サステナビリティ領域への転職を検討している場合、「そもそも何をする領域なのか」「どのような会社が求人を募集しているのか」など、転職に関する疑問を感じる方も多くいます。

昨今の企業経営では、脱炭素や人権、非財務情報開示などのテーマは避けて通れない時代です。そのため、サステナビリティは単なる社会貢献ではなく、企業価値に直結する経営テーマだといえます。

本記事では、サステナビリティ領域の仕事内容やポジション、将来性、転職するメリットまでを分かりやすく解説します。

キャリアの一つの選択肢として参考にしていただければ幸いです。

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そもそもサステナビリティ領域とは、企業が長期的に成長し続けるために、環境・社会・ガバナンスといった非財務テーマを経営に組み込む分野を指します。

これまではCSR（企業の社会的責任）活動として考えられてきましたが、現在は経営戦略そのものに関わる重要な機能へと進化している領域です。

またサステナビリティは大きく分けると、「ESG」という3つの領域に分かれます。
・Eの領域：生物多様性、気候変動、汚染と資源、水
・Sの領域：顧客責任、健康と安全、人権、労働基準
・Gの領域：腐敗防止、コーポレートガバナンス、リスクマネジメント、税

それぞれの領域で扱う分野が異なるため、これから紹介する代表的なポジションと合わせて、領域についても理解を深めておくことが大切です。

サステナビリティ推進担当は、企業全体のサステナビリティ戦略を企画し、実行をリードする役割です。いわば会社のサステナビリティにおける司令塔のような存在といえるでしょう。

具体的には、課題の特定やKPI設計、全社横断プロジェクトの推進、経営層へのレポーティングなどを担います。

環境だけでなく、人権やガバナンスも含めた広いテーマを扱うため、調整力や構造化力が求められるポジションです。

経営企画やプロジェクトマネジメントの経験がある方にとっては、比較的親和性の高いポジションだといえるでしょう。

サステナビリティコンサルタントは、企業のサステナビリティ戦略や開示対応を外部から支援するポジションです。

脱炭素戦略の策定支援やESG評価向上のアドバイス、開示制度対応の支援など、テーマは多岐にわたります。

クライアント企業の課題を整理して解決策を提示する役割であるため、論理的思考力とプロジェクトの推進力が問われます。

事業会社でのサステナビリティ経験者や、戦略・業務コンサル出身者が活躍しやすい分野であり、市場拡大に伴って採用も活発化しているポジションです。

【プロジェクト事例】
コンフィデンシャル案件もあるため、各社のサイトや資料で確認できるサステナビリティ領域のプロジェクト事例を以下にご紹介いたします。

デロイト トーマツ コンサルティング：企業の2050年サステナビリティ経営戦略を、国と協力して構築
関係諸機関と協力し、企業の2050年の将来ビジョン、超長期的なサステナブル経営戦略の構築を支援。サステナブルな視点で企業戦略を策定することは、企業単体では非常に難しいですが、DTCのコンサルティングスキルと気候変動・エネルギーの専門性をベースにサービスを提供した。

実績とDTCの総合力を活かし、単なる戦略立案だけでなく企業経営のマインドや組織体制を変革することを支援し、プロジェクトを成功に導いた。

PwCコンサルティング合同会社：IT技術力と電力・エネルギーの知見を活かして社会の脱炭素化に貢献
関西電力グループの1つである株式会社オプステージの脱炭素事業を支援。関西電力グループは「ゼロカーボンビジョン2050」を掲げており、脱炭素化を進めてきたが、既存事業領域に留まらず新規事業構築という攻めの要素を加えようと思ったことが支援を依頼するきっかけ。

そこでPwCコンサルティングは、脱炭素市場の全体像を定義したうえで、一つ一つの市場に対して成長のキードライバーを特定し、当該ドライバーの動きを勘案しながら将来動向を予測するというアプローチを提案した。

市場動向の全体像、将来市場の見立て、顧客分析の一連の市場分析をPwCコンサルティングがサポートしたことで、オプステージのシナジー創出部分に注力し検討することができた。

サステナビリティコンサルタントについては、【ESGコンサルタント（サステナビリティ） 転職・求人特集】 で詳しく解説しています。

ESG開示／レポーティング担当は、非財務情報の開示実務を担う専門ポジションです。

主に次のような仕事を担います。
・統合報告書の作成
・温室効果ガス排出量の算定
・「SSBJ」「ISSB」といったサステナビリティ開示基準を策定する国際組織などへの対応
・監査法人との調整

いわば、非財務版の決算担当ともいえる役割です。

正確性やデータ管理能力が重視されるため、経理、内部監査、IR、経営管理などの経験が活かしやすいポジションです。

サステナブルファイナンス担当は、ESGを考慮した資金調達や投融資を扱うポジションです。

グリーンボンド（再エネや省エネといった環境プロジェクト全般に資金用途を限定されて発行される債券）や、サステナビリティリンクローン（ESG目標の達成状況に応じて金利などの融資条件が連動するローン）の組成、ESG評価機関との対応、投資家とのコミュニケーションなどを担います。

ファイナンス領域であるため銀行や証券、投資ファンド出身者に親和性が高く、金融業界を中心に需要が拡大しているポジションです。

サプライチェーンサステナビリティ担当は、取引先を含めてコンプライアンスなどのサステナビリティ領域の管理をおこなう役割です。

主な仕事はサプライヤー監査、人権デュー・デリジェンス（企業の人権リスクを調査・特定しトラブルを防止・対処する取り組み）、調達基準の策定などです。

当ポジションは海外規制や顧客要求に対応するため、実務的かつ国際的な視点が求められます。調達、法務、コンプライアンス、リスク管理の経験がある方におすすめできます。

企業によって力を入れているサステナビリティのテーマは異なります。たとえば、事業会社では、全社の方針やKPIを設計するサステナビリティ推進に力を入れている傾向にあります。

一方で監査法人ではESG開示や保証、金融機関ではサステナブルファイナンスなどです。

また平均年収は、コンサルタントやサステナブルファイナンスなど、収益に直結する仕事や高度な専門性や責任がセットになる仕事が高い傾向にあります。

ここでは業界別にサステナビリティ領域に力を入れている会社を一覧で紹介します。

三菱UFJ銀行
グリーン及びサステナビリティリンクの融資、私募債を対象にしたファイナンスフレームワークを整備し、外部評価も取得したうえで、サステナブルファイナンスの組成と実行を進めるプロジェクトを推進している。

みずほフィナンシャルグループ
削減貢献量（社会全体の温室効果ガス排出削減にどれだけ寄与したかを定量化した指標）を軸に、金融・非金融ソリューションで顧客の移行を支援する取り組みを進めていて、その考え方や動向をまとめた「削減貢献量フォーカスレポート2025」を公表した。

三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）
高排出セクター（温室効果ガスの排出量が特に多い産業分野）を含む顧客の移行を支えるため、トランジションファイナンスの定義、判断方法、期待事項を整理した「Transition Finance Playbook」を策定し、移行支援を実務に落とし込むプロジェクトを進めている。

野村ホールディングス(野村グループ)
サステナブルファイナンスの具体案件として、EUの「NextGenerationEU（欧州復興基金）グリーンボンド　（2024年11月）」で共同主幹事を務め、調達資金が加盟国のグリーンプロジェクトに充当される枠組みを資本市場側から支える取り組みを行っている。

大和証券グループ
サステナブルファイナンスの領域で、2023年に日本国における世界初クライメートトランジションボンド（脱炭素への移行計画に沿って資金を調達する債券）発行に向けた動向調査・助言・サポートを行うアドバイザーを務めるなど、発行体支援のプロジェクトを実施している。

※三菱UFJ銀行 HP参照 ※みずほフィナンシャルグループ 資料参照 ※三井住友フィナンシャルグループ 資料参照 ※野村ホールディングス 資料参照 ※大和証券グループ HP参照

合同会社デロイト トーマツ（DTC）
サステナビリティ開示規制対応をテーマとし、ESG支援を実施している株式会社ゼロボードと連携し、ESGデータの収集と管理、レポーティングまで含めて、開示対応を支援する取り組みを打ち出している。

PwCコンサルティング
統合報告書（財務と非財務をまとめて、企業の価値創造を説明する報告書）の企画支援を行い、価値創造ストーリーの整理や、開示媒体の設計を通じて、投資家との対話を見据えた非財務情報開示の高度化を支援している。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング
第一生命グループのTNFD開示（自然資本のリスクと機会を開示する枠組み）に関する取り組みを支援。自然関連リスクと機会（自然環境の変化が事業に与える影響とチャンス）を、事業や投融資の考え方に落とし込んだサステナビリティ支援を実施した。

KPMGコンサルティング
JR九州グループの脱炭素化戦略（温室効果ガス排出を減らすための企業戦略）を支援。排出量算定だけでなく、削減を設備投資計画や運用計画に組み込んだ。

アビームコンサルティング
総合化学メーカーのカーボンニュートラル（実質的に温室効果ガス排出をゼロにする考え方）実現に向け、ロードマップ（いつまでに何をやるかの計画表）策定を支援。移行計画の設計から実行計画化までをサポートした。

※デロイトトーマツコンサルティング合同会社 HP参照 ※PwC japan HP参照 ※EY Japan HP参照 ※KPMGコンサルティング HP参照 ※アビームコンサルティング HP参照

トヨタ自動車
サプライチェーン全体で環境負荷を下げるため、「TOYOTAグリーン調達ガイドライン」を改訂。取引先に対してカーボンニュートラルや、サーキュラーエコノミー（資源を捨てずに回して使う循環型の考え方）などの取り組み要請を明確化するプロジェクトを進めている。

ソニー
ソニーグループ人権方針の下で、人権デュー・ディリジェンス（事業や取引先で起きうる人権リスクを見つけて防止・軽減・是正まで行う一連のプロセス）を継続的に実施している。

日立製作所
事業所とバリューチェーン（原材料調達から製造、物流、利用、廃棄までの一連の流れ）におけるカーボンニュートラルを目指し、グループ横断で3年単位のアクションプランを定めて推進するプロジェクトを進めている。

パナソニック
工場などで使うエネルギーを、再生可能エネルギー100％でまかなうRE100（事業で使う電力を100％再生可能エネルギーにする国際イニシアチブ）に向けて、太陽電池や蓄電池、燃料電池を組み合わせた自家発電の仕組みを稼働させるプロジェクトを進めている。

富士フイルム
TNFD（自然資本・生物多様性など自然関連のリスクと機会を評価して開示する枠組み）に基づき、LEAPアプローチ（自然との接点の特定・評価・分析・開示準備を段階的に進める手順）で分析・評価を行い、レポートとして開示するプロジェクトを実施している。

※TOYOTA 資料参照 ※ソニー 資料参照 ※日立製作所 資料参照 ※パナソニック HP参照 ※富士フィルム 資料参照

NTTデータグループ
三鷹データセンターEASTの使用電力を2025年度中に実質再エネ100％へ転換し、Scope2（購入電力に由来する間接排出）を実質ゼロにするプロジェクトを進めている。

KDDI
CO2排出量実質ゼロのサステナブル基地局（基地局で使う電力を実質再エネ化し、排出を実質ゼロとする運用）を2023年5月から運用開始し、通信インフラの脱炭素を現場で進める取り組みを行っている。

ソフトバンク
基地局で使う電力の再エネ比率を段階的に引き上げ、Scope1・2（自社の直接排出と購入電力由来の排出）を2030年までにゼロにする「CarbonNeutral2030（事業活動で使う電力など由来の排出を2030年に実質ゼロへ）」を掲げて進めている。

富士通
SBTi（科学的根拠に基づく排出削減目標を審査する国際イニシアチブ）からネットゼロ（排出を可能な限り減らし、残る分を除去や相殺で埋める考え方）目標の認定を得たうえで、2030年までに自社活動をネットゼロ。そして2040年までにバリューチェーン全体（調達から利用までの一連の流れ）のネットゼロを目指し、再エネ導入などを拡大するプロジェクトを進めている。

NEC
RE100（事業で使う電力を100％再エネにする国際イニシアチブ）達成を加速しつつ、2040年までにはネットゼロを目指し、サプライヤー（仕入先）とも連携してScope3（自社以外を含む排出）の削減を進める方針を打ち出している。

※NTTデータ HP参照 ※KDDI HP参照 ※ソフトバンク HP参照 ※富士通 HP参照 ※NEC HP参照

JERA
トランジションボンド（脱炭素への移行を進める企業が、移行計画に沿って資金調達する債券）を発行し、フレームワークと第三者評価を公開するプロジェクトを実施している。

東京電力ホールディングス
カーボンニュートラル戦略として、非化石電源（CO2を排出しにくい電源、例として再エネや原子力など）の活用や再生可能エネルギーの開発を進め、事業転換も含めて取り組む方針を打ち出している。

関西電力
2050年に向けた「ゼロカーボンビジョン2050（自社の事業活動に伴うCO2排出を全体としてゼロに近づける長期方針）」を掲げ、顧客や自治体、研究機関などとの連携も含めてサステナビリティを推進している。

東京ガス
e-メタン（再エネ由来の水素とCO2から合成するメタンで、既存ガス設備を活用しつつ脱炭素に寄与する燃料）の取り組みなどサステナビリティを推進。カーボンニュートラル社会に向けた具体的なプロジェクト情報を発信している。

ENEOS
SAF（持続可能な航空燃料、航空機のCO2削減に向けた代替燃料）の利用促進プロジェクトとして、SAFの環境価値を提供する取り組みを進めている。

※JERA HP参照 ※東京電力ホールディングス HP参照 ※関西電力 HP参照 ※東京ガス HP参照 ※ENEOS 資料参照

サステナビリティ領域は、将来的にも重要視され続ける領域だといえます。

というのも、サステナビリティは企業が日頃から力を入れていないと開示できない取り組みであり、国際的に重視されている取り組みだからです。

日本ではSSBJが我が国初のサステナビリティ開示基準を公表し、ISSB基準（国際サステナビリティ基準審議会）との整合性を重視する方針が定まりました。このことからサステナビリティは、国内的な話ではなく、国際比較の前提で整備が進む、力を入れて取り組む必要のある領域なのです。

またサステナビリティ領域は、タイミングによって「TCFD(気候変動に関する開示基準)」から「TNFD(生物多様性に関する開示基準)」と、注目テーマが移り変わる特徴があります。

そして次に非財務情報開示で盛り上げようとしているのは「TISFO（不平等・社会関連財務情報開示タスクフォース）」といわれています。

これは、簡単にいうと、「事業活動における人権領域の開示」で、企業のサプライチェーン上で奴隷労働・人権侵害などの問題行動がないかを検証する必要がある、ということです。

たとえば、ソニーが導入しているプロセス「人権デュー・ディリジェンス（企業の人権リスクを調査・特定しトラブルを防止・対処する取り組み）」が関連するワードです。

今後も開示が進めば、環境や生物への配慮だけではなく、組織に属する社員への対応も問われるようになり、そこに人材需要が生まれる可能性は高いといえます。

サステナビリティ領域の転職では、サステナビリティというテーマを現場の実務に落とし込み、関係者を巻き込みながら前に進められるかが見られます。

そのために、これまでの経験をサステナビリティ業務にどうマッチさせるかを言語化し、自分の強みが最も活きるポジションを明確にすることが大切です。

ここではサステナビリティ領域の転職で、選考通過率を高めるためのポイントを２つ紹介します。

サステナビリティ領域の転職では、サステナビリティというテーマを現場の実務に落とし込み、関係者を巻き込みながら前に進められるかどうかが確認されます。

そのため大切なのは、自分の経験をサステナビリティ業務に紐づけることです。

たとえば、次のような業務がサステナビリティ業務に紐づきます。
・「経営企画」ならKPI設計や全社横断の推進、
・「経理や内部監査」なら数値整合や内部統制、
・「調達系の業務」なら取引先管理や基準づくり
・「ITやPM系の業務」ならデータ基盤整備やプロジェクト管理

面接で問われるのは、サステナビリティに詳しいかではなく、サステナビリティ業務を回せるかです。だからこそ、経験業務や過去の成果を踏まえて、どのようにサステナビリティ業務を推進できるのかを言語化しておく必要があります。

前述したとおり、サステナビリティは一つの職種ではなく、推進、ESG開示、サステナブルファイナンス、サプライチェーンなど会社によって役割が大きく異なります。

そのため、これまでの経験が最も強みとなるポジションを一つ決め、そこから応募先を広げることが転職を成功させるためのポイントです。

企業の選考では、志望先企業が抱えている課題を統合報告書やサステナビリティレポート、ESG方針、重点テーマなどを参考に、理解しておき、自身の経験からどのような部分で貢献できるかを伝えられるようにしましょう。

まず前提として、サステナビリティ領域に力を入れている大手企業各社はエージェント利用を前提にした採用予算を組んでいるため、 「個人応募だから受かりやすい／エージェント経由だから落ちやすい」など採用ハードルに差は一切ありません。

むしろエージェントを活用いただくことで、
・公開情報だけではわからない“リアルな企業情報”
・過去の支援実績にもとづく選考突破のポイント
・職務経歴書のブラッシュアップ・面接対策
・これまでの経験のどこをどうアピールすべきか（＝年収アップ交渉にも直結）
など、個人では得にくい情報・ノウハウをフル活用しながら選考に臨むことができます。結果として、エージェントを活用したほうが選考通過率は格段に高くなるのです。

そのため、サステナビリティ領域などのハイクラス転職への支援を強みとするムービンをご活用ください！キャリア相談や入社後のフォロー含む、転職活動全般を完全無料でサポートしています。

業界最長29年以上の転職ノウハウに加え、大手企業出身のキャリアアドバイザーが「職務経験のアピール方法」や「コンサルタントの考え方」を伝授します。

皆様は最も重要な書類作成・面接対策に時間をかけることができ、効率よく転職活動を進めることができます。

まずは職務内容や働き方・年収・自分に転職可能性があるか知りたいという方も歓迎していますのでお気軽にご相談ください。

昨今のサステナビリティ領域の中途採用は、ニーズが高まりつつあるといえます。

というのも、企業のサステナビリティに対する取り組みが「任意の活動」から、「説明責任が伴う経営実務」に変わってきたからです。

「金融庁」 によると、日本ではSSBJ基準の適用開始時期を2027年3月期からとし、時価総額規模に応じた段階適用の考え方が示されています。

これにより開示体制づくり、データ収集、内部統制、保証対応までを見据えた人材ニーズが今後も増えていくことが予想できるのです。

サステナビリティ領域には、未経験でも転職できる可能性は十分にあります。

ただし「サステナビリティに関心がある」だけでは評価されにくく、これまでの経験を実務に落とし込める再現性があるかが重要です。

これまでの経験から、開示寄りならデータと統制、サプライチェーン寄りなら基準と監査、推進寄りなら企画とPM、という形で自分の強みを活かせるポジションを見つけましょう。

サステナビリティ領域は、必要な資格が決まっている領域ではありません。

面接では特定の資格を保有していることが評価されるというよりも、業務に直結する知識を持っていることのほうが評価につながります。

ただし、評価機関への対応なども考慮すると、TOEICなどの資格を保有していると語学力が面接で評価される可能性はあるでしょう。

ほかにも、サステナビリティ開示の理解を測る資格として、IFRS財団が提供している「FSA Credential」という資格も業務理解についてアピールできる資格です。

資格の勉強に力を入れすぎてしまうと、魅力的な求人の採用枠が埋まってしまうなど、転職のタイミングを逃してしまう可能性があるため、資格にこだわらず転職活動を進めてみることが大切です。

サステナビリティ領域で評価されるのは、必ずしも環境やESGといった知識だけではありません。

専門家であること以外にも、複雑なテーマを整理して社内外を巻き込み、仕組みとして定着させられる人などが求められます。

ここではサステナビリティ領域で求められやすい人物像を3つに分けて整理します。

サステナビリティは、環境、社会、人権、ガバナンス、リスク、財務といった複数テーマが絡み合います。そのため、論点が散らかったままでは、関係部署も動けません。

そこで求められるスキルは、さまざまな情報を集めて整理し、優先順位をつけ、誰が何をすべきかを具現化する力です。

複雑な内容であったとしても課題を明確化し、関係部署が意思決定できるように言葉として伝えられる力が求められます。

サステナビリティ業務は、特定部署だけで完結しません。

開示だけを取っても経理、IR、法務のような各事業部、場合によっては海外拠点まで巻き込みます。一方でサプライチェーンなら調達、品質、コンプライアンス、現場の工場や取引先とも連携が必要です。

このようにサステナビリティ業務は部門を横断しながらも、期限までに形にする推進力が問われます。PM経験がある人が強いのは、多方面で協力しながらプロジェクトを進める経験をそのまま活かせるからです。

サステナビリティ領域は理念を語る場面が多い一方で、実務では数字と根拠が問われます。

GHG（温室効果ガス）排出量の算定、KPIの定義、データの出どころ、文面の整合性、開示内容の説明責任など、曖昧さが残ると信頼性が下がります。

だからこそ数字と根拠を大切にしながらも、仕事に一定の品質を保てる人が重宝されるのです。経理、内部監査、品質管理、データ分析などの経験が活きるのは、この「データを根拠に品質を担保できる力」を活かせるからです。

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