク」と「コミュニケーション・コラボレーション」のメリハリが生まれます。
従来のように、毎朝オフィスに行って自席で一日を過ごすのではなく、状況に応じて働く場所を選択するスタイルが当たり前の時代へ。時間や場所の制約を取り払うことで、プロフェッショナルとしてよりクリエイティブな成果を自律的に生み出すことを可能にします。

コミュニケーションの活性化は、オープンな空間づくりから。当社では、オフィスのレイアウトでコミュニケーションの質の向上を図っています。まずはペーパーレス化で物を減らして広いオフィスを実現。遮るもののない広々とした空間は、オープンで風通しのよい雰囲気づくりだけではなく、物理的にも心理的にもコミュニケーションの壁を取り払います。

フリーアドレス制の執務エリアは、人が流動的に行き交うことで職位や部署を超えたコミュニケーションが自然発生し、思考が固定化することを防ぐメリットも。さらに、コミュニティスペースを豊富に設けることで、思い立ったらすぐにミーティングが可能。互いに触発し合うことで新たなアイデアが生まれ、意思決定もスピーディに。よりクリエイティブな成果へとつながります。

誰もが快適で持続的に働ける環境づくりは、個人の能力を高め、より活躍の場を増やすことにつながります。NTTデータ経営研究所では、育児や介護、治療、リハビリなどのライフイベントを迎えても働き続けられるように、さまざまな制度を設けています。
コンサルタントの仕事は決まった時間に退社するのが難しく、子育てと両立しづらい面も。また、高齢化社会により、介護を担う人は今後ますます増えるでしょう。そんな中、働き方の選択肢を増やすことで、それぞれに合ったワークスタイルで仕事ができる環境を目指しています。
社員一人ひとりがプロフェッショナルとして、業務とプライベートをセルフマネジメントしながら持続的に活躍し続けられる環境や風土の醸成を図っています。

ワークスタイル改革に伴い、当社ではIT環境を刷新しました。テレワークやフリーアドレスといった自由度の高い働き方を可能にしたのも、長年培った技術力やノウハウがあってこそ。ハイスペックなツールやアクセスのよさに加え、高いセキュリティ環境を整備。いつでもどこでも安心してスムーズに仕事できるから、ハイクオリティなパフォーマンスを発揮できます。
また、全員にノートPCやiPhoneを支給することで、時間の有効活用、社内外を問わずコミュニケーションが飛躍的に取りやすくなるなど、業務の効率化にさまざまな面で効果を発揮。より高い生産性を実現します。

NTTデータ経営研究所は、従業員の福祉とワークライフバランスの向上を大切にし、多彩な福利厚生を提供しています。以下は、NTTデータ経営研究所の主要な福利厚生プログラムの一部です。

NTTデータ経営研究所への転職の際に志望動機書は特に必要ありませんが（弊社経由でご紹介する場合）、転職理由については面接で確認され、これまでのキャリアとコンサルの親和性があるのか、そして論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサル適性があるのか、深堀されながら確認されます。
転職理由や志望動機は汎用的な内容ではなく、自分のエピソードからなぜコンサルなのか、なぜNTTデータ経営研究所なのかを語れるとベターかと思います。一度自らのこれまでの業務経験を棚卸してみるといいかもしれません。

以下では参考までに、NTTデータ経営研究所のコンサルタントへ転職された方々の転職理由・志望動機になります。

YHさん 29歳 男性 大手通信企業
事業会社では自社目線、コンサルティング会社では国や業界と範囲を広げてきたが、当社はグループが産業基盤を有していることもあり、その立場を最大活用して業界へのインパクトを与えたいと考えて入社した。

ERさん 25歳 女性 外資系総合IT企業
興味のあった領域において有名なコンサルタントが多くいたことまた専門性を軸としたコンサルティングが出来るため。

JOさん 30歳 男性 大手総合IT企業
より上流にシフトしていきたいと考えていたため。親会社がNTTデータという点も、構想のみならず実現もグループ会社で実現できる点もユニークと感じた。

CKさん 25歳 男性 地方公共団体
上流工程からコンサルティングに関わることができる。同時並行でたくさん案件を抱えることが出来るため自身の大きな成長機会につなげられると考えた。

職務経歴書だけでなく書類において重要な点は企業側に「会ってみたい」と思ってもらえること。そのためには自身の経歴を羅列するだけでなく、相手の会社の価値観や、相手の会社の言語で自身のキャリアを語ることが大切です。
NTTデータ経営研究所に限らずコンサルティングファームでは書類においても論理的思考力や問題解決能力が確認されます。
例えば営業の方であれば「〇億円の売上を達成」と書くのではなく、その成果に至るまで、どんな問題があり、どのように解決して達成したのか、そのアプローチなどに重点を置き、採用側が「こういう考えができるなら、わが社でも問題解決できそうだ」と思うような書き方にしなくてはいけません。

同様に自己PRについても、応募先ポジションとフィットする経験やスキルを得意分野として記述しましょう。具体的なエピソードなどを盛り込むと説得力が増しますので活用すると良いと思います。
いずれにせよ、相手企業が求めているものと自分の経歴を洗い出すことの重要性は強調してもし過ぎることはありません。一見すると繋がりがなさそうな要素であっても内容を深く検証してみるとお互いに対応する点が見出せるかもしれません。

実際に弊社ご支援から転職成功した方々にどんな対策をしたのかインタビューしました。弊社ムービンがご提供するサービスや、候補者様独自で取り組まれた対策合わせてご紹介していきます。

Iさん 27歳 男性
事業会社への応募用に作成していた職務経歴書を半分以上書き直した。文章が長く抽象的な表現が多いとコンサル転職ではNGとなる可能性が高くなるとのこと。文章量の多さが成果やアピールにつながると勘違いしており、添削時に｢これはどういう意味ですか？｣など何回も指摘されてしまった。

T.Sさん 25歳 女性
第二新卒であったため履歴書･職務経歴書に書ける内容が少ないと思っていたため、学生時代に力を入れたことから書き始めたが、そこは添削時にすべてカット。当然ながら、社会人としての経歴を問われているので、新人研修から配属、プロジェクト参加での自分なりの気づきや振られたタスクをどう工夫してこなしたかを挙げた。

U.Oさん 25歳 女性
NTTグループということでだいぶ堅いイメージをもっていたが、人事の方や面接官の方はとても物腰が低くコミュニケーションが取りやすかった。つい気が緩みかけたが、コンサルタントとして人前に立たせることができるかをしっかり見ているので終始、クライアントと接することを意識して臨んだ。

Y.Bさん 29歳 男性
詰問と思うぐらい職務経歴を深掘りされたが、感情的に反応せず聞かれたことを端的に説明するように意識した。決して人格否定しているわけではないことをムービンさんに教えてもらえていたので心拍数があがりつつも何とか乗り切れた。

社名	株式会社ＮＴＴデータ経営研究所
URL	日本：https://www.nttdata-strategy.com/
設立	1991年 4月12日
資本金	4億5000万円
代表	取締役会長　宮野谷 篤 代表取締役社長　山口 重樹
所在地	東京都千代田区平河町2-7-9　JA共済ビル10階
従業員	361名（2022年9月時点）
拠点	シンガポールオフィス 9 Raffles Place, #18-20/21 Republic Plaza II, Singapore 048619 バンコクオフィス(ASEAN Business Sector) 6th Floor, Column Tower, 199 Ratchadapisek Road, Klongtoey, Bangkok 10110, Thailand
沿革	1991年 NTTデータ通信株式会社の100%出資で設立 1991年 港区にて営業開始 1992年 目黒区に移転 1994年 渋谷区に移転 2008年 プライバシーマーク使用許諾 2009年 ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得 2009年 株式会社NTTデータ・コンサルティングの100%出資子会社に変更 2011年 千代田区に移転 2011年 EMS（環境マネジメントシステム）認証取得 2014年 株式会社ＮＴＴデータの100%出資子会社に変更 2018年 「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定（くるみん認定）取得 赤坂オフィス開設 2019年 ASEANビジネスセクター（バンコクオフィス）開設 2020年 永田町オフィスに拠点集約

社会性の高いテーマに取り組み続ける
社会に対しては、社会変化を予測し、新しい社会をデザインし社会課題の具体的なソリューションを提言します。
企業に対しては業界横断での企業間コラボレーションや企業のデジタル化ビジネス（IoT、AI）を支援するビジネスプロデュースを提供します。
政府・官公庁に対しては社会課題に対して省庁横断した政策提言、官民一体（PPP等）のバリューチェーンエンジニアリングを構築します。

政策提言や戦略立案に留まらず、実践的なコンサルティングを展開
社会政策と事業開発＆推進において
「社会政策を踏まえた、具体的な事業開発に向けたコンサルティングの実施」
「机上論ではなく、現場を熟知した提言を提示」
両輪を回している

新しいことに対して継続的に挑戦
コンサルティングでニューロ（脳科学）という分野に取り組み始めたのは今から約10年前。
近年、急速に関心が高まっている分野ですが、当時は、ビジネスへ応用するノウハウがない、広範囲な知識が必要となり理解が難しいと言われていた時代でした。そんな中、当社の社員は、だからこそ、そこから生まれる様々な研究成果は広範な分野に応用され、今後産業や社会に革新的なイノベーションがもたらされると挑戦をしてきました。
現在は情報未来イノベーション本部として最先端の人工知能、ロボティクス、データサイエンス、IoT、脳科学等の専門的知見と能力を横断的に組織化。 常に先進性のあるソリューションを社会に提供し続けます。 最近話題のWeb3.0領域でも業界をリードしています。